Chukyo University Repository for Academic Resources / 中京大学学術情報リポジトリ

Chukyo University（中京大学）Doctor of Philosophy in Psychology博士（心理学）doctoral thesi

古賀, 佳樹

―1―
論文要旨
本研究では、ゲーム依存に関連する実証的な基礎研究を通して、日本におけるゲーム依存の実態把握お
よび、メンタルヘルスの悪化との関係について明らかにすることを目的とした。論文内容は 1章から 6章
までで構成されている。
第 1章では、ゲームを取り巻く環境について情報を整理したうえで、ゲーム依存に関する先行研究を概
観し、その課題について論じた。初めに過去の様々なゲームの概念について整理しつつ、本研究の対象と
なるゲーム（ビデオゲーム）の概念について言及し、ゲームの国内外における普及状況について説明した。
そのうえで、近年注目されているゲームの過剰使用に関連して生じる問題であるゲーム依存について、そ
の構成概念や関連要因について、先行研究による知見を整理し説明した。具体的には、構成概念として認
知的顕著性、コントロール不全、離脱症状、耐性、仕事 /学校場面での葛藤、対人関係での葛藤などが
多くの研究で共通して検討されていること（レビューとして King et al., 2013）、関連要因としては、性別、
年齢の他に、孤独感や攻撃性、気質、抑うつや自殺リスクなど、様々な適応上の問題とも関連すること
が報告されている（e.g., Gaetan et al., 2014; Lemmens et al., 2009; MacGregor, 2014; Mehroof & Griffiths, 2010; 
Scharkow et al., 2014）。
特に最近では、American Psychiatric Associationが精神疾患の診断マニュアルである DSM-5（American 
Psychiatric Association, 2013 高橋・大野監訳 2014）で、インターネットゲーム障害を「今後の研究のた
めの病態」として指摘し、診断基準案の提案を行っていたり、2019年にWHOも国際疾患分類である
ICD-11にゲーム障害の項目を正式認定するなど、ゲーム使用に関連して起こる問題を疾患として扱う傾
向にあると言える（World Health Organization, 2019）。上記の動向を受けて、欧米を中心にますます多くの
ゲーム依存に関する研究が蓄積されてきている。
これまでの研究を概観することで、これまでのゲーム依存研究に関していくつかの課題が明らかとなっ
た。具体的に大きく 4つの課題があり、それぞれ 1．日本人を対象としたゲーム依存測定尺度が十分に整
備されておらず、そのために国内で十分な研究の蓄積が行えていないこと、 2．ゲーム依存と特に強い関
連がある要因である抑うつや、その最も深刻な関連リスクである自殺との関連について国内で十分な検討
が行われていないこと、 3．ゲーム依存への介入法について学術的な検討が少ないこと、 4．これまでの
ほとんどの先行研究では横断的な質問紙研究を行っており、具体的な依存プロセスや依存からの回復プロ
セスについて学術的な検討がほとんど行われていない、ことが明らかになった。これらの課題を解決する
ために、①日本人を対象としたゲーム依存尺度の開発とゲーム依存の実態把握、②ゲームと抑うつ、自殺
リスクとの関連についての検討、③抑うつに着目したゲーム依存への介入可能性についての検討、④イン
タビュー調査を用いた依存プロセスの検討、の 4つの実証研究を行った。
第 2章では、 3つの質問紙調査研究を通して日本語版ゲーム依存尺度の作成と、妥当性・信頼性の確認、
ゲーム依存の実態把握を行った。尺度開発については、ゲーム依存度を測定する Game Addiction Scale 
7-item versionの日本語版の作成を行った。研究の結果、原版（Lemmens et al., 2009）との内容的等価性の
他、内的一貫性、再検査信頼性、構成概念妥当性などが確認されたことから、作成した日本語版ゲーム依
存尺度（GAS7-J）は十分な信頼性と妥当性を有する尺度であることが確認された。また、GAS7-Jは 7項
目であり回答者への負担が少ない点、項目内容が DSM-5（American Psychiatric Association, 2013 高橋他訳 
2014）の診断基準案におおむね類似している点、原版の英語版（Lemmens et al., 2009）の他に複数の言語
で翻訳されており、今後の国際比較調査が可能な点など、複数の有用性を示すことから（レビューとして
―2―
King et al., 2020）、今後の研究でのさらなる活用が期待される。
さらに、日本人のゲーム依存の実態についても検討したところ、ゲーム依存の有病率については海外の
先行研究（レビューとして Ferguson et al., 2011）と同等の値であった。また、ゲームの使用状況について
も検討を行ったところ、調査対象者のほとんどがモバイル端末でのゲームプレイが主であることを報告
しており、ゲームジャンルについてもクイズやパズルゲームといったカジュアルな内容を好んでプレイ
していることが分かった。この傾向はWijman（2018）や経済産業省（2013）の報告とも一致する。ゲー
ムの流行は時代や文化によっても変化する可能性があると報告されていることから（経済産業省， 2016; 
Smithers, 2019）、ゲーム使用状況の傾向の変化については把握しながら研究を進める必要がある。
第 3章では、質問紙調査を通してゲーム依存の重大な適応上の問題である自殺リスクへの影響について
