Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

斉藤, 那美

243
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
ポ
ス
タ
ー
）
P-1-13
チーム医療を推進できる人材育成の取り組み
鳥取赤十字病院　教育研修推進室　
○ 田淵　裕子、小山　和子　
働き方改革等でチーム医療の重要性が問われ、当院でも令和５年度よりBSC（バラン
ス・スコアカード）で更なるチーム医療の推進の取り組みを始めた。日本赤十字社チー
ム医療の推進に関するガイドライン第２版では「多職種連携・協働によるチーム医療
のあり方については、３つ以上の専門職で構成、メンバーは互いを認知・承認、定
期的なミーティングでの合意、特定職種への権限・責任の集中を排除、職種を限定
せずにチームリーダーを特定、課題別担当者への決定権の付与などの諸点が重要で
ある。」と述べられている。チーム医療を推進できる人材を育成するためには、リー
ダーシップをとれる人材の育成が必須である。「地域において質の高い医療サービス
を提供するために、中堅として自己の役割を認識しリーダーシップを発揮するため
の必要な知識・技術・態度を習得し、自ら考え行動計画を立案し、リーダーシップ
を発揮し課題解決にむけて取り組むことができる。」を目的としたリーダーシップ研
修を企画し、全職種に募集をかけた。看護師（２名）、薬剤師、臨床検査技師、診療
放射線技師、ソーシャルワーカー、事務員（２名）の８名が研修に参加した。１年を
かけてリーダーシップを発揮するために必要な知識・技術・態度を学び、部署で改
善したいと思っていることについて、問題解決技法を用いて、現状把握・原因分析・
解決策を立案し、チームメンバーと協力して解決策を実施し、実践報告会を行った。
その取り組みについて報告する。
たぶち ゆうこ
P-1-14
看護師による抗がん剤ルート確保開始における当
院での取り組みと現状報告
大森赤十字病院　看護部　
○ 箱崎　　緑、高山　祐子　
はじめに：
当院での外来化学療法室（以下、通院治療室）では、2011年開設以来、医師によるルート確保（末梢静
脈ルート及びポート穿刺）を実施してきた。近年の医師の働き方改革やマンパワー不足解消のため、
医師からの提案により、2023年7月より段階的に看護師によるルート確保を開始した。看護師による
ルート確保開始前後で、患者の治療開始待機時間を調査し、スムーズな治療開始に向けて効率的な業
務を検討したいと考えた。
取り組みと方法：
2023年2月から医師・師長・静脈注射担当者・認定看護師で、抗がん剤ルート確保手技習得のため講義・
研修内容を検討し、同年７月より実際の手技を開始した。その後、カルテより医師によるルート確保
を実施していた2023年１月30日から2月27日（平日20日間）の診察後からルート確保実施・投与開始ま
での時間（以下、投与開始待機時間）と、看護師がルート確保を開始した後の2025年1月28日から2月25
日（平日20日間）までの投与開始待機時間を比較検討した。
結果：
2023年７月より段階的に看護師によるルート確保を開始し、2025年１月までに通院治療室で、ほぼ全例
のルート確保を看護師へ移行した。看護師によるルート確保がほぼ全例となった2025年１月からの投与
開始待機時間と、医師がルート確保を実施していた時期を比較し、看護師がルート確保を開始したこと
により、患者待機時間を短縮することができ、スムーズな治療開始と医師の業務改善につながった。
考察：
医師のルート確保の場合、外来診療を中断し抜け出せない場合や、緊急処置中などで投与開始待機時
間が長時間となることもあったが、通院治療室の看護師によるルート確保を開始したことにより、投
与開始待機時間が薬剤の調製時間のみとなり、待機時間を短縮できたと考えられる。
はこざき みどり
P-1-15
認知症疾患医療センターでの認知症看護認定看護
師による意思決定支援　
芳賀赤十字病院　看護部1）、芳賀赤十字病院　脳神経内科2）　
○ 齊藤　智子1）、安藤　喜仁2）、澤田　幹雄2）　
【はじめに】レカネマブ投与に関しては治療意思の確認が患者要件にあり、意思決定
支援が重要になっている。レカネマブ開始に当たり意思決定支援を実施したため報
告する。
【倫理的配慮】患者本人・次女に学会で発表することの同意を得た。
【事例紹介】60歳代女性　Ａ氏　MCI　レカネマブ治療の対象者
【看護の実際】医師からレカネマブの検査説明をするが、不安が強かった。認知症看
護認定看護師（以下DCN）は検査を希望しない理由・医師からの説明の補足や疑問点
を確認しA氏と家族が治療内容を決められるように面談を行い家族と考える時間を
提供した。また、検査・治療は周囲の意見を参考にA氏が決めることであり、A氏
が意思決定をできる環境を整えた。その結果医師に疑問点を質問し、A氏はレカネ
マブの治療を希望した。　【考察】認知症の人の意思決定支援ガイドラインより、「意
思決定支援にあたっては、本人の意思を踏まえて、身近な信頼できる家族・親族、
福祉・医療・地域近隣の関係者と成年後見人等がチームとなって日常的に見守り、
本人の意思や状況を継続的に把握し必要な支援を行う体制が必要である。」と述べて
いる。身近な信頼できる家族と医療側である医師・DCNの支援がありA氏の意思決
定支援できたと考えられる。
【今後の課題】認知症者の意思決定支援は十分な普及はされていないため、認知症者
の意思決定支援を本人・家族が考えるように支援を行って行きたい。
さいとう ともこ
P-1-16
訪問看護ステーションにおけるアドバンスケアプ
ランニングの普及活動
小清水赤十字病院　医療社会事業部　
○ 斉藤　那美　
タイトル　訪問看護ステーションにおけるアドバンスケアプランニングの普及活動
所属機関　小清水赤十字病院　訪問看護ステーション著者名　　斉藤　那美【はじめ
に】近年、終末期の利用者が増加しているため、終末期の看護を提供する件数が増加
していた。その際、治療や療養場所の選択において、利用者さんとご家族で話し合
いが十分に行われていない、利用者さんの意思を確認する前に病状が悪化してしま
い、家族が本人の代わりに意思決定をする代理者になったなど様々な倫理的課題が
あった。そのため、利用者の意思を尊重し支援できるよう書式及び運用規定を作成
し、体制を整え1年間活用した。その結果を報告する。【目的】アドバンスケアプラン
ニングを実践するための体制を整え、利用者の意思を尊重した支援を行う。【活動内
容】　令和6年4月にスタッフの中から担当者を決定し、４月～6月の間で各地域のエ
ンディングノートやACP研修会、書籍を参考に利用者の意思を聞き取りできる用紙
を作成した。7月に部署内でACPの研修会を実施するとともに作成したノートの周知
を行った。8月から運用を開始し、2月に利用者及びスタッフへのアンケート調査を
実施した。【結果】利用者73名中32名(44％ )の方が自分の意思を表明し聞き取り用紙
に記入した。記入した利用者からは、自分の思いを家族に伝える機会になったとの
声が聞かれた。スタッフのアンケート調査の結果は、聞き取りのタイミングについ
て困難感を感じたという意見があった一方で、入院時やケアマネージャーと話しを
する時にACPを意識して情報共有するようになったという意識と行動の変化があっ
た。【課題】過疎地域の限られた医療福祉サービスの中で、療養場所が変化しても意
思を尊重しつなげていける方法を地域の多職種が集合し検討していく予定である。
さいとう なみ
P-1-17
心不全患者に対するACPの取り組み
石巻赤十字病院　看護部　
○ 千葉はるか、長谷川美絵　
石巻赤十字病院　千葉はるか　長谷川美絵　【はじめに】循環器病棟では終末期の心
不全患者に対するACPの活動を進めてきたが、介入にいたらないケースも多く「患
者自身はどう感じているのか」「患者にとって何が最善なのか」と医療者側が戸惑い
ながら介入していたり、患者本人の意思がわからず、家族が悩みながら方針を決め
ることもあった。そこで心不全患者に初期の段階からACPへの理解を深め自己決定
を促す関わりをしたいと考え、質問用紙を作成し介入を開始した。【方法】循環器病
棟に入院する心不全患者には、回復期に移行した段階で心不全指導を行っている。
その最終日に、作成した用紙を用いてACPの説明と今後について考える時間をもっ
た。内容は、現段階での患者の気持ちや思いを引き出せるよう「ACPについて知っ
ているか」「家族で万が一の時に備えて話し合いをしたことがあるか」「自分が大切
にしていること」「治療において苦痛と感じること」「自分の病気（心不全）がどのよ
うな経過をたどるかしっているか」「意思表示できなくなった時に誰に決定して欲し
いか」などとした。質問や説明は患者の了承を得て行った。【結果】介入人数は約1年
で40人で、患者の反応は概ねポジティブな反応だったが、中には「そんな事は考えた
くない」という方もいた。スタッフからは、患者によって反応が異なり介入の難しさ
を感じるという声が上がった。【考察】ACPについて話す時間を持つ事で、死や治療
との向き合い方など患者の思いを表出することに繋がり、患者が今後の治療や生活
について考える一助となっていると考える。【課題】現在回復期の患者を対象として
おり、終末期の患者に対しての介入が少ないため、今後は終末期の患者へ介入する
タイミングや方法などを検討していきたい。
ちば
P-1-18
患者の意思を尊重した意思決定支援の介入を考
える
足利赤十字病院　看護部　
○ 山口　英子、前原　　恵、新藤　明美、星野　　忍、戸崎沙弥香、
佐々木愛実、竹内　史子、金田万里子、福村　光子　
【はじめに】2024年度診療報酬改定に伴い患者の意思決定支援に努めることが明示さ
れた。当院看護部は「患者の意向を根底にし、医学的判断や倫理的判断を行いなが
ら治療方針の共有・合意に向かうために患者のアドボゲイドとして患者と医療チー
ムの架け橋となること」を目的とし、「意思決定支援の役割を理解し、意思決定に介
入する機会を増やすこと」を目標に活動した。【取り組み】各部署IC同席記録を集め、
現状を分析した後、意思決定支援の役割を理解してもらうため「医療安全と共同意思
決定支援」の動画を全看護師が視聴した。また、意思決定支援の指針はあるが具体的
な介入マニュアルがなかったためマニュアルを作成し周知した。意思決定支援を行
うためには倫理的視点を養うことは必須と考え、当院で作成した「倫理的問題検討
シート」を活用して日々倫理的な問題について話合う機会を作った。また、検討し
た倫理的問題の事例検討会を4回/年開催した。【結果】各部署の倫理的問題の検討は
2023年度115件、2024年度296件と増加した。しかし、IC同席記録は、取り組み前114
件/月のうち17件（13%）、取り組み後95件/月のうち15件（15%）が意思決定支援であ
り、取り組み前後での顕著な変化は見られなかった。また、倫理的視点で問題を検
討することはできているが、支援した内容が記載されていなかった。【考察・課題】
今後マニュアルを再周知し、介入方法だけではなく記録方法について周知すること
や意思決定支援の書式を検討していく必要がある。また、事例をフィードバックす
ることや師長、係長が行っている意思決定支援場面にスタッフが同席することで意
思決定支援に介入する機会を増やし意思決定支援の質向上を図っていく。
やまぐち えいこ


