ROSE - Ibaraki University Academic Repository

片口, 直樹

カタグチ, ナオキ

Kataguchi, Naoki

活動報告

五浦論叢第32号

本山, 宏希

Motoyama, Hiroki

Japanese

Function and brain mechanisms that suppress visual imagery and visual processing

瀬尾, 悠希子

Seo, Yukiko

茨城大学・人文社会科学野・助教
科学研究費助成事業　　研究成果報告書
様　式　Ｃ－１９、Ｆ－１９－１、Ｚ－１９ （共通）
機関番号：
研究種目：
課題番号：
研究課題名（和文）
研究代表者
研究課題名（英文）
交付決定額（研究期間全体）：（直接経費）
１２１０１
若手研究
2024～2020
継承語学習者の混淆的アイデンティティ構築を支える教師育成のための研修モデルの開発
Development of a teacher training model to support the construction of hybrid 
identities of heritage language learners
４０８２０６７６研究者番号：
瀬尾　悠希子（Seo, Yukiko）
研究期間：
２０Ｋ１３０７３
年 月 日現在  ７   ６   ６
円     2,100,000
研究成果の概要（和文）：本研究では、継承語学習者の混淆的アイデンティティの構築を支えられる教師を育成
するための研修のあり方を探った。研究成果の１点目は、学習者のライフストーリーを用いたリソースが整備で
きたことである。２点目は、このリソースを用いた語り合い型の研修において教師の学習者理解を促す上で必要
な条件や、教師の自己理解が変容するメカニズムとその条件を明らかにできたことである。
研究成果の概要（英文）：This study explored effective approaches to teacher training aimed at 
supporting the development of hybrid identities among heritage language learners. The first major 
outcome of the research was the development of a resource based on learners’ life stories. The 
second outcome was the identification of key conditions that facilitate teachers’ understanding of 
learners through dialogue-based training using this resource, as well as the mechanisms and 
conditions that contribute to transformations in teachers’ self-understanding.
研究分野： 日本語教育
キーワード： 継承語教育　補習授業校　ライフストーリー　教師研修　学習者理解　自己理解　語り合い
  ２版
令和
研究成果の学術的意義や社会的意義
本研究の成果の学術的意義は以下の２点である。（１）学習者のライフストーリーが読者である教師の学習者理
解を促す条件を明らかにできたこと、（２）語り合い型の教師研修における教師の変容の諸相を描き、そのメカ
ニズムを一部明らかにできたこと。これらの成果は、国内外で継承語教育に携わる教師や支援者の研修に実践的
に応用可能な知見であり、社会的意義がある。
※科研費による研究は、研究者の自覚と責任において実施するものです。そのため、研究の実施や研究成果の公表等に
ついては、国の要請等に基づくものではなく、その研究成果に関する見解や責任は、研究者個人に帰属します。
様 式 Ｃ－１９、Ｆ－１９－１（共通） 
 
 
１．研究開始当初の背景 
海外で育つ日本にルーツをもつ子ども達が年々増加し、継承語としての日本語教育の重要性
が認識されるようになった。そして、2000 年代から学習者の言語的・心理的特徴を探る研究や
教授法の開発が盛んに行われはじめた。このような中、継承日本語学習者のアイデンティティの
様相も明らかになってきた。複数の言語や文化の間で育つ彼らは、多くの葛藤を経験しながらハ
イブリッドな、つまり混淆的なアイデンティティを構築していく。そして、学習者が自身のアイ
デンティティを肯定的に捉え、主体的に混淆的アイデンティティを構築していくためには、周囲
の支えが重要である。したがって、継承日本語教育においても、教師が学習者の混淆的アイデン
ティティ構築のプロセスを理解し、アイデンティティ構築を支える教育実践を行っていくため
の研修が必要であると考えられる。だが、これまでの継承日本語教育研究は、学習者の言語的・
心理的特徴の把握および教授法の開発に焦点が置かれており、教師の育成や研修をいかに行っ
ていくかという観点からの研究は非常に手薄であった。 
 
２．研究の目的 
 上記を背景とし、本研究は継承日本語学習者が混淆的アイデンティティを構築していくこと
を支えられる教師を育成するための研修モデルを開発することを目的とした。目的遂行により、
継承日本語教育に携わる教師が、固定的アイデンティティ観に基づいた教育ではなく混淆的ア
イデンティティ構築を念頭に置いた教育をしていくための研修の一方法を示すとともに、教師
育成に関する議論の不在を補完することを目指した。 
 
３．研究の方法 
 本研究は以下の三段階で行った。 
 第一段階であるリソースの作成では、世界各地の継承語学習者の日本語学習をめぐるライフ
ストーリーを聞き取り、ストーリーを作成した。これらのストーリーは、ウェブサイトを構築し、
公開した。ウェブサイトには、ストーリーの検索を容易にするためのタグ、可読性を高めるため
のレイアウト、ストーリーと読者の間だけでなく読者間の呼応を喚起するためのコメント欄を
装備した。 
 第二段階であるリソースを使用した研修の実施では、継承語教師・補習授業校教師を対象とし
た教師研修を６か月にわたりオンラインで実施した。この研修では、第一段階で作成した継承語
学習者のストーリーおよび、研究代表者が過去に作成した教師のストーリーを参加者に読んで
もらい、それをもとに自身の経験や価値観などを内省し語り合う活動を行った。 
 第三段階である研修の方法と効果の評価では、参加者の許可を得て録画した研修での発話デ
ータおよび参加者が記した文章を分析した。 
 
４．研究成果 
主な成果は以下の通りである。 
 
（１）「教師の傷つきやすさ」の変化 
 「教師の傷つきやすさ」の概念を援用し、研修における教師の感情経験の変化を分析した。そ
の結果、特に１名の補習校教師が「防御的／非効果的傷つきやすさ」を経験していたが、研修の
場で自分を肯定し受け入れてくれる他の参加者と感情や教育実践、および背後にある価値観を
めぐる対話を行い自身の感情や教師としての在り方への内省を深めたことを通して、「開放的／
自発的傷つきやすさ」へと変容していったことが明らかになった。この結果から、教師が学習者
の混淆的アイデンティティの構築を考慮した教育を行う際の、教師の葛藤が明らかになるとと
もに、それを語り合い型の研修を通して、より肯定的なものへと変えられる可能性が明らかにな
った。 
 
（２）学習者のライフストーリーを通した学習者理解の変化 
 各参加者の学習者理解の変容を時系列的に分析した結果、学習者理解に関しては全員特
段の変容は見られなかった。その原因として、これまでの理解の枠組みの範囲内でライフス
トーリーで描かれている学習者を理解したことと、自身の理解の範囲を超えるために必要
な情報がライフストーリーや話し合いからは得られなかったことが考えられる。したがっ
て、ライフストーリーをリソースとした語り合い型の研修において学習者理解が変容するには、
リソースが学習者に対する理解の枠組みを超えるに十分な情報が含まれていることが必要であ
るとわかった。 
 