検討を行った。影響のモデルについては、ゲーム依存と自殺リスクの直接的な関係だけではなく、先行研
究への指摘（Stockdale & Coyne, 2018）を受け、性別や年齢の他、ゲーム依存や自殺リスクの関連要因の
影響を統制するモデルを設定した。関連要因には、従来の自殺予防モデル（Hawton & Sanders, 2009）と、
近年注目されている自殺の統合モデル（Joiner et al., 2009）を基に、抑うつと、自殺の対人関係理論の変
数を含めた。さらに、自殺の対人関係理論（Joiner et al., 2009）では、自殺念慮と自殺企図にはそれぞれ
影響する要因が異なることも指摘していることから、自殺リスクを念慮と企図に分けて分析を行った。加
えて、ゲーム使用と自殺リスクの関連研究では、暴力的なゲームを使用することが自殺リスクを上昇され
ることも報告されており（Gauthier et al., 2014; Teismann et al., 2014）、本研究でも暴力的なゲームの使用を
分析モデルに投入した。
分析の結果、ゲーム依存は抑うつが高い場合にのみ自殺念慮に影響することが明らかになった。先行研
究（Ivory et al., 2017; Kim et al., 2017; Wenzel et al., 2009）で報告されているような自殺念慮への直接的な関
連は認められず、ゲーム依存の効果は限定的だった。さらに、自殺企図への影響について分析した結果、
自殺念慮が低く自殺潜在能力が高い場合にのみ、ゲーム使用時間の高さが自殺企図を説明した。以上のよ
うにゲーム使用に関する変数については、暴力的なゲーム使用やゲーム依存は自殺企図を説明せず、ゲー
ム使用時間のみが部分的に自殺企図を説明していた。
第 4章では、質問紙調査を通してゲーム依存への介入可能性について検討を行った。先行研究（Guillot 
et al., 2016）を基に、効果の有効性が示唆されている行動活性化療法（Wölfling et al., 2014）が抑うつの中
核症状であるアンヘドニア傾向（快感消失）に影響することでゲーム依存を抑制するモデルを仮定し、検
討を行った。分析の結果、行動活性化からゲーム依存への影響に関して、アンヘドニア傾向の完全媒介の
間接効果が明らかになり、行動活性化療法のゲーム依存への介入可能性が確認された。しかし、第 4章の
研究は横断調査であることや、媒介効果についてもあくまで探索的な分析にとどまる点については留意す
る必要がある。行動活性化療法を含む認知行動療法を用いたゲーム依存やネット依存への介入は特に多く
報告されており、近年効果のエビデンスは蓄積されてきてはいるものの、研究デザイン上の問題があるこ
とが指摘されている（レビューとして King et al., 2017）。今後より厳密な基準での介入研究の実施も必要
である。
第 5章では 8名のゲーム依存経験者に対してインタビューを行い、得られた語りを質的に分析すること
でゲームへの依存プロセスと回復プロセスについて検討を行った。分析の結果、 8名の語りから共通する
ゲーム依存関連経験を抽出し、それらを時系列順に並べることで依存プロセスの共通点について検討し
た。分析を通じてボトムアップ的に生成された枠組みである「ゲームとの関係」と「対人関係」の 2次元
図上に、 8名それぞれの経験を布置することで依存プロセスのタイプを検討した。最終的に、依存プロセ
スは 3つのタイプに分類され、それぞれ「ゲーム先行タイプ」、「不適応先行タイプ」、「低依存タイプ」と
―3―
命名した。全員のプロセスが 3つのタイプのいずれかに当てはまっており、モデルに一定の適用可能性が
確認された。
さらに、ゲーム依存経験者の語りから、ゲーム依存と関連要因の因果関係についても明らかにすること
ができた。孤独感や抑うつといった問題がゲーム依存に先行して生じているのか、ゲーム依存の結果とし
て生じたのかについては、両方向の影響が認められた。基本的には個人内で両方のプロセスが生じる可能
性があるが、前者は不適応先行タイプと低依存タイプに、後者はゲーム先行タイプに多く認められる関連
だった。これらの知見は、 3章、 4章での研究や、これまでに行われてきた多くの先行研究の知見と組み
合わせることで、将来生じる可能性の高い問題への予防や、適した介入法の選択を可能にできるかもしれ
ない。
第 6章の総合考察では、本論文の総括として第 2章から第 5章までの研究の要約を行い、総合的にゲー
ム依存について考察を行った。本論文では主に日本人の若者を対象としたゲーム依存を把握するため、量
的研究、質的研究の双方の観点から研究を行い、量と質両方のデータに関する研究成果が得られた。量的
研究では、妥当性・信頼性の確認された日本語版のゲーム依存度の測定尺度（GAS7-J）を開発した。質
的研究では、ゲーム依存者の依存プロセスや復帰・回復プロセスを把握する 2次元の枠組みと、そこから
ゲーム依存プロセスの 3つのタイプを生成した。この測定尺度と枠組みは、日本でのゲーム依存を対象と
する研究の基盤をつくり、今後の研究を活性化させうる知見だといえる。
以上、ゲーム依存に関連する実証的研究結果から、日本におけるゲーム依存の実態把握および適応との
関係について、量的研究と質的研究の両方の観点から検討することができた。また一般サンプルと同時
に、実際にゲーム依存と診断された対象者にも調査を展開し、それらの知見を統合的に検討することがで
きた。しかしながら、ゲーム依存の研究の歴史は、特に日本では蓄積が浅いため、一部の研究については
探索的なデザインを採用していることは留意しておかなければならない。今後さらなる蓄積を経て、ゲー
ム依存の研究が活発になることを期待する。


