ROSE - Ibaraki University Academic Repository

川路, 智治

KAWAJI, TOMOHARU

Japanese

Examination of Competency Developed Through Teaching in Cybernics Technology for Junior High School Technology Education

西, 剛史

Nishi, Tsuyoshi

茨城大学・応用理工学野・教授
科学研究費助成事業　　研究成果報告書
様　式　Ｃ－１９、Ｆ－１９－１、Ｚ－１９ （共通）
機関番号：
研究種目：
課題番号：
研究課題名（和文）
研究代表者
研究課題名（英文）
交付決定額（研究期間全体）：（直接経費）
１２１０１
基盤研究(B)（一般）
2024～2021
放射性廃棄物固化用ガラスの熱物性測定の高精度化－熱物性予測システム構築を目指して
High-precision thermal property measurements of glass for solidification of 
radioactive waste -Aiming to construct a thermophysical property prediction 
system
７０５１８３３１研究者番号：
西　剛史（Nishi, Tsuyoshi）
研究期間：
２１Ｈ０１８５４・２３Ｋ２１０８６
年 月 日現在  ７   ６   ５
円    13,300,000
研究成果の概要（和文）：固化用ガラス作製中の溶融炉のトラブルを解決するためには、ホウケイ酸塩を含めケ
イ酸塩融体全般の熱伝導率の信頼性を高め、比熱と密度の「実測データ」を用いることが不可欠である。さら
に、ガラス溶融炉の出力と炉内の温度分布の関係を正確に把握するためには、電気伝導率の値も評価しなければ
ならない。このような経緯から、比熱、密度、熱伝導率、電気伝導率を高精度に系統的に取得し、NMRスペクト
ルからネットワーク構造を明らかにすることにより、これらの熱物性値を高精度に系統的に評価し、操業前にガ
ラス溶融炉の状況を正確に予測できるシステムの構築を目指した。
研究成果の概要（英文）：In order to solve the solidification problem in melters during glass 
production, it is essential to increase the reliability of the thermal conductivity of silicate 
melts in general, including borosilicates, and to use “real measured data” on specific heat and 
density. 
Furthermore, in order to accurately determine the relationship between the output of a glass melter 
and the temperature distribution in the furnace, it is necessary to evaluate the value of electrical
 conductivity as well.
Based on this background, we aimed to construct a system that can accurately and systematically 
evaluate these thermophysical property values and predict the pre-operating conditions of glass 
melters with high precision by systematically obtaining specific heat, density, thermal 
conductivity, and electrical conductivity with high precision and clarifying the network structure 
from NMR spectra.
研究分野： 材料工学、熱物性測定
キーワード： ケイ酸塩融体　熱浸透率　熱伝導率　密度　比熱　電気伝導率測定
  ２版
令和
研究成果の学術的意義や社会的意義
高レベル放射性廃棄物処理において、固化用ガラス作製時に安定した溶融炉の操業が困難なことが最も懸念され
ている。こうした溶融炉の正確な制御あるいはガラス作製時のトラブルを防ぐため、ガラス融体の熱伝導率と電
気伝導率を操業前に把握する技術が求められている。具体的には、ガラス融体の熱伝導率、電気伝導率を実測に
より高精度に評価し、NMR等で推定したガラス融体のネットワーク構造から熱伝導のメカニズムを明らかにする
ことで、実操業におけるホウケイ酸塩融体の物性を把握できるデータベース構築が求められている。そこで、本
研究を通じて、ケイ酸塩融体の比熱、密度、熱浸透率、電気伝導率を高精度に実測することを目指した。
※科研費による研究は、研究者の自覚と責任において実施するものです。そのため、研究の実施や研究成果の公表等に
ついては、国の要請等に基づくものではなく、その研究成果に関する見解や責任は、研究者個人に帰属します。
様 式 Ｃ－１９、Ｆ－１９－１（共通） 
 