訪問看護ステーションにおけるアドバンスケアプランニングの普及活動

増尾, 佳苗

中村, 亜耶

内山, 達樹

247
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
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タ
ー
）
P-1-37
外来における転倒・転落予防への取り組み
安曇野赤十字病院　看護部　
○ 等々力めぐみ、山田　麻由　
【緒言】外来という場は、患者にとっては慣れない場所である。身体機能の低下に加
え、受診表のファイルを持ちながら杖やシルバーカーの利用をされており慣れない
場所での受診に関わる行動はバランスを崩す転倒の原因の一つであると考える。安
全な看護の提供をするために転倒転落防止対策として係活動をおこなった。【目的】
外来での受療行動で転倒・転落のリスクを多職種で共有することができる。【実践】
外来で危険だと感じた場所、転倒転落事例場所の情報収集及び危険箇所をスタッフ
にあげてもらい、外来フロアマップを作成した。実際に起こりうる事例をもとに多
職種（看護師、看護補助者、事務）が混在するよう４～５名／1グループの人数で分け
危険予知トレーニング（以下、KYT）を実施した。【考察】転倒転落事例の場所や危険
個所をフロアマップにて視覚的にわかりやすく表現することで、看護師だけでなく
誰でもそれぞれの場所で状況の把握することができ組織としての意識付けとなった。
これらの危険箇所を把握し、適切な対策を講じることで、患者さんと医療従事者の
双方にとって安全で安心な外来診療環境を整備することが重要である。KYTでは、
多職種でグループ化することで、同職種では気が付かなった危険要因を発見するこ
とに結びついた。また、それぞれが遭遇した転倒転落やヒヤリハット事例を発言し
あうことで、コミュニケーションの活性化にも繋がった。【今後の課題】多職種が携
わる外来では、多くの視点での転倒転落予防の視点があることが強みである。それ
らを活かすためには、定期的な危険箇所の洗い出しと共有やKYTを行うことで転倒
転落予防の関心を高め、患者が安心した受診ができるように支えることが必要であ
る。多職種が同じ意識をもち患者が安全な受療行動を支えることが医療者にとって
重要な課題である。
とどりき
P-1-38
外来リリーフ体制構築への取り組み
諏訪赤十字病院　看護部　
○ 上原志津香　
外来リリーフ体制構築への取り組み　　　　諏訪赤十字病院　上原志津香  外来は他
の科の多忙さが見えにくい。更に専門的な業務や電話対応など、その科の看護師で
ないと対応できない業務も多く、病棟配属看護師ではリリーフしにくい一面があっ
た。そこで、外来内で適時にリリーフ要請できる仕組み作りとして、リリーフ体制
の構築を行ったためここに報告する。 聞き取り調査を実施し、他科の看護師にお願
いする業務は、長くても30分ほどで終わるような業務が多いことがわかった。また、
外来業務の多忙さは波があり、一時の業務が流れれば、その後またスムーズに流れ
るといった場面がよくある。よってPHSを持った看護師が連絡を受けた際に短時間
リリーフに行けることが効果的であると考えた。そこで、短時間リリーフにより業
務を手助けできるような「リリーフ看護師」の配置を行った。休診日がある科の看護
師が、休診日にPHSを持ち、連絡があればリリーフに行ってもらった。手順を作成し、
仮運用として3カ月間実施した。その間、リリーフ看護師にどのような業務が依頼さ
れるかを調査した。結果、依頼される業務は長くても30分ほどで終わる業務が多い
ことが再確認できた。手順を修正し、再度運用を開始した。その後、アンケートを
実施し、再度手順の修正をし、本運用とした。大幅な時間外業務の短縮にまでは繋
がらなかったが、スムーズな診療や多忙な際に手助けを受けられという心理的安全
にもつながった。また、丁寧な聞き取りやアンケートを実施した上で、PDCAサイ
クルを回したことで、運用が軌道にのることができた。入院期間短縮、高齢化、新
しい薬剤の導入により外来は益々業務が増えている。人員に限りがある中で、スムー
ズな診療や看護の時間確保の為にも今後はAI問診、AI電話などITを積極的に取り
入れていくことが外来看護の鍵となると考える。
うえはら しづか
P-1-39
総合診療科開設チームへの外来看護師の参画
大津赤十字病院　看護部　外来　
○ 増尾　佳苗、中村　亜耶、内山　達樹　
【はじめに】　A病院外来の患者数は一日平均1300人(うち初診患者は約100人)である。
2024年5月に総合診療科が開設された。開設にあたり、診療部長より多職種カンファ
レンスを中心としたチーム医療での運用が提案され、外来看護師として参画した経
験を報告する。【目的】　総合診療科開設への参画を振り返り、チーム医療に外来看
護師の役割を活かす体制づくりへの示唆を得る【倫理的配慮】　本研究におけるCOI
はなく、A病院看護研究倫理審査会の承認を得ている【実践内容】　総合診療科医師、
外来看護師、医事課、地域連携課、医療情報課、薬剤師で構成されたチームで週1回
カンファレンスを実施した。テーマは、以下の5点とし方策を検討した。1.紹介患者
や当日受診患者の対応2.AI問診を活用したトリアージと看護判断の共有3.中央処置室
との連携4.DX化に向けた文書管理5.逆紹介【結果】患者の来院時から診察、帰宅に至
るまでの安全に配慮した対応を検討した。また、多職種がそれぞれの専門性を活か
した具体的な方策を提案し、その場で迅速な決定を行うことで、効率的な体制構築
につながった。【考察】外来看護師は、問診を通じて症状把握だけではなく、療養生
活に関する情報を収集し、医師の診療に繋げている。カンファレンスで、日々出会
う患者をみること・きくこと・知ることから始まる外来看護の視点を伝え、多職種
で話し合い運用案を構築した。この経験は、チーム医療の重要性を再認識できる機
会となった。各職種が「できること」を提案し合える関係性は、外来診療の質の向上
につながると考える。【おわりに】総合診療科開設チームへの参画は、外来看護師の
役割を改めて認識できる貴重な機会となった。患者のニーズを理解し、多職種と共
に患者を包括的に支える外来看護をこれからも実践する。
ますお かなえ
P-1-40
フレイル外来のオーラルフレイルと骨粗鬆症の現状
岡山赤十字玉野病院　看護部　
○ 緋田　秀美、柳川　佳奈　
【目的】高齢化社会から生産年齢人口が減少する今後に備え、健康寿命の延伸がのぞ
まれる。当院で2024年11月よりフレイル外来を開設した。当外来においてオーラル
フレイルと骨粗鬆症の状況から骨粗鬆症検診率向上、早期発見、早期治療介入につ
なげるための役割を報告する。
【方法】フレイル外来受診者の診療録より抽出する振り返り研究
【結果】当外来受診対象者計10名においてオーラルフレイルの危険性が高いと判定さ
れる4点以上は7名、危険性ありが2名、低いが1名であった。反復唾液嚥下テストは3
回以上が6名、2回が4名であった。YAM値で骨粗鬆症と診断されたのは4名で1名の
みが治療中であった。ロコモ度判定はロコモ度1が3名、ロコモ度2が3名、ロコモ度
3が4名であった。介護保険の要介護、要支援の認定は1名のみが要支援認定を受けて
いた。
【考察】フレイル外来を受診された90％がオーラルフレイルの危険性があり歯科受診
をされていた。骨粗鬆症診断は4名であるがそのうち3名が未治療であった。オーラ
ルフレイルの危険性があがることは骨粗鬆症と関係があり歯科からの骨粗鬆症検診
率向上の啓発に効果があると考える。また歯周病の進行から歯を失ったり、噛む力
が低下し低栄養となりフレイルも悪化させる。これらから歯科との連携で骨粗鬆症
啓発や検診率向上につながることが予測でき、オーラルフレイルからの介入を骨粗
鬆症マネージャーの役割につなげていきたいと考える。また当該県において骨粗鬆
症検診率が低く、令和14年までに骨粗鬆症検診率15％目標が示されているため、検
診率向上に取り組む必要がある。
【まとめ】骨粗鬆症マネージャーとしてオーラルフレイルからの介入や歯科との連携
が骨粗鬆症検診率の向上や啓発につながり、早期治療介入、骨折発生予防、フレイ
ル予防に役割が発揮できると考える。
あけた ひでみ
P-1-41
外来化学療法中のアナフィラキシーと看護師対応
の実態
京都第二赤十字病院　看護部　
○ 塚本多恵子、小郷　直子、淺野　耕太　
【目的】外来化学療法室におけるアナフィラキシー発生時の看護師対応の実態を明ら
かにし課題を抽出、安全な医療提供体制構築に寄与する。【方法】2014年12月～2025
年2月に外来化学療法室で化学療法を受け、過敏症反応を呈した患者79名を対象に、
電子カルテ・看護記録から使用薬剤、アナフィラキシー発生状況（発生時間・初期症
状）、看護師対応（アドレナリン・酸素・ステロイド投与など）、転帰に関するデータ
を後ろ向きに抽出・分析。倫理的配慮：対象者から包括同意を文書で取得し、デー
タは匿名化し個人が特定されないよう管理した。【結果】過敏症反応はアレルギー反
応66件、インフュージョンリアクション（以下IRR）13件。アレルギー反応は皮膚症
状（発赤、掻痒感、膨隆疹）が最多で、顔面、頸部、手掌、体幹に集中して出現。呼
吸器症状は咳嗽、鼻閉感、呼吸苦、咽頭違和感が多く、消化器症状では悪心、腹痛
がみられた。IRRでは悪寒・戦慄、顔色不良、気分不快が多く、皮膚症状では顔面紅潮、
発疹等が観察された。看護師の対応は、アドレナリン投与17件（21.5％）、酸素投与27
件（34.2％）、ステロイド投与53件（67.1％）で、主に患者の状態（循環動態変化や呼吸
苦、皮膚症状の重症度等）に応じて判断されていた。【考察】アレルギー反応では皮膚・
呼吸器症状に加え、行動直後やトイレ使用後の気分不良といった自覚症状が重要な
観察ポイントであった。IRRは「何かざわざわする感じ」や悪寒といった主観的違和
感から始まることが多く、僅かな体調変化を捉える看護師の観察力が重篤化防止に
重要と再認識された。【結論】アレルギー反応およびIRR発症時には、患者の訴えや
僅かな体調変化を的確に把握し、適切な処置の迅速な実施が重篤化防止に寄与する。
今後は看護師の観察力および判断力のさらなる強化が求められる。
つかもと たえこ
P-1-42
患者・家族を対象とした健康生活支援講習「いきい
きすこやか教室」を実施して
福井赤十字病院　看護部　
○ 松田ゆう子、尾崎こはる、高島　　恵、福田　清美　
【背景】地域住民の健康生活や高齢者介護の支援、ならびに交流の場を持つ事を目的
として、当院の受診患者及びその家族を対象に「いきいきすこやか教室」と称した健
康生活支援短期講習を実施している。その取り組みの結果を報告する。【取り組み内
容】担当者である院内指導員が2回／月（開始当初は１回／月）病院玄関ホールにて11
時から開催した。講習時間は1時間とし、参加者の状況に合わせて途中参加や退席も
認めた。講習内容は開催時期に合わせたテーマを赤十字健康生活支援講習と避難生
活支援講習の内容からピックアップした。講習後に独自で作成した無記名式質問紙
を用いて参加者にアンケート調査を実施した。【結果】2024年2月から2025年３月まで
に24回開催した。参加者は延べ110名であり、1回あたりの参加者は平均約５名であっ
た。参加者の年齢は75歳以上が最も多く37％、次に65～74歳が31％であった。来院
の理由は「通院」が最も多く55％、次に「付き添い」が21％であった。「非常に思う」「や
や思う」という回答は、「役立つ内容か」という問いで99％、「また参加したいと思うか」
という問いで86％あった。自由記載欄には、「毎日意識を持って体を動かす、運動す
る事、バランスの良い食事が大事だと改めて思いました」や、「自宅でもしてみたい
と思う」、「寄り添うような会話で癒されました」など多くの感想が記載されていた。
【考察】アンケート結果から、「いきいきすこやか教室」の内容は参加者にとって役立
つものであり、そのため再度参加したいと答える参加者が多かった。自由記載から
は健康づくりの重要性を再認識する声や自宅で行いたいという声が聞かれ、セルフ
ケアの促進に繋がっていた。また、「いきいきすこやか教室」は、参加者と指導員と
の交流の場となっていた。
まつた


