ROSE - Ibaraki University Academic Repository

青田, 庄真

Aota, Shoma

Japanese

Designing English Language Curricula Led by Local Authorities to Promote Regional Revitalization

小川, 哲哉

Ogawa, Tetsuya

茨城大学・教育学野・特任教授
科学研究費助成事業　　研究成果報告書
様　式　Ｃ－１９、Ｆ－１９－１、Ｚ－１９ （共通）
機関番号：
研究種目：
課題番号：
研究課題名（和文）
研究代表者
研究課題名（英文）
交付決定額（研究期間全体）：（直接経費）
１２１０１
基盤研究(C)（一般）
2024～2021
高校道徳における討議型授業の理論構築とオンライン学習の活用
Theoretical Construction of Discussion-Based Classes in High School Moral 
Education and the Utilization of Online Learning
８０１９４４３９研究者番号：
小川　哲哉（Ogawa, Tetsuya）
研究期間：
２１Ｋ０２５９５
年 月 日現在  ７   ５   ２
円     2,700,000
研究成果の概要（和文）：この研究では、高校道徳の先進県である茨城県の県立・私立高校において、「討議型
授業」の実践に、「オンライン学習」を組み合わせた授業実践の新たな可能性を論究し、効果的な指導法の開発
を行った。本研究では、対面授業とオンライン学習を組み合わせた「ハイフレックス型」の道徳授業実践を行
い、遠隔・オンライン教育の様々な授業方法を開発した。その結果、ハイフレックス型の授業では、対面授業よ
りも多様なグループ学習が可能となり、ICTの活用による授業実践記録（文字、画像、動画等の記録）は、学習
者一人ひとりの学習成果や進捗状況を体系的に記録・評価するポートフォリオ的管理が容易になり、学習者各自
の探究学習が深められた。
研究成果の概要（英文）：This study investigates the potential of combining “discussion-based 
classes” with “online learning” in public and private high school in Ibaraki Prefecture, known 
for its advanced high school moral education. We developed effective teaching methods by 
implementing a” HyFlex(Hybrid Flexible)” model that integrates face-to-face and online learning. 
This approach enabled more diverse group learning compared to traditional face-to-face classes. The 
use of ICT for recording class activities (text, images, videos, etc.) facilitated portfolio-like 
management, systematically documenting and evaluating each high school student’s learning outcomes 
and progress. In turn, such educational practices deepened each student’s inquiry-based learning. 
研究分野： 道徳教育学
キーワード： 高校道徳　討議型授業　オンライン学習　ハイフレックス型授業　ポートフォリオ的管理
  １版
令和
研究成果の学術的意義や社会的意義
研究開始当初の2021年度は、すでにコロナ感染症が教育現場に深刻な影響を与えていた時期だったため、オンラ
イン学習を採用する高校が数多く存在し、オンライン学習の高い教育効果が認められ、対面による単なるグルー
プワークよりも、オンラインによる討議活動の様々な教育効果が確認された。しかしコロナ感染症が第5類に移
行した2023年5月以降、オンライン学習を対面授業の代替と見なす傾向が強くなり、対面授業への回帰がオンラ
イン学習の教育実践の機会を少なくさせた。そのため本研究では、対面授業とオンライン学習を組み合わせた
「ハイフレックス型」の授業実践を行い、オンライン学習の新たな可能性を模索した。
※科研費による研究は、研究者の自覚と責任において実施するものです。そのため、研究の実施や研究成果の公表等に
ついては、国の要請等に基づくものではなく、その研究成果に関する見解や責任は、研究者個人に帰属します。
様 式 Ｃ－１９、Ｆ－１９－１（共通） 
 
1．研究開始当初の背景 
 2017 年の学習指導要領の改訂で、小・中学校の道徳科は、従来の読み物教材中心の座学的教
育であったものから、「考え、議論する」教育へと大きく転換され、多面的・多角的に課題解決
に向かう「話し合い活動」が重視されることになった。そのような動きは高校にも影響し、高校
の道徳教育においても、「討議型」の教育活動の必要性が強く求められたが、2020 年以降のコロ
ナ禍によって、高校現場にはさらに重要な教育課題が提示されることになった。それは、コロナ
禍による対面授業の実施困難により、代替としての遠隔・オンライン授業の導入である。文部科
学省（以下、文科省）はすでにコロナ禍以前より GIGA スクール構想の実現を目指していたが、
その実現は喫緊の課題となった。そのために不可欠なのは、一人一台のデジタル端末の導入と学
校のインターネット環境の充実・整備であり、それを活用した児童生徒の「個別最適化された＜
学び＞」を行うことであった。コロナ禍の時期にそのような＜学び＞への転換が急速に行われた
が、新たな問題も明らかになった。それは個別最適化された個々人の学習において、児童生徒一
人ひとりが孤立し、他者との対話や多様なコミュニケーションの機会が不足することであった。
こうした問題を解消するために必要なのは「協働的な＜学び＞」であり、個々の児童生徒が「協
働」で様々な課題に多面的・多角的に取り組む学習活動を、しかもオンライン等の ICT を活用し
て行うことが求められた。このような諸問題を考慮に入れた上で、本研究の目的を以下のように
設定した。 
 
２．研究の目的 
 本研究の目的は、アクティブ・ラーニング授業の代表的な一形態と言われている「討議型授業」
の実践に、オンライン学習を効果的に組み合わせることで高校道徳の討議型授業の新たな可能
性を模索し、効果的な指導法の開発を図ることである。そのため高校現場におけるフィールドワ
ークを通した量的研究及び質的研究を２年間取り組み、３年目に指導法の理論構築を行う。申請
者はこれまでの研究で、紙媒体の授業教材だけでなく動画による授業教材の活用が、 生徒の授
業理解にどのように影響するかの研究に取り組んできたが、さらにオンライン学習を活用する
ことで、討議型の高校道徳授業の教育効果が高められることを解明する。 
 
