Otemae University & Otemae College Repository
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歯科衛生士学生による社会貢献活動を通じた社会的行動に対する一考察
Full text link本研究は、大手前短期大学歯科衛生学科の学科開設から3年間におよぶ社会貢献活動を報告し、向社会的行動尺度との関連を検討し、学生の向社会的行動について考察するものである。歯科衛生学科は、2020年4月の学科開設以降、さまざまな地域や団体と連携を深め、在学生が自身の成長につながる活動を行ってきた。これらの活動では、学生が主体となり、国内外における歯みがき指導の動画配信や、地域事業所・歯科医院との産学連携プロジェクト（阪神タイガース歯ブラシの開発）に携わった。学生たちはコロナ禍においても活動の場や他者とのつながりを求めており、オンラインであっても地域や海外の子どもたちと交流機会がもてたことに意義を感じていた。その一方、このように社会貢献活動に意欲的に参加する者は、療育環境によって獲得されたスキルもあり、日常場面における行動にも少なからず影響していると考えた。そこで、活動経験者と未経験者に分けて向社会的行動尺度にて関連性を検討したが、双方に違いは生じなかった。向社会性の育みには自己の成長が不可欠であり、キャリア教育にも影響を及ぼす。今後も医療従事者としての意識の向上のためにも、幅広い視点で社会貢献活動を通じた学生指導を検討したい。departmental bulletin pape
家庭用LED水耕栽培野菜の栄養成分分析による有用性の検討（第2報）：光照射時間の延長による野菜中還元型アスコルビン酸含量の増加
Full text link家庭用LED 水耕栽培野菜の還元型アスコルビン酸含量の増加を目的としてコマツナの品種、液体肥料の種類、LED 光照射時間について検討した。２品種のコマツナ間で還元型アスコルビン酸含量に大きな違いは見られなかった。２種類の液体肥料を用いて栽培したコマツナでは肥料濃度の高い肥料で葉中還元型アスコルビン酸含量の低下が見られた。LED 光照射時間については1 日当たり14 時間光照射して栽培したコマツナに比べて18 時間光照射して栽培したコマツナの方がより高い還元型アスコルビン酸含量を示した。また18 時間光照射した栽培では肥料濃度が高い液体肥料でも還元型アスコルビン酸含量の増加が確認された。本研究により栽培時のLED光照射時間の長さが栽培野菜の重要な栄養分子である還元型アスコルビン酸含量に影響することが示された。departmental bulletin pape
授業外学修支援の成果の可視化をうながすフレームワークの構築
Full text link本研究では、高等教育機関における授業外学修への支援活動の成果に焦点を当て、客観的に評価することができるフレームワークの構築とそのフレームワークに基づく効果測定手法の開発を行う。評価軸となるフレームワークには、Kirkpatrick および彼を参考にしたCilliers とHerman によるアウトカムを指標とする評価モデルを用いた。このモデルは4レベル6項目で設定されており、それに準じるかたちで授業外学修支援の成果を可視化できる手法を提案する。具体的には、2種類のアンケート調査および⚑種類のインタビュー調査をもちいる。またこれらの調査を実践することで得られたデータを基に、学生の満足度やどのような能力が身についたのかを提示する。最後に、これらの結果をフレームワークの各レベルと照らし合わせ、目標である「授業外学修支援の成果を可視化する」ことができたかどうかを検証する。また今後の計画として、さらに詳細な目標値を設定したり、上述の3種類に留まらず新たな効果測定手法を開発していくことを挙げる。本研究は、他の高等教育機関に参照され、それぞれの成果が共有され、結果としてよりよい授業外学修支援につながることをめざすものである。departmental bulletin pape
中国における婚姻儀礼の民俗－中華人民共和国成立以前の事例を使って－
Full text link大手前大学Otemae University博士（文学）Doctor of Philosophy in Humanities2023年度doctoral thesi
Transcultural Nursing Research: A Bibliometric Analysis between 2003 and 2022
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地方自治体による寄附獲得行動に関する考察 ―企業版ふるさと納税に着目して―
Full text link地方自治体を取り巻く税収減環境の中で財源としての寄附金の存在感が増してきている。他方で寄附金による事業資金の調達は地方自治体にとってはほとんど未知の領域であるから、結果的に目標金額の未達や、寄附者との関係構築に苦慮するケースも見られる。本稿では、地方自治体による寄附獲得について、税外収入の確保のみならず、企業との協働を促進する手段として解釈し、その意義について非営利組織によるファンドレイジングの議論に照らして検討した。その結果、非営利組織のファンドレイジング・サイクルは地方自治体の寄附獲得行動と整合的であること、またその実効性を高めるために内閣府による支援が機能していることがわかった。departmental bulletin pape