National University in Kyushu. Education and Humanities / 九州地区国立大学教育系・文系リポジトリ
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Influence of high school management on qualifying results for the National High School Baseball Championship: Are private high schools in Saga more likely to participate in the summer Koshien tournament than public schools?
No full textapplication/pdf高校野球において私立高等学校の躍進が目覚ましい。2021年8月に開催された第103回全国高等学校野球選手権大会（夏の甲子園）に出場した49校のうち半数を超える77.6％（38校）が私立であり、直近10年間の2012年から2021年までの夏の甲子園優勝校はすべて私立であるなど、高校野球とりわけマスコミからの注目度の高い夏の甲子園においては私立の優勢は顕著である。一方、佐賀県では公立校が夏の甲子園大会で2度も優勝するなどその好成績が目立っている。そこで、本研究では、高等学校の運営主体が公立か私立かで夏の甲子園の佐賀県予選の最近10大会の成績に影響を及ぼすのかを検討することとした。研究対象は、2021年度の夏の甲子園予選佐賀大会に出場した37校（公立31校、私立6校）であった。分析対象としたのは直近10年間（2012年～2021年）の10大会であった。その結果、私立の優勝率は50.0％（公立は12.9％）、ベスト4への進出率は83.3％（公立は29.0％）、準優勝以上への進出率66.7％（公立は22.6％）、ベスト4以上への進出率は83.3％（公立は35.5％）、ベスト8以上への進出率は100％（公立は58.1％）と公立に比べて有意に高かった。ロジスティック回帰分析の結果からも、私立のベスト4進出へのオッズ比は12.2（95％信頼区間は1.247—119.8）、準優勝以上となるオッズ比は6.86（95％信頼区間は1.031—45.6）であり、私立はベスト4への進出する可能性が公立より12.2倍であり、準優勝となる可能性も6.86倍高いことが示された。以上のことから、佐賀県における夏の甲子園予選でも私立優勢の可能性が示された。本研究は方法論のいくつかの問題や課題を有しているため、研究対象となる大会をさらに増やし本当に私学が優勢なのか、私学優勢の理由は何かを明らかにされる必要がある。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.9, No.1(2022年/10月）に査読を経て受理された。journal articl
Research on processes in efforts to enter new markets through collaboration between the ceramic industry and the arts 〜 ARITA×SOGETSU PROJECT 〜
No full textapplication/pdf佐賀⼤学肥前セラミック研究センターでは、肥前窯業圏１）の産業振興を⽬的として研究活動を⾏っている。本研究は窯業（有⽥焼）と芸術分野（いけばな・草⽉流）とがコラボレーションし、⾼度な技術をベースとした新しい表現や芸術的価値といった有⽥焼が持つ強みを最⼤限に引き出しながら、新たな分野への商品開発への取組みを通した産地振興のプロセスのモデル化を⽬指している。
本論⽂ではその⼀つの取組事例を取り上げ、有⽥焼窯元といけばな草⽉流２）師範が協働で花器を開発し成果品発表に⾄るまでの過程で、製品開発だけでなく花器製作⼯程を記録した映像の公開、いけばな作品としての製品発表形態、本研究のWebsite制作公開、地域に向けたいけばな関連イベント開催等による効果を検証し⽰したものである。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.9, No.1(2022年/10月）に査読を経て受理された。journal articl
The relationship between Causal Attribution and Self-Perception of Students with Physical Disabilities in special needs schools
No full textapplication/pdf肢体不自由児は身体的活動が制限されるために，他者に頼る場面が多くなり，主体性に関する自己の捉えが否定的になる可能性がある。本研究では，特別支援学校（肢体不自由）に在籍する知的障害のない高等部生徒46名と通常の高等学校生徒275名を分析の対象とし，原因帰属のスタイルと自己の捉え方について比較検討を行った。調査の結果，肢体不自由群においてはポジティブな出来事の原因を「他者」に帰属する割合が，「努力」「能力」「運」に帰属する割合に比べて高くなるものの，主体性に関わる自己の捉えは否定的になるわけではないことが明らかになった。また，帰属スタイルと自己の捉えの関連については肢体不自由群と健常群の間に違いは見られなかった。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.9, No.1(2022年/10月）に査読を経て受理された。journal articl
Junior High School Teachers’ Perceptions of Classroom-based Language Assessment