３．研究の方法 
2021 年度は、まず討議型授業の先行研究を論究・整理した上で、他教科で動画資料やオンラ
イン学習を活用している小・中学校及び高校の先進的教育実践を視察・調査した。特に、高校道
徳の実践例としては、高校道徳の先進県である茨城県の県・私立高校の事例を取り上げた。  
2022 年度、前年度の調査・研究に基づいてオンライン学習を活用した討議型授業プログラム
のプロトタイプを作成し、全県立高校をほぼカバーできる 5タイプ別の高校（進学校・全日普通
科・芸術系・産業教育系・定時制）で試行・検証した。そこで検証されたデータを、質問紙法に
よる統計的分析（量的分析）と、録画映像からの非言語的分析による 解釈的アプローチ（質的
分析）により考察し、その教育的有効性・妥当性を明らかにした。 
最終年度の 2023 年は、前年度学校別に開発したプログラムの課題の修正・改善を図り、討議
型授業の指導方法の理論構築を行い、その成果を指導資料として作成・公表し、学会等で発表し
た。 
 
４．研究成果 
 本研究では、高校道徳の教育実践の先進県である茨城県の県立高校及び私立高校において、オ
ンライン学習を活用したハイフレックス形式の討議型道徳授業を行い、その結果を分析・検証し
た。コロナ感染症が収束していない時期でもあり、対面授業とオンライン学習を組み合わせたハ
イフレックス形式の授業実践の有効であった。ここでは、研究成果の一部を紹介したい。 
 まず茨城県の私立 A 高校での授業例を紹介する。この授業では、「安楽死」の問題を通して、
生命尊重の大切さを考える討議活動を行った。A 高校には「医学コース」が設置されており、医
学系の大学を目指す高校生たちが在籍しており、医師を目指す彼らにとって重要なテーマであ
った。この授業では、同コースの 1年生と 2年生に対して、ハイフレックス形式（第 1教室では
対面授業（1年生）を、第 2教室では Zoom によるオンライン学習（2年生）の組み合わせ）で、
ICT を活用した探究学習と討議活動を行った。安楽死を希望する在宅医療の患者を取り上げた教
材「安楽死を考える」と、YouTube 動画「NHK スペシャル（短縮版）“人生をどう生きるか”」を
使った討議活動を行い、アンケート調査（Google のフォーム）を実施した。このような授業実
践は従来のような対面授業と班学習の組み合わせよりも、探究学習や討議活動の双方に教育的
効果が確認できた。インターネット検索による調べ学習の容易さは言うまでもないが、複数のグ
ループによる討議活動や、フォームを使った生徒たちの意見はポートフォリオ的記録が可能で
あったので、安楽死に対する各自の理解の深まりと変容を確認することができた（この授業実践
の詳細は、「オンラインを活用した高校道徳の研究―探究学習と討議活動による授業実践―」『日
本教育メディア学会研究会論集 No.56』11-20 頁 2024.03）。 
 次に県立 B高校の授業例を紹介したい。B高校での授業実践では、安全な水を届ける国際貢献
活動を考える道徳授業を総合的な探究の時間で行った。この実践では、対面授業と遠隔・オンラ
イン教育を融合させたハイフレックス型授業を 2回にわたり実施した。1回目の授業は、対面で
行い、2 回目の授業は、B 高校で高校教員と生徒が Zoom のブレイクアウトルームで討議活動を行
い、そこに申請者及び教育学部の学生が大学研究室からオンラインで参加するハイフレックス
形式をとった。オンラインの討議活動では、高校生同士の討議活動に申請者、高校教員、大学生
が学習支援や、対話促進者としての役割を果たし、授業後には生徒たちの討議活動の録画記録を
大学研究者と実務家が相互に評価しあう「アクション・リサーチ」の手法を行い、その教育効果
を確認した（この授業の詳細は、「高等学校の『総合的な探究の時間』の授業実践に関する研究
―ハイフレックス型授業の活用事例について―」『茨城大学全学教職センター研究論集』（2024 年
版）、1－15 頁）。 
 以上の研究成果からも分かるように、本研究では、高校道徳の先進県である茨城県の県立・私
立高校において、討議型授業の実践にオンライン学習を組み合わせることで、高校道徳の討議活
動の新たな可能性を見出し、効果的な指導法を開発することができた。オンライン学習の理論と
実践の成果は、研究開始当初の 2021 年度がコロナ感染症が教育現場に深刻な影響を与えていた
時期であったため、オンライン学習を採用している高校が多く存在し、遠隔・オンライン教育の
高い教育効果が認められた。ところがコロナ感染症が第 5類に移行した 2023 年 5 月以降、遠隔・
オンライン教育を対面授業の代替と見なす傾向が強い学校教育現場では、対面授業への回帰が
広がり、遠隔・オンライン教育の様々な可能性を模索する教育実践が少なくなったとの指摘もあ
った。そのため、本研究では、対面授業とオンライン学習を組み合わせたハイフレックス型の授
業実践を行い、遠隔・オンライン教育の更なる可能性を明らかにした。その結果、ハイフレック
ス型の道徳授業では、ブレイクアウトルームなどでグループ学習が容易になり、ICT の活用によ
る学習活動のポートフォリオ化も可能となり、その記録を読み返すことで生徒たちは自身の探
究学習を深めることができるようになった。また、大学研究者と教育現場の実務家等が、相互に
連携して教育実践を分析するアクション・リサーチの手法による教育効果も本研究で確認でき
た。 
５．主な発表論文等
〔雑誌論文〕　計3件（うち査読付論文　0件／うち国際共著　0件／うちオープンアクセス　2件）
2023年
2024年
2024年
〔学会発表〕　計1件（うち招待講演　0件／うち国際学会　0件）
2024年
オープンアクセスではない、又はオープンアクセスが困難 －
オンラインを活用した高校道徳の研究
 ４．発表年
 １．発表者名
小川哲哉
 ３．学会等名
日本教育メディア学会研究会
 ２．発表標題
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
高等学校の「総合的な探究の時間」の授業実践に関する研究－ハイフレックス型の活用事例について－
茨城大学全学教職センター研究論集 1-15
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
 ４．巻
小川哲哉 2024年版
 １．著者名
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
オンラインを活用した高校道徳の研究―探究学習と討議活動による授業実践―
日本教育メディア学会研究会論集 11-20
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
 ４．巻
小川哲哉 56
 １．著者名
定時制高校の「総合的な探究の時間」を通した道徳教育の学習指導に関する研究―生徒―の主体的・対話
的で深い学びの実現を目指して
茨城大学全学教職センター研究論集 98-107
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 ４．巻
志賀栄文・小川哲哉 2023年度版
 １．著者名
 ２．論文標題  ５．発行年
〔図書〕　計2件
2023年
2021年
〔産業財産権〕
〔その他〕
－
６．研究組織
７．科研費を使用して開催した国際研究集会
〔国際研究集会〕　計0件
８．本研究に関連して実施した国際共同研究の実施状況
所属研究機関・部局・職
（機関番号）
氏名
（ローマ字氏名）
（研究者番号）
備考
共同研究相手国 相手方研究機関
 １．著者名
 １．著者名
 ４．発行年
 ４．発行年
小川哲哉（編著）
小川哲哉
 ２．出版社
青簡舎 214
 ３．書名
 ３．書名
教育改革と現代社会
増補改訂版　主体的・対話的な＜学び＞の理論と実践　「自律」と「自律」を目指す教育
 ５．総ページ数
 ５．総ページ数 ２．出版社
青簡舎 228