（３）教師の自己理解の変化 
 教育実践の基盤として、教師の自己理解が重要であるため、本研究では研修における自己
理解の変化プロセスを、「共同体の物語」と「個人の物語」の観点から明らかにした。その
結果、異なる文脈から生まれた類似した語りが繰り返され、相互作用を通じて二つの「共同
体の物語」が形成されていた。これらの「共同体の物語」が、教師が抱える悩みや葛藤と共
鳴し、「個人の物語」に主体的に取り込まれることで、信念の明確化や経験の再解釈を促し、
自己理解の変化を導いていた。一方、自己理解に変化が見られなかったケースからは、教師
の悩みや語りの深さや信念の明確さという内的状態、および悩みや葛藤に関する語り合い
が阻害されていないかという相互作用の質が複合的に関わっていたことが明らかになった。
ライフストーリーを用いた語り合い型研修をより効果的な場にするためには、これらの点
を考慮する必要がある。 
５．主な発表論文等
〔雑誌論文〕　計3件（うち査読付論文　2件／うち国際共著　0件／うちオープンアクセス　1件）
2024年
2024年
2023年
〔学会発表〕　計6件（うち招待講演　1件／うち国際学会　1件）
2023年
 ２．発表標題
豪州日本研究学会研究大会 /国際繋生語大会（国際学会）
 １．発表者名
瀬尾悠希子
 ４．発表年
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
変革期の補習授業校において教師はどのような職業的傷つきやすさを経験しているか：語り合いの場に参加した教師の事例
 ３．学会等名
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
有
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
教師が協働への意欲を感じるとき：ある継承日本語教師の理想自己に着目して
グローバル教育研究 105-116
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
オープンアクセスではない、又はオープンアクセスが困難 －
 ４．巻
瀬尾悠希子 6
 １．著者名
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
有
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
転換期の補習授業校で働く教師の傷つきやすさの変容：語りあいの場に参加した教師の語りから
母語・継承語・バイリンガル教育（MHB）研究 -
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスではない、又はオープンアクセスが困難 －
 ４．巻
瀬尾悠希子 20
 １．著者名
日本語教育におけるライフストーリー研究の展開と今後の展望―ライフストーリー研究は日本語教育に何
をもたらすことができるか―
日本語教育 20-32
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 ４．巻
瀬尾悠希子 187
 １．著者名
 ２．論文標題  ５．発行年
2023年
2024年
2023年
2022年
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ３．学会等名
 ３．学会等名
第86回グローバル化社会の教育研究会（招待講演）
異文化間教育学会第45回大会
世界中の日本語教育関係者のためのオンライン交流会（日本語教育学会国際連携委員会）
言語文化教育研究学会 第85回例会
 １．発表者名
 １．発表者名
 １．発表者名
 １．発表者名
瀬尾悠希子
渋谷真樹 ,  瀬尾悠希子 ,  高橋薫 ,  芝野淳一 ,  澁谷優子 ,  山田亜紀 ,  小林聡子 ,  岡村郁子
日本語教育における「教師の語り」研究の最前線
 ４．発表年
 ４．発表年
 ４．発表年
 ４．発表年
瀬尾悠希子, 角南北斗
牛窪隆太, 瀬尾悠希子, 香月裕介
海外子女教育における継承語教育の可能性と課題：子どもと教師の物語から考える
「海外子女教育研究」をひらく：多領域との接続可能性
ウェブサイト「わたし×にほんご」の紹介
 ３．学会等名
 ３．学会等名
2021年
〔図書〕　計1件
2022年
〔産業財産権〕
〔その他〕
６．研究組織
７．科研費を使用して開催した国際研究集会
〔国際研究集会〕　計0件
８．本研究に関連して実施した国際共同研究の実施状況
わたし×にほんご 
https://watashi-nihongo.com/
所属研究機関・部局・職
（機関番号）
氏名
（ローマ字氏名）
（研究者番号）
備考
共同研究相手国 相手方研究機関
 ３．書名
わたしの学術書
 ５．総ページ数
 １．著者名  ４．発行年
瀬尾悠希子
 ２．出版社
春風社 502
日本語教育学会　世界中の日本語教育関係者のためのオンライン交流会
 ２．発表標題
 ３．学会等名
 ４．発表年
 １．発表者名
継承語学校・補習授業校教師のための語り合いワークショップ
瀬尾悠希子


Development of a teacher training model to support the construction of hybrid identities of heritage language learners

高橋, 修

TAKAHASHI, Osamu

a reconstructive study on the structural characteristics of the warrior lords inherited territory in the eastern provinces during the medieval period.

山口, 直文

Yamaguchi, Naofumi

Quantitative conditions under which wave ripples are preserved in geological records

渡邊, 將司

Watanabe, Masashi

茨城大学・教育学野・准教授
科学研究費助成事業　　研究成果報告書
様　式　Ｃ－１９、Ｆ－１９－１、Ｚ－１９ （共通）
機関番号：
研究種目：
課題番号：
研究課題名（和文）
研究代表者
研究課題名（英文）
交付決定額（研究期間全体）：（直接経費）
１２１０１
基盤研究(C)（一般）
2024～2021
アクティブな高校生を育むために小学校期に獲得すべき体力・運動スキルの目標値の策定
Target values for physical fitness and motor skills that should be acquired 
during the elementary school years to foster active high school students.
８０４３５２１３研究者番号：
渡邊　將司（Watanabe, Masashi）
研究期間：
２１Ｋ１１５１７
年 月 日現在  ７   ６   ９
円     1,500,000
研究成果の概要（和文）：　本研究は，高校期におけるスポーツ参加に小学校期のどのような要因が関係してい
るのかを分析する追跡研究で，研究期間中に高校生になる方を対象に，スポーツ参加状況等を質問紙調査で収集
した。
　小学校期に獲得すべき体力・運動スキルの目標値を探るにあたってROC曲線を用いたところ，小学1年時では，
男子でオブジェクトコントロールスキル（TGMD-2：36点以上），女子では体脂肪率（19.9％以下）が，小学5年
時では，男子で中高強度活動量（45分以上），女子では最大酸素摂取量（44.9ml/min/kg以上）が特に大きな要
因となっていることが明らかとなった。
研究成果の概要（英文）：　This study is a follow-up to analyze the factors related to sports 
participation in the high school period that originated during the elementary school period. During 
the study period, students became high school students and their sports participation status was 
collected through a questionnaire survey.
　The ROC curves were used to explore the target values of physical fitness and motor skills to be 
acquired during the elementary school years. The ROC curves showed that in the first year of 
elementary school, object control skills (TGMD-2: 36 points or higher) for boys and body fat 
percentage (19.9% or lower) for girls, moderate to vigorous physical activity (45 minutes or longer)
 for boys, and maximal oxygen uptake (44.9% or higher) for girls. Maximal oxygen uptake (44.9 
ml/min/kg or higher) was found to be a particularly significant factor for girls.
研究分野： 身体教育
キーワード： 最大酸素摂取量　TGMD-2　体脂肪率　身体活動量
  ２版
令和
研究成果の学術的意義や社会的意義
　高校期での身体活動習慣は，将来における高い体力や運動習慣にも関係している。高校期での定期的な身体活
動習慣は部活動といったスポーツ参加と密接しているが，それに過去のどのような要因が影響しているかは日本
において十分に明らかとなっていなかった。特に小学校期は様々な体力・運動スキルが培われる時期であるた
め，将来においてアクティブになるために，小学校期にどの程度の達成が求められるのかを明らかにすることは
学術的，社会的意義がある。
　本研究では有酸素能力，運動スキル，体脂肪率，身体活動量について，小学校期に厳密な方法を用いて収集し
ていたことから，信頼度の高い目標値を明らかにできたと考える。
※科研費による研究は、研究者の自覚と責任において実施するものです。そのため、研究の実施や研究成果の公表等に
ついては、国の要請等に基づくものではなく、その研究成果に関する見解や責任は、研究者個人に帰属します。
様 式 Ｃ－１９、Ｆ－１９－１（共通） 
 
 
１．研究開始当初の背景 
近年，子ども達の身体活動量の低下や体力の二極化が社会的課題となっており，将来的に健康
的でアクティブなライフスタイルを実践できる若者を育成することが喫緊の課題とされている。
特に思春期以降においてスポーツや運動に継続的に関与するかどうかは，幼少期からの体力・運
動スキルや生活習慣など，複数の要因が複雑に影響していると考えられている。 
 本研究は，2012 年度および 2013 年度に小学 1 年生であった児童を対象として，長期的な追
跡調査を実施している研究チームにより進められてきた。その主たる目的は，将来にわたってア
クティブな行動をとる高校生を育むために，小学校期におけるどのような身体的・行動的要因が
影響しているのかを明らかにすることであった。 
 これまでの研究では，就学前の運動経験や家庭環境が子どもの運動習慣形成に一定の影響を
与えることが示されているが，小学校期において，どのような体力や運動スキルが将来のスポー
ツ参加や運動継続にとって決定的な役割を果たすのかについては，具体的な目標値を含めた知
見が不足している。したがって，小学校期に獲得すべき体力・運動スキルの水準を科学的に明ら
かにすることは，教育現場における運動指導や政策的介入の根拠となる重要な情報を提供する
ものである。 
 
