Asia University Academic Repositories

大泉, 啓一郎

21686

オオイズミ, ケイイチロウ

Japanese

加速する少子化と東アジアの未来 : 国連世界人口推計2024年版から

九門, 大士

20955

クモン, タカシ

外国人起業家のサードプレイス : 福岡市のFEPCの事例

亜細亜大学修士（経営学）thesi

LI, BODONGZE

23113

 
修士論文要旨 
論文タイトル：「ブランドアイデンティティの視点に基づく、コンビニエンスストアのブラ
ンドイメージがブランド忠誠に与える影響に関する分析」 
学籍番号：ＡＭ22005 
氏  名：LI BODONGZE 
指導教授：金 明中 特任准教授 
【論文の構成】 
はじめに 
第 1章 序論 
第 2章 先行研究 
第 3章 研究仮説と理論モデル 
第 4章 研究設計 
第 5章 実証分析 
第 6章 結論と啓示 
おわりに 
【論文の内容】 
１．研究背景と問題意識 
近年、電子商取引の台頭に伴い、百貨店や量販店などのオフラインの伝統的な小売業は次々と「閉店
ラッシュ」を迎え、「小さくて美しい」コンビニはその独特の存在価値で市場の中でかえって良好な業
績を上げ、活気を見せている。将来的には中国のコンビニ業界に大きな発展余地 5があり、海外のコン
ビニ企業と中国本土のコンビニ企業の競争がますます激しくなることが予想される。この争奪戦では、
コンビニブランドごとに、より迅速かつ正確により多くの消費者を獲得したいと考えている。 
そのため、コンビニのブランドイメージ作りは不可欠な部分となっている。このような環境に基づい
て、本研究はブランドアイデンティティの視点で、コンビニのブランドイメージがどのようにブランド
忠誠に作用するかを探究する。コンビニのブランドイメージをより良く形成するために理論的根拠を提
供することを考えられる。 
 
２．研究目的と意義 
中国の社会経済環境の発展が比較的良く、住民の可処分所得が高い場合、コンビニ業態はそれに応じ
て発展する。現在、中国経済の急速な発展に伴い、一人当たりの可処分所得水準が向上し、人々の生活
リズムがますます加速し、コンビニ業界も発展している。コンビニは消費者に制限がなく、誰もがコン
ビニに入って消費することができ、しかも迅速で便利な消費であり、消費者がどのブランドのコンビニ
を選ぶかは往々にしてこのブランドに対する全体的な認識に基づいているため、ブランドイメージはコ
ンビニにとって競争力の体現であり、どのように自分の競争優位を高め、顧客のブランド忠誠を維持す
るかはコンビニ経営過程で直面する重要な課題となっている。その理論的意義は主にコンビニエンスス
トアのブランドイメージに対する理解と認識を豊かにし、ブランド忠誠実現メカニズムの探索に関する
研究を豊富したことにある。また、本文の管理提案もコンビニの経営とブランドマーケティングに新た
な考え方を提供し、実践的な意義がある。 
３．先行研究 
学界ではブランドイメージの概念とモデル構成に対する認識が異なり、コンビニブランドイメージの
構成次元も明確ではない。コンビニの顧客に対して行ったブランドイメージがブランド忠誠に影響を与
える分析は、知覚価値と顧客満足の角度から行うことが多く、ブランドアイデンティティの角度から研
究する人はまだ少ない。それ以外に、ブランドイメージの構成要素の中でどの部分がブランドアイデン
ティティとブランド忠誠に与える影響がより大きいかはまだ発見されておらず、異なるブランドのコン
ビニにとって、ブランドイメージの各次元がブランドアイデンティティ、ブランド忠誠に与える影響に
違いがあるかどうかもこれまで研究されていなかった。 
そこで、本章は SORモデルを枠組みとし、自己一致性理論を結合し、過去の学者が著したブランドイ
メージ、ブランドアイデンティティ、ブランド忠誠の相関文献を理論基礎として整理と総括を行い、各
変数の内包を明確にし、相関研究の結果を整理し、各変数の測定次元に対して総括を行い。本研究の主
な方向を確立する。本研究はコンビニのブランドイメージから着手し、ブランドアイデンティティがブ
ランドイメージと消費者のブランド忠誠の間にどのように作用するかを探究する。 
 