Theoretical Construction of Discussion-Based Classes in High School Moral Education and the Utilization of Online Learning

大山, 廉

Oyama, Ren

The effects of pragmatic instruction on the linguistic development and affective aspects in Japanese EFL learners

岡田, 信一郎

Okada, Shin-ichirou

茨城大学・応用理工学野・講師
科学研究費助成事業　　研究成果報告書
様　式　Ｃ－１９、Ｆ－１９－１、Ｚ－１９ （共通）
機関番号：
研究種目：
課題番号：
研究課題名（和文）
研究代表者
研究課題名（英文）
交付決定額（研究期間全体）：（直接経費）
１２１０１
基盤研究(C)（一般）
2024～2021
学習間隔に応じた得点計算法の実授業における評価
Evaluation of the Point Calculation method according to the Learning Interval in
 the Real Class
６０２７１７５６研究者番号：
岡田　信一郎（Okada, Shin-ichirou）
研究期間：
２１Ｋ１２１７１
年 月 日現在  ７   ６ ３０
円       800,000
研究成果の概要（和文）：本研究では、間隔を空けた学習を促すための学習間隔に応じた得点計算法を実際の授
業で運用し、その結果の検証を行った。そのために、すでに運用実績のある「SQL実習支援システム」「リレー
ショナルデータモデル演習システム」へ得点計算法を適用し、実際の授業で運用した。得られた学習履歴を分析
した結果、常に間隔を空けた学習を行う学習者は少なく、間隔を空けた学習を行わない学習者が25%程度存在し
ているが、半数以上の学習者は間隔を空けた学習と間隔を空けない学習を状況に応じて混在させて学習している
ことが確認された。また、学習間隔を空けない学習者の期末試験における得点の平均は低くなる傾向が見られて
いる。
研究成果の概要（英文）：In this study, I evaluate the point calculation method according to the 
learning intervals in the real class. For this purpose, we applied the point calculation method to 
the “SQL Exercise System” and “Relational Data Model Exercise System,” which have already been 
used them in real classes. As a result of analyzing the learning record, it was confirmed that there
 are few learners who always learn with intervals and about 25% of learners do not learn with 
intervals, but more than half of the learners learn by mixing spaced and unspaced learning depending
 on the situation. Additionally, there was a tendency that average score of the learners who learn 
without intervals was lower in term examination.
研究分野： 教育工学
キーワード： 学習間隔に応じた得点計算法　反復学習
  ２版
令和
研究成果の学術的意義や社会的意義
間隔を空けた反復学習を促すための学習間隔に応じた得点計算法に対し、多くの学習者がそれを受け入れること
が確認された。さらに、とくに指示をされなくても、多くの学習者は自身の判断で間隔を空けた学習と間隔を空
けない学習を組み合わせて利用することができることも確認された。
※科研費による研究は、研究者の自覚と責任において実施するものです。そのため、研究の実施や研究成果の公表等に
ついては、国の要請等に基づくものではなく、その研究成果に関する見解や責任は、研究者個人に帰属します。
様 式 Ｃ－１９、Ｆ－１９－１（共通） 
 
 
１．研究開始当初の背景 
 
(1)SQL 実習支援システムとリレーショナルデータモデル演習システム 
SQL はデータベースを操作するための言語であり、データベースを扱う技術者にとっては習熟
が必須な技術の 1つである。SQL の文法は複雑で、その習熟には実習による反復学習が欠かせな
い。しかし、大学などの教育機関において、指導者が人手で課題を作成し、さらに学習者の解答
の評価を行おうとすると、反復学習のための十分な問題数を確保することができない。そこで研
究代表者は、SQL の反復学習を支援する「SQL 実習支援システム」を開発している。このシステ
ムは、学習者の理解状況によって学習項目を決定する学習項目選択機能、問題文と正解例を生成
する類題生成機能、学習者の入力した SQL 文の正誤判定を行う正解判定機能を備えている。本シ
ステムは、平成 21 年度から実際の授業で利用されており、令和元年度には学習者 81 名に対し
10457 問の課題を生成した実績がある。 
一方、データベースの学習においては基礎理論となるリレーショナルデータモデルも必須で
ある。SQL よりもこの理論、とくに正規化を苦手とする学習者は多い。そこで開発されたシステ
ムが「リレーショナルデータモデル演習システム」である。このシステムはリレーショナル代数
および正規化に関する問題を自動生成し、学習者解の正誤を判定する機能を備えており、学習者
は多数の問題による演習を行うことができる。このシステムは、平成 25 年度から実際の授業で
利用されていた。 
 
