立教大学学術リポジトリ Rikkyo Roots (Rikkyo Univ.)

内野, 一樹

「ニューノーマル時代のフードビジネス研究～ポストコロナ
下のライフスタイルの変化とインスタント食品産業」
研究プロジェクト報告
1．目的・活動内容
新型コロナウイルス感染症（Corona Virus Disease 2019）の世界的な流行は、企業活動、
人々の働き方に大きな変化を与えただけでなく、「食」を含むライフスタイルにもさまざ
まな影響を及ぼした。「食」の問題は、誰もが日々関わっているものであって、文系理系
を問わず各人が主体的に自分の経験に引きつけて考えることのできる分野であり、消費者
の観点から新しい製品 ･サービスを創造することのできる分野であるともいえる。本研究
は、サンヨー食品との共同研究の 2期目（初年度）であり、教員と実務家のみならず、学
生も参加することによって、本学のプレゼンスを高めることを目的としている。
本研究は、袋麵の連結売上高では世界第 1位のシェアを占めるサンヨー食品株式会社と
の共同研究であり、以下の 2つを柱にして、ニューノーマル時代のフードビジネスの将来
的な展望を考察する。
（1）群馬県前橋市を発祥の地とするインスタント食品メーカーの経営戦略や経営体制につ
いて歴史的・文化的コンクストから検証する。
（2）インスタント食品メーカーの製品開発について持続的な開発目標（Sustainable 
Development Goals）およびグローバリゼーションの観点から検証する。
表　2024年度「ニューノーマル時代のフードビジネス研究」研究会一覧
No. 項　目 内　容
1
開催日 2024年 12月 14日（土）
タイトル
商品企画プレゼンテーション大会
未来に向けたインスタントカップ麺新規需要喚起策
講師（所属）
審査員：海上　泰生（立教大学経済学部兼任講師）
　　　　中谷　京子（一般財団法人商工総合研究所主任研究員）
評　者：阿部　浩二（サンヨー食品（株）執行役員開発本部長）
　　　　窪田　光介（サンヨー食品販売（株）執行役員広域営業部長）
　　　　八木　央光（ サンヨー食品（株）執行役員マーケティング
本部カップスターグループ部長）
参加人数 100人
2．研究会概要
■第 1回　研究会
開 催 日：2023年 12月 14日（土）
会　　場：立教大学　池袋キャンパス　14号館 D301教室
商品企画プレゼンテーション大会：
未来に向けたインスタントカップ麺新規需要喚起策
181
審 査 員：海上　泰生（立教大学経済学部兼任講師）
　　　　　中谷　京子（一般財団法人商工総合研究所主任研究員）
評　　者：阿部　浩二（サンヨー食品（株）執行役員開発本部長）
窪田　光介（サンヨー食品販売（株）執行役員広域営業部長）
　　　　　八木　央光（サンヨー食品（株）執行役員マーケティング本部カップスターグ
ループ部長）
概　　要：まず学生グループは、事前に配布された資料に基づいてインスタントカップ麺
の市況、サンヨー食品の取り組みについて理解を深め、新商品の企画案を作成
した。
次に、予備審査を通過した学生グループ 9組によってスタントカップ麺の新商
品についてプレゼンテーションが行われた。各グループの発表に対しては、サ
ンヨー食品の評者 3名から長短、改善点、実現可能性について寸評がなされた。
さらに、審査員からは日頃の授業を踏まえて、企画案のみならず、プレゼンテー
ションの方法、資料の作成方法についてもコメントが付け加えられた。
最後に学生グループ 9組の順位が発表され、授賞式が行われた。
（大会当日の模様は学部ホームページに掲載した。）
 担当：内野　一樹（立教大学経済学部教授）
182