１．研究開始当初の背景 
固化用ガラス作製中の溶融炉のトラブルを解決するためには、ホウケイ酸塩を含めケイ酸塩
融体全般の熱伝導率の信頼性を高め、比熱と密度の「実測データ」を用いることが不可欠である。
さらに、ガラス溶融炉の出力と炉内の温度分布の関係を正確に把握するためには、電気伝導率の
値も評価しなければならない。このような経緯から、比熱、密度、熱伝導率、電気伝導率を高精
度に系統的に取得し、NMR スペクトルからネットワーク構造を明らかにすることにより、これ
らの熱物性値を高精度に系統的に評価し、操業前にガラス溶融炉の状況を正確に予測できるシ
ステムの構築を目指した。 
 
２．研究の目的 
高レベル放射性廃棄物処理において、固化用ガラス作製時に安定した溶融炉の操業が困難な
ことが最も懸念されている。こうした溶融炉の正確な制御あるいはガラス作製時のトラブルを
防ぐため、ガラス融体の熱伝導率と電気伝導率を操業前に把握する技術が求められている。具体
的には、ガラス融体の熱伝導率、電気伝導率を実測により高精度に評価し、NMR 等を用いて推
定したガラス融体のネットワーク構造から熱伝導のメカニズムを明らかにすることで、実操業
におけるホウケイ酸塩融体の物性を把握できるデータベースの構築が求められている。そこで
本研究では、データベース構築を目指し、測定が困難とされてきたケイ酸塩融体の比熱、 密度、
熱浸透率、電気伝導率を高精度に実測することを目的とした。 
 
３．研究の方法 
表面加熱・表面検出レーザフラッシュ法にてケイ酸塩融体の熱浸透率を測定した。また、セシ
ルドロップ法により密度を、温度変調 DSC を用いて比熱を測定し、実測によるケイ酸塩融体の
熱伝導率評価ができるシステムの構築を整備することができた。電気伝導率測定装置は交流四
端子法を採用し、ケイ酸塩融体の電気伝導率を実測できる目途が立っている。しかし、ケイ酸塩
融体の熱伝導率評価においては、実測による熱浸透率と Brain による酸化物融体の加成則、アル
キメデス法で測定したガラスの密度を用いて算出した。 
 
４．研究成果 
表 1 に測定に用いたアルカリホウケ
イ酸塩ガラス試料の組成を示す。固化
用ガラスに適用する組成として二液相
領域の組成を用いることはできない。
これは単相領域と比較してクラックの
発生確率が大きく、放射性廃液のよう
な危険物を含有する組成として不適だ
からである。よって、Li2O 系と CaO 系
における二液相領域を避ける目的で
R2O/SiO2比を 1.5 (R=Li, Na, Ca)に固
定し、B2O3 の添加量を変化させた。各組成比率に合わせた粉末の試薬を秤量し、メノウ乳鉢に
入れ、混合したものを白金るつぼに移した。混合粉末をマッフル炉により昇温速度 10 ℃/min で
表１ アルカリホウケイ酸塩ガラス試料の組成 (mol%) 
Sample B2O3 SiO2 Li2O Na2O CaO 
60Li 0 40 60 - - 
54Li 10 36 54 - - 
48Li 20 32 48 - - 
42Li 30 28 42 - - 
42Na 30 28 - 42 - 
42Ca 30 28 - - 42 
昇温させ、液相線温度より 200 K 高い温度で 1
時間保持して完全に溶融させた後、試料を取り
出し、水を入れた 500 mL ビーカーにるつぼを
入れて試料を急冷した。急冷後、試料を破砕し
てカレット状にしたガラスを測定試料として用
いた。白金セルに試料を秤量し、表面加熱・表
面検出レーザフラッシュ熱浸透率測定装置内の
カンタルヒーターにて測定温度の最高温度まで
昇温させ、1200～1600 K の温度範囲における
熱浸透率の値を降温過程で測定した。 
測定した 6 試料の熱伝導率を図 1 および図 2
に示す。これらの結果から顕著な温度依存性は
見られなかった。また、図 1 に示したように熱
伝導率の値に着目すると Li2O 系では B2O3 の
添加量の増加に比例して熱伝導率の低下が確
認できた。これは Li2O-B2O3-SiO2系では、B 原
子の結合強度は Li2O 量に依存する傾向がある
のが要因と考えられる。さらに、ガラス構成成
分と 3 配位のホウ素の相関は、図 3 に示すよう
にガラス構成成分が Li2O の時が相関は明確に
なっており、Li2O 添加量が 40 mol%以上の範
囲では 3 配位の B 原子の存在割合は Li2O 量に
比例する傾向を示した。つまり、B2O3の添加量
増加に伴い Li2O 量が減少することで、結合強
度の弱い 4 配位の BO4-の存在確率が大きくな
ることを示している。これにより、構造全体と
してのフォノンの平均自由行程が減少し、熱伝
導率の値が減少したと推測される。 
さらに、添加する金属酸化物による熱伝導率
の値について注目した。同じ組成割合において
Li2O、Na2O の添加時よりも CaO を添加した
試料の熱伝導率の値が大きくなる傾向を示し
た。Li2O 系と Na2O 系では熱伝導率の値に大
きな乖離が見られなかったことから、R2O/SiO2
比が1.5の組成においてアルカリ金属種による
寄与は小さいと考えられる。CaO 系では 2 つ
の非架橋酸素を Ca2+がイオン結合により架橋
することに対して、Li+、Na+は 1 つの非架橋酸
素と結合するだけでネットワーク構造を分断
してしまう。このことから、一価の正の電荷を持ったアルカリ金属酸化物を含んだ組成ではネッ
トワーク構造が疎になる傾向になることで平均自由行程の低下が生じるが、二価の正の電荷を
もつアルカリ土類金属酸化物は非架橋酸素同士の架橋によりネットワーク構造を密にするため、
 
