立教大学学術リポジトリ Rikkyo Roots (Rikkyo Univ.)

中村, 百合子

‐ 128 ‐ 
2024年度司書課程主催行事等報告 
2024 年 6 月 28 日（金）の１限で、私（中村）が担当する「図書館概論」の授業に、「情
報アーキテクチャ演習」を担当してくださっている兼任講師の安藤幸央先生にいらしていた
だき、「生成  AI  と図書館の未来」と題する講演をしていただいた。事前に「公開授業」と
して広く告知したところ、70 名以上の学外の方が参加をお申込みくださり、講演後の質問は、
教室の学生だけでなく、オンラインでも寄せられた。反響が大きかったため、本誌掲載の記
録を一足先に、参加登録をしてくださった方たち限定で公開した。 
夏休み中の８月７日（水）～９日（金）にかけて、八名の学生と、教育研究コーディネータ
ーの関優花、また関がメンバーの一人であるアーティストグループ「版行動」の千葉大二郎
さんと高橋沙也葉さんにも加わっていただき、陸前高田を訪れた。同市立図書館で菅野義則
館長および舟野みさき副館長らが迎えてくださり、８日（木）に共催イベントを実施した。
その詳細については、本誌に掲載した沖野真歩さん、金美楓子さんと、関さんの記録を参照
されたい。 
2024 年 7 月 27 日（土）と 12 月 15 日（日）には、中村が研究代表者として受けている
科研費の研究「学校図書館司書教諭養成の持続的質向上の基盤形成」（23K25670）の一環
で、本学池袋キャンパスにおいて公開イベントを実施した。12 月のイベントについては登壇
者の先生方から当日のお話にもとづいて本誌に原稿を寄せていただいた。この科研費研究に
ついては本誌掲載の研究ノートで進捗状況を報告している。また、「研究ノート」には野川
萌々さんと中村の翻訳も発表した。 
外国からのゲストは昨年度と同じお二人がいらしてくださった。香港聖公会神学院の司書
の Helen Cheung 博士は、2024 年度一年間、本学文学研究科に訪問研究員として滞在され
た。11 月 22 日（金）には中村が担当する「情報メディアの活用」にいらしてくださり、ご
指導を受けて学生たちは AI による画像生成の演習を行った。また、12 月 5 日（木）には、
同じく中村が担当する「図書館情報資源特論（多文化サービスと国際児童文学）」で、香港
の児童書出版の動向をお話いただいた。ともに英語だったので、学生たちにはその意味でも
よい刺激になったと思う。「図書館情報資源特論」は今年も、学内外の様々な方たちにご協
力いただいた。10 月 24 日（木）には、社会学研究科の宮澤篤史氏にいらしていただいて、
本誌掲載の、日本の多文化サービスに関するお話をしていただいた。11 月 7 日（木）に国
立国会図書館国際子ども図書館の見学を行った。また、11 月 28 日（木）には、Jordi Bosch 
博士にゲストスピーカーとしていらしていただいた。その記録も本誌に掲載している。 
FD の機会は２回もつことができた。本誌掲載の片山信子特任教授のレクチャーの機会は 
11 月 9 日（土）の夕刻にオンラインでもった。また、3 月 5 日（水）の夕刻に、夕食を一
緒にしながら、各授業での学生の様子等をおうかがいする機会をもち、本学スタッフ 4 名の
他に 11 名の兼任講師の先生方にご出席いただいた。 
（文責・中村百合子） 


Japanese

2024年度司書課程主催行事等報告

立教大学観光研究所
Institute of Tourism, Rikkyo University
研究成果報告書
2 0 2 4年度観光研究所研究員
改訂版
立教大学観光研究所
Insti ute of Tourism, Rikkyo University
2 0 2 4年度観光研究所研究員
改訂版
2024_研究成果報告書_表紙_単頁.indd   1 2025/05/16   午後4:23