総合診療科開設チームへの外来看護師の参画

伊藤, 祥平

岡部, 知徳

小田, 雄基

松田, 泰佳

齋藤, 達也

新倉, 崇仁

星野, 太郎

雨宮, 守正

249
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
ポ
ス
タ
ー
）
P-1-49
肝動注化学療法における閉鎖式薬物移送システム
（CSTD）導入の実際
さいたま赤十字病院　放射線・内視鏡センター　
○ 音田　寿以　
【目的】当院における従来の肝動注化学療法における抗がん剤調製は、アンギオ室に
従事する看護師がその場で行い、閉鎖式薬物移送システム（CSTD）は未導入だった。
このため、医療従事者の抗がん剤曝露リスクが高い状況にあった。そこで、抗がん
剤調製時における曝露防止対策としてCSTDの導入を行った。【実践方法】肝動注化
学療法では、抗がん剤を調製する際に、造影剤や中心循環系血管内塞栓促進用補綴
材などを使用するため、業者や医師と協働で試験・検討を重ねた。CSTDを用いた
調製から投与までの手順をレジメンに準じたマニュアルを作成し、アンギオ室に従
事する看護師対象にトレーニングを行った。【結果】院内で輸液ルートのCSTDの全
面導入が同時期に行われていたこともあり、業者協力のもと検討から導入まで４か
月で完了することができた。CSTDの導入により、抗がん剤曝露のリスクが軽減され、
針を使用しての危険な移注手技がなくなったことで針刺し事故のリスクも軽減する
ことができた。CSTDを使用する際の手技やバイアルの大きさに応じた製品の選択
に関しては、再現性のある手順書を作成することで各自が認識でき、混乱なく周知
できたと考える。【考察】アンギオ室では、抗がん剤を使用する機会が少なく、従事
する看護師の抗がん剤曝露に対する安全意識のばらつきがみられた。今回、CSTD
導入を契機に改めて導入目的や意義を説明することにより、抗がん剤曝露対策に関
する意識を高めることができた。今後、ガイドラインを参考にマニュアルを評価し、
マニュアルに沿った実践に向けて教育の必要があると示唆された。
おとだ としい
P-1-50
アンギオ室における薬剤師常駐業務の現状
京都第二赤十字病院　薬剤部　薬剤指導管理課　
○ 藤田　将輝、川口　皓平、野口　裕介、友金　幹視　
【背景】
アンギオ室では、心血管カテーテル治療や脳血管内治療といった高度な治療が行われ
ており、ハイリスク薬や造影剤などの様々な薬剤が常備・使用されるため、適切な薬
剤管理が重要である。近年、手術室における薬剤師常駐に関する取り組みは数多く
報告されているが、アンギオ室における同様の報告はない。当院では2025年4月より、
使用薬剤の標準化を目的として、手技ごとに薬剤をセット化し、薬剤カートを用いた
一元的な管理を開始した。さらに、医療安全のさらなる向上を目的として、アンギオ
室における薬剤師の常駐業務を開始したので、その取り組みについて報告する。
【報告】
アンギオ室担当薬剤師は平日日勤帯に常駐し、業務を行っている。主な内容は1.術前
確認2.術中薬剤調製および3.薬剤カートの管理の3点である。1.ではアレルギー・副
作用歴、術前処方薬および休薬指示を確認し、体重や腎機能に基づく術中使用薬剤
の適正投与量を算出している。また、鎮痛薬や鎮静薬、緊急時に使用される循環作
動薬などに関しても、専用のチェックシートを用いて事前に投与量を把握している。
2.においては、ローターブレーターを用いた経皮的冠動脈インターベンションや全身
麻酔下でのカテーテルアブレーションなどの手技に際して、薬剤師が治療室内で薬
剤調製をし、あわせて術中のバイタルサインもモニタリングしている。3.では医師、
看護師と協議し、手技に応じた薬剤選択および定数と配置の見直しを行っている。
【結語】
アンギオ室においても、薬剤師が術前確認や術中使用薬剤の管理に関与することで、
より安全な治療に貢献できると考える。さらに、術中の薬剤調製やバイタルサイン
のモニタリングを通じて、医師および看護師の業務負担を軽減し、医療の質の向上
にも貢献できると考える。
ふじた まさき
P-1-51
高リン血症患者におけるフォゼベルを用いたアプ
ローチ方法
清水赤十字病院　臨床工学技術課1）、診療部2）　
○ 木村　佳祐1）、村谷　　拓1）、中田　裕二1）、山本　悦子1）、
野々村絵美1）、成田　圭亮1）、藤城　貴教2）　
【目的】当院の透析患者において，高リン血症の患者は全体の1/3を占める．そのため
治療薬の服用はタンパク摂取量を維持する目的も兼ねて必要であるが，形状や錠数，
消化器症状などにより服薬アドヒアランスに影響することが多い薬でもある．リン
吸着薬の中には，プロトンポンプ阻害薬により吸着効果が阻害されるものもあり，
今回発売されたフォゼベル錠は影響を受けないことから，当院で利用が最も多い炭
酸ランタン錠との血清リン値および便性状を比較した結果を報告する
【対象】透析患者数：7名　年齢：60.7±9.2歳　透析歴：8.7±4.5年
【方法】炭酸ランタン錠（1500mg、2250mg）とフォゼベル錠（10mg、20mg、40mg）使
用群の血清リン値と便性状をブリストルスケールにて層別解析した．解析には統計
ソフトGraphPad Prism9を使用し，統計学的な有意差はP＜0.05とした．
【結果】炭酸ランタン2250mg群vsフォゼベル20mg群において炭酸ランタン2250mg
群の中央値がフォゼベル群に比べて有意に高かった(P＜0.0001)．炭酸ランタン
2250mg群vsフォゼベル40mg群において有意差は認められなかった．炭酸ランタン
群vsフォゼベル群においてフォゼベル群のブリストルスケール中央値が炭酸ランタ
ン群に比べて有意に高かった(P＜0.0001)
【考察】フォゼベルにおいては，最高用量（60mg）使用者がいないことから，炭酸ラン
タンよりも力価が高い可能性はあるが，フォゼベルは炭酸ランタンよりも服用回数
が少ないこと，下剤使用量の減量が望めることから，ポリファーマシー予防に有用
