The Open University of Japan Repository / 放送大学機関リポジトリ
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    5787 research outputs found

    編集後記

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    Toward the Development of Usable Dialog Robots—Models and Issues of Linguistic Interactions in the Physical World—

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    本論文では実用的な対話ロボットの構築における技術課題を述べ,対話ロボットの知能モデルを提示する。まず,対話ロボットの価値を議論し,対話サービスロボットが有望であることを示す。そして知能ロボットと対話システムのモデルを統合するための拡張性の高い対話行動制御フレームワークHRIMEについて述べる。また,個別の技術課題と,現在までの取り組みを述べ,今後対話ロボット研究が進展していくために解決すべき課題を議論する。This paper discusses technological challenges in the development of usable dialog robots, and presents intelligence models for dialog robots. We first discuss the values of dialog robots and shows conversational service robots are promising. Then we present HRIME, a framework for dialog and behavior controllers that integrate models for intelligent robots and spoken dialog systems. In addition we describe issues in building dialog robots and existing work on those issues. We finally discuss the problems to solve to promote dialog robot research.departmental bulletin pape

    吉田健一の「味わいエッセイ」を読み解く - 神戸篇

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    吉田健一には、神戸とその周辺の土地の食べ物や酒について書いたエッセイがある。それらのエッセイの記述の背景には、当地を案内してくれた須磨在住の詩人・竹中郁の存在があった。竹中郁が書いた同様のエッセイと読み比べながら、吉田健一の神戸周辺の「味わいエッセイ」を検証すれば、そこに選ばれている食べ物や店の選択に、竹中郁が大いにかかわっていたことが明らかになる。このことはそのまま、吉田健一の記述に対する注解ともなり、吉田文学をより深く理解するための一助となろう。departmental bulletin pape

    On the rights clearance necessary for the publication of educational contents on the Internet : The difference in social systems between the United States and Japan, as seen in the open Internet publication of MIT OpenCourseWare

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    130001855905わが国の教育コンテンツのネット公表は,オープンコースウェア(OCW)やiTunes Uの仕組みの中で行われている。その仕組みは,クリエイティブ・コモンズ・ライセンスやフェアユースなど著作権(copyright)の保護と制限の考え方,すなわち,米国の社会制度の面からの理解・解釈による。米国と日本の社会制度の違いから,教育コンテンツのネット公表を進める上では,わが国の社会制度の視点からの法的・倫理的な権利処理が明らかにされなければならない。本稿は,放送大学教材の公表にあたって実際に行われている法的・倫理的な対応を踏まえて,わが国における教育コンテンツのネット公表に伴って必要となる著作権と関連権からの権利処理について論説する。The publishing of educational contents on the Internet in Japan is generally related to the way OpenCourseWare (OCW) and the iTunes U function. Their setups depend on attitudes towards the protection and limitation of copyright such as creative commons license and fair use. That is to say, these attitudes derive from an understanding and interpretation based on the social systems of the United States. Therefore, when furthering the open publication on the Internet of educational contents, the differing social systems of the United States and Japan make it necessary to clarify legal and ethical rights clearance from the point of view of Japanese social systems. This paper will build on the legal and ethical measures taken with regard to the Open University of Japan's published materials in order to discuss the copyright and related rights clearance necessary for the open Internet publication of educational contents in Japan.journal articl

    The Process of Realizing Bhutanʼs Development Philosophy of Gross National Happiness Through Forests Preservation and Local Governance

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    ジグミ・センゲ・ワンチュック(Jigme Singye Wangchuck)第4代前国王は、国民総幸福(GNH)という開発理念を掲げ、第2次産業の発展速度を抑えた開発(「近代化」)政策を推進した。1961年に開始された5か年計画が積み上げられ、第9次5か年計画(2002‒7年)が達成された。2008年長期にわたる構想を経て地方自治の規定を含む憲法が発布された。  この憲法発布に至る国づくりの総仕上げとして位置づけられた第9次5か年計画は、第10次以降の5か年計画における産業政策の枠組みを強固にした。第9次5か年計画が達成されたことにより、同計画の4重点領域、すなわち、①経済発展、②文化遺産の保全と振興、③環境の保全と適切な利用、④よい統治をいかに実現するか、が具体化された。②文化遺産と③自然環境の保全の枠組みの中での産業活動の結果として、①経済発展と④よい統治が実現すると位置づけられている。  新憲法では、第3条では、仏教をブータンの精神遺産と定めている。第4条文化では、国家が文化遺産を保護し振興させることを定めている。注目される点は、第5条環境である。後世の人々のために自然や生物資源を守り、自然環境と生物多様性の保全を謳っている。同条3項では、そのために全国土の60%以上を森林として保全せねばならないと述べている。  自然環境保全は、土壌や景観の保全、生物多様性保全、森林保全、文化の保全に直結している。森林保全による膨大な潜在的水資源の水力発電による利用等に直接関連する。豊かな自然と文化は、多くの観光客を引き寄せる。ツーリズムは戦略的産業に育っている。ここで、見落としてはならない点は、森林はブータン国民のアイデンティティの源泉をなすチベット仏教の信仰心に深く関連している点である。  生活と生産の場所を共同する地域住民が自発的にその教義を受容する上で、第1次産業のあり方も含め、自然環境保全の度合と外部の強制から自由であることが決定的に重要である。  これが憲法第5条3項で国土60%以上の面積は永久に森林として保全すると規定した理由である。GNH開発理念を掲げた①経済発展は、基礎となる2つの重点領域達成(②文化遺産と③自然環境の保全)の枠組みの中で達成されねばならない。この点で、GNH開発理念による新しい国家建設は、精神遺産(チベット大乗仏教)の継承と発展にかかっていると言える。departmental bulletin pape