４．研究仮説 
H1: コンビニのブランドイメージはブランド忠誠にプラスの影響を与える 
H2：コンビニのブランドイメージはブランドアイデンティティにプラスの影響を与える 
H3：コンビニのブランドアイデンティティはブランド忠誠にプラスの影響を与える 
 
５．研究結果 
コンビニで購入経験のある顧客に対してアンケート調査を行い、実証分析を行った結果、コンビニのブ
ランドイメージとブランド忠誠の間の作用メカニズムを検討し、以下の結論に至りました： 
（1）コンビニのブランドイメージがブランド忠誠に与える影響 
調査結果から、コンビニのブランドイメージがブランド忠誠にプラス影響を与えることが明らかになた。 
（2）コンビニのブランドイメージがブランドアイデンティティに与える影響 
同様に、本研究ではコンビニのブランドイメージがブランドアイデンティティにプラスの影響を与える
ことが明らかになた。 
 
6. 管理実践の啓示 
本文はブランドアイデンティティの視点から、ブランド忠誠を結果変数として、コンビニのブランドイ
メージとブランドアイデンティティとの関係を検討し、三者の作用メカニズムを分析した。データ研究
の結論と結びつけて、特に以下の管理実践の示唆を提案した。 
(1)製品、サービスのイメージを向上させ、顧客のより高品質な需要を満たす。 
製品、サービスのイメージを向上させることは重要である。顧客のニーズを常に満たすことが、小売業
界において本質的な存在であることは間違いない。コンビニが特に注力すべき課題は、日々変化する顧
客のニーズに適切に対応するために、どのような製品やサービスを提供するか、また、どのようにサー
ビスの仕組みを革新するかである。 
（2）良好な企業イメージを築き、ブランド文化を確立し、ブランド価値を伝える。 
コンビニブランドを持つ企業の企業イメージを向上させる。企業はブランド存在の基盤であり、企業イ
メージは社会大衆による企業への評価であり、企業存在の不可欠な無形資産である。 
（3）ターゲット顧客を特定し、宣伝力を強化する。 
顧客のイメージ向上に重点を置く。近年、コンビニの来店客層はますます広がり、子供から老人までを
対象としているが、未来の差別化されたコンビニ業態においても、特に若者を中心に異なる顧客層の異
なるニーズに注意を払う必要がある。 
【主要参考文献】 
1. Aaker D.A..Managing Brand Equity[M],New York:Free Press,1991. 
2. Biel A L.How Brand Image Drives Brand Equity[J],Journal of Advertising Research,1992,32(6):6-12. 
3. Bullmore J.The Brand and Its Image Re-visited[J],International Journal of Advertising,1984(3):235-238. 
4. 朱瑞庭、許林峰、商店イメージの理論、模型及び評価[J]、商業経済と管理、2004（2）：28-31. 
5. 中国チェーン経営協会.2017 中国コンビニ発展報告[R].北京：中国チェーン経営協会、2017：1-3. 
6. 張建設.企業の無形資産-ブランドイメージ[J]、ハルビン理工大学学報、1995（2）：97-99. 
7. 和田 充夫, 恩藏 直人（2022）『マーケティング戦略』有斐閣. 
 


Research on the Influence of Convenience Store Brand Image on Brand Loyalty from the Perspective of Brand Identity