Japanese

Development of Psychological Research in Game Addiction: An Empirical Examination Regarding the Development of the Game Addiction Scale and its Association with Adjustment

ISSN 1344-817X
社 会 学 論 集
第 22 号 （2023 年 3 月）
GRADUATE SCHOOL OF SOCIOLOGY,
CHUKYO UNIVERSITY
C O N T E N T S
GRADUATE SCHOOL OF SOCIOLOGY,
CHUKYO UNIVERSITY
TOYOTA, JAPAN
JOURNAL OF SOCIOLOGY
No. 22 （March 2023）
第 
二
二 
号
論　　　文
リカレント教育を促す所得連動返還型奨学金を求めて：イングランド
の失敗と豪州の比較から
	 …………………………………………　大　岡　頼　光
地域密着の社会資源開発とプラットフォーム形成をめざして
―北医療生活協同組合・北法律事務所・名北福祉会の三者協働を	
通して―
	 …………………………………………　伊　藤　葉　子
障害当事者との協働とソーシャルワーク
―障害当事者主体の事業運営を展開する法人職員に対するアンケー
ト調査から―
	 …………………………………………　伊　藤　葉　子
障害福祉サービス事業所における ICT活用の実態調査
	 ……　明翫光宜（筆頭著者）・浮貝明典・渡辺由美子・
	 　　　山中弥春・兼松明日美・青木舞衣・井川みれい・
	 　　　柴田彩乃・壬生隼斗・曽我部哲也・高柳伸哉・
	 　　　鈴木勝昭・杉山文乃・与那城郁子・日詰正文・
	 　　　熊崎博一・田中尚樹・辻井正次
Article
Income	contingent	loans	supporting	recurrent	education:		
Evidence	from	England	and	Australia
	 	……………………………………………………Yorimitsu	OOKA
Toward	Community-based	Social	Resource	Development	and	Platform	
Formation.
	 	…………………………………………………………… Yoko	ITO
Collaboration	and	Social	Work	with	Disabled	People	and	Social	Workers.
	 	…………………………………………………………… Yoko	ITO
A	survey	of	ICT	Uses	at	welfare	service	facilities	for	persons	with	disabilities	
in	Japan.
	 	……………… Mitsunori	MYOGAN
	 	 Akinori	UKIGAI・Yumiko	WATANABE
	 	 Miharu	YAMANAKA・Asumi	KANEMATSU
	 	 Mai	AOKI・Mirei	IGAWA・Ayano	SHIBATA
	 	 Hayato	MIBU・Tetsuya	SOGABE
	 	 Nobuya	TAKAYANAGI・Katsuaki	SUZUK
	 	 Ayano	SUGIYAMA・Ikuko	YONASHIRO
	 	 Masafumi	HIDUME・Hirokazu	KUMAZAKI
	 	 Naoki	TANAKA・Masatsugu	TSUJII
表紙.indd   1 2023/03/20   8:51:17


表紙01　22

明翫, 光宜

浮貝, 明典

渡辺, 由美子

山中, 弥春

兼松, 明日美

青木, 舞衣

井川, みれい

柴田, 彩乃

壬生, 隼斗

曽我部, 哲也

高柳, 伸哉

鈴木, 勝昭

杉山, 文乃

与那城, 郁子

日詰, 正文

熊崎, 博一

田中, 尚樹

辻井, 正次

A survey of ICT Uses at welfare service facilities for persons with disabilities in Japan.

表紙04　22

執 筆 者 紹 介 (掲 載 順)
土 井 崇 弘 (中京大学教授)
石 川 一三夫 (中京大学名誉教授)
皆 川 治 廣 (中京大学教授)
長 瀬 大 樹 (中京大学大学院法学研究科・
法学研究科研究員)
中 京 法 学 編 集 委 員 (五十音順)
鈴 木 哲 造
杉 島 由美子
新 里 慶 一
中 京 法 学 通号第号
発 行 日 令和年月日
発 行 所 中京大学法学会
名古屋市昭和区八事本町
	
	