２．研究の目的 
 本研究の目的は，アクティブなライフスタイルを維持する高校生を育成するために，小学校期
に獲得すべき体力・運動スキルの目標値を明確にすることであった。そのために，小学校 1 年生
および 5 年生時点で測定された体力・運動スキル，身体組成，身体活動量などの指標が，高校期
におけるスポーツ参加や運動習慣にどのような影響を与えているかを明らかにすることを目的
とした。さらに，ROC 曲線などの統計的手法を用いて，各測定指標のカットオフ値（目標値）
を提示することで，教育現場における体力評価や運動指導において活用可能な具体的基準を策
定することを目指している。 
 
３．研究の方法 
本研究は，縦断的な追跡調査の枠組みをもとに実施された。対象者は，2012 年度および 2013
年度に小学 1 年生であった児童であり，研究参加への同意を得た者について，継続的にデータ
を収集した。 
 小学校 1 年生および 5 年生時点で，体力・運動スキル（例：最大酸素摂取量，TGMD-2），身
体組成（例：体脂肪率），および身体活動量（例：加速度計による中高強度身体活動の測定）な
どのデータを取得してきた。今回の研究課題では，対象者が中学 3 年生から高校 2 年生に至る
までの間に，スポーツ参加状況，運動習慣，生活習慣などに関する質問紙調査を実施した。これ
らのデータを統合し，高校期におけるスポーツ参加と，小学校期の体力・運動スキル等との関連
性を統計的に検討した。特に，ROC 曲線を用いた分析により，スポーツ参加の有無を最もよく
予測する小学校期の体力・運動スキルの閾値（カットオフ値）を特定した。 
 
４．研究成果 
本研究では，小学校期における体力・運動スキルの状態が，高校期の身体活動レベルにどのよ
うに影響するかを明らかにすることを目的とし，小学 1 年生から高校 2 年生までの縦断的追跡
調査を実施した。調査開始時（小学 1 年生）には 248 名（男子 153 名，女子 95 名）が対象とな
り，その後の追跡では小学 5 年時 229 名（男子 142 名，女子 89 名），中学 2 年時 181 名（男子
115 名，女子 67 名），高校 2 年時 178 名（男子 113 名，女子 65 名）と推移し，10 年間におけ
る追跡率は 71.8%であった。 
 小学 1 年時点での体力・運動スキル指標と高校期の身体活動との関連性を ROC 曲線によって
分析した結果，男子においては以下の 3 指標が有意に関連していた：最大酸素摂取量
（49.7ml/min/kg 以上），中高強度身体活動量（1 日あたり 68.2 分以上），およびオブジェクト
コントロールスキル（TGMD-2 スコア 36 点以上）。中でも，オブジェクトコントロールスキル
の影響が最も顕著であった。一方，女子において有意性が認められたのは体脂肪率（19.9%以下）
のみであった（表 1）。 
 
表 1 高校期でスポーツ活動に取り組むにあたっての小学 1 年時での各項目のカットオフ値 
 
体脂肪率
最大酸素
摂取量
中高強度
活動量
ロコモーター
スキル
オブジェクト
コントロールスキル
男子 17.5 49.7
* 68.2 * 34 36 **
女子 19.9
* 47.3 59.1 44 29
*p<0.05, **p<0.01
 
 これらのカットオフ値は，男子ではいずれも集団の平均値程度であったことから，小学 1 年
時に平均以上の運動スキル，有酸素能力，身体活動量を有する児童は，高校期においてアクティ
ブになる傾向があることが示唆される。また，女子の平均体脂肪率が 23.7%である中で，体脂肪
率 19.9%以下という値はやや平均を下回っており，よりスリムな体型の女子児童が将来的にア
クティブである可能性があると考えられる。これらの結果から，小学 1 年時点での身体的指標
は，就学前の生活習慣や運動習慣が色濃く反映されたものであり，小学校入学以前から適度な運
動習慣を通じて望ましい身体組成と運動スキルを身につけることの重要性が示唆される。ただ
し，ロジスティック回帰分析による各要因の説明力（決定係数）は，男子で 19%，女子で 9%に
とどまり，全体的な影響度としては限定的であった。 
 次に，小学 5 年時のデータを基に同様の分析を行ったところ，男子では体脂肪率（16.7%以下）
と中高強度身体活動量（1 日 45.0 分以上）が有意な指標となり，特に後者の影響が大きかった。
女子では体脂肪率（22.1%以下）と最大酸素摂取量（44.9ml/min/kg 以上）が有意であり，最大
酸素摂取量の影響が最も顕著であった（表 2）。これらのカットオフ値も，男女ともに集団平均
値近傍であったため，小学 5 年時点で平均以上の有酸素能力および身体活動量，ならびに平均
以下の体脂肪率を持つ児童が，高校期においてアクティブな傾向を示すことが明らかとなった。
ただし，ここでもロジスティック回帰分析における決定係数は，男子で 7%，女子で 11%と限定
的であった。 
 
表 2 高校期でスポーツ活動に取り組むにあたっての小学 5 年時での各項目のカットオフ値 
 
 
 これらの結果から，高校期の身体活動量に影響を及ぼす要因は多岐にわたり，小学生期の体力
や運動スキル，身体組成などはその一因にすぎないことが示唆される。これらの要因は，スポー
ツへの参加や運動への興味といった心理的・社会的側面とも関連している可能性があるため，今
後は多変量的視点からの検討が求められる。また，スポーツへの参加を行っていない高校生にそ
の理由を尋ねた結果，「中学の部活動で満足した」「勉強との両立が難しい」といった，個人の動
機や環境的要因が大きく影響していることが明らかとなった。したがって，身体的指標のみなら
ず，高校期におけるスポーツ参加の動機づけや社会的背景といった要因についても，今後さらに
詳細に分析を行っていく必要がある。 
体脂肪率
最大酸素
摂取量
中高強度
活動量
男子 16.7
* 53.2 45.0 * *
女子 22.1
* 44.9 * 48.5
*p<0.05, **p<0.01
５．主な発表論文等
〔雑誌論文〕　計1件（うち査読付論文　0件／うち国際共著　0件／うちオープンアクセス　0件）
2022年
〔学会発表〕　計0件
〔図書〕　計0件
〔産業財産権〕
〔その他〕
－
６．研究組織
７．科研費を使用して開催した国際研究集会
〔国際研究集会〕　計0件
８．本研究に関連して実施した国際共同研究の実施状況
共同研究相手国 相手方研究機関
研
究
分
担
者
引原　有輝
(Hikihara Yuki)
(10455420)
千葉工業大学・創造工学部・教授
(32503)
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスではない、又はオープンアクセスが困難 －
所属研究機関・部局・職
（機関番号）
氏名
（ローマ字氏名）
（研究者番号）
備考
発育発達における個人差
体育の科学 165-170
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 ４．巻
渡邊將司 72
 １．著者名
 ２．論文標題  ５．発行年


Target values for physical fitness and motor skills that should be acquired during the elementary school years to foster active high school students.

