National University in Kyushu. Education and Humanities / 九州地区国立大学教育系・文系リポジトリ
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The Theoretical Analysis of the Cross-Pledging by the Multiple Simultaneous Projects
No full textapplication/pdf本論文はTirole[2006]の固定投資モデルと可変投資モデルに基づき，互いに独立なプロジェクトによるクロス担保(Cross-Pledging)を理論分析したものである。Tirole[2006]の固定投資モデルについて，n個のプロジェクトによるクロス担保の分析を一般化した上，可変投資モデルとの比較分析を行うことは本論文の目的である。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.3, No.1(2015/10）に査読を経て受理された。journal articl
A study on first year teaching subject “Special needs education and regular education”
No full textapplication/pdf本稿では，教員養成課程初年次後期に開講される教職科目「特別支援教育と通常の教育」の授業実践について検討された。質問紙を用い，本授業前後の受講者の特別支援教育関係用語の認知度等の調査が行われた。併せて，障害者支援力の養成及び向上のためのカリキュラムについて検討するための資料を得ることを目的とした。授業後に認知度が特に上昇した用語は，「特別支援教育コーディネーター」，「個別の教育支援計画」，「交流及び共同学習」，「インクルーシブ教育」等，特別支援教育の推進や特別支援教育の教育課程・指導法，障害のある子どもと障害のない子どもが共に学ぶ教育に関係するものであった。本結果から，特別支援教育に関する基礎知識及び理解，障害児者とのかかわりかたについて学修する科目とは別に，特別支援教育現場や障害のある子どもと障害のない子どもが共に学ぶ教育に関する科目を開設することの意義が示唆された。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.2, No.2(2015/3）に査読を経て受理された。journal articl
A Proposal of Homework Promotion by Lesson Recording and e-Learning
No full textapplication/pdf個々の学生が自らのペースに応じて授業時間外学習を進め，通常の対面授業内容の理解を補うための学習プログラムを開発し，そのプログラムを試行した．２つの補助的学習教材のアクセス履歴から，本学習プログラムが授業時間外学習の促進につながることを明らかにした．しかし，これらは定期試験に集中利用される傾向がみられ，授業の予復習教材として十分に利活用されておらず，学習プログラムに改善の余地がみられた．この論文は「日本教育工学会研究報告集JSET」（14-2 2014年p29-36）に掲載された論文を査読し、「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.2, No.2(2015/3）に採択されたものである。journal articl
Swinburne’s Existential Individualism:His Poetry and Aesthetics in Relation to Romanticism and its Legacies
No full textapplication/pdfヴィクトリア朝の詩人のなかで、正面からロマン派思想を受け止め、純粋な形で発展させたのは、スウィンバーンであるという主張を、スウィンバーンの美意識と実存主義にも似た思想の両面を分析することで論じたもの。スウィンバーンの評価は前期の官能的、退廃的な詩に集まることが多いが、拙論ではキャリアを通した詩作品の特徴をその思想的面を含んだ形で捉え、特にロマン主義との関連において議論する。スウィンバーンの印象主義的な美意識は、ペイターなどの同時代の文人と共通する部分もあるが、ロマン派文学から影響された理想主義や個人主義などと相まって、より実存主義的な方向性を向いている。その方向性は、ロマン派が限界とした現実と理想との乖離を乗り越えるための思想と見ることができることを、多様なテキストを渉猟しながら示した。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.3, No.1(2015/10）に査読を経て受理された。journal articl
Social Stratification and Community Activity at the Local level: A comparative analysis of The 2008 and 2013 survey data from Oita City"
No full textapplication/pdf本稿では，社会階層研究の観点から，2008年と2013年の地方都市調査データ(大分市データ)を用いて，社会的活動の一つである地域活動(ボランティアやNPO活動を含む)に関する記述的な分析および活動参加の要因分析を行い，地方都市における社会参加の日常化・普遍化について実証的に検討することを試みた。その結果，東日本大震災以降，全国データと同様に，地方都市データにおいても社会的活動への参加について量的拡大傾向が確認できなかった一方で，社会参加の「消極的な意味での「脱階層化」」を示す知見が導出され，社会参加の日常化・普遍化が一向に進展していない現状が浮き彫りになった。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.3, No.1(2015/10）に査読を経て受理された。journal articl
