University of Hyogo Academic Repository / 兵庫県立大学学術情報リポジトリ

兵庫県立大学大学院博士（理学）202

山下, 真依

ヤマシタ, マイ

Yamashita, Mai

 
 
 
           
       
       
    
     
     
 
              
 
 
 
        
   
   
     
   
 
 
 
 
博士論文審査報告書
氏名 山下 真依
学位の種類 博士（理学）
学位記番号 博理第１４３号
学位授与報告番号 甲第５０７号
学位授与年月日 令和６年３月２２日
学位授与の用件 学位規程第４条１項該当
論文題目 Observational studies on chromospheric activities of pre-main-sequence
stars
「前主系列星の彩層活動の観測的研究」
論文審査委員 （主査）教授 伊藤 洋一
（副査）教授 田中 義人
（副査）教授 竹内 佐年
（副査） 川端 弘治（広島大学宇宙科学センター・教授）
（副査）准教授 本田 敏志
１．論文内容の要旨
本論文は、前主系列星の彩層活動の要因を天体観測によって明らかにしたものである。前主系列星は形
成直後の恒星で、活発な大気を持つ。大気の活動は、恒星本体の差動回転と恒星内部の対流によって生じ
るダイナモ機構によって活性化されると考えられている。本論文では、ヨーロッパの超大型望遠鏡 VLT や
アメリカの宇宙望遠鏡 TESS などで取得した観測データを詳細に解析し、光学的に薄い中性マグネシウム
の輝線が彩層の活動性を示す良い指標であることを明らかにした。そして、原始惑星系円盤から光球に
物質が降着する際に放たれる連続光が強い天体は、マグネシウムの輝線が強いことがわかった。これは、
前主系列星の彩層活動を活性化させる要因がダイナモ機構だけではなく、原始惑星系円盤からの質量降
着にもよることを意味する。また、質量降着がある前主系列星の中に、自転周期が短い天体が見つかっ
た。従来の考えでは、恒星と原始惑星系円盤は磁力線で結びついており、恒星の自転周期は、原始惑星系
円盤内縁の公転周期と同じく 10 日程度であると予想されていた。ところが本研究で発見した天体は従来
の説では説明できない。このような天体では磁力線によって恒星と原始惑星系円盤は結びついておらず、
物質の降着によって恒星が角運動量を獲得し自転が速くなっているものと考えられる。
 
 
 
 
 
 
 
 
２．論文審査結果
本論文は、観測データをもとに前主系列星の彩層活動の要因を議論したものである。前主系列星は活発
な彩層を持つことが知られており、彩層活動に関する観測的研究ではカルシウムの一階電離輝線などの
強い輝線が用いられてきた。しかし、こうした輝線は光学的に厚く、彩層の物理量を求めることはできな
い。本論文では光学的に薄く微弱な中性マグネシウム輝線を使うことで、対流層のダイナモ機構だけで
はなく、原始惑星系円盤からの質量降着も前主系列星の彩層を活性化させることを世界で初めて明らか
にした。また本研究では、原始惑星系円盤があるにもかかわらず自転の速い天体を発見した。前主系列星
の自転の進化に関しては”star-disk interaction 説”が現在の主流の考えであるが、本論文で発見した
天体はこの説では説明できない。そこで本論文では、宇宙望遠鏡 TESS の測光観測のデータに基づいた検
証および考察により、原始惑星系円盤からの質量降着によって恒星の自転運動が加速されるという新た
な可能性を示した。この成果は、前主系列星の自転の進化機構の解明に大きく貢献すると期待される。
上記のように、本論文は可視光観測等により前主系列星の彩層活動について重要な知見を得たもので
ある。
よって、本論文は博士（理学）の学位論文として価値のあるものと認める。
また、令和 6 年 1 月 19 日、論文内容およびこれに関連する事項について試問を行った結果、合格と判
定した。


Japanese

前主系列星の彩層活動の観測的研究

兵庫県立大学大学院工学(博士)202

西本　拓史

2-(チオピラン-4-イリデン)-1,3-ベンゾジチオール(TP-BT)とその関連化合物の半導体特性に関する研究

兵庫県立大学大学院看護学（博士

松枝, 加奈子

産後2ヵ月までの初産婦の睡眠・覚醒リズムを整える支援プログラムの開発

兵庫県立大学大学院博士（看護学）202

中村, みどり

清潔間欠自己導尿の支援方法の探究 : セルフマネジメントの実際と合併症及びQOL評価をもとに

Md Rashedur Rahman

 
論 文 内 容 の 要 旨 
  
論文題目 「Advancing deep-learning-based fracture diagnosis in pelvic imaging with  
multimodal images」 
 