No full textapplication/pdfThis study aims to investigate junior high school teachers’ perceptions of classroom language assessment in terms of the importance of assessment criteria, the utilization of assessment methods, and the difficulties in assessment following the introduction of the new Course of Study in 2021, and to compare the surveyed junior high school teachers’ perceptions with those of the elementary school teachers investigated in Fukazawa (2022). The results show that the assessment criteria, such as speaking interaction and students’ ability to think, make judgments, and expressing themselves, emphasized in the new national guidelines, are considered important by JHS teachers. Written and performance tests were the two language assessment methods most commonly used in junior high school, while observation was the most commonly used assessment method in elementary school. Enhancement of language assessment literacy and filling of the gap between elementary and junior high schools are suggested as the implications of this study.本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.9, No.1(2022年/10月）に査読を経て受理された。journal articl
A Study on the Definition of "Club Activities" in School
No full textapplication/pdf本研究の目的は、「部活動」の定義を示すことである。「部活動」という用語を定義することなく「運動部活動の在り方」「文化部活動の役割」などの本質的な議論をすることは出来ない。学問の基本である。本研究は、学問が正統に体系づけられている哲学、数学の二つの学問に準拠しながら考察を進め、「部活動」という用語を定義し、ひいては部活動研究を体系的に学問づけるための序説としたい。
「部活動」の定義は、「教育課程外においてスポーツ等を行う組織」であり、「①自主性」「②継続性」「③公認性」の条件を満たすものである、という結論に至った。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.8, No.2(2022/3）に査読を経て受理された。journal articl
What kind of knowledge and measures are needed for teaching students with developmental and/or intellectual disabilities in lessons of “Activity for independence ” : Analyzing case-comments written in the explanation of “Activity for independence”
No full textapplication/pdf教育基準の一領域としての性格から「自立活動」は、日本の特別支援を担当する教員の専門性を議論する上で最も重要で根本となるものである。今日日本では、発達障害児の指導の問題が次第に大きくなってきている。この最近の状況にもかかわらず、発達障害を指導する教師の専門性とは何かといった議論は、不透明なままである。ここのことは、発達障害の概念が比較的新しいためばかりではなく、長年知的障害児の教育に採用されていた生活中心的な考え方が個別指導をまれにしか行わなかったことも主な理由である。もし我々が発達障害の生徒を指導する教師の専門性を議論するならば、「自立活動」の解説に記載されている事例のコメントで扱われる指導法や標的行動を分析することは、その指導要領の位置づけからして1つの確実なあり方である。
解説から発達障害および知的障害に関する51の事例へのコメントが抽出され、第1段階の分析で165セグメントが選ばれ、このセグメントに156の1次コードがつけられた（147の要約コードと9の討議コード）。これらの156の1次コードへの類似性に基づく更に2回の分析が行われ10の指導内容領域が抽出された。それらは、「A：指導における中核的前提」、「B：行動分析的アプローチ」、「C：相互的やりとりスキル」、「D：心の理論と他者意図理解」、「E：適切な自己理解と自己効力感」、「F：情報の出入力補償」、「G：運動面からの指導」、「H：適応のための支援方法」、「I：興奮刺激制御スキル」、「J：コミュニケーションの高次化にむけた基盤的指導」であった。これらの指導内容領域をもとに、発達障害及び知的障害のある子どもを指導する教師の専門性が議論された。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.8, No.1(2021/10）に査読を経て受理された。journal articl