図 2  42R2O-30B2O3-28SiO2 (R:Li,Na,K) 融体の熱伝導率 
 
図 3 Li2O 含有量に対する 3 配位ホウ素の割合 
 
図１ Li2O-B2O3-SiO2 融体の熱伝導率 
同じ組成割合でも熱伝導率の値が大きくなると推測される。 
今後は、組成の異なる Na2O-B2O3-SiO2、K2O-B2O3-SiO2へと測定を展開していくことを考え
ている。また、セシルドロップ法による密度測定、温度変調 DSC を用いた比熱測定も継続的に
実施しており、各測定の成果も出つつある。電気伝導率測定装置の開発では、安定的に電気伝導
率を測定するためのプローブ電極ならびに加熱の制御機構の改良が課題である。 
５．主な発表論文等
〔雑誌論文〕　計1件（うち査読付論文　1件／うち国際共著　0件／うちオープンアクセス　1件）
2023年
〔学会発表〕　計8件（うち招待講演　0件／うち国際学会　0件）
2023年
2024年
2022年
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
日本鉄鋼協会第186回秋季講演大会 学生ポスターセッション
日本金属学会2024 年春期講演（第174回）大会ポスターセッション
日本鉄鋼協会　2022年秋季（第184回）講演大会
 ３．学会等名
 ３．学会等名
 １．発表者名
 １．発表者名
 １．発表者名
黒岩 直輝, 西 剛史, 太田 弘道, 助永 壮平, 柴田 浩幸
 ４．発表年
 ４．発表年
鈴木 茂, 西 剛史, 助永 壮平, 篠田 弘造, 柴田 浩幸
多様なオキソアニオンを含むガラスの構造と物性の関連性評価
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
R2O-Al2O3-SiO2 (R=Li, Na, K) 融体の熱伝導率評価
Li2O-B2O3-SiO2 融体の熱伝導率評価
 ４．発表年
飯島 賢, 西 剛史, 太田 弘道, 助永 壮平, 柴田 浩幸
 ３．学会等名
Structural Analysis Methods for Characterizing Multicomponent Melts and Glasses Processed at
High Temperatures
ISIJ International 767-778
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
10.2355/isijinternational.ISIJINT-2022-513
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
有
 ４．巻
Shigeru Suzuki, Sohei Sukenaga, Tsuyoshi Nishi, Kozo Shinoda, Hiroyuki Shibata 5
 １．著者名
 ２．論文標題  ５．発行年
2022年
2022年
2021年
2021年
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
日本鉄鋼協会　評価・分析・解析部会　シンポジウム「高温融体の物性評価の現状ならびに材料プロセスに必要な物性評価の課題」
日本熱物性学会　第43回日本熱物性シンポジウム
日本熱物性学会　第42回日本熱物性シンポジウム
日本熱物性学会　第42回日本熱物性シンポジウム
 ３．学会等名
 ３．学会等名
 ３．学会等名
 ３．学会等名
 １．発表者名
 １．発表者名
 １．発表者名
 １．発表者名
 ４．発表年
 ４．発表年
 ４．発表年
 ４．発表年
黒岩直輝
黒岩 直輝, 西 剛史, 太田 弘道, 助永 壮平, 柴田 浩幸
黒江 怜史, 西 剛史, 太田 弘道, 助永 壮平, 柴田 浩幸
Li2O-Al2O3-SiO2の熱伝導メカニズム解明に向けての取り組み
アルカリアルミノケイ酸塩融体の熱伝導率評価
アルミノケイ酸塩融体の熱伝導率評価
溶融CaO-CaF2-SiO2系スラグの熱伝導率評価
南部 大輝, 西 剛史, 太田 弘道, 助永 壮平, 柴田 浩幸
2022年
〔図書〕　計0件
〔産業財産権〕
〔その他〕
－
６．研究組織
７．科研費を使用して開催した国際研究集会
〔国際研究集会〕　計0件
８．本研究に関連して実施した国際共同研究の実施状況
共同研究相手国 相手方研究機関
研
究
分
担
者
鈴木　茂
(Suzuki Shigeru)
(40143028)
東北大学・マイクロシステム融合研究開発センター・学術研
究員
(11301)
所属研究機関・部局・職
（機関番号）
氏名
（ローマ字氏名）
（研究者番号）
備考
研
究
分
担
者
助永　壮平
(Sukenaga Sohei)
(20432859)
東北大学・多元物質科学研究所・准教授
(11301)
第183回　日本鉄鋼協会春季講演大会　学生ポスターセッション
 ２．発表標題
 ３．学会等名
 ４．発表年
 １．発表者名
二元系アルカリケイ酸塩融体の熱伝導率評価
黒岩 直輝, 西 剛史, 太田 弘道, 助永 壮平, 柴田 浩幸