Japanese

「ニューノーマル時代のフードビジネス研究 : ポストコロナ下のライフスタイルの変化とインスタント食品産業」研究プロジェクト報告

遠山, 恭司

「日本型サプライヤーシステムの現状と展望」
研究プロジェクト報告
1．目的・活動内容
近年、自動車産業をはじめとした製造業に関する現場の 1次情報探索・渉猟を深耕によ
る学術研究の成果が減少する傾向にある。グローバル化やデジタル経済の進展、日本経済
社会の構造変容にともない、産業経済研究の方法や理論構築も難易度を増している。今一
度、先行研究における調査手法やフレームワーク、課題設定などについて到達点と課題を
抽出し、中堅・若手研究者を巻き込んだ共同調査チームによる新機軸の構築や理論仮説の
検証を行う。最終的には共著による図書刊行（学部出版助成を利用）を目指す。
表　2024年度「日本型サプライヤーシステムの現状と展望」研究会一覧
No. 項　目 内　容
1
開催日 2024年 8月 10日（土）
タイトル
中央大学経済研究所編『中小企業の階層構造―日立製作所下請企業
構造の実態分析―』（中央大学出版部、1976年）から下請研究とし
て継承すべき論点
講師（所属） 植田　浩史（慶應義塾大学経済学部教授）
参加人数 9人
2
開催日 2024年 10月 12日（土）
タイトル
中央大学経済研究所編『兼業農家の労働と生活・社会保障』（中央
大学出版部、1983年）の検討：電気電子産業の下請構造分析を中心
に
講師（所属） 永島　昴（立命館大学産業社会学部准教授）
参加人数 8人
3
開催日 2024年 12月 21日（土）
タイトル
中央大学経済研究所編（1985）『ME技術革新下の下請工業と農村変
貌』の検討―第 1章、第 2章、補論Ⅰを中心に―
講師（所属） 宇山　翠（岐阜大学地域社会学部准教授）
参加人数 8人
4
開催日 2025年 3月 1日（土）
タイトル
池田正孝氏の海外調査研究の検討―『自動車部品工業の下請システ
ムの国際比較』論文を中心に
講師（所属） 的場　竜一（高知大学人文社会科学部講師）
参加人数 7人
2．研究会概要
■第 1回　研究会
開 催 日：2024年 8月 10日（土）
会　　場：オンライン開催（Zoom）
報　　告：中央大学経済研究所編『中小企業の階層構造―日立製作所下請企業構造の実態
192
分析―』（中央大学出版部、1976年）から下請研究として継承すべき論点
報 告 者：植田　浩史（慶應義塾大学経済学部教授）
概　　要：報告者によって、中小企業研究における階層的下請分業構造を体系的かつ実証
的に明らかにした記念碑的業績をとりあげ、その問題意識の根源とその後の継
承すべきポイント、下請研究全体へのインプリケーションについて報告された。
とりわけ、下請単価決定のメカニズム分析、下請協同組合と協力会組織との意
味・役割等の相違、経済不況期の下請政策の展開といった点で、今後も議論と
検証が引き続き必要であることが共有された。
■第 2回　研究会
開 催 日：2024年 10月 12日（土）
会　　場：オンライン開催（Zoom）
報　　告：中央大学経済研究所編『兼業農家の労働と生活・社会保障』（中央大学出版部、
1983年）の検討：電気電子産業の下請構造分析を中心に
報 告 者：永島　昴（立命館大学産業社会学部准教授）
概　　要：報告者によって 1970年代から 1980年代にかけて、長野県伊那市周辺地域にお
ける電気電子部品産業の地域的展開について、表題の文献およびその後の調査
研究成果を踏まえて、大局的な観点での下請再編成と内職利用の展開、それら
の限界と問題点が報告された。その後の日本産業の国際展開、下請中小企業の
評価のありかた、農村地域の変貌と工業化の限界性など、改めて歴史的視点か
らの全体的文脈と細部の構造をどう結びつけて現代的諸相を捉えるべきかにつ
いて、多角的に議論がおこなわれた。
■第 3回　研究会
開 催 日：2024年 12月 21日（土）
会　　場：オンライン開催（Zoom）
報　　告：中央大学経済研究所編（1985）『ME技術革新下の下請工業と農村変貌』の検
討―第 1章、第 2章、補論Ⅰを中心に―
報 告 者：宇山　翠（岐阜大学地域社会学部准教授）
概　　要：報告対象となる研究書は、自動車メーカーを頂点とする「大ピラミッド」の階
層構造の基盤には、自動車部品メーカーを頂点とする「小ピラミッド」が全国
各地で形成されていることに着目した研究であった。取り上げた地域・長野県
上小地区では、兼業農家、農村工業が「小ピラミッド」を支えていること、そ
の「強さ」の背景には、低賃金労働力（女性）、ME技術の積極的活用がある
ことを膨大な調査データをもとに明らかにしている。また、上小地区といって
も、中核地域（上田市周辺）とその周辺地域（青木村）では明確な格差が存在
すること、地域間で複雑に絡み合いながら存立していることも示している。こ
のように本書は「地域」の重層的な構造、農業との結びつき、ME技術の影響
193
に焦点を当てることにより、自動車産業の階層構造の実態を浮き彫りにしてい
る。こうした研究方法を、現在の自動車産業の分析にどのように適用していく
べきかが提起され、活発なディスカッションがおこなわれた。
■第 4回　研究会
開 催 日：2025年 3月 1日（土）
会　　場：オンライン開催（Zoom）
報　　告：池田正孝氏の海外調査研究の検討―『自動車部品工業の下請システムの国際比
較』論文を中心に
報 告 者：的場　竜一（高知大学人文社会科学部講師）
概　　要：1980年代は自動車生産台数の急伸と円安による日本からの輸出が、海外・米
国からダンピング輸出という批判がなされ、系列取引による閉鎖性として問題
視された時代であった。ただ、日本の自動車は多モデル展開による多品種生産
という独特な特徴があったことは、海外メーカーとの生産システムと大いに質
的に異なるものとして形成された点がオリジナリティ高いものといえる。こう
した研究は当時としては先進的かつ独自なもので、そうした知見は世界でも日
本でもまだ十分に認識されてはいなかった。部品機能上の階層と取引上の階層
が錯綜していた時代の背景から、その後の部品メーカーの統合・合併による現
在までの流れも、認識しておく必要がある。本論文ではティア 1から見た上と
下の複眼視点による下請把握でも特異である。これらの報告を元に、活発なディ
スカッションがおこなわれた。
 担当：遠山　恭司（立教大学経済学部教授）
194