A Study of Efficiency of Water Works Considering Non-Discretionary Factors : Empirical Analysis of the Discretionary Factors Affecting the Inefficiency
No full textapplication/pdf人口減少などによって経営状況が厳しくなる上水道事業が効率的に運営されているのかという問題意識のもと、（1）DEA（Data Envelopment Analysis）を用いて各事業者の技術効率性を推計するとともに、（2）多段階アプローチを用いて、効率性に影響を与える非裁量要因（事業者の裁量が及ばない要因）の特定化を行った。その結果、上水道事業は給水人口、供用年数、可住地面積といった非裁量要因によって効率性格差を生じていることが明らかになり、上水道事業の評価を行う際には非裁量要因を取り除く必要があるといえる。さらに（3）非裁量要因を取り除いた上で残る非効率部分の要因分析を行い、配水管利用効率の上昇や配水池設置数の最適化などが効率性改善に向けて必要であることを示した。以上から、公共性を十分に担保しつつも各事業体における効率化の努力は進めなければならないといえる。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.7, No.2(2021/3）に査読を経て受理された。journal articl
Consideration concerning the acceptance problem of the market economy system in Germany
No full textapplication/pdfドイツ国内において、国民による自国の経済システムに対する評価が減退していることが示され、重要な政策課題として認識されるに至った。ドイツ国内ではそのような情報には多くの注目が集められた。このような経済システムの「受容」の低下に対する主要な対応を形成したものとして、近年の諸改革の原理となっていた、個人的自由を基調とする市場経済の原理と成果を再確認し、改めて確立するという立場を挙げることができる。また分配の不平等の問題に対しては、自由と両立可能な政策としての教育の機会均等の諸施策が挙げられている。しかし市場主義を推進する諸改革の中で、所得分配の不平等や、生活状況の不安定化が進展し、解決されないままとなっている。このことによって、経済システムの「受容」の社会的側面は改善されないままにとどまっている。本稿では、これに対して、社会倫理的視点に基づく諸原理にも焦点を当て、実践的には、社会の成員の参加と統合を促進するための総合的諸施策の展開など、主流的政策対応とは異なった政策的側面からの諸議論に焦点を当て、その論理を展開している。また、社会学的・実証的正義探求の議論からの示唆など、関連する諸分野の動向を取り上げている。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.7, No.2(2021/3）に査読を経て受理された。journal articl
Practice and Development of Extended Tandem Learning :Focusing on the Role of the Facilitator
No full textapplication/pdf宮崎大学では、一般の大学では外国語教育の対象とされていない言語を母語とする留学生が、複数の日本人学生、自分以外の留学生に対して、自らの母語とそれをとりまく文化を日本語で教えるクラスを正規授業科目として開講している。「拡張型タンデムラーニング」の実践ともいうべきこのクラスのコーディネーションおよびファシリテーション担当者としての参与観察を通して、学ぶ側、そしてなによりレクチャーする留学生側にどのような異文化理解の互恵的深化が見られるかをまとめ、今後のさらなる展開の指針とする。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.8, No.1(2021/10）に査読を経て受理された。journal articl
Study of the Involvment Phenomenon in Reading Class ―Based on the papers by Haruko Fukagawa in the 1980s―
No full textapplication/pdf本稿では読みの授業における複雑性の解明に取り組んでいる。研究の素材は深川明子（金沢大学）によって記録された1980年代の実践論文である。当時の記録を見ると、児童らは教師の投げかけに促されて、同じ教室空間にいる友人らとともに、そこに無いもの（イメージ空間）を生み出していた。さらには、虚構と現実の垣根が取り払われることで、あたかもそこにいるかのような自己が現出し、様々な思考を展開していることが確認できた。そこには課題もある。そうしたイメージ形成の授業は学習集団の操作が難しいことに加え、国語科特有の諸技術の習得が先送りにされがちであった。授業を多様性の源泉としていくためには、種々の潜在性にも目を向けなければならない。本論文は「九州地区国立大学教育系・文系研究論文集」Vol.7, No.2(2021/3）に査読を経て受理された。journal articl