High-precision thermal property measurements of glass for solidification of radioactive waste -Aiming to construct a thermophysical property prediction system

茨城大学博士（工学）doctoral thesi

小飼, 敬

情報制御システムを対象としたモデル検査における分割手法に関する研究

茨城大学博士（理学）doctoral thesi

髙橋, 健太

放射線被ばく影響評価のための新規 DNA 損傷評価手法の開発

川添, 久美子

31 
 
Case Report 
 
 
アオバネワライカワセミの体重推移 
 
川添久美子 
 
日立市かみね動物園(〒317-0055 茨城県日立市宮田町 5 丁目 2-22) 
 
 
Abstract: 飼育動物の体重測定を定期的に行うことは飼育管理する上で重要だが，アオバネワライカワセミ
（Dacelo leachii）のような小型鳥類の体重測定データを⾧期的に集めた資料はほとんど無い．今回，ハズバ
ンダリートレーニングを取り入れ体重測定を継続的に実施した結果，供試個体の平均体重は 256.9±20.9 g で
あった．この結果から基本体重を 250~270g として適正な給餌量で飼育することが可能となった．                    
© 2025 ZSH. All rights reserved. 
 
Key words: 給餌，鳥類，トレーニング 
 
 
 
1. はじめに 
 
飼育動物の体重の増減変化は飼育管理する上で重要
な情報である．動物園で飼育する鳥類においても飼育管
理の一環で体重測定が行われている（佐藤，2017）．体重
測定の際，嗜好性の高い飼料を用いて，望ましい行動の
回数を増やすハズバンダリートレーニングが動物福祉
に配慮した方法であると報告されている（伴と椎原，
2018）．この方法を用いて飼育個体の基本体重を求め，
動きを観察しながら飼育目的とあわせた採餌量を調整
することで健康管理に役立つと考えられる．  
アオバネワライカワセミ（Dacelo leachii）はブッポ
ウソウ目カワセミ科の鳥でニューギニア南部とオース
トラリア北西部，北東部を中心に広く生息している
（Legge, 2004）．野生下での体重はオーストラリアの地
域ごとに違いがあり，最も差のある場所で 200-330g と
されている（Hardy, 2020）．しかし，国内の飼育個体の
体重を継続的に測定した報告は無い． 
そこで本種においてハズバンダリートレーニングに
より可能となった体重測定を行い，データの蓄積を行っ
たのでその詳細について報告する． 
 