「日本型サプライヤーシステムの現状と展望」研究プロジェクト報告

渡名喜, 庸哲

79
○保坂　それでは、これより閉会のご挨拶に移ります。閉会のご挨拶は、国際セ
ンター副センター長、本学文学部教授、渡名喜庸哲先生より頂戴いたします。渡
名喜先生、よろしくお願いいたします。
○渡名喜　ただいまご紹介いただきました、国際センターの副センター長を務め
ております渡名喜と申します。本日はご登壇の先生方、中村様、そしてアリサさ
ん、アレクサンドラさん、貴重なお話をどうもありがとうございました。
　私自身は文学部の所属で、実は哲学を教えております。なかなか本日のシンポ
ジウムの主題と縁遠いところにいると思われるかもしれませんが、ただそのなか
でもフランス哲学を専門にしておりまして、フランスで 4～ 5年、留学生とし
て勉強しておりました。そこでフランス人ばかりでなく、アフリカや南アメリカ、
あるいはハイチですとか、なかなか日本では会えない世界各地の留学生と交流を
することができました。私自身はフランスのユダヤ人の哲学者を勉強しているの
ですが、そのときに、なんで日本人のおまえがそんなことを専門にやっているん
だという、日本では聞かれない問いをよく受けまして、非常に刺激を受けた覚え
があります。
　他方で、日本に戻ってみると、日本の大学の場合には、言語の問題や地理的な
問題もあって、大学というのがどうしても日本人主体になっていることはつねづ
ね実感しておりました。それに対し、今日のシンポジウムは、日本の大学が、留
学生に対して、さらには必ずしも高いレベルの日本語力をもたない留学生に対し
て今後さらに開かれていく可能性を探る、そういう機会だったと思っております。
　私自身、これまでフランス語も教えたり、フランス人の留学生の対応をしたり、
閉会の辞
国際センター副センター長 
文学部教授
渡名喜　庸哲 氏
閉会の辞　　　
80
あるいは日本からフランスに日本人学生を送ったり、あるいはフランスの企業と
もつながったりと、さまざまな経験をしたことがあります。ただ、そのときのネ
ックの一つはやはり言語でした。フランスで日本のことに興味をもつ学生はたく
さんいるのが、日本語がうまくできない、というのがハードルになっていました。
本日のシンポジウムはまさにそのような、日本に関心があるけれども、言語的な
力がまだ足りない、そういう学生をどうするかという非常に重要な問いを投げか
ける有意義な会であったと思います。
　とりわけ中村様のお話の中にあった、香川の社長さんがおっしゃっていたこと
ですが、日本語が通じない方にちゃんと説明ができるようになれば、それはほか
の、例えばご老人の方ですとか、さまざまな属性の方にも優しい環境になるとい
うお話はまさに、今日いただいたお話の中でも一番私の中で心に響いたことでし
た。このことを大学に当てはめれば、留学生に日本語を覚えてから来いというの
ではなくて、日本語ができない方でも受け入れられるような体制をこちらの方か
ら作っていくべきだ、ということになると思います。それはこれから、私たちが
立教大学の中で、日本語教育センターも国際センターもそうですが、各学部で取
り組んでいけることなのではないかと実感した次第です。
　今日はご登壇のみなさま皆様ありがとうございました。これにて閉会とさせて
いただきます。
○保坂　渡名喜先生、ありがとうございました。
　以上をもちまして、本日のシンポジウムを終了させていただきます。本日は長
時間にわたりご清聴いただきまして、誠にありがとうございました。
　最後にアンケートへのご協力のお願いです。本日のシンポジウムの感想等をア
ンケートにお寄せください。アンケートはGoogleフォームからご回答ください。
Google フォームは、このスライドにある URL、もしくは 2次元コードからア
クセスしていただけます。2次元コードをお使いになる方は、スマートフォン等
からご回答ください。2次元コードが読み取れない場合は、サポートに伺います
のでお知らせください。
　なお、会場は 16時 45 分に閉室することになっております。お帰りの際、お
忘れ物のないようにお願いいたします。それ以降のご歓談は、こちらの建物の 1
階等をご利用ください。
　本日はありがとうございました。