佐藤, 裕紀子

Sato, Yukiko

茨城大学・教育学野・教授
科学研究費助成事業　　研究成果報告書
様　式　Ｃ－１９、Ｆ－１９－１、Ｚ－１９ （共通）
機関番号：
研究種目：
課題番号：
研究課題名（和文）
研究代表者
研究課題名（英文）
交付決定額（研究期間全体）：（直接経費）
１２１０１
基盤研究(C)（一般）
2024～2019
男性の養育主体としてのエンパワーメントを促進する家庭科のカリキュラムに関する研究
A study on home economics curriculum to promote the empowerment of men as 
caregivers
００２７２７４０研究者番号：
佐藤　裕紀子（Sato, Yukiko）
研究期間：
１９Ｋ０２２９２
年 月 日現在  ７   ６ ２７
円     2,400,000
研究成果の概要（和文）：本研究の目的は男性が養育主体となるための高等学校家庭科のカリキュラム・モデル
を構築することである。主要な結果は、第一に欧米の研究によれば父親が実質的な養育主体となるには単独かつ
長期（3か月以上）の休業取得が必要であること、第二に日本の父親では単独・長期の休業取得者は少数であり
現実は実態、意識の両面で妻の「サポーター」の域を出ないこと、第三に育児には子どもの生活を支える衣食住
を含む多様な活動が含まれることを認識することにより育児休業取得への意欲が高まること、である。今後の家
庭科では、衣食住領域の学習を保育や家族・家庭生活領域の学習と効果的につなぎ、「使える学び」への転換を
迫る工夫が必要である。
研究成果の概要（英文）：The purpose of this study is to construct a curriculum model for home 
economics classes that will enable men to become primary caregivers. The main findings are 
threefold. First, according to research in Europe and the United States, fathers need to take sole 
and long-term leave in order to become the actual primary caregiver. Second, in Japan, few fathers 
take sole and long-term leave, and in reality, both in terms of actual practice and awareness, they 
remain in the role of “supporters” for their wives. Third, recognition that childcare involves a 
wide range of activities, including providing food, clothing, and shelter in order to support 
children’s lives, increases motivation to take childcare leave. In home economics classes going 
forward, it will be necessary to effectively link learning in the areas of clothing, food, and 
shelter with learning in the areas of childcare and family/home life as well as create innovations 
that will drive a shift toward “useful learning.”
研究分野： 生活科学
キーワード： 養育主体　男性　エンパワメント　家庭科
  ２版
令和
研究成果の学術的意義や社会的意義
子育ては本来子どもの生活全般を支える営みである。本研究では実証研究を通じそうした広義の子育て観は育児
休業を取得した父親にさえも浸透していないことを確認し、これからの家庭科教育においては衣食住等に関する
知識や技能を子育てと結び付けて獲得するカリキュラムの構築が必要であることを示した。こうした広義の子育
て観に基づく教育は、育児休業の取得や子育て参加の意味を「負担」から「養育主体としての成長」へと転換さ
せる契機になるとともに、性別に関わらず誰もが子育ての実質的な担い手となり得る機会を提供することができ
るという意味において、学術的にも社会的にも大きな社会的意義をもつといえる。
※科研費による研究は、研究者の自覚と責任において実施するものです。そのため、研究の実施や研究成果の公表等に
ついては、国の要請等に基づくものではなく、その研究成果に関する見解や責任は、研究者個人に帰属します。
様 式 Ｃ－１９、Ｆ－１９－１（共通） 
 
１． 研究開始当初の背景 
 現在、男性の育児休業取得を促進する政策には世界的に大きな関心が向けられている。従来、
男性の育児休業取得についての政策開発の関心の多くは女性の雇用拡大に向けられ、男性の子
育て参加自体に対する関心は薄かったといわれる 1）。しかし近年、欧米では育児休業中に男性が
どのような経験をし、それが男性にとってどのような意味をもつのかを明らかにしようとする
実証研究が始まっている 2）3）。それら一連の研究が明らかにしているように、子どもを育てると
いうことは、単に子どもの相手をしていればよいというわけではなく、子どもを育てるための知
識や技能に加え、家庭生活に必要となる知識や技能を活用したり、他者と協働関係を構築したり
する力を必要とする。そして、育児休業の取得は、それらの知識・技能や能力の獲得を促し、育
てる側のエンパワーメントを促進する側面ももっている。しかし、日本における男性の育児休業
取得をめぐる議論では、依然として人口減少を背景とした女性の職業生活における活躍の推進
という視点が中心的な位置を占め、男性の子育て関与自体の意味をとらえようとする視点は薄
い。今後、男性の育児休業取得に向けての政策展開をめぐっては、人口動態への対応という視点
に加え、育児休業を養育主体としてエンパワーメントを達成する機会としてとらえ、それを可能
とする諸条件を整備する視点が必要である。 
日本では、2010 年に厚生労働省が「イクメンプロジェクト」を立ち上げて以降、多様な宣伝
の効果が功を奏し、男性の育児休業取得に対する社会的理解はかなり進んだように思われる。し
かし、ブームに乗って育児休業を取得したものの、現実的には男性が子育てへの積極的な関与と
職業生活を両立させることには多大な困難が伴い、近年、メディアでは「イクメン疲れ」や「イ
クメンブルー」といった、子育てに積極的に関与する父親の疲労蓄積を示唆する用語も登場して
いる。このように、子育ては養育主体としてのエンパワーメントにつながる要素を含みながら、
現実にはそれが十分、達成できていない。すでに家庭科の男女共修の開始から 20 年以上が経過
した。現在の子育て世代は家庭科を必修として学んだ世代である。子育てを通じて、養育主体と
してエンパワーメントを達成していくことができるように、父親にとっての子育て環境ととも
に、子育てや家事・家庭生活に関する学習カリキュラムについても見直す時期にきている。日本
では 2020 年までに男性の育児休業取得率 13％という目標を掲げているが、現在の取得率は
5.14%（2017 年）である。今後、目標の達成に向けていっそう政策展開が活発になることが予
想されるなかで、どのような制度条件が整備されれば、あるいはどのような教育が行われれば、
育児休業を取得した男性が養育主体としてエンパワーメントを図っていくことができるのか、
実証研究を通じた検討を必要とする段階にきている。 
 
２． 研究の目的 
 本研究の目的は、男性の育児休業が男性の養育者としてのエンパワーメントの機会となり得
るための制度条件と教育方策の内容を検討し、男女共同参画社会のもとで男女がともに養育主
体として育っていくための高等学校家庭科のカリキュラム・モデルを構築する基礎資料を得る
ことである。  
  上記の目的に沿って 3 本の研究を実施した。それぞれの研究目的は以下のとおりである。 
(1) 欧米における先行研究のレビュー 
男性にとっての育児休業取得の意味について明らかにしたヨーロッパの実証研究をリサーチ
し、その到達点を確認する。 
(2) 日本で育児休業を取得した男性の生活経験等に関する研究 
 男性の育児休業中の生活経験を明らかにし、休業取得男性の育児休業取得の意味や意義を確
認する。 
(3)家事・育児スキルの獲得と子育て関与意識に関する研究 
 男性が養育主体として育っていくための家庭科のカリキュラムを検討する基礎資料を得る。 
 
３．研究の方法 
(1)欧米における先行研究のレビュー 
男性が育児休業を取得するための条件、育児休業取得者の生活経験、男性にとっての育児休業
取得の意味や意義を明らかにした欧米の実証研究をリサーチする。 
 
(2)日本で育児休業を取得した男性の生活経験等に関する研究 
①調査対象 
 5 年以内に１週間以上の育児休業を取得した男性 9名 
②対象者の選定 
茨城県と栃木県において、ワークライフバランス推進の一環として、男性の育児休業取得を推
進している地方公共団体及びプラチナくるみん認定を受けた企業に調査協力を依頼し、承諾が
得られた団体および企業に従業員の中から対象の選定を依頼する。 
③調査時期 
 2020 年 6 月～2021 年 3月 
④調査方法 
 1 人当たり 30 分程度の半構造化インタビューを実施する。語られた内容は対象者の許可を得
て IC レコーダに録音する。 
⑤調査内容 
 育児休業取得中の生活経験、生活の変化、家族状況の変化、配偶者・親族・公的機関等のサポ
ート体制、家事・育児スキルの獲得状況、職場復帰後のそれらの変容、等 
⑥分析方法 
 聞き取り内容からトランスクリプトを作成し内容分析を行う。 
 
(3)家事・育児スキルの獲得と子育て関与意識に関する研究 
①調査対象 
 茨城県内の大学に在籍する男子大学生 98 名 
②調査時期 
 2021 年 7 月  
③調査方法 
 集合調査法により Google Forms を使用した質問紙調査を行う。 
④ 調査内容 
 小・中学校、高等学校の家庭科における既習事項に関する理解状況、家事・育児への関与意識 
⑤分析方法 
 家庭科の既習事項の理解状況を踏まえて家事・育児に関する子育てハンドブックを作成し、閲
覧前後の子育て関与意識について t検定を行う。 
 
４．研究成果 
(1) 欧米における先行研究のレビュー4） 
 欧米諸国の先行研究をレビューした結果、男性が子育て休業を取得するためには、高レベルの
所得保障、給付を伴う長期の休業期間、父親をターゲットとしていること等の条件が必要である
ことが確認された。日本と欧米諸国を比較したところ、日本の育児休業制度は男性の育児休業取
得率の高い諸外国と比較しても遜色ないことが確認できた。このことから、制度を整えるだけで
なく、制度を機能させるための環境についての研究が必要であることが示唆された。 
また、養育者としての男性のエンパワーメントは、父親が単独かつ長期（3ヶ月以上）の子育
て休業を取得した場合に促進されることも確認された。「単独かつ長期」という条件下では、男
性はわが子のニーズに責任をもって応ずる家事・育児の主要な担い手とならざるを得ず、子ども
の生活全般を支える知識や技能を必然的に獲得していくことが確認できた。日本では単独で休
業を取得する割合が少ないことから、単独取得を促すための方策や単独取得の男性を支える仕
組みを考えていく必要が示唆された。 
 