 論文提出者 RAHMAN MD RASHEDUR 
 
要旨 
医用画像処理において深層学習などの機械学習法を適用する際の共通課題として，アノテ
ーションの曖昧性，アノテーションの不足，学習データ数の不足が挙げられる．本博士論文で
は，これらの課題に対処するために，２次元と３次元のマルチモーダルデータを用いた解決法
を提案している． 
本博士論文は５章から構成されている．第１章では本博士論文で論じる医用画像処理にお
ける深層学習の適用に共通する課題について述べている．第２章では骨盤単純 X 線画像
(PXR)の骨折識別において，複雑な解剖構造に起因する２次元の投影画像においてアノテー
ションが困難な骨折を，精細な断層画像である３次元 CT データを用いて行い，これを PXR に
転移することで，従来法の AUROC を 0.820 から 0.911 に向上させた． 
第３章では，学習データ数の不足に対処するため，３次元 CT データからシミュレーションに
より生成した疑似 PXR を用いた学習法を提案し，PXR 上で視認可能な骨折検出精度を従来
法の AUROC を 0.891 から 0.933，視認困難な骨折検出精度を従来法の AUROC を 0.731 か
ら 0.801 に向上させた． 
第４章では，アノテーションの曖昧性に対処するため，特に検出が困難な骨粗しょう症に起
因する脆弱性骨盤骨折の３次元 CT データからの新しい検出法（ボーリング法）を提案した．こ
の方法では，骨表面データを自動的に抽出し，FFP の候補を特定した上で， 3D-CNN を用
いて最終的な検出を行う．この手法により，他のモデルに比べて嵩い再現率(80.6%)と精度
（79.7%)が達成された． 
第５章では本博士論文を総括し，第 5 章は総括であり，本研究で得られた知見をまとめて
いる．本論文では， CT および単純 X 線を用いた骨盤骨折の検出精度を向上させるための
3 つの革新的な手法を提案した．これにより，深層学習技術を用いた医用画像処理における
重要な課題を解決し，特に救急医療現場や医師不足の地域での骨盤骨折診断に大きく貢献
するものである．提案手法は，医療分野における AI の応用をさらに推進し，臨床結果の改善
に寄与することが期待される． 


English

ADVANCING DEEP-LEARNING-BASED FRACTURE DIAGNOSIS IN PELVIC IMAGING WITH MULTIMODEL IMAGES

兵庫県立大学大学院博士（学術）202

張, 勱

チョウ, バイ

Zhang, Mai

 
 
  
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
    
  
 
  
2023 年度 博士論文
日本における大規模災害時の自治体間支援に関する研究
ー応援側の自治体間の連携・調整に着目するー
兵庫県立大学大学院
減災復興政策研究科博士後期課程
DD21D002 張 勱
（指導教員：青田 良介）
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
要旨
1．研究の背景
日本では、大規模災害が度々発生する。これに対し、地方自治体では、災害対策基本法、
災害救助法、被災者生活再建支援法等の多くの法律により、大量の災害対応業務及び復旧・
復興事業を実施する責務を負っている。
しかし、平常時から職員が不足していることに加え、災害時では行政機能が低下する一方、
発災後、大量の業務を実施しなければならないため、単独の地方自治体では対応しきれない
ことが懸念される。
2．研究の問い
上記を踏まえ、大規模災害時に、被災自治体の災害対応をどう対処すればいいのかが課題
となる。その解決策として、自治体間支援が必要ではないかと考えられる。
阪神・淡路大震災以降、自治体間支援に関する多くのスキームが構築された。これらの自
治体間支援は、被災自治体の災害対応に役立つ一方、現状では、様々な支援スキームが並行
することにより、ニーズとシーズがマッチングしない、被災自治体に混乱をもたらす恐れが
あると考えられる。どのような自治体間支援が望ましいのであるかを探求したい。
3．研究の目的
研究の問いを解決する上で、被災自治体に代わって応援側で自己完結的に調整する対口
支援方式が 1 つの有用な方策と仮定する。地方自治体の人的資源が限られることから複数
の自治体が連携した支援の方がニーズとシーズ双方の点から効果があると考えられる。
本研究の目的は、将来の大規模広域災害に対処することを目的として、継続的な支援を実
施するにあたり、効果的な対口支援方式の仕組みを明らかにすることである。そのため、本
研究では、複数の応援自治体が連携した対口支援方式に着目する。これまでの対口支援方式
の事例を取り上げ、被災地を支援するための効果的な仕組みを考察し、将来の大規模災害に
役立つ自治体間支援の方策を提言する。
4．研究の方法
具体的には、（1）広域自治体による対口支援の仕組み、（２）基礎自治体による対口支援
方式の仕組み、（３）国が関与する対口支援方式の仕組みを考察した。
（1）広域自治体による対口支援方式の仕組み（第 2章）
関広域連Òによる対口支援方式に着目し、Ú日本大震災ÛÙ本地震での事例から、支援
のıˆ、複数の自治体が連携した支援、̃ ¯˘˙と域˚の¸˝˛による一体的な支援の仕組
み及びその効果を考察した。
 