であると考える．
きむら けいすけ
P-1-52
当院における遠心分離血漿交換の現状と対応につ
いて
さいたま赤十字病院　臨床工学技術課1）、さいたま赤十字病院　腎臓内科2）　
○ 伊藤　祥平1）、岡部　知徳1）、小田　雄基1）、松田　泰佳1）、
齋藤　達也1）、新倉　崇仁2）、星野　太郎2）、雨宮　守正2）　
【目的】
遠心分離血漿交換（cTPE）は、末梢静脈からのアクセスで低流量での治療が可能であり、患
者への侵襲性低減が期待される。当院では2021年度からcTPEを実施し、治療手順や治療中
の有害事象対応について検討してきた。今回、当院の実施方法と治療結果について報告する。
【方法】2021年6月～2025年5月にcTPEを実施した26症例を対象とした。対象疾患は神経疾患が
14例、自己免疫疾患が12例であった。全症例においてテルモ社製遠心分離装置（spectra optia）
を使用し、アクセスは17G穿刺針で上肢末梢静脈を選択した。抗凝固薬としてクエン酸製剤を
用いた。置換液には5%アルブミンまたは新鮮凍結血漿（FFP）を使用し、FFP使用時のみカル
シウム補充剤を投与した。置換量は患者体重に基づき、1～1.5倍の循環血漿量とした。治療中
の有害事象の対応については当院の遠心分離血漿交換マニュアルに基づき対応した。
【結果】開始時の採血流量は平均32mL/minで脱血不良時は最小10mL/minまで下げて調整し
た。全症例で回路内凝固がなく治療を完遂した。有害事象は脱血不良が13例、FFPによるア
レルギー反応が6例に認められ、排泄のための途中離脱は5例であった。これらの事象に対し、
脱血不良の場合には針先固定修正、ボールを使用した手のクレンチングや上腕駆血の対応を
行い、FFPによるアレルギー反応に対しては抗ヒスタミン薬を投与した。
【考察】本検討では、全例で低流量設定でも回路凝固が起こらなかった。中空糸などによる
血流のデバイス的抵抗が回路内に存在せず、凝固発生箇所が少ないからではないかと考え
られた。
【結論】当院におけるcTPEは、低流量設定と末梢静脈アクセスにより、患者への侵襲性を低
減しつつ安全に実施可能であった。
いとう しょうへい
P-1-53
当院の臨床工学技士による麻酔介助業務立ち上げ
伊勢赤十字病院　臨床工学課　
○ 奥野　　渉、中村　啓夢、北村　　拡　
【はじめに】臨床工学技士法の改正により業務範囲が拡大され、医師のタスク・シフ
ト／シェアに貢献することが求められている。当院の手術室は16床、年間手術件数
は7428件、麻酔科医10名、手術室担当の臨床工学技士（CE）は9名である。手術室、
手術件数に対する麻酔科医は不足している。2024年4月より麻酔科医の一部業務を
CEにシフトすることを目的に、CEによる麻酔介助業務を開始した。1年が経過した
現在、取り組みを振り返り、現状の評価と今後の展望を報告したい。【麻酔介助業務
内容】手術薬剤準備、挿管物品準備及び介助、点滴準備及び介助、観血的動脈圧測定
ラインの準備及び介助。【方法】麻酔介助業務はマニュアルが未整備であった。麻酔
科指導医と共にCE２名が交代で麻酔介助を行った。患者入室前薬剤、挿管物品、点
滴準備、観血的動脈圧測定ラインの準備、麻酔開始時の挿管介助、麻酔開始後点滴、
観血的動脈圧測定ラインの挿入介助を行い、経験をもとに麻酔介助マニュアルを作
成した。ロボット支援手術、内視鏡手術など高度な医療機器を使用する手術に、優
先的に麻酔介助に入ることとした。麻酔介助終了後、電気メスなどのエネルギーデ
バイスや内視鏡装置の接続および動作確認を行った。麻酔介助を始めたCE2名の指
導のもと新たにCE４名が麻酔介助業務を開始した。その結果６名のCEの麻酔介助
業務が可能となり、同時に２部屋での麻酔介助業務が可能となった。【結果と今後の
展望】CEが麻酔介助を行い、麻酔科医の業務が一部CEにシフトされた。また、患者
入室前から手術開始時にCEがいることで手術室内の機器トラブルに迅速に対応が可
能となった。今後の展望として、現状同時２部屋の麻酔介助を拡大し多くの部屋で
麻酔介助を行いたい。
おくの わたる
P-1-54
テンポラリーペースメーカーのサポートエンドに
よる次期後継機の検討
武蔵野赤十字病院　第二医療技術部　臨床工学技術課　
○ 佐藤　颯人、山本　和俊、松永　　順、石野　　力、櫻木　康二　
【はじめに】当院では以前にオスピカ社のテンポラリーペースメーカー (3077)を使用
していたが、中継ケーブルとペーシングカテーテルが外れるインシデントが発生し、
バイオトロニック社のレオコアSに機種変更した。しかし2024年6月にバイオトロ
ニック社よりレオコアSの販売終了と2030年10月末でサポートエンドする旨が伝えら
れた。今回、大正医科器械株式会社からPace T10（以下、T10）と中継ケーブル(PK-
105)が発売されたため、現行販売されている3077とT10の性能比較を行い次期後継機
の検討を行った。
【方法】T10と3077の性能比較を行った。中継ケーブルとペーシングカテーテルの引っ
張り試験を行い、外れにくさを評価した。
【結果】電池寿命はT10がアルカリ単三電池を2本使用しVOO,70ppm,7V出力で200時
間、3077がアルカリ9Vの電池を使用し72ppm,8Vで912時間使用可能であるが、T10
にはバックアップバッテリーが内蔵されており、単三電池が切れても100時間以上動
作可能である。T10は短絡、電極未接続時にアラーム音が発報するが、3077は内部異
常発生時に赤いランプの点灯のみである。中継ケーブルとペーシングカテーテルの
引っ張り試験を行ったところ、3077の中継ケーブルは女性スタッフが引っ張った際
に容易に外れたが、PK-105は男性スタッフが引っ張っても容易に外れなかった。
【結語】過去のインシデントから中継ケーブルとペーシングカテーテルの外れにくさ
は重要視している点であること、またアラーム音の発報と使用中に電池交換ができ
ることは運用面で安全であり、T10は次期後継機の候補の一つと考えられる。
さとう はやと