(2)学習間隔に応じた得点計算法 
学習者は SQL 実習支援システムなどを用いることで多数の課題による反復学習をできるが、3
時間程度の連続利用により、すべての学習項目の学習を終えることも可能である。この場合、短
時間で同じ学習項目の問題を繰り返すことになり、反復学習の効果は低下する。心理学の分野に
おいても、このような反復学習は集中学習として知られており、間隔を空けて反復学習を行う分
散学習よりも学習の効率が悪いとされている。 
そこで、研究代表者は、1 日から 3日の間隔を空けて学習したときに高い得点を与える得点計
算法を考案した。この得点計算法における得点の変化を図 1に示す。 
この計算法では学習の間隔が 1 日から 3 日のときに最高点の 1 点が与えられるが、それ以外
の間隔で学習したときには最高点よりも低い点が与えられる。同じ学習項目の学習を反復する
ことによりそれらの得点が図 2のように累積され、3 点以上でその項目の学習が終了する。この
得点計算法は、1日から 3 日の間隔の反復学習を促すが、学習者自身が学習間隔を決める余地も
残している。学習者は、得点が低いことを承知で短い間隔の学習を繰り返すことも可能である。 
学習間隔に応じた得点計算法は、平成 27 年度から茨城大学工学部の学生を対象とした実験に
よりデータの収集が行われている。この実験は多くのデータを収集するため、企業の採用試験で
問われる一般常識を教材とし、タブレット端末上に実装された実験システムによって行われて
いる。7日間の学習に対し、7日後、14 日後、28 日後の学習効果が検証されており、いずれも正
答率に 30 ポイント以上の差があることが確認されている。ただし、この評価は、得点計算法の
ための実験環境での評価である。実際の授業の現場には、様々な学習者が混在し、学習意欲や時
間的制約が異なるため、理想的な状況とは異なる結果となると考えられる。そのため、実際の教
育現場での適用と評価が必要とされていた。 
 
 
２．研究の目的 
 
本研究の目的は、学習間隔に応じた得点計算法の実用性を、実際の教育現場での運用を通じて
評価することである。また、運用で得られたデータから、得点計算法の適用に対し、学習者がど
のような学習行動を行うのかを検証することも目的とされた。 
さらに、検証によって得られた効果や問題点などを基に、提案手法の改良も検討することとさ
れた。 
 
1
0 1 3 75
0.3
経過時間（日）
得
点
図1 学習間隔に対する得点の変化
3
0
1 3 75 経過時間（日）
2
1
累
積
得
点
:正解のタイミング
図2 得点累積の例
合格基準
 
３．研究の方法 
 
本研究では、すでに運用実績のある「SQL 実習支援システム」「リレーショナルデータモデル
演習システム」へ学習間隔に応じた得点計算法を適用し、実際の茨城大学工学部情報工学科の 2
年生向け科目「データベース論」での運用を行い、学習履歴などのデータ収集を行った。SQL 実
習支援システムへの適用は先行して行われていたため、本研究期間の開始から、リレーショナル
データモデル演習システムへの適用を行い、2021 年度より両方のシステムを用いた運用を行っ
ている。 
2 つのシステムは反復学習による知識の定着を目的とした実習・演習システムであるため、SQL、
リレーショナルデータモデルの解説は授業の中で行っており、2つのシステムは授業時間外の課
題として提示されている。実施開始時期や期間は、授業の進度やシステムの準備状況などの都合
により変動があるが、期間は 3週間程度を目安としている。 
運用によって収集を行ったデータは、学習履歴、アンケート回答、期末試験の該当部分の得点
率である。2023 年度からは期末試験前の小テスト（実力確認テスト）の結果も収集した。 
収集の対象となったデータは、データの研究利用に同意した学習者のもののみで、匿名化した
上で集計、分析の対象としている。 
 
 
４．研究成果 
 
(1)運用データの収集 
2021 年度から 2024 年度の運用において、学習履歴、アンケート回答、期末試験の得点率、実
力確認テストの結果のデータを得た。それぞれのデータ種別で収集できた件数が異なるため、学
習履歴が収集された学習者の人数のみを表 1に示す。 
 
 表 1  各システムの学習履歴件数 
システム名 2021
年度 
2022 年
度 
2023 年
度 
2024 年
度 
SQL 実習支援システム 56(43) 54(48) 63(62) 49(46) 
リレーショナルデータ 
モデル演習システム 
59(54) 51(47) 64(60) 50(50) 
 
表 1 の括弧内は、システムが提示するすべての学習を終えた学習者数である。最低でも 77%の
学習者がすべての学習を終えている。このことは、得点計算法を適用してもシステムによる実
習・演習が成立していたことを示している。 
 
(2)学習行動の分析 
ここでは学習間隔に応じた得点計算法を提示された学習者がどのような学習行動をとるのか
を分析した結果を説明する。 
まず最初に、学習履歴における学習間隔の平均値などを求めたが、ばらつきが大きく、学習の
傾向をとらえることはできなかった。学習者の学習履歴を一人ずつ確認したところ、一人の学習
者の履歴の中にも学習間隔のばらつきがあることが確認された。そこで、どこで学習間隔が空け
られているのかを明確にするために、学習者一人一人の学習履歴を学習項目ごとに時系列に並
べた表形式で表示し、目視による学習傾向の分析、分類を試みた。図 3は実際の学習者の学習履
歴からの抜粋である。表形式にすることによって、この学習者は概ね学習間隔を空けて学習して
いるが、不正解になったときだけ、同じ学習項目を連続して反復学習している様子がはっきり確
認できる。 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
図 3 学習項目ごとに整列した学習履歴の表示例（一部抜粋） 
 