．材料および方法 
 
供試個体は日立市かみね動物園（当園）で飼育され
ていた雄個体（2001 年横浜市金沢動物園生）とした． 
 飼育場所は高さ 300cm×縦 270cm×横 274cm のケ
ージ（図 1）であり，給餌内容はマウス（1 匹当たりサ
イズ L25g，M20g，S15g，SS10g，ファジーマウス
7g，ピンクマウス 2 g），ワカサギ（1 尾当たり 4g）鶏
頭（1 個 40g）を個体の体重，食欲，嗜好性と当園にお
ける飼料在庫を鑑みて 4~60g 与えた．採餌内容と量を
毎日記録した． 
体重測定は細かく切ったワカサギ1尾分を無条件強化
子として，供試個体がキッチンスケール（tds-001，
Tel/Fax: + /+  
Correspondence: kaminezoo @city.hitachi.lg.jp (K.Kawasoe) 
図  アオバネワライカワセミの飼育ケージ 
図２ 体重測定の様子 
 
川添 / Zoo Science Journal Vol.2 (2025) 31-33 
32 
 
RANCHOR 社）上の止まり木に乗るトレーニングを担
当者の出勤日に行った（図２）．条件強化子としてホイ
ッスルの音（金属呼子笛ロングタイプ，株式会社大創産
業）を使用し，1 回のトレーニングは約 3 分とした．給
餌はピンセットを用いた．調査期間は 2019 年 11 月から
2021 年 7 月までの間とし，当園の個体における基本体
重の決定は残餌量と行動を観察して決定した．2021 年 6
月 3 日以降は強化子への反応が薄く，止まり木に乗らな
か っ た た め ， 捕 獲 し て 測 定 し た ． あ わ せ て
（Romangnano, 1999）を参考に,ボディコンディショ
ンスコア（BCS）を 5 段階に分けて記録した．これらは
止まり木に止まっている際に担当者が行い，逃避した場
合いは実施しなかった． 
 
．結果および考察 
 
得られた体重測定値，摂餌量および BCS を図 3 に示
す．供試個体が健康であると考えられた 2021 年 6 月 3
日までの平均体重は 256.9±20.9（平均±標準偏差）g，
平均摂餌量は 25.8±8.2g であった．体重が 300g を超え
た日は強化子に対する反応不良やトレーニング実施不
可となる日が発生した,なお, その際の BCS は 4 または
5 であった．2020 年 4 月は体重が 240g 前後で推移して
おり、この頃飼育担当者から餌料を奪取する行動が増え
た．そこで 2020 年 5 月より 250~270g を基本体重とし,
給餌量を調整した．2021 年 1 月下旬から 2 月上旬にか
けては 240g 前後を推移し，BCS は 3 であった．同年 5
月中旬頃より供試個体の採食不良が認められ，6 月 3 日
よりトレーニングに応じなくなったため捕獲して測定
した．以後，食欲が回復するまで当園内の動物病院で隔
離飼育を行った．その後，自力採食が見られたため 7 月
3 日に 1 度展示ケージに戻したが，体重と食欲は減退し，
同月 13 日に再度入院したが，26 日に死亡した．剖検の
結果，死因はリンパ腫による多臓器不全であった．死亡
時の年齢は 20 歳，体重は 193ｇであった． 
本報告はアオバネワライカワセミの体重推移について
記した資料である．飼育動物を健康的に飼育管理する上
で体重測定は欠かせないデータだが，飼育状況や個体に
よってその基本体重は異なる．放鳥目的の猛禽類のトレ
ーニングの場合，残餌が多少残る程度を放鳥前の基本体
重とする（本田，2020）．基本体重は日々の行動観察や
残餌量，給餌内容を鑑みて決定する．今回，供試個体の
基本体重を 250~270g として給餌内容を組み立てたが，
園館によっては飼育スペースの広さや入手可能な餌の
種類が違うため，定期的な体重測定を行い，適正な給餌
量を調節することが重要であると考えられる．また，
BCS 判断のために担当者による触診を行ったが，頻度が
少なかったため，体重とあわせた正確な判断が困難であ
った．そのため，触診に対する馴致を十分行い，頻度を
増やすことが必要であると考えられた．また，同様の体
重でも胸骨の触れ方に違いを感じることがあったため,
担当者のみでなく可能な限り複数人で行った方がより
正確に判断できると考えられる．  
 今回用いたスケールは小型で持ち運びしやすく，設置
や止まり木の作製も容易であった．ただし，トレーニン
グの際は手などを突かれる恐れもあるため手袋の着用
が推奨される． 
鳥類は換羽や季節，繁殖ステージによる採餌方法，餌
の質と量の変化が報告されている（高橋，2004；中村，
1979）．本報告では季節変化による分析は行っていない
が，今後はこれらの影響に焦点を当て考察する必要があ
る． 
図  調査期間中の体重，摂餌量およびボディコンディションスコア 網掛け部は基本体重の範囲を示す 
川添 / Zoo Science Journal Vol.2 (2025) 31-33 
33 
 