MA, ZHENXIN

23133

修士論文（研究報告書）要旨 
論文（報告書）タイトル：「スマートフォンゲーム消費者における課金行動の要因について
の分析―精緻化見込みモデルの中心的ルートと周辺的ルートについて―」 
学籍番号：AM22025 
氏  名：MA ZHENXIN 
指導教員：三好 出 准教授 
【論文（報告書）の構成】 
はじめに 
第 1章 研究の背景と問題意識 
第 2章 先行研究 
第 3章 研究について 
第 4章 分析 
第 5章 結論と将来の課題にていて 
おわりに 
参考文献 
質問票 
【論文（報告書）の内容】 
1.研究の背景と問題意識 
 世界のゲーム市場、特にスマートフォンゲームの市場が大きくなる傾向であるが、スマートフォンゲ
ームの消費者が以前より慎重に課金する可能性がある。こうした背景に基づき、消費行動についての研
究が必要である。しかし、スマートフォンゲーム内の消費は普通の消費行動ではなく、バーチャルな道
具やサービスを購入することである。また、購買の回数は制限されず、現実なものを買うように空間や
数量の判断することをすることができないので、消費者の購買体験やインパクトは従来の消費行動とは
違う。消費者行動モデルがスマートフォンゲーム内の消費行動に適用するかを確認する必要がある。 
2.先行研究 
①.消費者意思決定プロセスの関与について 
消費者がある商品に対して興味または購買する衝動は購買行動の重要な影響原因である。この興味と
衝動の程度を表すことは関与である。様々な先行研究から、関与について概念が多く、多分野で使うこ
とがわかる。そこで、本研究のテーマに合わせ先行研究の理論は、主に消費者行動についての関与や情
報処理認知に基づく研究である。消費者関与の水準に影響する要素はただの商品だけでなく、商品の一
部の特徴または商品に関する情報・メッセージである。そのメッセージが消費者を説得すれば、消費者
が購買行動をする可能性が高くなる。 
②.関与と消費者行動モデル 
Assael(1987)は四つのタイプの購買意思決定プロセスを導き出している。一つの軸は、意思決定と慣
習の 2つのタイプに分けられる。一つの軸は、関与の大きさを基準に、高関与型の購買と低関与型の購
買の 2つに分けられる。また、自動処理・意識的処理について、杉木徹雄(1997)は、「関与の高い時に
は情報処理の水準が高いという仮説は、認知エキスパートとは違い、関与の低いときに自動処理をし、
関与の高いときに意識的、努力的な処理をするということに結びつく」と論じた。 
③.消費者行動統合モデルの精緻化見込みモデルについて 
精緻化見込みモデルは 1986年 Pettyと Cacioppoが提唱した。Elaboration Likelihood Model(ELM)
と呼ばれ、中心ルートと周辺ルートという二つの情報処理ルートを分け、情報の受け手視点から消費者
行動の要因を解釈できる。中心ルートは主に、提示された情報を深い思考を伴って検討することである。
周辺ルートでは、提示された情報に関する肯定的または否定的な手がかりとの受け手側の個人的な関連、
あるいは情報のメリットに関しての比較的単純な推論に起因する。 
④.スマートフォンゲームへの課金について概況 
スマートフォンゲーム産業、スマートフォンゲームのビジネスモデルとユーザー行動についての研究
をまとめ、現時点のスマートフォンゲーム産業の概況を把握した。 
3.研究について 
研究目的はスマートフォンゲームのユーザーの課金行動の流れを整理し、精緻化見込みモデルがスマ
ートフォンゲームのユーザーの課金行動に整合し、課金経験と精緻化見込みモデルの要素との関係を明
らかにすることである。 
研究方法は問題意識に基づき、先行研究で存在しているモデルを使い、仮説を導出し、アンケート調査
を行い、結論を提出する。仮説はユーザーの課金経験とルートの関係を確認するために提出する。 
 