この分析によって、学習者の学習間隔の空け方は、一人一人異なるが、いくつかの特徴も確認
することができた。 
 常に学習間隔を空ける学習者はごくわずかである。 
 学習期間を通して学習間隔を空けない学習者が 25%程度存在する。 
 多くの学習者は学習間隔を空けた学習も行うが、以下の状況では学習間隔を空けない学習
を行う。 
 不正解になったときは直後に連続して同じ学習項目を繰り返す。 
 学習期間の終了直前には間隔を空けずに学習を行う。 
したがって、学習間隔に応じた得点計算法の適用によって、半数以上の学習者は何らかの形で
間隔を空けた学習を行うようになることが確認された。 
2021 年度を例に、学習者の行動をいくつかのパターンに分類し、学習者の行動をそれらのパ
ターンに当てはめた結果を示す。なお次の考察のため、期末試験における得点率の平均も記す。 
表 2 はリレーショナルデータモデル演習システムにおいて見られた学習傾向の分類である。
この分類は、学習期間全体における傾向と、不正解時の行動の 2種類となっており、この 2つの
分類の組み合わせに対して、学習者の行動を当てはめ、人数を求めたものが表 3である。 
 
表 2 リレーショナルデータモデル演習システムにおける学習傾向の分類 
分類 傾向 
1 概ね学習間隔を空けている 
2 リレーショナル代数のみ学習間隔を空けている 
3 全体的に学習間隔を空けていない 
4 学習開始直後以外は学習間隔を空けている 
5 学習終了直前以外は学習間隔を空けている 
A 不正解時、その学習項目をすぐに再学習する 
B 不正解時、その学習項目を時間を空けてから学習する 
C 不正解時の対処は状況によって異なる 
 
表 3 リレーショナルデータモデル演習システムにおける各学習パターンの人数 
パターン 人数 平均得点率 
1 A 21 0.67 
B 3 0.64 
C 5 0.62 
2 A 0  
B 1 0.36 
C 2 0.63 
3 A 10 0.55 
B 0  
C 1 0.55 
4 A 1 0.90 
B 0  
C 0  
5 A 11 0.69 
B 0  
C 1 0.64 
2022/12/29 15:27  wa true 1.00 2.00, 86665
2022/12/29 15:33  sa true 1.00 2.00, 86851
2022/12/29 15:36  kyotu true 1.00 2.00, 86866
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2022/12/29 16:25  2nf true 0.30 2.20, 77
2022/12/29 16:30  3nf true 1.00 2.00, 86721
2022/12/29 16:36  bcnf false 1.00 1.00, 86619
2022/12/29 16:40  bcnf true 0.30 1.30, 260
2022/12/29 16:43  bcnf true 0.30 1.60, 179
2022/12/29 16:45  bcnf true 0.30 1.90, 107
2022/12/29 16:47  bcnf true 0.30 2.21, 137
2022/12/30 16:11  wa true 1.00 3.00, 89052
2022/12/30 16:26  sa true 1.00 3.00, 89603
2022/12/30 16:51  kyotu true 1.00 3.00, 90891
2022/12/30 16:53  seki true 1.00 3.00, 90838
2022/12/30 16:55  syaei true 1.00 3.00, 90838
2022/12/30 16:56  sentaku true 1.00 3.00, 90797
2022/12/30 17:29  ketugou true 1.00 3.00, 92318
2022/12/30 17:40  syou true 1.00 3.00, 92771
2022/12/30 17:43  2nf true 1.00 3.20, 91091
 
また SQL 実習支援システムについても、同様に学習者の行動を分類した結果が表 4であり、この
分類に学習者の行動を当てはめて、人数を求めたものが表 5である。 
 
 
表 4 SQL 実習支援システムにおける学習傾向の分類 
分類 傾向 
1 概ね学習間隔を空けている 
2 全体的に学習間隔を空けていない 
3 学習開始直後以外は学習間隔を空けている 
4 学習終了直前以外は学習間隔を空けている 
5 学習間隔を空けているが、間隔を空け過ぎることがある 
A 不正解時、その学習項目をすぐに再学習する 
B 不正解時、その学習項目を時間を空けてから学習する 
C 不正解時の対処は状況によって異なる 
 
表 5 SQL 実習支援システムにおける各学習パターンの人数 
パターン 人数 平均得点率 
1 A 12 0.82 
B 10 0,9 
C 2 0.96 
2 A 10 0.74 
B 0  
C 0  
3 A 0  
B 0  
C 0  
4 A 11 0.87 
B 0  
C 0  
5 A 5 0.8 
B 0  
C 0  
 
(3)学習行動と成績との関係 
表 3、5 に各行動パターンにおける学習者の期末試験の得点率の平均を記した。なお、期末試
験の得点率は、SQL に関する問題に対する得点率と、リレーショナルデータモデルに関する問題
に対する得点率を、それぞれ別に求めている。この値は個人差が非常に大きい。一方、学習者の
行動パターンは種類が多く、そこに分類される学習者の人数は少ない。そのために各行動パター
ンと得点率の平均の関係を論ずることは難しいが、現在のところ、全体的に間隔を空けないパタ
ーン(リレーショナルデータモデル演習システムでは 3A、SQL 実習支援システムでは 2A)の得点
率は他の人数が多い学習パターンの平均と比較し、低くなる傾向が見られている。 
 
(4)今後の展開 
今回の運用で得られたデータによっていくつかの知見が得られたが、これをもとに更なる分
析が求められる。また、運用を通じて得られた問題点の解消を検討する。例えば、ケアレスミス
で不正解になった場合も、次に得られる得点が初期値になること対してはアンケートなどにお
いて改善が要望されている。 
５．主な発表論文等
〔雑誌論文〕　計0件
〔学会発表〕　計3件（うち招待講演　0件／うち国際学会　0件）
2023年
2022年
2022年
〔図書〕　計0件
〔産業財産権〕
〔その他〕
－
６．研究組織
７．科研費を使用して開催した国際研究集会
〔国際研究集会〕　計0件
 ４．発表年
学習間隔に応じた得点計算法が適用されたSQL実習支援システムにおける学習傾向の分析
学習間隔に応じた得点計算法が適用されたリレーショナルデータモデル演習システムの利用者個別の利用状況分析
学習間隔に応じた得点計算法の運用評価 -リレーショナルデータモデル演習システムへの適用-
氏名
（ローマ字氏名）
（研究者番号）
備考
所属研究機関・部局・職
（機関番号）
 ３．学会等名
 ３．学会等名
情報処理学会コンピュータと教育研究会170回研究発表会
情報処理学会コンピュータと教育研究会167回研究発表会
情報処理学会コンピュータと教育研究会164回研究発表会
 ４．発表年
 ４．発表年
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 １．発表者名
 １．発表者名
 １．発表者名
谷紘毅, 岡田信一郎
笠松映佑, 岡田信一郎
笠松映佑, 岡田信一郎
 ３．学会等名
８．本研究に関連して実施した国際共同研究の実施状況
共同研究相手国 相手方研究機関