当院における遠心分離血漿交換の現状と対応について

奥野, 渉

中村, 啓夢

北村, 拡

当院の臨床工学技士による麻酔介助業務立ち上げ

佐藤, 颯人

山本, 和俊

松永, 順

石野, 力

櫻木, 康二

テンポラリーペースメーカーのサポートエンドによる次期後継機の検討

井上, 遼太郎

252
P-1-67
高齢発症男性全身性エリテマトーデス(SLE)の3例
釧路赤十字病院　内科　
○ 井上遼太郎　
【はじめに】疫学的にSLEは、若年女性の頻度高く男女比が1：8と云われている。今
回発症が非常にまれな高齢男性初発SLE3例を経験したため報告する。【症例】（1）
72歳男性。主訴：多関節痛・両下肢浮腫・けいれん・意識障害。検査データ：
ANA1280X・抗Sm抗体陽性・低補体血症・血小板減少・尿蛋白陽性・MRIにて脳
皮質・皮質下に多発異常信号。（2）74歳男性。主訴：多関節痛・息切れ。検査デー
タ：ANA1640X・抗dsDNA抗体陽性・低補体血症・胸膜炎・胸水。（3）85歳男性。
主訴：多関節痛・下腿浮腫。検査データ：ANA1280X・抗dsDNA抗体陽性・尿蛋
白陽性。【治療経過】（1）診断はNPSLE＋ループス腎炎。ステロイドセミパルス療法
+IVCY500mg/body/隔週+ヒドキシクロロキン。（2）診断はループス腎炎+ループ
ス胸膜炎。ステロイドセミパルス療法+MMF1000mg+ヒドキシクロロキン+ベリム
マブ640mg/月。（3）診断はループス腎炎。PSL30mg/日+MMF500mg+ヒドキシク
ロロキン+ベリムマブ640mg/月。全例速やかに寛解導入され、出来るだけステロイ
ド減量も速やかに行った。症例（1）のみ経過中に尿路感染を合併したが、症例（2）、
症例（3）は特に合併症なく経過している。【考察】SLE治療GLは発症頻度の高い若年
女性のデータに基づき作成され、高齢男性の場合を想定されていない。このため高
齢者発症の多い血管炎などを参考に過度に免疫抑制し過ぎない治療に留意する必要
があるものと思われた。
いのうえりょうたろう
P-1-68
甲状腺機能亢進症に対してメルカゾール使用中に
ANCA関連血管炎を発症した１例
秋田赤十字病院　臨床研修センター1）、秋田赤十字病院　代謝内科2）、
秋田赤十字病院　腎臓内科3）　
○ 福田　裕生1）、菅沼　由美2）、後藤　　尚2）、高橋　和之2）、
大高いずみ2）、石橋　遼大2）、畠山　　卓3）　
［症例］71歳男性［併存疾患］高血圧症、心房細動、2型糖尿病［現病歴］X-20年から甲状腺
機能亢進症に対する薬物治療を開始しメルカゾール（MMI）内服中であったが、腎機能障
害と1ヶ月で5 kgの体重減少に対する精査・加療を目的にかかりつけ医から当院へ紹介さ
れた。［入院経過］甲状腺機能亢進症についてX-2ヶ月から前頸部腫大が出現し、入院時
CT検査では45×63×142mmの内部均一なびまん性甲状腺腫大を認めた。また入院時は
MMI 10 mg/day内服下でTSH＜0.005, FT4 1.35 ng/dL, FT3 12.2 pg/mLのFT3優位型
であったためMMI 15 mg/dayに増量しKI療法も開始した。しかしX+3日にTRAb≧40.0 
IU/Lを認め、X+8日にMPO-ANCA 28.1 IU/mLが判明したため、MMIを中止しKI療法
を強化した。その後もFT3を抑制できず、X+14日にデキサメタゾン 2mg/dayを追加し
た。腎臓についてCT検査で異常所見を認めなかったが、血液検査ではX-8ヶ月のCre 0.98 
mg/dLに対し、入院時Cre 5.81 mg/dLであり急激な腎機能低下を認めた。また入院時尿
検査では尿蛋白±, 尿糖4+, 潜血3+, RBC 30-40/HPFを認めたが、X+12日の腎生検では腎
機能低下や血管炎を説明できるほどの所見を認めなかった。以上より腎生検では血管炎
を示唆する所見に乏しかったが腎機能障害はMMI長期内服によるANCA関連血管炎の可
能性が高いと判断した。長期間のKI療法にはエスケープ現象の可能性があり甲状腺ホル
モン管理は困難である。また甲状腺腫大が気道を圧迫して嚥下障害を生じているため手
術の方針となった。［考察］甲状腺機能亢進症に対してMMI使用中にANCA関連血管炎
を発症した１例を経験した。MMIやPTUについてANCA関連血管炎の発症リスクがあ
ることは知られているが、実際に発症した場合は併存疾患のコントロールが重要である。
ふくだ ゆうき
P-1-69
MSSA菌血症から大腿膿瘍を含む全身多発膿瘍を
来した2型糖尿病の１例
長岡赤十字病院　糖尿病・内分泌・代謝内科1）、長岡赤十字病院　整形外科2）、
新潟県立新発田病院　代謝内分泌内科3）、新潟県立新発田病院　循環器内科4）　
○ 原田　和陽1）、北村　龍太1）、赤壁　尚太1）、鈴木　裕美1）、
須藤　洋輔2）、大渓　一孝2）、青山　笑子3）、萩原　明梨4）　
「MSSA菌血症から大腿膿瘍を含む全身多発膿瘍を来した2型糖尿病の１例」
１）長岡赤十字病院糖尿病・内分泌・代謝内科　２）同 整形外科
３）新潟県立新発田病院代謝内分泌内科　４）同 循環器内科
原田和陽１）、北村龍太１）、赤壁尚太１）、鈴木裕美１）、須藤洋輔２）、大渓一孝２）、青山笑
子３）、萩原明梨４）
【症例】50代男性【現病歴】皮膚筋炎で当院皮膚科に通院、X-８年より糖尿病治療をして
いたがX年９月より自己中断していた。同月より脱力の自覚症状があり、同年11月の
定期受診で近位筋優位の筋力低下とCK上昇から皮膚筋炎再燃と診断された。外来で
ステロイド療法が開始されたが１週間後の再診で随時血糖630mg/dL、HbA1c14.6％と
著明な高値であり入院加療となった。入院時CRP13.8mg/dlと高値あり、CTで臀部膿
瘍、敗血症性肺塞栓症、前立腺膿瘍、両側腎膿瘍を認めたため、各種培養提出後に抗
菌薬治療を開始した。血液、尿、および右臀部穿刺液から黄色ブドウ球菌（MSSA）が
検出され、心エコーで感染性心内膜炎の所見も認めた。輸液、インスリン持続注入、
抗菌薬投与で炎症反応は低下傾向となったが、第13病日に発熱を認めたため造影CT
を再検し、新規の右大腿多発膿瘍を認めた。大腿膿瘍ドレナージを施行し、全身状態