仮説：ユーザーがスマートフォンゲームに課金した経験の影響から課金する時に中心ルートの傾向が強
い。 
 
 アンケート質問票は主にユーザーの課金経験、購買動機、認知能力とコントロール項目を設置した。 
4.分析 
本章はデータの整理、信頼性分析、単純集計、相関分析と回帰分析である。分析をまとめると、ユー
ザーがスマートフォンゲームに課金した経験の影響から課金する時に中心ルートの傾向が強いという
仮説が成立する。 
5.結論と将来の課題にていて 
本研究では、前の時にスマートフォンゲームへ課金した経験が多いほど、スマートフォンゲームユー
ザーが、購買行動をする動機が強く、消費行動する目標の道具などに関する認知能力が強い中心ルート
になる傾向が増加することを明らかにする。 
将来の課題について、ユーザーの精緻化見込みモデルのルートとメッセージに対するポジティブな感
情やネガティブな感情との関係、またはその原因を解明することを研究する必要がある。また、具体的
にどのように広告行動をするか、またはゲーム内でどのようにユーザーたちに商品をアピールする刺激
や注意喚起をする文字、画面、音声について、ユーザーの経験が上がればどのような変化があるかを研
究する必要がある。後には、スマートフォンゲームユーザーの経験とルートの関係は、大量な要素であ
り、今回の研究は年齢、性別、地域などを検証したが、まだ足りない部分である。もう一点は、ELMモ
デルの定義では動機と能力があるとないように二分したが、今回の研究の定義に沿って、各項目の点数
を統計してルートを整理する。そのデータが被調査者たちの処理方式を完全に正しく表現したかを検査
できない。これから、もっとホワイトボックスみたいな調査と分析手段を期待する。最後に、今回の研
究は時間と経済力の考えから中国のスマートフォンゲームユーザーに注目したが、他の地域のユーザー
が同じような行動をするか、コントロールの部分がルートに影響を与えない状態であるかなど課題を検
証する必要がある。 
【主要参考文献】 
1.杉本徹雄(1997)消費者理解のための心理学,pp.165-167,pp.170-171 
2.井上崇道(2018)消費者行動論(第 2 版),p103,p133 
3.Richard E. Petty ＆ John T. Cacioppo(1986)THE ELABORATION LIKELIHOOD MODEL OF PERSUASION,ADVANCES IN 
EXPERIMENTAL SOCIAL PSYCHOLOGY,19,pp.123-205． 
4.Google&Ipsos(2022)2022 全球手游玩家需求变化洞察,pp.8-13,pp.19-21 
5.国元证券(2020)移动游戏行业深度报告,pp.4-10,pp.23-25 
6.艾瑞咨询(2022)中国 2021 移动游戏趋势洞察报告,p5,p6,p37 
 
 


Analysis of Factors in Billing Behavior of Smartphone Game Consumers ―On the central route and peripheral route of the Elaboration Likelihood Model―

KIM, Byeongsik

23057

English

Contemporary Literature Review on Venture Capital（VC）and Corporate Venture Capital（CVC）Studies: Current Position and Future Direction

櫻井, 俊輔

23144

サクライ, シュンスケ

SAKURAI, SHUNSUKE

 
 
 
修士論文要旨 
 
論文題目：「役員給与税制の損金算入要件に関する一考察」 
 
学籍番号：LM22007 
氏  名：櫻井俊輔 
 
指導教員：肥後治樹教授 
 
【論文の構成】 
はじめに 
第 1 章 制度の概要 
第 2 章 法人税法における役員給与の損金「不算入」の論点 
第 3 章 判例研究  
第 4 章 結論 
おわりに 
 
【論文の内容】 
 法人が使用人に対して支給する給与は、人件費として、原則としてすべて損金の額に
算入される。しかし、役員に対する給与は、現行の法人税法(昭和 40 年法律第 34 号)上
では原則として損金不算入の規定をとっており、要件を満たした場合のみ損金算入が
認められることとなっている。また、法人税法第 34 条第 2 項では、「不相当に高額」な
部分については損金算入が認められない旨の規定が定められている。ここにいう「不相
当に高額」という概念はいわゆる不確定概念とも呼ばれており、当該「不相当に高額」
については、法人税法施行令(昭和 40 年政令第 97 号)第 70 条において、一定の指針を
示しているが、それらは必ずしも絶対的な基準としてすべてが個別具体的に規定され
ているわけではない。そのため、不確定概念を用いる現行の法人税法の規定により、納
税者と課税庁間において、その解釈等を巡って、多くの争いが起き、裁判に至っている。 
近年の代表的な裁判例としては、「残波事件」として知られる東京地判平成 28 年 4 月
22 日税資 266 号順号 12849(以下「残波事件」という。)が挙げられる。これは、酒造会
社である X 社(原告)がその役員に支払った役員給与等を損金の額に算入するなどして
行った法人税申告につき、所轄税務署長が、法人税法第 34 条第 2 項の規定を適用し、
当該役員給与等につき、不相当に高額な部分の金額があるとして、当該金額を損金不算
入とする更正処分等を行った事案である。 
 本稿においては、第 1 章では、役員給与税制についての沿革について記載し、また、
法人税法上の役員給与の取扱いについて触れ、第 2 章では、不確定概念の意義に触れつ
 