Evaluation of the Point Calculation method according to the Learning Interval in the Real Class

Aida, Hirai

Morita, Masato

Fukumoto, Hiroki

Kobayashi, Yoshio

Nagakawa, Haruki

Enhanced Degradation and Selective Photoreforming of Polylactic Acid via Solar-Driven Photocatalytic Reactions

甲斐, 教行

カイ, ノリユキ

Kai, Noriyuki

Baccio Bandinelli and Clemens VII - General Iconological Study Based on Cicero’s Skepticism

ジュリオ・カルロ・アルガン

上田, 恒夫

ウエダ, ツネオ

Ueda, Tsuneo

森田, 義之

モリタ, ヨシユキ

Morita, Yoshiyuki

小林, もり子

コバヤシ, モリコ

Kobayashi, Moriko

Giulio Carlo Argan, Storia dell’arte italiana: Translation (Part 4)

久保田, 楓佳

伴野, 修一

石田, 郁貴

松本, 和人

辻村, 直美

鏑木, 一誠

小針, 大助

One-Legged Standing Behavior and Leg Temperature in Response to Ambient Temperature in Captive Flamingos (Phoenicopteridae)

中本, 旅人

日野, 稜

猪狩, 俊哉

"Zoo-Haku": New Educational Program through the Collaboration between Zoo and Local Museum

大島, 聖美

Oshima, Kiyomi

茨城大学・人文社会科学野・准教授
科学研究費助成事業　　研究成果報告書
様　式　Ｃ－１９、Ｆ－１９－１、Ｚ－１９ （共通）
機関番号：
研究種目：
課題番号：
研究課題名（和文）
研究代表者
研究課題名（英文）
交付決定額（研究期間全体）：（直接経費）
１２１０１
若手研究
2024～2019
夫婦間コペアレンティングの実践に必要な要因の検討
Examination of factors necessary for practicing marital coparenting
００７１００８９研究者番号：
大島　聖美（Oshima, Kiyomi）
研究期間：
１９Ｋ１４１４６
年 月 日現在  ７   ５ ３０
円     1,800,000
研究成果の概要（和文）：本研究では、夫婦で協働して子どもを育てるチームとなっていくために必要な要素を
検討することを目的に、インタビュー調査と質問紙調査を実施した。インタビュー調査では、夫婦がそれぞれの
家庭観を持ちつつ、夫婦間ホメオスタシスを保つ努力を行う中で、思い通りにいかないことが出てきたり，お互
いに察してほしいの悪循環になったりしつつも、葛藤に対処し、徐々に親チームになっていく過程が明らかとな
った。質問紙調査では、夫と妻の親チームになっている感覚には差異があることが確認された。
研究成果の概要（英文）：In this study, interviews and questionnaire surveys were conducted with the 
aim of examining the elements necessary for couples to become a cooperative team in raising their 
children. The interview results revealed that, while each spouse maintains their own view of family 
and makes efforts to preserve homeostasis in the relationship, they may experience situations that 
do not go as expected or fall into negative cycles of wanting the other to "just understand." 
Despite this, couples gradually work through conflicts and move toward becoming a parental team. The
 questionnaire survey confirmed that there are differences between husbands and wives in their sense
 of being part of a parenting team.
研究分野： 発達臨床心理学
キーワード： 親チーム　コペアレンティング　夫婦　子育て　幼児期の子ども
  ２版
令和
研究成果の学術的意義や社会的意義
本研究では夫婦が親チームとなっていくプロセスを明らかにし、親チームになるまでの諸段階や危機、必要な要
素について検討することができた。まず親チームを形成する際には、夫婦間の子どもに関するコミュニケーショ
ン（アサーションと共感）が必要であることが明らかとなった。また、子の成長に親が気づくことも、重要な要
素であることが見出された。ここから保育士が子どものできることが増えたと親に伝えるなど、夫婦が子の成長
を実感できるような支援も重要と考える。
※科研費による研究は、研究者の自覚と責任において実施するものです。そのため、研究の実施や研究成果の公表等に
ついては、国の要請等に基づくものではなく、その研究成果に関する見解や責任は、研究者個人に帰属します。
様 式 Ｃ－１９、Ｆ－１９－１（共通） 
 
 
１．研究開始当初の背景 
(1)コペアレンティングという概念の登場 
 コペアレンティングとは「両親が親としての役割をどのように一緒に行うかということ」であ
る（Feinberg、 2001）。この概念は、家族療法の実践と離婚家庭の記述から生まれ（加藤・黒
澤・神谷、 2014a）、コペアレンティングによって子の社会性等、子どもの様々な側面の発達が
促進されることを示唆する研究は多い（加藤・石井・牧野・土谷、 2002 ;青木、2009）。 
(2)夫婦コペアレンティング・モデルの不足 
 コペアレンティングの必要性や意識は高まっている。しかし、近年の男性の育児家事への協力
の意思は高い一方で、実際の育児家事を担う割合はそれほど高くないという、意識と行動のかい
離が報告されている（ベネッセ教育総合研究所、 2015）。このような背景には、身近にコペアレ
ンティングを行っているモデルがいないもしくは少ないということが考えられる。 
 