		
中京大学法学会会長
発行責任者 杉 島 由 美 子
印 刷 所 有限会社 真 清 社
名古屋市中区新栄
表紙題字は王羲之・聖教序より集字


奥付　58-1.2

長谷川　明生

16
● IASAI 研究トピック
はじめに
人工知能高等研究所（以後 IASAIと略記する）が名古屋市科学館と共催で年一度実施している連携
講座がはじまってから 10年が経過した。この間に、IASAIの改組や制度変更もあり、担当者も変わっ
ているので、今後のために連携講座の実施記録を残しておくこととする。
名古屋市科学館との連携協定締結
名古屋市科学館は、複数の組織と連携協定を結び、講演会活動等を実施している。それらの組織とし
て国立極地研究所、JAXA、名古屋大学の複数組織（博物館、理学部、情報文化学部）や名古屋市立大
学や愛知教育大学がある。
本学と名古屋市科学館とは、2013年の締結時点で 22年におよぶソフトサイエンスシリーズの共催、
研究室レベルでの科学館天文係との共同での天文アプリケーション開発等で協定締結以前から関係が
あった。研究室レベルでの科学館との共同活動は、他大学や天文への活動に関心のある企業を含み、雑
居ゼミ活動として継続している。また、科学館の企画展示への協力（輿水大和名誉研究員による大顔展
への協力、金環日食ワークショップ、科学館 50周年記念プロジェクト等）、科学館調査委員会に 2001
年から継続して委員を出すといった日常の活動の中から連携協定締結の話がはじまった。科学館との協
議の中から、協定締結の中で、科学館から小学生向けのロボット等のものづくり講座開催の希望があがっ
た。
ちなみに、工学部改組は 2013年 4月であり、学内的には工学部長と本研究所長の連盟で、理事長お
よび学長宛に協定締結の伺いが提出承認されて、2013年 9月 29日（日）に協定の締結とロボット作り
教室の開催の運びとなった。協定書のコピーを付録に添付しておく。
IASAI の組織の変遷と科学館連携講座の実施体制
前章では、連携協定の締結の経緯について紹介したが、この章では科学館連携講座（2018年までは
連携教室と呼んでいた。）の変遷について述べる。
IASAIは、情報科学部の開設に 1年遅れて 1991年に情報科学部付属研究所として開設された。した
がって、学部教員全員が自動的に所員登録された。情報科学部は情報理工学部を経て、2013年 4月に
工学部に改組された。連携協定締結と講座の開始は学部改組の年にあたっている。
2018年に IASAIは学部付属でなく先端共同研究機構（以後 ACROと略記する）配下の大学附属研
究所に改組されるとともに、研究所員を学内から公募することになった。研究員は 3年任期である。
2018年度末には講座の参加者募集業務のうち参加費徴収を実施していたエクステンションセンターが
廃止された。エクステンションセンターの廃止も講座の運営に大きな影響があった。
連携講座のテーマと講師は、初回の 2013年から 2018年の間は、機械システム、電気電子工学科、
情報工学＋メディア工学科の持ち回りであった。また、参加者の募集や参加費（材料費、保険）の徴収
をエクステンションセンターが実施していた。
2018年の改組により、所員公募制になるとともに、プロジェクト制が開始された。また、IASAI内
名古屋市科学館連携講座の 10年
中京大学工学部情報工学科
長谷川 明生
17
での協議の結果、講座材料費や受講者の保険料（講座中および受講者の自宅から科学館往復時間含む）
を IASAIで負担することとした。2020年度から ACROの制度変更にあわせて、IASAIでも科学館連
携講座を年度ごとに事業プロジェクトとして申請実施することととした。それにともない、プロジェク
ト事業実績報告書の作成とプロジェクト成果報告会を実施している。
連携講座の準備手順
連携講座の事業プロジェクト化にともなって、講座の準備課程は以下のように変わった。
1.   講座テーマの募集（講師選定）
2.   事業プロジェクト申請
3.   プロジェクト委員会による研究所内審査と運営委員会、総会での決定