閉会の辞 (正規学部留学生受け入れの新時代4 : 『新たな』正規学部留学生のキャリア支援と日本語)

Research Reports 2024

成田, 有佳

2000年の都区制度改革における清掃事業区移管の過程分析 : 「関係者間の合意」原則の変質に着目して

247
立教大学コミュニティ福祉学会
会　則
第１章　総則
第１条（名称）
　本会は立教大学コミュニティ福祉学会と称する（通称、学
ま な び あ い
内学会）。
第２条（事務局）
　本会の事務局は立教大学コミュニティ福祉学部・研究所内に置く。
第３条（目的）
　本会は会員の協力によってコミュニティ福祉に関する研究と実践の交流を推進する。
第４条（会員）
　本会は次の会員をもって構成する。
　１）卒業生会員 立教大学コミュニティ福祉学部の卒業生、大学院研究科
修了生
　２）立教大学教職員会員 立教大学に勤務する教員および職員
　３）学部生・院生会員 立教大学コミュニティ福祉学部大学院研究科生および学部生
　４）学外会員 本会の趣旨に賛同し入会を希望するもの
第５条（入退会）
　１）本会へ入会するには、所定の入会手続きを経たうえで、運営委員会がこれを承認する。
　２）本会を退会するには、所定の退会手続きを経たうえで、運営委員会がこれを承認する。
第６条（会員の権利および義務）
　１）会員は本会の運営に参加し、研究大会および機関誌・会報に研究成果を発表する
ことができる。
　２）機関誌・会報の配布を受けることができる。
第７条（運営経費）
　１）本会の運営経費は、当面は学部研究費をもって充てることとする。
　２）なお総会の議を経て、臨時会費、その他の経費の徴収を提案することができる。
第２章　活動
第８条（事業）
　本会は会の目的を達成するために次の事業を行う。
　１）年１回の研究大会および会員による研究会の開催
　２）機関誌・会報その他の刊行物の発行
　３）研究奨励活動
　４）その他
第３章　組織
第９条（機関）
　本会の事業を推進するために次の機関を置く。
　１）総会　　　　　本会の最高議決機関であり、毎年１回開催する。ただし、必要に
応じて臨時総会を開催することができる。
　２）運営委員会　　運営委員によって構成され、本会の運営を行う。
第 10 条（役員の選出および任期）
　運営委員若干名および会計監事２名を総会によって選出する。任期は１年とするが、
248
ただし、再任を妨げない。
第 11 条（役員の任務）
　役員の任務は次の通りとする。なお、運営委員長以下事務局長までは運営委員の互選
による。
　１）運営委員長 １名 コミュニティ福祉学部長がその役割を担い、本会を代
表し、運営委員会を主宰する。
　２）副運営委員長 若干名 運営委員長を補佐し、運営委員長がその役割を果たせ
ない事情がある場合は、これを代行する。
　３）事務局長 １名 本会に必要な事務を統括する。
　４）事務局次長 若干名 事務局長を補佐し、事務局長がその役割を果たせない
事情がある場合は、これを代行する。
　５）運営委員 若干名 本会の方針を具体的に実行するための実務を行う。さ
らに各専門部に所属して実務を担うこともある。
　６）会計監事 ２名 毎年度末に会計監査をおこない、これを総会に報告す
る。
第４章　財政
第 12 条（財源）
　本会の財源は、当面は学部研究費及びその他の収入をもってまかなう。
第 13 条（会計年度）
　本会の会計年度は、毎年 11 月 1 日より翌年 10 月末日までとする。
第 14 条（会計監査）
　運営委員会は、毎年度会計監査をうけたうえで、これを総会に報告してその承認をう
けなければならない。ただし、学部の補助を受けている間は、本部の審査に代えるこ
とができる。
第５章 会則改正
第 15 条（会則改正）
　会則改正は、総会出席者の過半数の賛成による。
第６章 個人情報の取扱
第 16 条（個人情報の保護）
　本会における個人情報の取り扱いは、立教大学個人情報保護規定に準拠するものとする。
　（参考：立教大学　プライバシーポリシー）
　但し、本会の関係者が事務局とは別に、関係する参加者の合意の下で名簿等を作成す
ることは妨げない。
第７章 雑則・付則
第 17 条（雑則）
　必要な事項については申し合わせを作成し、この会則を補充する。
第 18 条（付則）
　この会則は 2007 年 11 月 3 日より実施する。
　2009 年 11 月 22 日、立教大学コミュニティ福祉学会総会での審議を経て、一部改訂した。
　2017 年 11 月 11 日、立教大学コミュニティ福祉学会総会での審議を経て、一部改訂した。