表紙

玉井, 和博

12 　　　
1．はじめに
　2020年に発生した新型コロナにより大きく毀損した我が
国の観光産業、とりわけその核となる宿泊産業の高付加価値
化による効率化・生産性向上は日本経済復興への重要課題と
位置付けられた。
　本稿では私が関与した観光庁各検討会をもとに、観光庁が
コロナ発生以前より取り組んでいた “観光産業による地方創
生” から「アフターコロナにおける観光地・観光産業の再生」
に向け約4年間にわたった“大型補助金事業”までの経緯と課
題を時系列的に整理した。
2．地方創生と観光産業の役割（2016～2019）
～観光産業革新検討会
（観光産業が我が国の基幹産業となるために）
／(座長)～【参考資料1】
　2016年3月「明日の日本を支える観光ビジョン構想会議」
において、観光産業を我が国の基幹産業にすべく2017年から
2024年までを計画期間とする “世界が訪れたくなる日本” そ
して観光産業を“地方創生の切り札”と位置付けた。それを受
け観光庁では上記「観光産業革新検討会」を設置し、以下の
論点中心に最終報告～観光産業が我が国の基幹産業となる
ために～を提言した。
1．宿泊業の競争力強化に向けて
　（1）宿泊業のオペレーションの磨き上げ
　（2）宿泊業のマーケティングの研ぎ澄まし
　（3）宿泊業の新たなビジネスモデルの創出
2．地域活性化に向けて（地域一体化）
　（1）観光地の魅力の発見と向上
　（2）観光地の魅力向上のための環境整備　など
　この議論の前提として「地域観光の本質的課題」を整理し、
ポイントを“通過型→滞在型”への転換とし、核となるのは各
地域における「宿泊施設（産業）の在り方」と明確にした（図
1）。
　また、地域観光を観光関係者だけの施策とはせず、地域全
体を取り込み、その地域の観光の必要性をどのように組み立
てるかが重要な議論対象となった。
　そこで委員の一人、京都女子大学・西尾久美子教授による
プレゼン「京都花街における事業の組み立て」をもとに（図2、
3）、地域創生の基本概念を“地域一体と合意形成”とし、後述
～観光庁補助金事業への経緯～
“地域一体となった観光地・観光産業の
再生高付加価値化事業” 経緯と課題
特任研究員　玉井和博
図1　
〔作図：玉井〕
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13　　　
～観光庁補助金事業への経緯～
“地域一体となった観光地・観光産業の再生高付加価値化事業” 経緯と課題
する補助金制度の根幹となる「宿泊施設をコアに回遊性を実
現した観光地経営」を提言した（図4）。
3．宿泊施設（地方中小旅館経営）の生産性向上の
ために（2019～2021）
～日本旅館の生産性向上・
インバウンド対応の加速に向けて
／(座長)～【参考資料2】
（上記の付帯小委員会　～地域旅館への投資の活性化による
『負のスパイラルの解消』に向けて～）
　2．での検討会に続き、この委員会では地域宿泊業（旅館）
の新たな在り方に関し、地域観光における宿泊業以外の関係
業種との連携による新たな地域経営モデルの確立に関し、
様々な分野の有識者により主として以下の課題を議論した。
1．日本旅館の現状と取り巻く経営環境の変化
2．今後の旅館経営改革に取り組む上での課題
3．経営計画策定やIoTへの積極的活用推進
4．拡大するインバウンドの地方誘致と商習慣改革など受け入
れ体制に関する課題　など
　地域観光とりわけ “旅館” を取り巻く環境整備を客観的に
分析し複眼的な経営計画策定を求め、そのためには行政機関、
宿泊関係団体、地域観光DMO、更には地元金融機関などの
関係者が連携し、地域旅館支援体制を構築すべく提言した。
　具体的事例として、委員であった鶴巻温泉陣屋・女将宮崎
知子氏によるPMSを中心とした「陣屋システム」の開発経緯
や週休2日制導入（現在は3日制も試行中）について、また雪
国観光圏の牽引者である（株）いせん代表取締役・井口智裕
氏の安全・安心認証制度「サクラクオリティ」の必要性につい
ての解説などの具体的事例は大変参考となった。
　更には「M&Aや事業承継」などにより経営（者）体制の変
更や、場合によっては「明るい廃業」などの視点も議論され、
地域旅館の持続的成長のためにも関係者が “適切な競争と協
働” の相互作用をとおして、我が国固有の文化を体現する日
本旅館が観光産業成長の核となることを期待した。
　また、同時並行的に小委員会「地域旅館への投資の活性化
による『負のスパイラルの解消』に向けて（座長：矢ケ崎紀
子・現東京女子大教授）」において、地域旅館経営における
“負のスパイラル”を以下の3点から検討した。
1．地域旅館自体の課題
2．関係省庁・金融機関などの支援制度の課題
3．地域としての課題