4.   ACROへ申請、審査・承認
5.   科学館との打ち合わせ（複数回、日程、会場等の決定）
6.   講座協定書取り交わし
7.   講座事前準備（機材の搬入等）
8.   講座実施
9.   講座撤収（機材搬出）
10.事業プロジェクト実績報告書作成
11.事業成果報告会
上記のうち、項番 1は実施年の前の前の年、2～ 4は前年、5～ 10は実施年、11は実施の翌年になる。
なぜなら、科学館での講座の実施は 8月末もしくは 9月初旬の土曜日が多く、一方で、事業プロジェク
トの締め切りは、学内の審議日程の都合に合わせ、IASAI内部で審査を済ませておく必要から 7月末か
ら 8月初旬に設定せざるをえない。すなわち、講座実施時期には、翌年度の講座の準備が完結している
必要がある。したがって、講座終了直後には、翌々年度の講座の講師やテーマの選定を開始しなければ
サイクルが回らない。
プロジェクト申請が承認されたら、実施年の 3月末から 4月初旬に講座実施担当者、科学館の担当学
芸員、IASAI連携講座担当委員で講座実施のための初回打ち合わせを持つ。この会合で、講座参加者の
募集組数、科学館の会場の空き状況確認と確保、および実施日時を決定する。講座の実施には、台風等
の襲来の場合の予備日も決めておく。ここのところ 8月末の土日に設定することが多い。科学館との打
ち合わせは必要に応じて、複数回実施するのが普通である。
5月の連休までに IASAIから科学館に開催願を提出する。その後、参加者募集の期間、チラシのデザ
インと発注、ホームページデザインと発注作業が必要である。
募集締め切りからの参加者の抽選作業と当選通知を兼ねた講座受講票の発送および落選通知の発送は
大学の夏休み前に済ませておく必要がある。参加募集ホームページは IASAIのホームページとともに
大学ホームページに置く必要がある。また、本部広報に当日の取材を依頼する。これにより、開催直後
に実施報告が大学ホームページに掲載される。
連携講座開催日前後の準備
講座の開催前後には、講座で使用する機材の搬出搬入の手配が必要である。また、前もって、講座準
備日と当日の講座実施関係者の人数を科学館へ連絡しておく。
開催当日は、午前中に会場の準備を実施する。講座で使用する材料等をわかりやすく、受講者分だけ
会場の実験テーブルに配置するとか視聴覚機器の確認や TAの配置を決めておく。この作業のために、
あらかじめ講師および TAの昼食の手配も必要である。
開催日は土日なので、事務室職員の勤務外につき、当日の挨拶をする研究所長、IASAIの科学館連携
担当委員および写真記録担当が参加者の受付、当日の配席等の事務庶務を務める。
18
2021年に実施した兼松講師による講座「電子イライラ迷路にチャレンジ！」の様子を図 1に示す。
講座は、おおむね 13時スタートで終了は 14時 30分とすることが多い。会場の片付けと搬出品の梱
包を含めて遅くとも 17時 30分には科学館を退去できるように作業する。
一連の講座は好評で、抽選倍率は 10倍前後である。近年は、講座終了時に Googleフォームを用いて、
参加者の満足度調査を実施しているが、「楽しかった！」とか「また、参加したい。」という声が多く聞
かれている。
講座参加者の満足度は図 2から読み取れるであろう。
これまでの講座概要
実施済みの講座は 2013年から 2023年実施分の 11回で、すでに 2024年度に向けての準備が開始さ
れている。2013年度から 2018年度までは、学部持ち回りで実施された。2019年度から、IASAI組織
の改組でプロジェクト制度での実施である。
表 1に講座の一覧を示す。
2013/9/13 
実施年月日
2014/9/6,
2014/9/13
2015/9/21 
2016/9/11 
2017/9/2
2018/9/1
2019/8/31
2020/8/31,
2020/9/5
2021/8/28
2022/8/27
2023/8/26
2024 年予定
動く昆虫メカを作ろう！ 
講座タイトル
においを消す「不思議なタマゴ」を作ろう 
タブレットで風をあやつろう！ 
 