The Art of Managerial Decision-making: MONOPOLY's Potential
No full textapplication/pdf第1に、モノポリーの楽しさと意義を紹介し、それをふまえて、厳しい現実、伝統的な対処の手段、モノポリーで求められる動き、これらの関係を、取引などの場面ごとに整理した。第2に、財産状況の流れ、相手の価値観とヒューリスティクス、交渉術、これらの面から、アクティブラーニングとしてのモノポリーの有効性を論証した。第3に、これとは対照的に、定石、企業金融、銀行、民法、土地・建物に関する思想・制度、こうした専門科目との接合面（interfaces）としてのモノポリーの側面を明らかにした。この論文は「長崎大学経済学部研究年報」（第30巻2014年p1-14）に掲載された論文を査読し、「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.2, No.2(2015/3）に採択されたものである。journal articl
Instruction of the reading attitude begun from causing of “the act of imagining”(Reconsideration)
No full textapplication/pdf本稿は、特に「読むこと」における想像を起点とした授業構想について考察したものである。現行の学習指導要領において、｢想像」という言葉は小・中・高等学校の国語科の目標に含まれているにもかかわらず、十分な概念規定がなされていない。そこで、学習指導要領における「想像」の取り扱いを概観した上で、我が国の「読むこと」の授業研究に大きな影響を与えたイーザーの読書行為論を再検討し、高等学校での実践を踏まえながら、初動としての想像とその現れ、その意義を具体化した。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.2, No.2(2015/3）に査読を経て受理された。journal articl
One of the Effective Perspective for the Comparative Analyses of Business Organizations
No full textapplication/pdf筆者が提示する日・中社会の行動原理の分析枠組、すなわち「場における自己の位置の認知とそれに相応しい主体的行動」と「自己の想いとその結果として二者間の情（qing）への執着」を適用して、日・中・米の経営組織の比較分析を試みる。厳格な契約意識と個人責任の観念に基づく欧米型の組織、「場における自己の位置の認識」に基づく自発的協力意識を基礎とする日本型組織に対して、自己の想いにこだわる中国人の思考を踏まえた中国型の組織活動がどのように展開されつつあるのかについて分析した。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.3, No.1(2015/10）に査読を経て受理された。journal articl
A study of conceptual framework of the “Kyo-Jo ; Mutual support in the community” ; Focusing on the idea of utilizing “Kyo-Jo” relationship as the methodology of social inclusion.
No full textapplication/pdf本論文は、地域包括ケアシステムにおける「共助」の概念について、間主観性の概念を援用してその論理構造を分析しようとしたものである。具体的には、「自助」「公助」「共助」の各システムを協働・連携させることによって、生活の包括的支援を可能にしようとする地域包括ケアシステムの基本的な考え方を敷衍しつつ、その基本をなす論理構造について、実践事例を対象として、間主観性の概念を援用して分析し、「あいだ」＝コミュニティにおける住民の関係性を構築し、社会的包摂を可能にする具体的な方法として「共助」というシステムが機能することを論証した。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.3, No.1(2015/10）に査読を経て受理された。journal articl
Japanese metropolitan areas : Mapping based on business activities
No full textapplication/pdf民間経済活動が行政区域を越えて行われている今日、地域政策は一体性の強い地域を対象に行う必要がある。しかし、民間の経済活動には様々な側面があるにもかかわらず、わが国においては学術的にも政策的にも、職場と居住地からなる通勤圏を都市圏とすることが多い。そこで本稿では、企業活動に基づいた都市圏である企業活動圏を法人使用車移動率によって設定し、金本・徳岡（2002）において設定されている都市雇用圏（通勤圏）と比較した。その結果、都市雇用圏は、中心都市と郊外都市が互いに隣接し合いながら形成されているのに対し、企業活動圏は、高速道路の存在により、郊外都市が点在しながら圏域が形成されていることが明らかになった。このように経済活動によって、一体性を持った都市圏域が大きく異なるという事実は、研究や政策の目的に応じて都市圏域を設定することの重要性を示している。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.3, No.1(2015/10）に査読を経て受理された。journal articl