SWAN Shimane University Web Archives of Knowledge
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Using Local Business Interviews to Enhance English Skills
Engaging students in real-world tasks can greatly improve their language skills and boost their confidence. This lesson plan introduces a semester-long project designed for Japanese university students learning English. The project involves interviewing local business owners/managers, writing an essay about the interview, and delivering a final presentation. It focuses on developing practical communication, writing, and presentation skills while fostering personal growth and local knowledge of Shimane Prefecture
臨地実習における看護系大学生の服薬に関する看護経験および自己学習に関する調査
本研究の目的は、臨地実習における看護系大学生の服薬に関する看護経験状況と自己学習状況を明らかにすることである。A看護系大学3、4年生を対象としたオンライン調査を行った結果、3年生20 名、4年生26 名の回答を得た。4年生は13 項目中10 項目、3年生は5項目で80%以上の看護学生が服薬に関する情報収集をしていた。服薬に関する観察・確認では、すべての項目で4年生の実施割合が高く、服薬支援では学年間の有意差はなかった。服薬に関する情報収集、アセスメントができたと感じている割合は、3、4年生ともに80%を超えたが、服薬支援ができたと感じている割合は40%程度であった。自己学習内容では、薬剤の効果は自己学習した割合が高かったが、薬物動態については低かった。約70%の学生が添付文書情報を自己学習に活用していた。服薬に関する教育では、看護実践における活用方法を含めて教育する必要性が示唆された
京都大学所蔵漢代鉄剣について
京都大学総合博物館に所蔵されている2 点の鉄製長剣[2984]と[3636]は、京都大学文学部博物が発行した目録にも記載がなく、長い間公表されていなかった。京都大学総合博物館では本資料の最終的な公表に向け、保存処理と考古学的研究を進めている。本資料はその伝来過程が不明であったが、詳細観察とAMS 年代測定により確かに漢代に遡ることがわかった。またこれらの長剣に伴う有機質鞘の遺存状態がよく、国内でその詳細を観察可能な貴重な資料であることが判明した。これらの鉄製長剣は璏を伴わず、漢代社会で広い範囲で用いられたごく一般的な製品であり、これまでに中国の発掘で報告された有機質鞘とその製法が共通する。そしてその同様の製法は前後する時代の刀剣類にも採用され、長期間継続していた。これと通底する技法は日本の古墳時代の刀剣にも一部みられ、ユーラシアの刀剣鞘の製作技法との関係を解明するための基礎的な情報を、本資料は提供しうる
中山間地域の高校生の親が理想とする子の将来 : 地元定着という「チャレンジ」とジェンダー差
本稿の目的は,島根県の中山間地域に住む高校生の保護者を対象に実施したアンケート調査のデータを用いて,保護者が子の将来についてどのように考えているかを考察することである。調査の結果,男子生徒の親は女子生徒の親よりも,子が高校卒業後も地元に残ると考えていることが分かった。また,男子生徒の親のほうが子に地元に残ってほしいと思っており,女子生徒の親のほうが子に少なくとも一度は大都会へ出てほしいと願っている。
一方,男子生徒の親も女子生徒の親も,子には地元に貢献し,チャレンジする人生を送ってほしいと願っている。しかし,女子学生の親はチャレンジする生き方を安定した生活と対立するものと捉え,男子学生の親はチャレンジする生き方を大学進学や安定した職業を選ばないことと結びつける傾向がある。また,男子学生の親が子にチャレンジする生き方を望む場合,その子は高校卒業後も地元に残ることを選択する傾向があることが示唆された。
本稿は,中山間地域では,現在の競争社会の価値観に挑戦する新しい価値観の追求が展開しているということ,そしてそれは男性にしか奨励されないかもしれないということを示唆した。 The purpose of this paper is to examine how parents envision their children's ideal futures, using data from a survey of parents of high school students in the mountainous area of Shimane, Japan. The results show that parents of male students are more likely than parents of female students to believe that their children will stay in their hometowns after graduating from high school. In addition, parents of male students are more likely to hope that their sons will stay in their hometowns, while parents of female students are more likely to expect that their daughters will move to larger cities at least once.
On the other hand, parents of both male and female students hope that their children will contribute to their hometown communities and seek a challenging life. However, parents of female students often perceive a challenging life as being in conflict with a stable life, while parents of male students typically associate it with not going university and not getting a stable job. Furthermore, it is suggested that when parents of male students express a desire for their children to pursue a challenging life, these students are more likely to remain in their hometowns after graduating from high school.
This paper proposes that the pursuit of a new value to challenge the prevailing norms of competitive society may arise in mountainous areas; however, this encouragement may be limited to men
フィードバックの視点にもとづいた児童の作文活動における自己評価の検討
本研究では,児童の作文活動における自己評価のフィードバックのタイミングが自己評価の正確さにどのような効果や影響を与えるのかを明らかにすることを目的とした.初稿と完成稿で得た児童の記述と自己評価の数値を,自己評価の正確さの定義にもとづいた|自己評価-教師評価|の式によって分析し,文章作成時にフィードバックを受ける(即時フィードバック)群と文章作成時にフィードバックを受けない(遅延フィードバック)群で対応のないt 検定を行った.その結果,フィードバックのタイミングの違いによって児童の自己評価の正確さに差異がないことが確認された.しかしながら,作文の完成稿についての自己評価の正確さには両者の間に小さな効果量(d =0.26)が認められたことから,即時フィードバックを実施することが作文活動における児童の自己評価の正確さを高めるための一要因となる可能性があることが示唆された
令和6年度の基礎体験領域の取り組み
2020 年度から続いたコロナ禍により,教育支援センターの諸活動も大きな影響を受けてきたが,活動制限の規制緩和にあわせて,できる範囲で少しずつ本来の活動形態を回復させてきた.基礎体験活動の募集件数や参加学生の述べ人数は,昨年度の時点でコロナ禍前の水準まで回復しており,今年度も同程度の規模で実施することができた.その中で,対面での活動が実施できずに昨年度まで中止が続いていた「基礎体験活動合同説明会」を,令和6年4月に2019 年度以来5年ぶりに開催することになり,これによって令和6年度は必修セミナーの全てを対面で実施できた年となった.各学年を対象とした必修セミナーの運営形態については,コロナ禍以前の実施形態である一括開催に戻す案も考えたが,教育効果を高められる適切な開催規模や学生アドバイザーの確保の点から協議し,全学年一律の運営形態とするのではなく,学年によって形態を変えた実施方法とすることとした.また,令和6年度入学生からは,新しい基礎体験活動のカリキュラムが始まることになり,中でも卒業要件の時間数が800 時間に縮小されたこと,基礎体験活動において100 時間の学校体験活動が必修となったこと,が大きな変更点である.その影響もあり,令和6年度入学生はこれまでの学年と比べ,1年次で学校現場に活動に出た学生の割合が高くなっている.教育効果をより高められるようブラッシュアップしながら検討を進める1年であった