手作りアンテナで気象衛星写真をキャッチ
しよう！
動く昆虫メカを作ろう！
光メッセージを作ろう！
虹色の金属結晶を育成しよう（中高校生）
においを消す「不思議なタマゴ」を作ろう 
電子イライラ迷路にチャレンジ！
虹色の金属結晶を育成しよう（中高生）
電気いらずのトコトコロボットを作ろう！
micro:bit と距離センサを用いた楽器作成
沼田宗敏、森島昭男、橋本学、青木公也、
清水優、加納政芳（機械）
講師
野浪亨、上野ふき（機械） 
中貴俊、山田雅之（情報＋メディア） 
村中崇信、上野一磨（電気） 
森島昭男（機械）
長谷川明生（情報＋メディア）
田口博久（電気）
野浪亨（機械） 
兼松篤子（情報＋メディア）
田口博久（電気）
木野仁（機械）
中貴俊（情報＋メディア）
図 1　電子イライラ迷路工作 　図 2　虹色の金属結晶を持つ受講者
　表 1　講座一覧
19
講座実施体制の検討
表 1に示したように、2013年は例外として、2014年以降は、開始時に学部で了解された機械システ
ム、情報＋メディア、電気電子の順での学科持ち回りで講座を実施してきた。情報＋メディアでの合同
実施は、メディアの教員数が他学科の半数のためである。しかし、2018年の IASAIの大学附属研究所
化により、以前の学部教員全員所員登録から所員登録は申請制となった。この改変の結果、講座実施に
ともなう負担感もあり、開始時の学科持ち回りによる講座実施に異論が出されるようになった。今後は、
IASAIのみならず広く学内に講師やテーマを募集することも必要であろう。一度、ACROで講座実施
について、文書に希望調査を実施したが、特に反応がなかった。広く学内に連携講座の講師およびテー
マを募集するためには、プロジェクト申請制度の検討も必要である。現状では、プロジェクトには必ず
研究所員が加わっている必要がある。現在、科学館連携講座の運営は、協定締結当時の事情を知る教員
の退職等により、講師選定、講師の負担軽減、研究所事務組織の変更等、問題が山積している。
その一方で、本学と同じように科学館と連携協定を結ぶ名古屋市立大学と本学は協定を結んでおり、
学園経営戦略部から社会貢献の観点からの連携協定の有効利用といった話も出てきそうである。
種々の問題は残っているが、科学館連携講座は本研究所および大学の社会貢献として広く知られてお
り、毎年開催を楽しみに待つ市民がいる。本講座が、存続することを希望している。
なお、本講座の実施にあたっては、予算作成や決算作業、講座実施に関しての科学館との事務連絡、
参加者への連絡、リクレーション保険事務等に、本研究所の事務職員の有形無形の支援が欠かせないこ
とを付記しておく。
付録　名古屋市科学館と中京大学人工知能高等研究所との相互協力に関する協定書