    Communicative Features in the Copies of the Campaigns for Restoration from the Great East Japan Earthquake

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    震災後半年以上経ってからも様々な企業が東日本大震災からの復興をアピールするキャンペーンを展開しており、いろいろなスローガンをウェブサイトに載せている。本稿ではそのような復興スローガンが何を伝えているのかを、コミュニケーション学で用いられる4つの観点から「がんばろう」という言葉を中心に考察した。レトリック批評の観点からは、スローガンの発信者は受信者を「どこまでも忍耐して努力する」仲間であると捉えていると共に、震災後の状況が「どこまでも忍耐して努力し得る」状況であると捉えていることが示され、これらの見方が被災者に共有されないときにはそのスローガンは共感できないものに感じられるであろうことが明らかになった。ポライトネス理論の観点からは、スローガンの発信者はポジティブ・ポライトネスの方略として受信者の連帯の願望に配慮したメッセージ構築を行う意図であった可能性が示された。発信者のエトスの観点からは、受信者との共通志向性を表現するためのメッセージ構築であったにも関わらず、それが成功していない可能性が示された。日本人の集団志向の観点からは、誰が「どこまでも忍耐して努力する」のかが特定されておらず、不特定多数の「みんな」で「どこまでも忍耐して努力する」という表現が日本文化全体の傾向に合致していることが示された。何が発信され、何が受信されてしまうのかは、そのメッセージを発信している責任主体に対してどのような評価がなされ得るのかを検討することに繋がっていくと考えられるため、様々な角度からの考察が有効であると考えられる。departmental bulletin pape

    Geographical Difficulties for Leaning at The Open University of Japan ─ The Situation for Learning of Those Who Live in Islands and the Possible Solutions ─

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    放送大学の受講者を増やすための一つの方策として、離島における学生の新規獲得を目指すことが考えられる。そのためには離島居住者の現状を把握する必要があると考え、長崎県の離島(壱岐市、五島市、対馬市)で質問紙調査とインタビュー調査を実施した。調査の結果、一番の課題は面接授業や単位認定試験のために学習センターに出向くための時間的・経済的負担にあることが分かった。また飛行機や船は天候によって欠航することもあり、それも障害要因になっていた。テレビ番組の受講についても、CATV会社の方針で放送大学の番組が放映されていないケースもあり、テキストだけで学習している者もいた。こうした現状を踏まえ、インターネットによる学習環境の整備や、単位認定試験のインターネット経由での実施などを検討する必要があると考えられた。また知名度の低さに対してPRを重視することも必要と思われた。departmental bulletin pape

    音声認識システムの最前線

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    The Changes of the Model of Transition from Adolescence to Adulthood and Youth Policy

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    40019262488本稿は,1990年代以後の若者の変化を,青年期から成人期への移行モデルの転換という切り口でとらえ,新しい移行モデルが定着するためにはどのような若者政策が必要であるのかを論じる.まず,日本における成人期への移行の変遷を整理し,2000年代における成人期への移行モデルの変容の大枠を把握する.つぎに2000年代の若者政策の展開を追う.それらは4つの領域で登場した.第一は,労働政策(キャリア教育・職業訓練を含む),第二は,青少年・若者の社会的自立,第三は,リスクを抱える若者の社会的包摂に関する政策,第四は少子化に関する政策である.これらは当初,縦割の行政機関で別個に扱われていたが,さまざまな現象が噴出するなかで,相互に関連性があるという認識が高まり,分野別に分断された体制を脱して,総合政策へと進化する兆しがみられる.今や,就業支援にとどまらず,教育,住宅,社会保障,家族,シティズンシップなど,トータルな視点から若者の生活の安定や自立を図り,若者を社会に包摂するという課題に取り組むべき段階にある.journal articl

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