は改善した。【考察】本症例は血糖コントロール不良の２型糖尿病患者で臀部膿瘍が形
成され、全身の敗血症性塞栓症を来した。抗菌薬投与中にも関わらず新規の膿瘍を認
め、高血糖とステロイド投与による易感染性が関与していると考えられた。重症糖尿
病患者においては、抗菌薬治療中も全身の詳細な診察が重要と考えられた。
はらだ かずあき
P-1-70
患者を寝たきりにさせない看護サービスの提供
浜松赤十字病院　看護部　
○ 芳野　優子　
【目的】地域包括ケア病棟は、急性期治療を終えている患者が対象である。安静度の
制限がないにも関わらず、ベッド上で生活していることに疑問をもった。高齢者患
者は、意欲の低下があり自ら活動することは少なくベッド上排泄をしていた。病棟
看護師が日常生活動作を拡大させる看護実践をする認識にかえた関りができたため
報告する。【方法】1病棟看護師に高齢者患者の日常生活動作に関する考えを聞き取る。
2患者カンファレンスで離床計画を立案する。情報共有し継続的に看護できるよう看
護記録にする。3身体拘束実施率の調査【成績】1病棟看護師は、なぜ患者がベッド上
排泄をしているか疑問に思わなかった。私は患者に声かけし車椅子に軽介助で移乗
後トイレで排泄したことを病棟看護師に伝えると驚かれた。そのため高齢患者や認
知症患者の特徴を伝えた。2移乗に3名以上介助者を要する患者は、看護補助者や理
学療法士と協力して車椅子へ移乗した。患者とスタッフとの会話が増えた。寝たき
りの患者が伝い歩きできたり、移乗全介助が軽介助になるケースもあった。3身体拘
束実施率は2024年4月23％から2024年12月16.5％に低下した。【結論】　私は意欲が低
下している患者への関わりを病棟看護師の近くで実践した。病棟看護師や看護補助
者から「患者への接し方やリハビリ意欲を上げる声かけの勉強になった。」「離床をす
すめることで、患者や看護師も明るくなり病棟全体の雰囲気が良くなった。」と言わ
れた。また、歩行練習に消極的な患者に対して患者に声かけし実践する病棟看護師
が増えた。患者の転倒転落防止のために行動制限をするのではなく、付添い歩行を
したり、離床して座位バランスが安定したり、車椅子でのトイレ誘導をするなど看
護サービスを患者に寄り添った方法へ変化することができ、実践者としての指導は
適切だった。　　
よしの ゆうこ
P-1-71
病棟全体の心不全指導の統一化に向けた活動の報告
石巻赤十字病院　3階東病棟　
○ 阿部　香織、阿部　真理、長谷川美絵　
心不全の疾病管理では、薬物治療や非薬物治療だけでなく、患者教育、社会資源の活
用、心理的サポートなどが必要とされている。当院では、心不全患者のうち理解力の
ある患者を対象にパンフレットを用いて指導していた。患者の選定は個人の判断が主
だったため、介入時期・指導内容は経験年数によるばらつきが大きかった。そこで『心
不全再入院防止のため病棟全体で統一した心不全指導ができる』を目標に活動を開始
した。2022年3月に心不全指導パスを作成。心不全手帳を用いて１週間かけて指導を
行い、指導内容の理解定着とセルフモニタリングの習慣化を目指した。指導開始は入
院早期からと設定し、週2回の多職種カンファレンスで話し合った。また、パス作成
と同時に情報収集、アセスメント、指導計画の入力ができる記録パタンを作成し記録
を統一する事にした。2022年5月～12月のパスの適用状況を確認すると、退院患者167
名のうち87名（52％）が転院、高齢、認知機能低下などを理由にパス適用外であった
ことが分かった。そこで2023年2月に早期受診目安の理解をポイントとした簡単なパ
ンフレットを作成し、これまでパス適応外になっていた高齢者や認知機能が低下した
患者にも介入できるようにした。さらにパンフレットを患者本人の指導だけでなく、
家族指導や看護サマリーに同封しケアマネジャーや施設スタッフとの情報共有にも
使用することにした。その結果2024年度退院患者235名のち63名（26％）にパス、45名
（19％）にパンフレットでの指導を行った。パス適用外の患者のうち半数程度の患者
に介入することができた。また、退院後に当院の外来を受診している患者が半数程度
いるが、自宅での生活の確認が十分にできていない状況にある。外来でも継続して関
わっていけるような取り組みを検討する必要があると考える。
あべ かおり
P-1-72
小児糖尿病患者1例との関わりからみえた当院にお
ける成人移行期支援の課題
さいたま赤十字病院　看護部　
○ 金子　智美　
【はじめに】当院には糖尿病専門医が在籍し、小児糖尿病患者が成人移行期を迎えた
際の受け入れ機関となる。移行期の患者の中には罹病期間が長い一方、患者自身は
治療に主体的ではなく、成人患者と同様の指導をしても療養行動に繋がらず、関わ
り方に難渋する場合がある。今回成人移行期に関わった1例を振り返り、成人移行期
支援の介入の糸口としていく。【事例】A氏10代後半の女性、2型糖尿病。HbA1cは
10%以上で推移し、怠薬や不定期通院があり、教育・血糖管理目的の入院を繰り返
していた。両親は放任でありサポートが得られる環境ではなかった。このような中、
当院への成人移行となり介入を開始した。A氏は糖尿病の知識が乏しい部分はある
が、治療への思いや今後の目標を自分の言葉で語ることができていた。この語りか
ら意思決定能力が備わっていると判断し、主治医や管理栄養士と情報共有をしなが
ら定期的に介入し、情報提供と共に生活状況や思いを確認しながら療養支援を行っ
た。【結果】A氏は一時的な治療薬の怠薬を申告することができ、受診時には治療へ
の率直な思いを語り、自己管理や診療を続けることができていた。移行して1年が経
過し、HbA1c6.9％まで改善した。【考察】青年期の発達課題は「自分で情報を理解・
判断し、将来を考えるなど、経験を通じて自己形成を進める時期」と定義している。
A氏は自己を振り返り、目標を言葉にしていることから、発達段階は青年期と捉え
ることができ、介入時の情報提供や療養相談は自分なりに療養行動を確立するため
の一助になったと考える。【おわりに】今回の関わりから、発達段階に合わせた介入
の重要性が理解できた。今後は成人移行期の患者の発達段階を評価し、支援ができ
る体制の構築に向けて、取り組みが必要である。
かねこ ともみ