２．研究の目的 
 このようなモデルが少ない状況の中で、夫婦はどのように家庭内役割を調整しているのだろ
うか。特に夫の子育ての参加の程度は、どのように決定されていくのか。さらに、このような役
割調整の中で夫婦それぞれのどのような意識や行動が、コペアレンティングの実践につながっ
ていくのだろうか。これらを明らかにすることが本研究の目的である。 
 
３．研究の方法 
研究Ⅰ：夫婦間のペアレンティング調整プロセスの検討 
目的：夫婦が育児や家事といった家庭内役割を協力して担っていくプロセスを明らかにする 
方法：未就学児の子どもを持つ夫婦 21 組に半構造化インタビューを行った。インタビュー内容
は、①現在の夫婦の育児・家事に関する分担の現状、②現状に至ったプロセス、③現状にどの程
度満足しているか、④子どもが生まれる前から現在に至るまでの家庭観の変化、である。インタ
ビューは許可を得て録音し、すべて逐語化された。逐語化されたデータは、修正版グラウンデッ
ド・セオリー（木下、2004）を用いて分析した。 
 
研究Ⅱ：夫婦間コペアレンティングという概念の検討 
目的：夫婦間コペアレンティングという概念から派生した「親チーム感」尺度を作成する。 
方法：調査は（株）クロスマーケティングのリサーチ専門データベースに登録されたモニターを、
地域、性別の偏りを防ぐために、地域 5群（北海道・東北、関東、中部、近畿、中国・四国、九
州）×性別 2 群（父親、母親）について均等割り付けを行い、得られた回答の内、夫婦居住形態
のその他に離婚と書かれていた対象者を除いた父親 295 名、母親 290 名の回答を分析対象とし
た。なお、対象となった父親と母親はペアではない。分析には SPSS 24 for Windows を用いた。 
調査内容：フェイスシート（回答者の年齢、最終学歴、就業の有無、就業形態、週平均勤務日数、
日平均勤務時間、世帯年収および結婚歴、家族形態、夫婦居住形態）及び①親チーム感ビネット
項目、②夫婦ペアレンティング調整尺度（加藤・黒澤・神谷、2014b）、③母親の認知する父親の
感応的協働性（加藤・神谷、2024）、④夫婦関係満足度（菅原・詫摩、1997）、⑤スピルオーバー
尺度（福丸、2009）、⑥育児家事頻度（浜屋・中原、2007）を尋ねた。 
 
４．研究成果 
 まず研究Ⅰにおいては、Figure1 の通り、夫婦が【子の誕生前後の家庭観】を持ちつつ【夫婦
間ホメオスタシスを保つ努力】を行う中で、【思い通りにいかないことが出て】きたり、そのこ
とによって【お互いに察してほしいの悪循環】になったりしつつも、【葛藤に対処し】、徐々に【親
チームになっていく】過程が明らかとなった。この結果から夫婦間の相互作用において、夫婦は
【夫婦間ホメオスタシスを保つ努力】や【葛藤に対処する】という関係内の肯定的側面と【思い
通りにいかないことが出てくる】や【お互いに察してほしいの悪循環】といった否定的側面を行
き来しつつ、肯定的側面が否定的側面を上回る時、【親チームとなっていく】ことが示唆された。 
 研究Ⅰでは夫婦が親チームとなっていくプロセスを明らかにし、親チームになるまでの諸段
階や危機、必要な要素について検討することができた。さらに、協力的な夫婦間コペアレンティ
ングには＜子の育てやすさに気づく＞という要素も必須であること、夫婦関係の質の中でも特
にお互いへの配慮や共感といった要素の重要性が示唆された。＜子の育てやすさに気づく＞と
いう要素から、例えば保育士が子どものできることが増えたと親に伝えるなど、夫婦が子の成長
を実感できるような支援も重要と考える。また先行研究で指摘されていた通り、夫婦間コペアレ
ンティングには高度なコミュニケーション能力、問題解決能力が必要となることが本研究でも
示唆された。これらの力を夫婦は子育て前から子育て中にかけて身につけていくが、夫婦が孤立
していてはそのような力を修得するのは難しい。特にこの孤立は＜仕事による制約＞によって
増幅している傾向が本研究から見られたため、職場環境を含めて子育てを社会全体で担う制度
の構築が求められる。 
 
 
 次に研究Ⅱにおいては、研究Ⅰで得られた夫婦が親として連携し、まるでお互いがお互いのチ
ームの一員であるように感じることを「親チーム感」と定義し、この親チーム感に関するビネッ
ト項目を作成し、その妥当性を検証することを目的とした。父親 295 名、母親 290 名に質問紙調
査を実施した。その結果、親チーム感ビネット項目は、感応的協働性尺度、夫婦ペアレンティン
グ調整尺度、夫婦関係満足度、スピルオーバー尺度、家事育児頻度との相関が認められ（Table1）、
一定の構成概念妥当性を確認できた。同時に親チーム感ビネット項目について、父母間で平均値
に差が見られ、父親は自らの家事育児頻度が親チーム感に影響すること、母親は自らの促進が親
チーム感に大きく影響することが明らかとなった。 
 
 
 