つ、学説を用いながら役員給与規定における予測可能性及び法的安定性について考察
した。また、本稿における重要論点である恣意性の排除に関する見解を考察し、第 3 章
では、「不相当に高額」等の不確定概念を使用し、損金不算入となった代表的な裁判例
を取り上げ、恣意性の介入及び不相当に高額な金額の算定方法について、納税者側及び
課税庁側の主張を参考にしながら検討を行った。その上で、第 4 章では、現行の役員給
与税制についての考察を述べ、最終的に、問題意識に対する解決策を考え講じ、締めく
くりとして、一定の基準となる算式を構築し使用することは、今後の実質基準を適用す
る上で、一考の余地があるとし、1 つの提言を行った。 
 
【主要参考文献】 
1. 金子宏『租税法[第 24 版]』(弘文堂,2021) 
2. 金子雅実『「新版」徹底解説 役員給与』(清文社,2011) 
3. 品川芳宣「役員報酬・役員退職給与の適正額の算定方法」税研 190 号(2016) 
4. 新城将孝「取締役の報酬についての講義」沖縄大学法経学部紀要 22 号(2014) 
5. 武田昌輔編著『DHC コンメンタール法人税法』(第一法規) 
6. 田代雅之「過大役員給与の[不相当に高額]」税務弘報 69 巻 12 号(2021) 
7. 長島弘「役員給与に係る不相当性の判断と倍半基準」税務事例 48 巻 7 号(2016) 
8. 藤曲武美「過大役員給与の損金不算入」税経通信 72 巻 6 号(2017) 
9. 藤曲武美「税法上の不確定概念の考え方～新型コロナ禍と申告納税制度からみる不確定概念～」
税務弘報 69 巻 12 号(2021) 
10. 弥永真生『リーガルマインド会社法[第 15 版]』(有斐閣,2021) 
11. 山本守之・守之会『新版 検証税法上の不確定概念』(中央経済社,2015) 
12. 山本守之『体系法人税法[33 訂版]』(税務経理協会,2016) 
13. 渡辺徹也『スタンダード法人税法[第 3 版]』(弘文堂,2023) 
14. 渡辺充「役員給与の損金不算入－京醍醐味噌事件－」税理 66 巻 12 号(2023) 
15. 渡辺淑夫『法人税法[令和 4 年度版]』(中央経済社,2022) 
 
 
以上 
  


An Analysis on Corporate Tax Treatment Concerning Exclusion of Director's Salary from Gross Expence

Takahashi, Tomoya

20829

高橋, 知也

タカハシ, トモヤ

Tourism and Economic Growth in Asia

千波玲子教授退職記念号A Volume Issued in Honour of Professor Reiko Chiba On the Occasion of Her Retirementdepartmental bulletin pape

栗原, 浪絵

23043

クリハラ, ナミエ

Kurihara, Namie

Characteristics of Lomb Kato’s Theory of Foreign Language Learning : Focusing on “Polyglot: How I Learn Languages”

Ikeda, Akiko

19439

Shakespeare and Emotions: Hate and Anger

特集　コロナ禍がホスピタリティ領域に与えた変容と変革departmental bulletin pape

鈴木, 信幸

19627

スズキ, ノブユキ

SUZUKI, Nobuyuki

巻頭言
紀要『ホスピタリティ・マネジメント』
第13巻1号の発行に向けて
新型コロナのパンデミックは，私たちの普段の暮らしに何らかの変容を作り出し，結果として，もし
くは途中経過として，人と人の笑顔の交わりを基本とするホスピタリティの捉え方や在り方にも予想外
の変化を生じさせていると言えるでしょう。よって，本巻では「コロナ禍がホスピタリティ領域に与え
た変容と変革」について特集し，経営学部ホスピタリティ・マネジメント学科の教育研究上の主たる柱
である6領域（ホテル／ブライダル／トラベル／フード／スポーツ／マネジメント）の観点から論考し
ております。
本紀要では，投稿規定に基づき，学科内の専任教員に限らず，本学科の非常勤講師としてご活躍の先
生方および産業界でご活躍の方々から，ご執筆を頂戴いたしました。なお，本誌編集委員会にて，いず
れも豊かな学識や示唆に富んだ考察・報告であると審査済みであります。以上，本紀要のあらましにつ
いて，ご説明させていただきます。
2024年3月31日
経営学部長 鈴 木 信 幸
i


Preface

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