高齢発症男性全身性エリテマトーデス(SLE)の3例

船橋, 訓子

山野内, 博見

255
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
ポ
ス
タ
ー
）
P-2-9
災害メンタルヘルス支援におけるデブリーフィン
グの有効性
那須赤十字病院　医療技術部臨床心理課　
○ 山田　佑美、白石奈緒美、井戸沼由美子　
【はじめに】当院から能登半島地震の災害救護へ出発した救護班メンバーに対するメンタルヘルス支援として、
日本赤十字社が作成したメンタルヘルス支援体制フローチャートに基づき、帰院した職員に対しデブリーフィ
ングを実施した。
　当院では、災害救護に関わった職員のメンタルヘルス支援の在り方が確立されていない背景があった。支援
の充足化を図るためにも、今回実施したデブリーフィングの効果を検証し、今後の支援に繋げていくことが必
要であると考える。
【目的】本研究では、今回実施したデブリーフィングが惨事ストレスの緩和に効果があったか、また、効果と実
施内容や実施状況との関連性について検証し、デブリーフィングの有効性について明らかにすることを目的と
する。
【方法】デブリーフィングに参加した那須赤十字病院及び日本赤十字社栃木県支部職員27名を対象に、心的外傷
性ストレスを測定するIES-R（改訂出来事インパクト尺度）を、デブリーフィング実施前と、デブリーフィング
実施後の2回実施した。また、研究の同意を得られた者にのみ、デブリーフィングの感想についての構成的質問
紙を実施した。これらから回答の不備を除外したIES-R25名、構成的質問紙24名分のデータを分析の対象とした。
【結果と考察】IES-Rの1回目と2回目の総得点の差を検討した結果、得点に有意な差が認められた。デブリー
フィング実施前に比べ、実施後の総得点が全体的に下がり、心的外傷性ストレス症状が緩和されていることが
明らかとなった。また、デブリーフィングの感想として「あてはまる」及び「ややあてはまる」の割合が最も多
かったのは、「同僚等の話が参考になった」（83％）、「参加してよかった」（83％）となっており、体験や思いの
共有を目的とするデブリーフィングが有効であることが示唆された。
やまだ ゆみ
P-2-10
厳冬期の食と宿　美味しく食べ暖かく過ごすために
日本赤十字社青森県支部　事業推進課　
○ 山野内博見、船橋　訓子　
【はじめに】　青森県支部は青森市にあり、冬期において最高気温は氷点下、積雪も
市内で1メートルを超えること珍しくなく、世界一雪深い都市と言われたこともある
地域である。　厳冬期における災害発生に備え、防寒装備（衣類・寝袋等）を取り揃
えているが、それ以外の自己完結に必要な装備については、実証検証を含めて確認
されていない現状にある。冬期のキャンプなどにおいて様々な対応器具が発売され
ているが、比較的身近で容易に誰でも使用できるものを今回使用し、検証を行い、
実際に厳冬期において使用可能か検証してみた結果、安全に誰でもできる方法の一
つを見出したので報告する。【検証に使用する熱源及び宿泊用具等】・支部内に現有
する調理用熱源器具（ヒートパック・カセットガスコンロ・ホワイトガソリンコンロ・
IHクッキングヒーター・電気ケトル・炊飯器・七輪）を使用。暖房器具として、電
気ストーブ、ファンヒーター。※使用燃料は、発熱材、CB缶、ホワイトガソリン、炭、
電力（蓄電池）・宿泊場所　OKテント（６本足）、キャラバン（車中泊用）、支部屋内
車庫、支部3階救援物資倉庫【検証結果】・調理用熱源は、工夫をしなければ差が出
る。・宿泊は、ある条件を満たすことで、氷点下であっても睡眠できる。【結語】南海
トラフ地震、首都直下地震、千島・日本海溝地震等超巨大地震の発生が叫ばれている。
発生する季節、時間帯などにより被害状況が大きく異なる中で、いかに確実に被災
地までたどり着き活動を継続できるか？宿泊場所が確保できない、屋外での休息場
所の確保と温かい食事の提供について検証を行った。最小限の装備で現在保有する
物を活用し、安全かつ美味しく食べ、暖かく就寝することが出来ることが分かった。
今後、厳冬期に限らず酷暑時の食と宿についても検証していきたい。
やまのうちひろみ
P-2-11
選択式問題を用いた薬剤師の災害知識調査-災害対
応力向上を目指して-
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　薬剤部　
○ 北村　早映、水谷麻希子、加藤　康子、鬼頭　克暢、小林　義政、
高木　裕介、榊原　　伸、福岡　絵里、三屋　良太、鵜飼　一歩、
小田　幸弘、渕上　翔太、中村施央里、木全　　司　
【目的】災害拠点病院である当院では年に１回病院全体で災害訓練を行っている。訓
練自体は全員参加だが、大多数の薬剤師は自主的な行動をとる機会が少なく、災害対
応を行うための十分な知識を得られていない可能性がある。本研究では、薬剤師を
対象に災害知識調査を実施し、将来的な災害対応力の向上を目指した。【方法】2024
年10月より、Googleフォームにて月1回当院薬剤師を対象に4択の災害関連問題を4
問出題、出題範囲は薬剤師が災害時の対応で実際に関わる可能性のある内容とした。
なお実施期間に産休、長期休暇、退職者は対象外とした。集計後、正答率や解説を
薬剤部メール・掲示板にてフィードバックをした。また、正答率が低かった問題を
数ヶ月後に再出題し、正答率および正誤の結果を比較した。また、2回回答していな
い人は正答率の調査から除外した。 【結果】再出題した設問A ～ Fにおいて1回目と
2回目の正答率は、A：85％ /88％、B：75％ /71％、C：53％ /97％、D：89％ /83％、 
E：51％ /72％、F：74％ /83％であった。各設問で正→正、誤→正、正→誤、誤→誤 
の人数は、A：34/3/2/1、B：22/4/7/4、C：20/16/1/0、D：30/3/6/1、E：16/13/7/5、 
F：27/7/4/3であった。【考察】災害関連問題の正答率上昇により薬剤師の災害知識の
向上が示唆された。しかし、正答率が低下した設問に対しては、より効果的な災害
知識の習得方法を再検討する必要がある。 【結語】薬剤師を対象とした災害知識調査
の結果、災害知識の向上が示唆され、将来的に薬剤師の災害対応力の向上に活用で
きる可能性がある。 
きたむら さえ
P-2-12
令和6年能登半島地震でのボランティア活動の本部
運営から見えてきたこと
日本赤十字社石川県支部　事業推進課　