研究トピック　名古屋市科学館連携講座の10年

岡部　真由美

The Expansion Process of Thai Buddhist Temples in Contemporary Japan: Focuses on Their Regional Distributions and Recent Changes

中京大学
教養教育研究 33
中京大学教養教育研究院
2023
第Ⅰ部　講演等記録
1．中京大学教養教育研究院　キャンパス・ハラスメント防
止研修会	
「キャンパスハラスメント最新事情―こんな時どうする：
事例で考える対応―」
講師：金子雅臣氏（職場のハラスメント研究所）
2．中京大学教養教育研究院　経験交流会	
「第Ⅰ部　テーマ指向型科目（学びの実践）におけるアク
ティブ・ラーニングの実践」	
「第Ⅱ部　オンラインの利点を活かした授業実践」
3．中京大学教養教育研究院　FD研修会	
「深い学び生み出すアクティブラーニング型反転学習」
講師：森　朋子氏（桐蔭横浜大学学長）
第Ⅱ部　2022年度教養教育研究院・国際教養学部委員会活動報告
1．将来計画委員会活動報告
2．学部固有科目運営委員会活動報告
中
京
大
学	
教
　
養
　
教
　
育
　
研
　
究	
33	
中
京
大
学
教
養
教
育
研
究
院


表紙01　33

【第Ⅰ部　講演等記録】1．中京大学教養教育研究院　キャンパス・ハラスメント防止研修会「キャンパスハラスメント最新事情―こんな時どうする：事例で考える対応―」

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