　併せて、新たな地域旅館の在り方の一つとして「旅館産業
における新陳代謝促進のスキーム」も提言した。
　ただ、この間コロナの急拡大により、その後の活動が中断
を余儀なくされたのは残念であった。
図4　
図2、3　花街の取引システムと評価
〔出典：京都女子大学・西尾久美子教授資料より〕
〔出典：観光庁資料より〕
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14 　　　
4．既存観光施設の再生・高付加価値化推進事業
（1）2021年度事業〔2021/4～2022/3〕【550億円】
〔事務局：東急エージェンシー〕
　新型コロナが猛威を振るい始める中、観光庁は2020年度第
3次補正予算で上記事業に対し550億円を確保、事務局選考
から始まる大型補助金事業が開始された。補助金対象事業は
大きく次の3通りに区分された（図5）。
1．自治体・DMO型（DMO地方公共団体）
2．事業者連携型（5社以上の事業者連名）
3．交通連携型（*別途審査対象）
　2021年度の採択結果は以下のとおり。
1．自治体・DMO型　　　102件
2．事業者連携型　　　　 128件
※～アフターコロナ時代における地域活性化と観光産業
に関する検討会／(委員)～
　〔2021年5月〕【参考資料3】
　この間、猛威をふるうコロナもピークを過ぎる中、このコロ
ナ禍で大きく毀損した観光・宿泊産業の復興に向け、2021年
5月「アフターコロナ時代における地域活性化と観光産業に関
する検討会（座長：山内弘隆一橋大名誉教授）」が設置された。
本検討会ではアフターコロナを見据え観光をとおした地域活
性化を実現するため、我が国の観光や観光産業の目指すべき
方向性を示すとともに、観光による地域の磨き上げをとおし
た生活環境の向上や地域の賑わい創出、地域に対する住民の
愛着・誇りの醸成などを促し“住んでよし、訪れてよし”の地
域活性化好循環を再確認した。
　そして何より地域の関係者、事業者が一丸となって取り組
む必要性と（地域一体化）、国においても本検討会の施策を中
心に地域や事業者の取り組みを速やかにバックアップし、「稼
げる地域、稼げる産業」の実現を模索した。
　本検討会では「宿泊業WG／（主査担当）」と「旅行業WG」
2つの小委員会によるそれぞれの考察をもとに、観光産業の
中核である両事業の構造的課題に関し、下記提言を行った。
〔宿泊業〕
1．家業から企業的経営への転換
2．健全な事業承継・事業譲渡の促進
3．宿泊サービスの高付加価値化
4．生産性向上の推進と担い手の確保
5．地域全体での計画的な安全・安心の確保
〔旅行業〕
1．価値創造型ビジネスへの転換・送客型から誘客型への
シフト
2．人口減少・少子高齢化時代における新たな旅行市場の
開拓
3．独自の強みを活かした事業の多角化推進
4．コロナ後の旅行需要の円滑な回復　など
　また、地域観光復興の礎となる補助金事業に関しては、特
に下記二点を再度重要ポイントとした。
1．地域一体とした申請
・宿泊施設などの単体申請は不可
2．複数年継続補助対象も可
・大きく毀損した地域観光施設（主として宿泊施設や街
並み）の復興を単なる修復、改修に終わらせるのでは
なく、次ステップを見据えた高付加価値化推進のため
に複数年継続補助を導入した。
（2）2022年度事業〔2022/4～2023/3〕
～「地域一体となった観光地の再生・観光サービスの
高付加価値化」～【1,000億円】
　〔事務局：博報堂〕
　2年目に入る補助金事業の事務局選定では、事業の性格か
らしてその継続性を担保する視点から2022年度～2023年度
の2年間とし、新たに博報堂が選定され、補助金予算枠も約
1,000億円（2022年度）に増額された。
図5　
〔出典：観光庁資料より〕
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15　　　
～観光庁補助金事業への経緯～
“地域一体となった観光地・観光産業の再生高付加価値化事業” 経緯と課題
　審査ポイントも地域一体化をより明確化するため、「街並
み景観」や「地域のDX化対応」などがより重要視され、申請
内容も更なるレベルアップが要求されることとなった（図6）。
　また、主として中小旅館経営者を対象とした “家業から企
業” への手引きとして「宿泊業の高付加価値化のための経営
ガイドライン／（監修担当）」を作成。任意登録制とし、登録
有無を以後の補助金審査ポイントに追加した（参考資料4）。
　本補助金制度では、初年度から申請に係るアドバイザー機
能として、事務局と連携した伴奏支援チームがサポートする
体制をとっており、よりその役割機能が期待されることと
なった。
　更に、観光庁では旅館経営の参考にと「宿泊業における事
業承継・経営改善事例集」を作成し、地域観光の啓蒙・サ