(2) 日本で育児休業を取得した男性の生活経験等に関する研究 
聞き取り調査を実施した結果、調査対象者中 2 名を除くすべての父親の意識は妻の「サポータ
ー」であり、育児休業期間中にも関わらず、家事・育児の主要な担い手ではないかった。しかし、
「妻から感謝された」「妻が喜んでくれた」などと語られ、良好な夫婦関係の構築に効果があっ
たことが確認された。また、年長の子どもが「家事を手伝ってくれた」とも語られており、父親
としてのロールモデルを示す効果があったことも確認された。 
 父親の養育主体としてのエンパワーメントは、単に父親が子育てをめぐる知識や技能を獲得
することだけではなく、彼らが自身の現状を振り返り認識することや望ましい変化と構築すべ
き状況を明確に定式化することなどを含み、父親自身の中から生ずる力を意味している。この立
場に立てば、自身が家事・育児の主要な担い手となり得なかったことを自覚することはエンパワ
ーメントの第一歩となり得る。本研究が対象としたほとんどすべての父親たちはその契機を得
ており、父親の養育主体としてのエンパワーメントを進めるための課題は、そうした契機を次の
フェイズにつなげるための仕組みを構築することであるといえる。 
 
(3)家事・育児スキルの獲得と子育て関与意識に関する研究 5）6） 
 本研究の調査からは、家事や育児への関与意識が高く、なおかつ家庭科の特に家事に関わる内 
容について十分理解していれば、家庭科の既修事項を振り返る機会を持つことや子育てには子
どもや親の生活を支える多様な活動が含まれることを知ることは、夫婦で協力して「育児」を行
うというだけにとどまらず、育児休業取得への意欲を高めることに一定の効果があることが確
認された。育児休業を取得するということは、単独で取得する場合はいうまでもなく、妻ととも
に取得する場合であっても、本来は家事や育児に主体的に関わることを意味する。したがって、
家事や育児を主体的に行う意思があり、なおかつ家事についての理解が十分である男性の場合
は、子育てにはより広範な活動が含まれることを知ることにより育児休業取得への意欲が高ま
るという本研究の結果は容易に受け入れることが可能である。 
今後の家庭科教育の課題は、何よりもまず、男女に関わらずすべての児童・生徒が家事・育児
に関わる基礎的な知識・技能を確実に獲得できるよう図っていくことである。また、衣生活、食
生活、住生活、保育、家族・家庭生活など、家庭科の領域による壁を越えて、子どもの生活を支
えるという視点にたった領域横断的な授業を工夫し、知識・技能を「使える学び」に転換してい
くことも課題である。 
 
【文献】 
(1)Brandth,B.&Kvande,E.(2002).Father1presence in childcare.In:Jansen,A. & McKee,L. 
Children and the changing family: Between transformation and negotiation,61-75. 
New York:Routledge. 
(2)O'Brien,M.&Moss, P.(2010).Fathers, work, and family policies in Europe.In:Wilely, 
Michael, E, Lamb.The role of the father in child development.551-577.Canada:John 
Wiley & Sons,Inc. 
(3)O'Brien,M.&Wall,Karin.(2017).Comparative perspectives on work-life balance and 
gender equality.Switzerland：Springer International Publishing. 
(4)佐藤裕紀子(2021)「男性の養育性の社会経済的背景」数井みゆき編著『養育者としての男性』
ミネルヴァ書房、101-125. 
(5)佐藤裕紀子・真家淑乃(2023)「「子育てハンドブック」が男性の子育て関与意識に及ぼす影響
と家庭科教育の課題」『茨城大学教育学部紀要』72、97-109. 
(6)佐藤裕紀子(2025)「男性の子育て参画の現状と家庭科教育の課題」『ジェンダーインスティチ
ュートジャーナル』39 号、17-27. 
５．主な発表論文等
〔雑誌論文〕　計2件（うち査読付論文　0件／うち国際共著　0件／うちオープンアクセス　2件）
2023年
2025年
〔学会発表〕　計0件
〔図書〕　計1件
2021年
〔産業財産権〕
〔その他〕
－
６．研究組織
７．科研費を使用して開催した国際研究集会
〔国際研究集会〕　計0件
 ３．書名
養育者としての男性
氏名
（ローマ字氏名）
（研究者番号）
備考
所属研究機関・部局・職
（機関番号）
数井みゆき、遠藤利彦、中尾達馬、佐藤裕紀子、倉持清美、高田明、小田切紀子、北島歩美、森田展彰、
工藤晋平、下郷大輔
 ２．出版社
ミネルヴァ書房 304
 ５．総ページ数
 １．著者名
 査読の有無
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 ４．発行年
 ２．論文標題  ５．発行年
男性の子育て参画の現状と家庭科教育の課題
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
ジェンダーインスティチュートジャーナル 17-27
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 ４．巻
佐藤裕紀子 39
 １．著者名
「子育てハンドブック」が男性の子育て関与意識に及ぼす影響と家庭科教育の課題
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
茨城大学教育学部紀要（教育科学） 97-109
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
なし
 ４．巻
佐藤裕紀子・真家淑乃 72
 １．著者名
 ２．論文標題  ５．発行年
８．本研究に関連して実施した国際共同研究の実施状況
共同研究相手国 相手方研究機関


A study on home economics curriculum to promote the empowerment of men as caregivers

青柳, 直子

AOYAGI, NAOKO

茨城大学・教育学野・教授
科学研究費助成事業　　研究成果報告書
様　式　Ｃ－１９、Ｆ－１９－１、Ｚ－１９ （共通）
機関番号：
研究種目：
課題番号：
研究課題名（和文）
研究代表者
研究課題名（英文）
交付決定額（研究期間全体）：（直接経費）
１２１０１
基盤研究(C)（一般）
2024～2019
中学生における部活動の活動基準が健康・生活に与える影響の定量評価
Survey of club activities and health in junior high school students
８０４１４１００研究者番号：
青柳　直子（AOYAGI, NAOKO）
研究期間：
１９Ｋ０２６１０
年 月 日現在  ７   ６ ３０
円     3,300,000
研究成果の概要（和文）：本研究は，中学生における部活動と心身の健康，生活リズムや意欲との関連につい
て，朝の部活動に着目して明らかにすることを目的とした。対象期間における複数回の調査結果として，以下の
様子がみられた。①運動部では総じて活動満足度が高く，朝活動の希望も高い傾向がみられた。しかし，新型コ
ロナウイルス感染症拡大による長期間にわたる中学校の休校措置及び複数回の部活動自粛措置等を経て，平日の
練習時間の不足感がある一方で活動自粛に依る自由時間の確保への喜びも感じているなど，部活動に対する意識
の変容についてもうかがえた。②部活動運営方針の違いが中学生の活動意欲に一部影響している様子がみられ
た。
研究成果の概要（英文）：This study investigates the relationship between extracurricular club 
activities and junior high school students’ physical and mental health, daily habits, and 
motivation, with a focus on morning activities. Survey results indicated that students in athletic 
clubs generally reported high satisfaction and a strong preference for morning practices. However, 
extended school closures and repeated suspensions due to the COVID-19 pandemic led to mixed 
reactions -some students felt frustrated by reduced practice time, while others appreciated the 
increase in personal time. These findings suggest a shift in attitudes toward club participation. 
Additionally, differences in club management policies influenced students’ motivation. Variations 
in scheduling and leadership affected their engagement.
Overall, the study highlights the complex role of club activities in adolescent development and the 
potential benefits of morning sessions.
研究分野： 健康科学，健康教育
キーワード： 部活動　心身の健康　生活リズム　生活行動　睡眠
  １版
令和
研究成果の学術的意義や社会的意義
運動部活動を始めとする学齢期における運動・スポーツ活動は，生涯にわたりスポーツに親しむ習慣を身につ
け，体力・運動能力の向上を図るとともに，子どもたちが心身ともに健やかに成長していく上で極めて重要な活
動である。部活動は教育課程外の活動であるが学校教育の一環として行われており，中学生の所属率は極めて高
い。中学生の部活動と心身の健康面や生活行動等との関連について，特に朝活動等の時間帯別の視点で明らかに
したことは，学術的意義が高く従来の研究に新たな視点を提供するものである。また，コロナ禍という特殊な社
会状況下における生徒の意識変容を追跡した点も時代的背景を踏まえた貴重な知見であり，社会的意義が高い。
※科研費による研究は、研究者の自覚と責任において実施するものです。そのため、研究の実施や研究成果の公表等に
ついては、国の要請等に基づくものではなく、その研究成果に関する見解や責任は、研究者個人に帰属します。
様 式 Ｃ－１９、Ｆ－１９－１（共通） 
 