立教大学コミュニティ福祉学会会則

251
論文、研究ノートの執筆要領
１　言語、文章形式
日本語で論述する。口語体で常用漢字を用い、新仮名づかいに従う。
２　表題、副題、執筆者氏名、執筆者所属
冒頭に、表題と執筆者の氏名、所属を明記する。必要があれば副題を表題の下の行に記す。
　例）	 医療ソーシャルワーカーの相談援助に関する一考察
	 ─退院支援に焦点をあてて─
	 福祉	太郎（コミュニティ福祉学研究科博士課程前期課程）
３　見出し
節、項等の階層構造による見出しは、以下の形式をおおよその基準とする。ただし、必
要な範囲で柔軟に構成できる。
	 大見出し　はじめに、Ⅰ . Ⅱ . Ⅲ．…、おわりに、注、文献
	 中見出し　１. ２. ３．…
	 小見出し　1）　2）　3）
	 以下、①　②　③
4　図、表、写真
図、表、写真には通し番号をつける。
	 図１、図２、図３、…
	 表１、表２、表３、…
	 写真１、写真２、写真３、…
５　注
注は通し番号で、（１）、（２）、（３）、…のように付し、本文のあと、文献の前にまとめ
て記載する。
6　文献
引用文献は、論文末尾にまとめて記載する。以下の形式で各文献を記す。
著書：著者．発行年．『書名』　出版社名：引用頁．
　例）	 	坂田周一（2003）	『社会福祉における資源配分の研究』立教大学出版会：
pp.10-12.
252
論文：著者．発行年．「論文名」．所収書編著者名『所収書・雑誌名』出版社：引用頁．
　例）	 	尾崎新（2005）「生きたことばとコミュニティ」．岡田徹・高橋絋士編　『コミュ
ニティ福祉学入門─地球的見地に立った人間福祉─』有斐閣：pp.69 -72．
	 	河東田博（2004）「知的しょうがいをもつ人々の入所施設から地域の住ま
いへの移行に関する研究」．『コミュニティ福祉学部紀要』6：pp.1 -6．
訳書：原書書誌（＝発行年．訳者．『書名』　出版社名：引用頁）
　例）	 	Felix,	 P,	 Biestek.1957.The	Casework	Relationship.	 Loyola	University	
Press.（＝ 2006．尾崎新・福田俊子・原田和幸訳『ケースワークの原則・
新訳改訂版─援助関係を形成する技法』　誠信書房．）
i）	 	本文中、文献を挙げる箇所では、（著者　出版年）、例えば（尾崎・福田・原田	
2006）のように記す。
ii）	 	３名を超える著・者については３名まで連記し、それ以上は「ほか（欧文の場合は
et	al.）」で表記する。
iii）	 	雑誌・紀要の巻・号については、たとえば第 21 巻第 3号については 21（3）と表記
する。巻のみもしくは号のみの場合は、たとえば第 12 号については 12 と表記する。