ポートに努めた。
　2022年度の採択結果は、以下のとおり。
　※採択件数　　　138件
　なお、2022年度には観光庁の別プロジェクト「宿泊施設を
核とした観光地のDX化推進に向けた実証事業/（審査・フォ
ロー担当）」にて、観光産業のレベルアップ化を支援した（参
考資料5）。
（3）2023年度事業〔2023/4〜2024/3〕
～「地域一体となった観光地・観光産業の再生・高付
加価値化」～【1,500億円】
　〔事務局：博報堂〕
　本事業も最終年3年目を迎え予算枠も1，500億円と拡大、
各地域への有意情報も浸透し申請数の増加もあった一方、地
域一体への合意形成や自己資金調達などの課題なども浮き
彫りになった。
　この課題に関しては、次章・5で検証する。
　なお、2023年度に関しては、申請件数その他の事情により
予算枠の一部を2024年度に繰り越し、継続審査とした（図7）。
　2023年度および2024年度の採択結果は、以下のとおり。
　※採択件数　　　202件
5．本補助金事業における今後の課題
　2021年から足掛け4年にわたり、総額約3,050億円の大型
補助金事業は、コロナ禍という前代未聞の事態に対しても地
域観光、とりわけ宿泊施設にとって” 何物にも代えがたい救
済措置“となったことは想像に難くない。
　今回の補助事業に関し審査担当者として、今後の地域観光
が更なる飛躍発展するための補助金事業の課題を概略的にま
とめた。
図6　
図7　
〔出典：観光庁資料より〕
〔出典：観光庁資料より〕
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16 　　　
［参考資料］
参考資料1
・観光産業革新検討会（観光産業が我が国の
基幹産業となるために）
「観光産業革新検討会」が初会合、旅館・温
泉街など活性化へ|観光産業最新情報トラベルビジョン
参考資料2
・日本旅館の生産性向上・インバウンド対応
の加速に向けて
観光庁、日本旅館の生産性向上・インバウン
ド対応強化検討会|HotelBank(ホテルバンク)
参考資料3
・アフターコロナ時代における地域活性化と
観光産業に関する検討会
アフターコロナ時代における地域活性化と
観光産業に関する検討会|観光産業の再生支援|観光産業
の革新|持続可能な観光地域づくり戦略|観光政策・制度|
観光庁
参考資料4
・宿泊業の高付加価値化のための経営ガイド
ライン
高付加価値経営旅館等（宿泊業の高付加価
値化のための経営ガイドライン）|観光政策・制度|観光庁
参考資料5
・宿泊施設を核とした観光地のDX化推進に向
けた実証事業
「宿泊施設を核とした観光地のDX推進に向
けた実証事業」の成果を公表します|2023年|トピックス|
観光庁
〔出典：観光庁資料より〕
1．“地域一体” に対する地域全体計画と個別施設計画の整
合性
2．“地域一体” への参加事業者構成・参加事業者数などの明
確な基準
3．事業期間（工期など）に対する地域季節間格差（北⇔南）
への配慮と申請～決定プロセスの短縮化
4．地域間の基本的格差に対する事業計画評価の在り方（大規
模有名観光地域vs小規模無名観光地域）
5．複数年継続補助対象候補地域であっても、1/2、1/3負担
となる自己資金調達不調に対する新たな資金調達手段の
課題
6．各種被災地域への臨機応変な補助金振替など柔軟な運用
など
※併せて、本事業の進捗状況検証や裨益効果測定（相応の経
過期間が必要）のため、継続したフォロー体制が必須であ
ることを切に願うものである。
　コロナ禍とはいえ、観光産業にこのような多額の補助金が
充てられたことは、疲弊した観光産業、特に宿泊施設にとっ
て再スタートへの大きな起爆剤的役割として、計り知れない
ものがあった。
　最後に、所管である観光庁・産業競争力強化チームはじめ
事務局とそのコンソーシアム、そして審査を担当した有識者
各位の、観光産業にかける熱い思いが観光創生地域を目指す
多くの皆さんに届くことを祈るばかりである。
以上
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17　　　
～観光庁補助金事業への経緯～
“地域一体となった観光地・観光産業の再生高付加価値化事業” 経緯と課題
［参考資料］【本補助事業代表的事例】　
【本補助事業代表的事例】
本事業のポイントでもあった地域一体となり複数年継続補助された山形・天童温泉の事例。
p.s.　私見ではあるが、ある種の宿泊施設を核とし、地域社会の目指す“ラストリゾート的役割”、地域全体の“安全・安心担保”の
一助となるべき概念図を添付する〔作図・文責：玉井〕。
〔出典：天童DMC資料より〕
　
250227_研究成果報告書_02 玉井.indd   17 2025/02/28   16:16