 
１．研究開始当初の背景 
（１）中学生の部活動を取り巻く現状 
運動部活動を始めとする学齢期における運動・スポーツ活動は，生涯にわたりスポーツに親し
む習慣を身につけ，体力・運動能力の向上を図るとともに，子どもたちが心身ともに健やかに成
長していく上で極めて重要な活動である。部活動は教育課程外の活動であるが学校教育の一環
として行われており，中学生の所属率は 88.7％で極めて高い（文部科学省, 2017）。 
一方で，運動部の活動に際しては休養日や活動時間を適切に設定するなど，生徒にとってバラ
ンスの取れた生活や成長への配慮が必要とされる（中教審答申,2016）。一部の過熱化した部活動
により，生徒や家庭への過重な負担，学習や家庭生活のバランスの欠如などが引き起こされて心
身の成長を妨げる恐れがあることも指摘されていた（長野県教育委員会, 2014）。2018 年 3 月に
スポーツ庁は「運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン」において，「1 週間に 2 日
（平日と休日の各 1日）以上の休養日を設定すること」との活動基準を初めて提示したが，効果
的な休養日に関する具体的な設定基準等についての言及はみられなかった。 
（２）本研究の位置づけ 
上記の現状をふまえ，本研究は部活動について日本特有の活動である朝の時間帯（始業前）の
活動と休養日に焦点を当て，その影響を主観的・客観的に評価することを試みることとした。研
究の着想は，中学生の夜間の活動が翌朝の疲労感を増す（Aoyagi ら,2006）という先行研究の知
見に基づき，朝の活動等の有効性を検証する必要性から生まれた。また，朝の部活動が原則廃止
される自治体が現れた一方で，研究開始時点では科学的根拠が乏しいまま運用されている現状
がみられた。朝の部活動の影響に関する明確なエビデンスはほとんど示されておらず，特に心身
の健康面，生活リズム，意欲等への影響については主観的な報告や経験則に基づくものが多く，
本研究はその空白を埋めることを目指すものであった。 
 
 
２．研究の目的 
本研究では，中学生を対象として，部活動の活動基準と心身の健康面や生活リズム，意欲等と
の関連について，主観的評価に加え，活動量やストレスホルモン等を指標として客観的に評価す
ることを目的とした。特に，朝の時間帯や休養日の部活動の実施状況との関連に着目して検討を
行うこととした。 
 
 
３．研究の方法 
対象は，関東地区 I県と S県の公立中学校の生徒とした。 
本研究開始 1 年目は基礎調査として質問紙調査を用いた現状把握を行った。研究開始 2 年目
より，新型コロナウイルス感染症拡大による長期間にわたる中学校の休校措置及び複数回の部
活動自粛措置等を経ることとなった。このため，当初の研究計画通りの調査を遂行することがで
きず，予定されていた客観的指標に基づく評価の中止及び対象校より協力を得られる限定的な
内容での実施（部活動の一時再開期間中の実施を含む）等，研究方法の大幅な変更を余儀なくさ
れたことより，当初目的に一部変更を加えた構成で研究を進めた。 
 
 
４． 研究成果 
主な成果として，部活動の活動実施状況（コロナ禍を含む）と認識に関する複数回・複数自治
体（2019 年度～2023 年度）における現状調査及び各自治体における部活動の運営方針とその取
り組みに関する現状調査の各々の結果の概要について，以下示した。 
 
（１）部活動の活動状況と認識に関する調査（自記式無記名・質問紙調査） 
調査項目は，基本属性，部活動の所属・内容・平休日の活動時間と日数及び認識・活動意欲，
朝/夜間の部活動の活動状況，今後のスポーツ・文化活動への継続意欲，生活習慣（睡眠），部活
動に関する悩み等を各年度で設定した。 
① 研究Ⅰ（2019 年度） 
【対象】中学校 6校 1～2 年生 722 名 
【結果】部活動の参加率は運動部の所属率が高いこと（約 8 割），活動状況（時間および日数）
については所属部に依らず約 7 割が概ね満足していること，朝の部活動については運動部
の方が文化部より実施の要望度が高いことなどが示された。休日の起床時刻は部活動の実
施の有無による影響がみられ，部活動無しの場合には平日と比較して遅延の程度が顕著で
あった。 
② 研究Ⅱ（2020 年度） 
【対象】中学校 1校 1～2 年生 233 名 
【結果】「部活動をもっとやりたい」と約 8 割が回答していた。生活上の変化として「部活動の
時間が減って，生活の充実感が無い」は半数を超えていた一方で，6割は「放課後や休日に
自由な時間が増えて嬉しい」と回答していた。 
③ 研究Ⅲ（2021 年度） 
【対象】中学校 4校 1～3 年生 632 名 
【結果】「部活動をもっとやりたい」と約 8割が回答していた。生活上の変化として「生活リズ
ムが乱れてきた」「部活動の時間が減って，生活の充実感が無い」は 3割を超えていた一方
で，6割は「放課後や休日に自由な時間が増えて嬉しい」と回答していた。前年度に引き続
き，部活動実施状況と認識に大きな影響がある様子がうかがえた。加えて，対象地域におけ
る「夜練習」（放課後の部活動終了後(帰宅後)等に行う部活動と同様の活動）の実施の現状
について明らかにすることができた。 
④ 研究Ⅳ（2022 年度） 
【対象】中学校 3校 2 年生 485 名 
【結果】睡眠については部活動の影響が示された。普段の睡眠時間についての満足度が低く，十
分でない群（睡眠時間が「足りていない」「どちらかと言えば足りていない」と回答した生
徒）では，その理由として「部活動の練習などで起床が早い」「部活動・スポーツクラブで
帰宅が遅い」を挙げており，その回答割合は最も多いと予想されたインターネット関連
（「YouTube 等のネット動画を見ているから」）とほぼ同程度であった。前年度に引き続き，
部活動実施状況と生活面に関連がある様子が示唆された。 
⑤ 研究Ⅴ（2023 年度） 
【対象】中学校 2校 1～2 年生 410 名 
【結果】部活動所属率は 85.2％であり，活動日数を設定上限内で実施している割合は平日 89.4％，
休日 97.2％であった。朝および夜間（放課後以降）の活動実施率は 2 割を超えていた。活
動時間に対する不足感は，平日が顕著（51.9％）であった。「部活動の運営方針（改訂版）」
（令和 4年 I 県教育委員会）を基準として，「活動時間」「活動日数」「朝の部活動廃止」の
3 項目の設定を全て実施している群を「改訂群」，それ以外を「未改訂群」と分類して比較
した結果，改訂群の割合は 49.7％であった。朝・夜間の活動については，未改訂群の方が
活動実施の希望度は有意に低かった。部活動に対する意欲は改訂群の方が高い傾向がみら
れた。 
 