論文、研究ノートの執筆要領

253
編集委員会規程
１．設置
立教大学コミュニティ福祉学会会則第２章第８条に基づき、編集委員会（以下「委員会」）
をおく。
２．任務
委員会は立教大学コミュニティ福祉学会の機関誌「まなびあい」の発行につき、企画・
原稿依頼・投稿論文の審査・発行などの編集任務を行う。
３．構成
委員会は、委員長・副委員長・委員で構成される。
　１　委員長は担当教員があたり、副委員長は委員の互選により選任する。
　２　委員は委員会の議に基づき、委員長が委嘱する。
４．任期
委員長・副委員長・委員の任期は１年とする。
ただし、再任は妨げない。
５．編集委員会の開催
委員会は、進行計画に応じ、委員長がこれを招集する。
６．編集委員会の任務
委員会の任務は次の通りである。
（１）学会誌の編集を行う。
（２）学会誌への寄稿を審査して、別に定める投稿規定に基づき採否を決定する。
（３）学会誌の編集方針、編集計画の作成を行う。
（４）本学会出版物に関する年度計画の立案作成を行う。
（５）その他、編集、発行に必要な事項を行う。
７．別に定める事項
投稿規定、執筆要領は別に定める。
８．疑義・不服への対応
委員会は、投稿者から採否決定に関して疑義・不服が申し立てられた場合は、速やかに
対応し、申立者に回答する。


編集委員会規程

立教大学スポーツウエルネス学部紀要
2025年3月
立  教  大  学
第 2 号


沼澤, 秀雄

NUMAZAWA, Hideo

立教大学スポーツウエルネス学部紀要第2号（2025）
1
巻頭言
スポーツウエルネス研究所の誕生と 9 号館の完成
スポーツウエルネス学部 学部長
スポーツウエルネス研究科 研究科長
沼澤 秀雄
　学部の名称にも示されている「ウエルネス（Wellness）」は「ウエルビーイング（well-being）」が個人
や社会の良い状態であるのに対して、よりよく生きようとする生活態度のことを言います。スポーツウエ
ルネス学部紀要創刊号の巻頭言にも書かせていただきましたが、「ウエルネス」という考え方はキリスト
教と関係が深い国際YMCAの活動から生まれました。全米ウエルネス協会（National Wellness Institute）
は医師であるハルバート・ダンが著した『High Level Wellness』からウエルネスという考え方が広がり、
NWIの共同創業者であるベル・ヘトラーがウエルネスの構成要素を身体、感情、精神、知性、職業、社会
の 6 つであるとしました。我々はこの理念に賛同して学内にウエルネス研究所を設立して立教学院一貫連
携教育を視野に入れながら研究活動や講演会などを実施してきました。スポーツウエルネス学部の名称は、
こうした立教学院全体の動きのなかで決まってきました。そして今年の 4 月には池袋キャンパスにあった
ウエルネス研究所を統合してスポーツウエルネス学部附置のスポーツウエルネス研究所が学内で認められ
活動を始めています。
　学部紀要については本年から国会図書館へ送るなどのもの以外は印刷をせずにWeb版として発刊するこ
ととなりました。媒体はどのようなものにせよ紀要の使命である学部所属教員、研究所員の論文と研究活
動を公開していくということを止めてはいけません。学部の存在意義を社会に示すために論文を発表する
ことが学内外へのガバナンスにもつながるのではないかと考えられます。「すべての人の生きる歓びのため
に」という理念を体現するために、幅広い分野からの研究論文を紹介していけたら良いのではないかと思
います。
スポーツウエルネス学部の研究室、実験室を含む新棟（9 号館）が完成して、2025 年 2 月までに引っ越
しが完了します。多目的グラウンドや実験用の走路さらには人工気象室や調理実習室、心理面談室に備え
られた測定機器やトレーニング機器は学部の研究活動を加速度的に推進していくことは間違いありません。
また学部附置のスポーツウエルネス研究所を中心としてメディカル＆コンディショニング・センター、生
化学分析センターが有機的に機能してくると、学生の競技スポーツ支援とパフォーマンス研究にも貢献す
ることは疑いの余地がないと思われます。我々はこの施設で国内外に発信することができるような活動を
行っていくことになります。
　最後にこのスポーツウエルネス学部紀要第 2 号の発行にご尽力いただいた紀要委員会とご関係の全ての
方々に心より感謝申し上げます。


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