○ 富樫　純治、森岡　誠人、磯部　直哉　
【はじめに】令和６年能登半島地震では、県内観測史上最大の震度７を記録し未曽有
の大災害となった。日赤石川県支部では、奉仕団等の協力を得ながら、物資提供、
被災者へのコミュニティー形成などのボランティア活動を実施してきた。日赤石川
県支部としては初めての本部運営であり、その活動から見えてきたことを報告させ
ていただく。【取り組み】ボランティア活動は発災直後から継続的に行ってきたが、
今回は様々な活動が必要となった発災から３か月以降の活動を中心に振り返る。支
部災害対策本部のボランティア班は、以下の手順で活動を実施した。１． ニーズの
把握：市町の担当者、被災者、防災ボランティアリーダー、奉仕団などから情報を
収集。２． ニーズの仕分け：ニーズを衣食住、健康、コミュニティー、こころのケ
アの４つに分類。３． 活動方針の策定：目的、ターゲット、活動期間を本部内で共
有。４． 市町との打ち合わせとマッチング：市町の担当者と打合せを行い、支援す
る日赤のボランティア団体を自県、ブロック、全国へと展開。５． 活動の実施、評
価：計画を立て活動を実施。被災者、支援者からの聞き取りを行い、活動を評価。
その結果を市町へ報告。【結語】支部災害対策本部は、ニーズの把握から始まり、ボ
ランティア活動の運営にかかる全体の流れを理解することが必要である。今回は概
ねスムーズな本部運営が行えたものの、ボランティア班の考え方やスキルのばらつ
き、赤十字の防災ボランティアリーダーとの連携など、不十分な面も見受けられた。
日赤が被災地に寄り添った継続的な活動を行うためには、ボランティア活動は必要
不可欠である。今後は更にスムーズな活動が行えるように、ボランティア活動に焦
点を当てた訓練なども実施していく必要があると感じている。
とがし じゅんじ
P-2-13
能登半島地震・豪雨でのこころのケア活動から支
援のハンドオーバーの考察
日本赤十字社石川県支部　事業推進課　
○ 森岡　誠人、富樫　純治、磯部　直哉　
【はじめに】能登半島地震と豪雨災害において、長期化する避難生活を送る被災者へ
のこころのケアの重要性が改めて認識された。石川県支部は、被災者のレジリエン
ス回復を目指しこころのケア活動を展開する中で、支援の地元への引き継ぎ(ハンド
オーバー )に難しさを感じた。本稿では、二つの災害におけるこころのケア活動を通
して、より円滑なハンドオーバーのための指針を考察する。【取り組みと考察】能登
半島地震では、避難所巡回、ストレスチェック、支援者への支援を実施。ストレス
チェックのニーズ減少に対し、行政職員等の疲弊が顕著であったため、被災地3市1
町にリフレッシュルームを設置し、リラクセーションとセルフケアの啓発を行った。
豪雨被害でも輪島市役所にて同様の支援を実施した。支援者支援のハンドオーバー
検証の結果、以下の3点が示唆された。1.客観的なデータ分析: リフレッシュルーム
利用者数の推移や声の変化から、急性期から慢性期への移行を捉える。2.カウンター
パートとの対話: 客観的指標に基づき現状を共有する。3.今後の対応について提案:引
き継ぎ後の不安を軽減する。具体的には、約1か月で新規利用者とリピーターの比率
が逆転、2か月で利用者が減少する傾向や利用者の訴えが心身疲労から社会的問題へ
変化が見られた。これらのデータを提示し、平時の精神保健体制構築を促すことで、
地震対応は約4か月、豪雨対応は約3か月でハンドオーバーを完了した。【結語】ここ
ろのケアは評価が難しい側面があるが、被災者の自立支援には的確な判断と客観的
な指標が不可欠。本稿では、データ分析を通じた支援ニーズの変化の把握と、適切
なタイミングでのハンドオーバー実現への考察を行った。この経験と知見が、今後
の災害における被災支部やこころのケア調整班の判断の一助となることを望む。
もりおか まこと
P-2-14
地域奉仕団の新しい活動～地域包括ケアにつなげ
るために～
日本赤十字社青森県支部　事業推進課　
○ 船橋　訓子、山野内博見　
【はじめに】地域における高齢化に対応するため、地域包括ケアの仕組みづくりが叫
ばれている。当青森県においても、高齢化が進んでおり、元気な人が他の人を助け
る動きが見受けられる。赤十字地域奉仕団のメンバーもその元気な人に属している
が、団としての活動は硬直化おり、積極的な活動が行われていない現状にある。今回、
半島における災害発生を契機にいかに自立するかを考える機会となった。能登半島
地震災害から地域包括ケアと災害時の共助の部分での活動をイメージした地域防災
ボランティア養成研修を実施したので報告する。【方法】地域奉仕団員等を対象に1日
半（8時間30分）の養成研修会を実施。全日程修了者には、検定試験を行い、「修了証」
を発行する。【結果】〇〇村赤十字奉仕団員等を対象に実施した。養成されたボラン
ティアは、講義と実技を通して、こころのケアや応急手当の方法に関する知識と技
術を身につけ、村の食生活改善委員会とコラボし、シニアカフェを企画した。事前
にハンドケア、健康体操等の勉強会をボランティアが主体的に行い、実施に臨んだ。
【結語】令和6年度初の試みとして実施し、養成されたボランティアが、主体的にシニ
アカフェを企画・実施することができた。これまでの限定的な活動から、新たな活
動につながった。令和7年度は、3団体（地域奉仕団、特殊奉仕団、子育て支援団体）
を対象に計画をしている。今年度は、青森県総合防災訓練において、地域防災ボラ
ンティアの活動紹介として、ハンドケアやホットタオルなどを日赤県支部のブース
で行ってもらう予定である。　次年度以降も地域防災ボランティアを養成し、平時
には、地域包括ケアの一助になる活動に、有事には、共助のための活動ができるよ
うブラッシュアップを行っていきたい。
ふなはし のりこ


地域奉仕団の新しい活動～地域包括ケアにつなげるために～

藤原, 洋介

藤井, 法久

荒木, 佐織

井田, 純子

介護医療院での介護福祉士の役割～喀痰吸引等特定業務に係る医療介護連携～

野澤, やよい

割田, 悦子

井上, 朋子

高橋, 真理子

長島, 康恵

大塚, 幸

中山, 優奈

浅野, 聡子

原, 敬

中村, 純一

ＡＹＡ世代がん患者とその家族への関わり～緩和ケアチームの視点から～

藤川, 宣子

徳丸, 茂史

身寄りがなく意思決定困難な患者に対する院内ガイドラインの作成と運用

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