（２）自治体における部活動の運営方針とその取り組みに関する現状調査（2023 年度・2024 年
度） 
関東地区 I 県内の全自治体の教育委員会および全中学校が策定している部活動の運営方針・
活動方針について web サイト等を用いて情報収集を行い，それらに基づく動向分析を実施した。
2023 年度は，①県・教育委員会が策定した運営方針通りの内容，②県の運営方針を基本としつ
つ，自治体独自の運営方針を設定した内容，③県運営方針及び自治体の運営方針を基本としつつ，
学校独自の活動方針を設定した内容の 3 つに分類された。運営方針の整備状況には地域差が大
きくみられ，部活動の地域移行と併せて整備を進めている自治体もみられた。 
2024 年度は，2023 年度と同様に①県・教育委員会が策定した運営方針通りの内容，②県・教
育委員会の運営方針を基本としつつ，自治体独自の運営方針を策定した内容，③県・教育委員会
の運営方針及び自治体の運営方針を基本としつつ，学校独自の活動方針を策定した内容の 3 つ
に分類された。2024 年度の特徴として，①運営方針の整備状況には地域差がみられたこと，②
「部活動の運営方針（改訂版）」（令和 4年 I 県教育委員会）を反映させた内容としていること，
③「部活動の地域移行」「学校の働き方改革」と併せて整備を進めている自治体がみられたこと
等が挙げられた。 
 
本研究の遂行にあたり，新型コロナウイルス感染症拡大による長期間にわたる中学校の休校
措置及び複数回の部活動自粛措置等の影響を大きく受けた。また，部活動改革が大きく進展した
時期でもあったためその影響もみられた。得られた知見は，地域ごとの実情に応じたより柔軟で
持続可能な部活動運営や働き方改革や部活動の地域移行といった社会的課題への対応にも貢献
するものと考える。 
 
５．主な発表論文等
〔雑誌論文〕　計3件（うち査読付論文　0件／うち国際共著　0件／うちオープンアクセス　3件）
2024年
2023年
2021年
〔学会発表〕　計3件（うち招待講演　0件／うち国際学会　0件）
2024年
 ４．発表年
部活動改革過渡期における中学生の部活動の現状と認識
 ３．学会等名
日本発育発達学会　第22回大会
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 ２．発表標題
 １．発表者名
青栁直子，溝口睦乃
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
茨城大学教育学部紀要（教育科学） 421-429
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
なし
小堺遥奈，青栁直子 70
 １．著者名
 ２．論文標題  ５．発行年
中学校における部活動と部活動指導員に関する意識調査
 査読の有無
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 ４．巻
 ２．論文標題  ５．発行年
中学生の部活動満足感から見た部活動の休養と活動の在り方
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
茨城大学教育学部紀要（教育科学） 273－288
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 ４．巻
永作恵，青栁直子 72
 １．著者名
新型コロナウイルス感染症禍における中学生の生活習慣とレジリエンスの関連
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
茨城大学教育学部紀要（教育科学） 363-381
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
なし
 ４．巻
大貫愛莉，青栁直子 73
 １．著者名
 ２．論文標題  ５．発行年
2022年
2020年
〔図書〕　計0件
〔産業財産権〕
〔その他〕
－
６．研究組織
７．科研費を使用して開催した国際研究集会
〔国際研究集会〕　計0件
８．本研究に関連して実施した国際共同研究の実施状況
氏名
（ローマ字氏名）
（研究者番号）
備考
所属研究機関・部局・職
（機関番号）
共同研究相手国 相手方研究機関
日本発育発達学会　第18回大会
 ４．発表年
 ４．発表年
中学生の部活動満足度から見た部活動の休養日と活動の在り方
中高生の部活動実施に関する意識調査
永作　恵，青栁直子
青栁直子，坂入美帆
 ３．学会等名
 ３．学会等名
日本発育発達学会　第20回大会
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 １．発表者名
 １．発表者名


Survey of club activities and health in junior high school students

竹下, 智美

Takeshita, Tomomi

茨城大学・教育学野・准教授
科学研究費助成事業　　研究成果報告書
様　式　Ｃ－１９、Ｆ－１９－１、Ｚ－１９ （共通）
機関番号：
研究種目：
課題番号：
研究課題名（和文）
研究代表者
研究課題名（英文）
交付決定額（研究期間全体）：（直接経費）
１２１０１
基盤研究(C)（一般）
2024～2020
戦後保健室の成立と機能拡大過程ｰ実践を創出する空間の重層性と多機能化ｰ
The Process of Establishing and Expanding the Functions of School Infirmaries in
 the Postwar Period - Multifunctionalization of the space to create practice
９０７３５１９３研究者番号：
竹下　智美（Takeshita, Tomomi）
研究期間：
２０Ｋ０２５３１
年 月 日現在  ７   ６ ２３
円     3,200,000
研究成果の概要（和文）：本研究は、戦後学校における「保健室（衛生室）」の成立過程を明らかにすることを
目的した。これまで手付かずであった学校衛生施設・設備品の第一次史料の収集を進め、体系的に整理と分析を
行なった。具体的には、保健室の設置品およびその配置の変化を学校衛生施設(衛生室)の設置位置や見取り図と
設置された設備品の種類や図が示された学校衛生資料の収集を行い、図像的(物理的)にその特徴や変化を明らか
にした。また、健康問題の整理及びそこに関わった人々の衛生活動実践と「モノ」との関係から分析し、施設
/設備品が学校保健活動に多様性や多元的な広がりを持たせていたことを明らかにした。
研究成果の概要（英文）：The purpose of this study is to clarify the process of establishing school 
health rooms in the postwar period. Primary historical documents related to untouched school 
sanitation facilities and equipment were collected and systematically organized up to the present. 
Specifically, we collected school hygiene materials, floor plans showing the locations of school 
hygiene facilities, diagrams showing the types of facilities installed, diagrams showing the 
transition of facilities installed, and diagrams showing the layout of infirmaries, and clarified 
their characteristics and transition. We also clarified the actual state of school hygiene 
activities regulated by the establishment of school facilities with preventive medicine functions in
 the early Showa period.
研究分野： 学校保健学
キーワード： 保健室　養護実践　地域社会　健康教育運動　設備品
  ２版
令和
研究成果の学術的意義や社会的意義
本研究の意義は、保健室のケア機能が「モノ」、「ヒト」、「コト」の密接な関係によって作り出されているこ
とを明らかにしたことである。とりわけ、これまでに目を向けられることがなかった「モノ」への認識を深める
ことから見えてくる保健室の機能やその機能を生み出し支えた構造を明らかにすることができた。また、保健室
に設置されていた「モノ」の分析と学校保健活動に関わる様々な人々の活動を重ね合わせながら分析することに
よって、保健室実践が創造的活動として生み出されていたことを明らかにした。「モノ」が実際的で、創造的な
保健室実践に寄与する可能性を示唆した。
※科研費による研究は、研究者の自覚と責任において実施するものです。そのため、研究の実施や研究成果の公表等に
ついては、国の要請等に基づくものではなく、その研究成果に関する見解や責任は、研究者個人に帰属します。
様 式 Ｃ－１９、Ｆ－１９－１（共通） 
 
１．研究開始当初の背景 
今日、多機能化する保健室の本質的機能は、医学的管理機能か、それとも教育的機能かが
問われている。しかしながら、これまでの保健室それ自体を対象とした研究はほとんどなさ
れてこなかった。とりわけ、今回対象とする保健室史は、学校衛生の時期区分に対応した制
度的施設名称（医学的学校衛生時代（治療室）」、「社会的学校衛生時代（医務室）」、「教育的
学校衛生時代（衛生室）」を示すにとどまっており、また、1941 年の「衛生室」法制化から、
戦後学校保健法の制定（昭和 33 年）に伴い必置に至った「保健室」の機能の形成過程とそ
の展開の史的検証については、ほとんど触れられていない。 
その理由は、第一に、学校衛生活動は「空間」や「モノ」に規定される活動が多いにもか
かわらず、設備品の設置やそれに伴う機能変化についての視点や認識が乏しかったこと。第
二に、戦後の保健室の実際的機能が子どもの健康問題とともに拡大しているにもかかわら
ず、その基本的機能は、1941（昭和 16）年の養護訓導制度にあわせて定められた「衛生室設
備準則」以降、戦後教育改革においてもその制度的機能がほぼ変わることなく維持され、今
日まで継続していること。第三に、保健室が多様な人々の往来により必要に応じて展開され
ているにもかかわらず、その機能は、戦前の保健室での活動主体とされてきた学校医や学校
看護婦の制度的職務のみに焦点化され、それらの職務や仕事の変遷（訓導/教諭や子ども、
保護者、地域による学校衛生活動やそこで使用されたものなどをほとんど含むことのない
狭義の学校衛生史）に対応しながら形成されたと認識されていたことがあげられる。 
 