＜主な引用文献＞ 
浜屋祐子・中原淳. (2017). 育児は仕事の役に立つ. 東京：光文社新書. 
加藤道代・神谷哲司. (2024).  母親の認知する父親の感応的協働性尺度の作成：コペアレンテ
ィングにおいて母親が父親に対して抱く「察してほしい」思いに着目して.  発達心理学研究、 
35、 26-38. 
加藤道代・黒澤泰・神谷哲司. (2014a). コペアレンティング : 子育て研究におけるもうひと
つの枠組み. 東北大学大学院教育学研究科研究年報、 63、 83-102. 
加藤道代・黒澤泰・神谷哲司. (2014b). 夫婦ペアレンティング調整尺度作成と子育て時期によ
る変化の横断的検討. 心理学研究、 84、 566-575. 
大島聖美・鈴木佳奈・西村太志. (2022). 夫婦が親チームとなっていくプロセス : 幼児期の子
どもを持つ夫婦を対象とした質的研究. 発達心理学研究、 33、 25-39. 
Table 1 各尺度の基礎統計量と親チーム感ビネットとの相関係数及び t 値
平均値 SD 平均値 SD
親チーム感ビネット（1-6） 3.38 1.23 ー 3.09 1.41 ー 2.42 *
感応的協働性（1-6） ー ー ー 3.14 0.79 .71 *** ー
夫婦P促進（1-5） 2.38 1.03 .39 *** 2.31 0.93 .61 *** 0.76
夫婦P批判（1-5） 2.89 0.90 -.19 ** 2.96 1.02 -.26 *** 0.88
夫婦関係満足度（1-7） 4.75 1.52 .31 *** 4.48 1.70 .56 *** 2.10 *
仕事→家庭ネガティブSO（1-6） 2.72 0.88 -.09 2.57 0.98 -.03 2.00 *
家庭→仕事ネガティブSO（1-6） 2.41 0.89 .00 2.46 0.88 -.07 0.67
両役割間ポジティブSO（1-6） 2.91 0.86 .43 *** 2.86 0.93 .29 *** 0.62
家事育児頻度(1-5) 2.55 0.86 .18 ** 4.08 0.80 .10 22.44 ***
注）「夫婦P」は夫婦ペアレンティング調整尺度，「SO」はスピルオーバー尺度，各尺度後ろにある（ ）内は最小値ー最大値を示す。
*p  < .05, **p  < .01, ***p  < .001
t 値
相関係数 相関係数
父親 母親
【お互いに察して
ほしいの悪循環】
• 夫に察してほしい
• 妻に察してほしい
• 平行線のまま
【親チームになって
いく】
• 夫が妻の大変さに気
づく
• 妻の夫の配慮への感
謝
• 妻が夫と子をつなぐ
• 子の育てやすさに気
づく
• 子ができて父親観が
変わる
• 夫の父親イメージの
構築
• 家族の時間を大切に
する
【思い通りにいかない
ことが出てくる】
• 仕事による制約
• 子どもは思ったようにい
かない
• 自分も周囲も思い通りに
いかない
【葛藤に対処する】
• お互いの気持ちをぶつけ
合う
• 気楽に育児家事をする
• 折り合いをつける
【夫婦間ホメオスタシス
を保つ努力】
• 普段から言いたいことを
言う
• 効率性を重視する
• 空気を読み合う
• 適材適所を生かす
【子の誕生前後
の家庭観】
• 家事育児は妻
のフィールド
• これといった
親像はなく臨
機応変
関係内の肯定的側面
関係内の否定的側面
Figure 1 夫婦が親チームとなっていくプロセスモデル
５．主な発表論文等
〔雑誌論文〕　計6件（うち査読付論文　1件／うち国際共著　0件／うちオープンアクセス　5件）
2024年
2022年
2021年
2021年
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
夫婦関係満足度に影響する要因の時点間差異 ―1999年と2008年の比較―
教育学部紀要（人文・社会科学・芸術） = Bulletin of the Faculty of Education, Ibaraki
University. Cultural & social science
133-149
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
 ４．巻
大島聖美 70
 １．著者名
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
大学生向け夫婦コミュニケーション・スキル促進プログラムの作成
教育学部紀要（教育科学） = Bulletin of the Faculty of Education, Ibaraki University.
Educational science
459-469
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
オープンアクセスではない、又はオープンアクセスが困難 －
 ４．巻
大島聖美 70
 １．著者名
10.11201/jjdp.33.25
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
有
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
夫婦が親チームとなっていくプロセス：幼児期の子どもを持つ夫婦を対象とした質的研究
発達心理学研究 25～39
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
 ４．巻
大島 聖美、鈴木 佳奈、西村 太志 33
 １．著者名
親チーム感尺度作成の試み
茨城大学人文社会科学紀要 179-187
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 ４．巻
大島聖美・数井みゆき・神永直美 3
 １．著者名
 ２．論文標題  ５．発行年
2021年
2025年
〔学会発表〕　計4件（うち招待講演　0件／うち国際学会　1件）
2024年
2019年
 ２．発表標題
 ２．発表標題
日本発達心理学会第35回大会
Parenting Among Asians: 2019 Regional Workshop of the International Society for the Study of Behavioral Development (ISSBD)
（国際学会）
 １．発表者名
 １．発表者名
大島聖美・数井みゆき・神永直美
Kiyomi Oshima
 ３．学会等名
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
親チーム感と夫の育児家事時間・子どもへの感情との関連
Developing a Co-parenting education program: Examination of long-term effects.
 ４．発表年
 ４．発表年
 ３．学会等名
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
親チーム感ビネット項目の作成と妥当性の検討
人文社会科学論集（茨城大学人文社会科学部紀要） 1-9
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
 ４．巻
大島聖美・数井みゆき・加藤道代 4
 １．著者名
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
Developing an Intervention Module to Enhance Japanese College Students' Empathy for Their
Parents
茨城大学全学教育機構論集（大学教育研究） 91-105
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
 ４．巻
Kiyomi OSHIMA, Noboru IWATA 4
 １．著者名
2020年
2025年
〔図書〕　計0件
〔産業財産権〕
〔その他〕
－
６．研究組織
７．科研費を使用して開催した国際研究集会
〔国際研究集会〕　計0件
８．本研究に関連して実施した国際共同研究の実施状況
共同研究相手国 相手方研究機関
 ２．発表標題
 ２．発表標題
所属研究機関・部局・職
（機関番号）
氏名
（ローマ字氏名）
（研究者番号）
備考
 ３．学会等名
 ３．学会等名
日本発達心理学会第31回大会
第36回日本発達心理学会大会
 ４．発表年
 １．発表者名
 １．発表者名
大島聖美・鈴木佳奈・西村太志
加藤道代・神谷哲司・大島聖美
夫婦が育児家事分担の葛藤に向き合う過程
夫婦パートナーシップから調和的コペアレンティング形成への道筋を考える
 ４．発表年


Examination of factors necessary for practicing marital coparenting

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