KYOTO GAKUEN UNIVERSITY ACADEMIC REPOSITORY
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Studies on characterization of polished rice washing water fermented with milk and its inhibition activity toward tomato bacterial canker causative agent Clavibacter michiganensis subsp. michiganensis
Get PDF京都学園大学博士（バイオ環境）2017年度doctoral thesi
Exercise intervention for frailty.Prospective cohort study in older citizens of Kameoka City,A themes at designing of the Kyoto-Kameoka Study
Get PDF長寿・超高齢化の進行するわが国では，介護の先送りによる健康寿命の延伸が重要な課題となっている．亀岡スタディは，運動を中心にした介護予防（フレイル対策）が地域全体の高齢者の健康寿命延伸に寄与できるかを検証するための大規模な前向きコホート研究としてスタートした．
これまでの主な成果としては，約500 名を対象にした介入の結果，生活の中に運動を取り入れることで，筋量・体力を維持し，要介護認定や介護給付費を抑制できることが明らかになった．また，介護予防サポーター養成講座の継続と，その受け皿として設立したNPO 法人により，様々な地域活動の展開が可能となり，運動を通じた介護予防（フレイル対策）は，地域づくりにも貢献することが期待される．departmental bulletin pape
新フィッシャー主義について ゼロ金利はインフレを起こせるか
Get PDF最近セントルイス連銀総裁ジェームズ・ブラード(James Bullard)は2008年以降の先進国の金融緩和政策、とくにゼロ金利政策の継続は1970年代にミルトン・フリードマンなどが警鐘をならした金利固定政策に他ならず、早晩制御し難しいインフレを引き起こすリスクが大であると主張している。もし、名目金利およびインフレが共に長期にわたり低率のまま長く留まるならば、金融政策の基本的考えを根本から変える必要がある。アメリカはこのブラードの主張を受け入れたか否かは定かではないが、現実のインフレがその目標値に達しない中金利引き上げに転じた。これに対して、わが国ではデフレ対策としてゼロ金利を長期にわたり継続している。このような状況を考える時、ブラードの主張は一考に値すると考え、ここにそのアイデアを紹介する。departmental bulletin pape