２．研究の目的 
そこで、上記の保健室の機能ついての社会的・学術的背景を踏まえて、本研究は、戦後学
校における「保健室（衛生室）」の必置制、および機能の形成過程を明らかにすることを目
的とする。具体的検討課題は以下の二つに大別できる。 
第一に、1941（昭和 16）年の「衛生室」法制化、さらに 1958（昭和 33）年の戦後学校保
健法制定に伴って必置に至った「保健室」の機能とその後の発展過程を明らかにする。 
第二に、「衛生室」ないし「保健室」の設置と連動して検討された、養護訓導/養護教諭の
職務ないし仕事の内容、さらに、同室に設置された設備・備品に規定されながら、その空間
と職務が変容していくプロセスを明らかにする。本研究では、「保健室」に関わった「ヒト」
のみならず、「モノ」、「コト」も含め、その歴史的変遷と機能形成を分析し、保健室の本質
的機能を明らかにする。 
 
３．研究の方法 
第一に、1941(昭和16)年に制度化された「衛生室」から1958（昭和33）年の戦後学校保健
法制定に伴って必置に至った「保健室」における機能的展開の過程を、学校史料を中心とし
た新史料の体系的収集・整理し、分析を行った。「衛生室」が法制化によって必置に至った
のは、1941（昭和16）年である。とりわけ、戦後の保健室は、その機能において、断片的な
連続性は明らかであるにもかかわらず、史料の限界から、戦中・戦後の非連続性の中で存在
理由も切り離されてきた。そこで、本研究では、それら施設（衛生室）や設備品といった「空
間」や「モノ」それ自体がどのように使用されていたか、その施設の図面や設備品の配置図
をリサーチし、それらの変遷から戦中戦後の機能的連続性について分析を行なった。 
第二に、戦中から戦後にかけての子どもの健康問題を整理・体系化し、学校保健設備品と
それらに関わった人々（学校関係職員、学校三師、ＰＴＡ，民生委員、地区保健課、保健所
等）の学校保健実践記録や戦後の子どもの健康問題（栄養失調や結核問題、う歯問題等）へ
の取り組みの詳細とその実態についても史資料を収集し、学校のみならず、社会全体での子
どもの健康問題への取り組みや対策とも重ね合わせながら分析を試みた。その上で、学校衛
生設備品や衛生室/保健室がそれらの取り組みや対策等の実践とどのように関わっていた
かに着目し検討した。 
 
４．研究成果 
（１）施設の図面や設備品の配置図等の調査から 
本研究では、これまで手付かずであった学校衛生施設・設備品の第一次史料の収集を進め、
体系的に整理をおこなった。具体的には、保健室の設置品およびその配置の変化を学校衛生施
設(衛生室)の設置位置や見取り図と設置された設備品の種類や図が示された学校衛生資料の収
集を行い、時系列的に整理した。その上で図像的(物理的)にその特徴や変化を分析した。とりわ
け、学校衛生施設(衛生室)の校舎図面の分析からその設置場所とその機能が大きく関係し
ていたことや機能的に同様の設備品でもその形態などが変化していく様子が明らかになっ
た。その一例として洗眼器や手洗い器などが１人用から複数人洗えるものへと変化するな
ど、当時の衛生意識や衛生活動の活発化とともに変化している様子が見てとれた。 
また、明治期から続く、静養室、医務室や衛生室に設置された設備品やその位置との比較では、
学校衛生施設の校舎における位置は、主として管理棟の一部として設置し続けるパターンと管理
棟から離れ、体育施設や特別教室付近に設置されていく、すなわち教育活動を安全かつスムーズ
に進めるための教育保健的機能として設置される２通りの設置形態が1950年代まで続いていたこ
とがわかった。 
さらに、昭和初期から中期の衛生室の室内レイアウトについてもいくつかの基本形態があること
も見えてきた。 
 
（２）健康問題の整理及びそこに関わった人々の衛生活動実践と「モノ」との関係から 
1941(昭和16)年に制度化された「衛生室」について、昭和初期に台頭した健康教育運動及び
1929(昭和4)年「学校看護婦ニ関スル件」 を背景に、同室に設置された設備・設備品の変遷と学
校看護婦/養護訓導の実践を分析し、衛生室や設備品などが職務を超え養護実践に影響を与え
ていることが明らかにした。 
当時の学校衛生設備/設備品、それまでの一人ひとりになされていた治療や予防を集団に対し
て効率的に行うことを可能にするための設備へと形態的変化を見せていた。これら設備の変遷は、
疾病の予防と早期発見に力点をおいた学校保健活動へのステップとして、自他の健康への配慮
の意識化を促す学校保健活動として展開された。 
こうして、健康教育運動や1929(昭和4)年「学校看護婦ニ関スル件」の発出により、加速された
学校衛生施設/設備品の設置は、都市部・地方部で制度化されないまま進み、学校看護婦の
職務に幅を持たせ多様な教育実践を展開された。それに追いつくかのように1941(昭和16)
年に「衛生室設備準則」の制定と「養護訓導」制度が成立していた。 
それと同時に学校における個の治療を目的とした医療器具等の設備品等の設置は停滞し、予
防医学に必要とされる設備品の設置が進み、予防医学的見地に立った養護教諭/養護訓導の保
健指導が充実していった。また、都市部の学校衛生先進校のみならず、学校衛生上の重要課題
を持っている地方の学校でも、学校衛生施設/設備の充実は見られ、学校保健の活動内容も
多様性と多元的な広がりを見せていた。その背景には、学校医，保護者のみならず、市町村
や篤志家など地域社会の学校衛生への積極的関与があったことがわかった。 
以上のように多様な人々による衛生活動への積極的な実践分析から保健室の形成・発展
過程の一側面が明らかになった。 
 
 
５．主な発表論文等
〔雑誌論文〕　計4件（うち査読付論文　0件／うち国際共著　0件／うちオープンアクセス　2件）
2022年
2020年
2021年
2024年
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
「大正期における「医務室」設置とその機能に関する一考察」
茨城大学全学教職センター研究論集（2024） 92-99
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
オープンアクセスではない、又はオープンアクセスが困難 －
 ４．巻
竹下智美 1
 １．著者名
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
実践史・社会史：実践者のあゆみを跡づける
学校保健研究 411ｰ415
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
オープンアクセスではない、又はオープンアクセスが困難 －
 ４．巻
七木田文彦、竹下智美 62
 １．著者名
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 オープンアクセス  国際共著
 ２．論文標題  ５．発行年
学校保健の文化史ー「モノ」「コト」から見える学校保健ー
学校保健研究 253ｰ258
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
 ４．巻
竹下智美 62
 １．著者名
学校における救急設備品の史的考察 ―児童の身体管理における「学校救急処置」の意味と役割―
茨城大学教育学部紀要 217-225
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
なし
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
無
 ４．巻
竹下智美 72
 １．著者名
 ２．論文標題  ５．発行年
〔学会発表〕　計1件（うち招待講演　0件／うち国際学会　0件）
2022年
〔図書〕　計2件
2021年
2021年
〔産業財産権〕
〔その他〕
－
６．研究組織
７．科研費を使用して開催した国際研究集会
〔国際研究集会〕　計0件
８．本研究に関連して実施した国際共同研究の実施状況
所属研究機関・部局・職
（機関番号）
氏名
（ローマ字氏名）
（研究者番号）
備考
共同研究相手国 相手方研究機関
 １．著者名
 １．著者名
 ４．発行年
 ４．発行年
竹下智美
瀧澤利行、髙石昌弘、和唐正勝、野村和雄、衛藤隆、高橋裕子、七木田文彦、竹下智美
 ２．出版社
丸善出版 214
 ３．書名
 ３．書名
「学校保健関連年表－附戦後子供事件・事故年表－」（1945－2021）『学校保健の動向令和3年度版』学校
保健の動向編集委員会編（公益財団法人日本学校保健会）調査報告書
日本学校保健会百年史
 ５．総ページ数
 ５．総ページ数 ２．出版社
日本学校保健会 673
保健室の機能拡大過程と養護実践
 ４．発表年
 １．発表者名
竹下智美
 ３．学会等名
日本学校保健学会
 ２．発表標題


戦後保健室の成立と機能拡大過程ｰ実践を創出する空間の重層性と多機能化ｰ

Not a member yet