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（2）基礎自治体による対口支援方式の仕組み（第 3章）
Ú日本大震災支援のため、 庫˙宮¸、宝塚¸、川¸が独自に結成した「 庫˙阪神
支援チーム」に着目し、技術職員による長期的な被災地支援ができた要因Û職員派遣の際の
留意点を考察した。
（3）国が関与する対口支援方式の仕組み（第 4章）
総務省が創設した応急対策職員派遣制度に着目し、令和元年Ú日本台風において、名古屋
¸が長野˙長野¸に支援した事例を分析した。複数の支援スキームが並行した重層的な自
治体間支援の状況を把握した上で、支援スキーム間の連携について考察した。
5．考察結果
広域自治体が対口支援方式を実施する際、①自発的な先遣隊の派遣、②複数の応援自治体
間の連携による資源融通、③平常時からの自治体間の関係構築、④長期継続性の維持、⑤広
域自治体と基礎自治体による連携、⑥現場重視を踏まえた臨機応変な対応が効果的な仕組
みと考えられる。
基礎自治体による対口支援方式について、①複数の基礎自治体が連携した派遣体制、②一
元的な調整窓口、③平常時からの関係構築、④経験豊富な職員Û若手職員をまとめた派遣が
効果的である。
全国規模で対口支援方式を調整する場Ò、①災害マネジメントの実施、②自主的な情報収
集に基づく自己完結的な調整、③各支援スキームの状況を考慮した役割分担、④事前調整と
事後調整の組みÒわせが効果的な仕組みと考えられる。
今後の大規模災害に向け、①被災現場における自主的な情報収集、②複数の応援自治体に
よる連携体制、③広域自治体と基礎自治体が連携した一体的な支援、④平常時からの自治体
間の関係構築、⑤短期派遣を踏まえた中長期派遣への継続、⑥他の支援スキームとの連携・
調整による役割分担、⑦事前調整型の支援と事後調整型の支援の整Òが効果的な仕組みと
考えられる。
また、職員を派遣する際、①中長期派遣の際の後方支援体制の構築、②派遣人選への配慮、
③交代時期への配慮を留意すべきと考えられる。
        
     
        
    
 
                
         
  
 
        
            
     
 
              
       
 
 
             
               
 
 
          
             
          
 
            
       
            
    
   
In Japan, large-scale disasters occur frequently. In response, local governments are responsible for 
carrying out a large volume of disaster response and recovery/reconstruction work. However, in 
addition to the normal shortage of staff, there is a concern that a single local government may not be 
able to cope with the situation due to reduced administrative functions in the event of a disaster.
Based on the above, the question is how to deal with the disaster response of affected local
governments in the event of a large-scale disaster. As a solution, mutual assistance among local 
governments may be necessary.
While mutual assistance can help disaster-affected municipalities cope with disasters, the current
situation is such that various assistance schemes are being offered in parallel, which may lead to
confusion among affected municipalities, as needs and seeds are not matched.
In order to solve the above-mentioned problems, we assume that one useful measure is the
Counterpart Assistance, which is a self-contained coordination by the supporting party on behalf of
the disaster-affected municipality.
The objectives of this study are (1) to clarify the mechanism of Japanese-style Counterpart 
Assistance. (2) To propose desirable measures for mutual assistance in the event of future large-scale
disasters.
In order to explore these issues, we specifically examined (1) the mechanism of Counterpart 
Assistance by Regional Councils, (2) the mechanism of Counterpart Assistance by Basic Local
Governments, and (3) the mechanism of Counterpart Assistance involving the national government.
Through these case studies, it became clear that the Japanese-style Counterpart Assistance scheme is 
not necessarily one entity. As a desirable mutual assistance measure for future large-scale disasters,
we propose a continuous Counterpart Assistance scheme in which multiple supporting local
governments cooperate with each other in order to achieve consistency between pre- and post-
disaster coordination.


日本における大規模災害時の自治体間支援に関する研究 : 応援側の自治体間の連携・調整に着目する

橋本　倫也

電気化学的手法によってパラジウム中に共析および吸蔵された水素の存在状態解析

兵庫県立大学大学院博士（経営学研究科）202

杉村, 亮介

担当：山口 隆英 教授 
 
 
論文要旨 
 
異文化間でダイナミック・ケイパビリティを発揮する 
「エスニック・マリアージュ」という概念に関する研究 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
経営学研究科 博士後期課程 
２０１９年度入学 
ＢＤ１９Ｂ８０１番 
杉村 亮介 
 
２０２３年１２月提出 


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前主系列星の彩層活動の観測的研究

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産後2ヵ月までの初産婦の睡眠・覚醒リズムを整える支援プログラムの開発

清潔間欠自己導尿の支援方法の探究 : セルフマネジメントの実際と合併症及びQOL評価をもとに

ADVANCING DEEP-LEARNING-BASED FRACTURE DIAGNOSIS IN PELVIC IMAGING WITH MULTIMODEL IMAGES

日本における大規模災害時の自治体間支援に関する研究 : 応援側の自治体間の連携・調整に着目する

電気化学的手法によってパラジウム中に共析および吸蔵された水素の存在状態解析

異文化間でダイナミック・ケイパビリティを発揮する「エスニック・マリアージュ」という概念に関する研究

In-situ XRD　測定技術を用いた軽金属材料における塑性変形挙動の研究

In-situ　分子追跡マイクロ流体システムの研究

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