Mukogawa Women’s University Repository / 武庫川女子大学リポジトリ
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Identity of Japanese English Teachers: Short Story Analysis of Narratives
Get PDF本研究では日本の幼小中混在校に勤務する2 名の日本人英語教師にインタビューを行い，アイデンティティ分析のshort story アプローチ（Barkhuizen, 2016）を用いて，両者の英語教師としてのアイデンティティを分析した。その結果，両者のアイデンティティが子どもたちとの交流が起こる身近なコンテクスト，同僚や保護者との交流が起こる社会的コンテクスト，そして新型コロナウイルスの蔓延や入試制度などのより大きな社会的コンテクストの影響を受け変容したことや，アイデンティティと空間や教材との関係などを明らかにした。他者に教師としての経験や思いを語ることで，自己を（再）認識し，理想の自分に自ら近づこうとしたり，そうなるためのきっかけや援助を他者から与えられたりする可能性があるため，教員研修に「語り」を取り入れることを提案した。departmental bulletin pape
Aromatherapy Education Program: Well-being Education and Community Health Care Practice
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Examination on the Inner Experiences in Baum test at two time points through semi-structured interviews
Get PDFThis study examines the inner experience of the drawing process in Baum test at two time points. Participants were undergraduate and graduate students (n=14). They completed the Baum test at two time points, after which they were interviewed about their inner experience. The protocol data obtained were analyzed using the modified grounded theory approach. At the first time point, 5 categories and 17 subcategories were extracted from the data, and at the second, 6 categories and 21 subcategories were extracted. The process model suggested the following important characteristics of inner experience: 1) various activities and accompanying feelings occur and influence each other at different levels in the subjective world of a drawer; 2) the drawer experiences a conflict between the first and second time points, causing a sense of “waving” through various selections and decisions, and producing an original inner experience.departmental bulletin pape
Research on advance care planning preparation support for older adults with dementia by community nurses
Get PDF武庫川女子大学博士(看護学)【目的】本研究の目的は、認知症高齢者の診断前後の早期の段階において、地域看護職が行うアドバンス・ケア・プランニング（Advance Care Planning 以下、ACP）準備支援の内容を検討し、支援の実態と課題を明らかにすることである。研究は、次のプロセスを踏んだ。第1研究では、日本における認知症高齢者のACPの概念を概念分析により明らかにした。続いて第2研究では、地域看護職の認知症高齢者のACP準備支援の実践と、ACPに対する認識を半構造化インタビューにより、質的記述的に明らかにした。第3研究では、第1研究と第2研究の結果から、認知症高齢者のACP準備支援を検討し内容を示した32項目を作成した。全国の地域看護職を対象に、認知症高齢者のACP準備支援の実態と、地域看護職の特性との関係を質問紙調査により明らかにした。
【方法】第1研究では、Rodgers（2000）の概念分析の手法により、日本おける認知症高齢者に関する研究を対象とし、42文献を分析し、属性、先行要件、帰結を抽出した。
第2研究では、A県の市町村所属の認知症初期集中支援チームの地域看護職10施設（12名）を対象とし、認知症高齢者のACP準備支援の実践、地域看護職のACPの認識の内容を中心に半構造化インタビューを行った。抽出したデータをコード化、サブカテゴリー化、カテゴリー化し、質的記述的に分析した。
第3研究では、第1研究と第2研究の結果から、認知症高齢者のACP準備支援内容の32項目を作成し、全国の地域包括支援センターおよび、支援チームに所属している看護職860名を対象に、質問紙調査を行った。調査項目は、独自に作成した、認知症高齢者のACP準備支援内容の32項目、ACPの認識23項目、地域のACP認識・受け入れ状況15項目とした。また、既存尺度の、在宅ケアにおける医療・介護職の多職種連携行動尺度（以下、多職種連携行動尺度）、臨老式死生観尺度（以下、死生観尺度）、対象者の基本属性を調査項目とした。分析方法は、記述統計、単純集計と、認知症高齢者のACP準備支援内容32項目と地域看護職の特性における変数間の関係をクロス集計しχ二乗検定を行った。自由記載の回答については内容分析を行った。本研究は、武庫川女子大学・武庫川女子大学短期大学部の研究倫理委員会で承認を得て実施した（承認番号：21−41、22－79）。
【結果】第1研究では、属性は6カテゴリー、先行要件は4カテゴリー、帰結は3カテゴリーが抽出された。属性は、【本人・多職種・関係者全員がチームを組み関係構築】、【代理意思決定者の選定】、【倫理的に適切な代理判断と事前指示書の共有】、【人生の最終段階に向けた家族の準備】、【早期から最期まで継続した本人中心の意思決定】、【本人の望む生き方に沿い快適な生活のための緩和ケア】で構成されていた。先行要件は、【認知症の変化と進行】、【今後の人生についての不安】、【将来の意思決定に向けた環境整備】、【本人・関係者・多職職のACPの理解】で構成されていた。
第2研究では、認知症高齢者のACP準備支援の実践は、【慎重な認知症受診・告知プロセスの検討】、【本人の状況に適した生活を継続するための早期から切れ目ない支援】、【認知症高齢者に対する家族の理解促進と困りごとの継続支援】、【多職種・関係者協働のコーディネートとネットワークづくり】の4つのカテゴリーが抽出された。また、地域看護職のACPの認識は、【ACPを当たり前にできる文化・社会環境・システムの確立の必要性】、【各世代・専門職に合わせたACP・認知症の知識体系の構築の教育推進の必要性】、【認知症高齢者の代弁者として最善のACPにつなげる役割を持つ】、【認知症高齢者の早期におけるACP支援方法の模索と構築の必要性】の4つのカテゴリーが抽出された。第1研究と第2研究の結果を参考とし、認知症高齢者のACP準備支援の内容を「観点1：ACPを開始するきっかけとなる疾患のアセスメント」、「観点2：早期対応のための情報収集」、「観点3：多職種連携体制」、「観点4：信頼関係・関係構築」、「観点5：継続支援」、「観点6：情報提供」の6つの観点から、32項目の支援内容を作成した。
第3研究の質問紙調査の回答は、ACPの勉強会・研修参加の「あり」が68.0％であった。認知症高齢者のACP準備支援内容の32項目は、「観点1：ACPを開始するきっかけとなる疾患のアセスメント」と「観点5：継続支援」の2つの観点において、全項目の実践率が80％以上であった。一方で「観点6：情報提供」の観点における項目の実践率は60％以下であった。認知症高齢者のACP準備支援内容と地域看護職の特性との関係を分析した結果、ACPの知識、多職種連携尺度と有意に関係が認められた認知症高齢者のACP準備支援内容は、「観点6：情報提供」の観点の項目であった。また、ほとんどの認知症高齢者のACP準備支援内容は、多職種連携尺度と有意に関係があった。死生観尺度は、ほとんど有意な関係性が認められなかった。
【考察】認知症高齢者のACP準備支援は、早期支援時に認知症ケアとともに、ACPを意識して行う支援であると考える。また、地域看護職のACPの知識や多職種連携行動力は、認知症高齢者のACP準備支援を実践するために必要な特性であると考える。したがって、認知症高齢者のACP準備支援をさらに推進していくためには、地域看護職のACPの知識体系を構築すること、多職種連携の協働を強化することが必要である。doctoral thesi