観光庁補助金事業への経緯 : “地域一体となった観光地・観光産業の再生高付加価値化事業” 経緯と課題

横田, 千代子

Yokota, Chiyoko

湯澤, 直美

Yuzawa, Naomi

青木, 尚人

Aoki, Naoto

The 59th Frontier of Social Welfare Seminar : From the “Anti-Prostitution Law” to the “Women’s Support Law” : Looking Back on 40 Years of Supporting Women Alongside Those Involved

一ノ瀬, 佳也

Ichinose, Yoshiya

Hidefumi Kurasaka, The Economics of Sustainability : the SDGs Era and “Capital Basism”

目
次
「
斯
く
も
美
し
き
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戦
争
と
生
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谷
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美
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心
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自
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―
『
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類
語
彙
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』
の
段
落
を
例
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下
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乃
42
書
評
石
川
巧
著
『
群
衆
論
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近
代
文
学
が
描
く
〈
群
れ
〉
と
〈
う
ご
め
き
〉』
山
口
幹
太
58
新
刊
紹
介
扇
田
浩
水
・
山
田
夏
樹
・
大
澤
千
恵
子
・
千
田
洋
幸
編
『
文
学
理
論
と
文
学
の
授
業
を
架
橋
す
る
―
―
虚
構
・
語
り
・
歴
史
と
社
会
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―
』
出
口
久
徳
63
阿
久
津
智
著『
ひ
つ
じ
研
究
叢
書
（
言
語
編
）
第
２０５
巻
音
声
・
音
韻
の
概
念
史
』
舒
志
田
65
彙
報
・
編
集
後
記
立
教
大
学
日
本
文
学
第
一
三
三
号
二
〇
二
五
年
三
月


大下, 由乃

オオシタ, ヨシノ

類義語の使い分けの検討 : 『分類語彙表』の段落を例に

ラウシュ, 魁

Rausch, Kyle

Hannah Arendt's “Mob” and “Masses” : Reexamining The Origins of Totalitarianism, in its First Edition

Ⅲ．ポール・ラッシュ博士記念奨学金

久保, 豊

工藤梨穂、不在と痛みの痕跡に触れる映画作家

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