  
引用文献 
 
伴和幸，椎原春一．2018．ハズバンダリートレーニング
を用いた研究の可能性．日本野生動物医学会会誌，
23:59-64． 
 
本田直也．2020．放鳥を目的とした猛禽類のトレーニン
グ．In 改訂版新・飼育ハンドブック 動物園編 5:62-
70．(公社)日本動物園水族館協会編，東京． 
 
Hardy, J. W. 2020.Bird in the Hand, Second Edition, 
https://absa.asn.au/wp-content/uploads/2015/01/ 
Blue-winged-Kookaburra-1.pdf(accessed on 2024-
Oct-5).  
 
中村浩志．1979．カワラヒワ Carduelis sinica の夏季の
集合と換羽．鳥，28:1-27． 
 
Romangnano, A. 1999. Examination and preventive 
medicine protocols in psittacines. Veterinary 
Clinics of North America: Exotic Animal Practice,2: 
333-355 
 
Legge, S. 2004. Taxonomy and distribution. In 
Kookabrra: King of The Bush: 20-21. Csiro 
Publishing, Collingwood. 
 
佐藤真．2017．ライチョウ Lagopus muta japonica の
飼育下における雛の成⾧様式．市立大町山岳博物館紀要，
235-42． 
 
高橋晃周．2004．海鳥類における採餌行動と繁殖成績の
個体変異．日本鳥学会誌，53:22-35． 
 
 
 
 
The weight trend of Blue-winged Kookaburra (Dacelo leachii)  
 
 
Kumiko Kawasoe 
 
Hitachi City Kamine Zoo (5-2-22, Miyata, Hitachi, Ibaraki, 317-0055 Japan) 
 
Abstract 
 
Regular weighing of zoo species is essential for their husbandry. However there are few long-term 
studies that report weighing data for small birds such as the Blue-winged Kookabrra (Dacelo leachii). 
In this study, we conducted husbandry training and continuously measured body weight. As a result, 
the standard body weight of the test individual was 256.9±20.9 g. Based on these results, it became 
possible to maintain them at a base weight of 250-270g with an appropriate feeding amount.   
© 2025 ZSH. All rights reserved. 
 
Key words: Bird, Feeding, Training 


The weight trend of Blue-winged Kookaburra (Dacelo leachii)

山田, 稔

YAMADA, Minoru

Contributions of Users' Community to Revitalization of Local Public Transportation Systems

永井, 典子

Nagai, Noriko

茨城大学・人文社会科学野・特命研究員
科学研究費助成事業　　研究成果報告書
様　式　Ｃ－１９、Ｆ－１９－１、Ｚ－１９ （共通）
機関番号：
研究種目：
課題番号：
研究課題名（和文）
研究代表者
研究課題名（英文）
交付決定額（研究期間全体）：（直接経費）
１２１０１
基盤研究(C)（一般）
2024～2021
CLIL授業設計のためのトゥール開発
Development of Tools for CLIL Course Design
６０２６１７２３研究者番号：
永井　典子（Nagai, Noriko）
研究期間：
２１Ｋ００７２７
年 月 日現在  ７   ６   ８
円     2,700,000
研究成果の概要（和文）：学術英語の文法特性を体系的に分析し、学術的散文に特有の文法構造をCEFRレベルに
マッピングした。English Grammar Profile (EGP)に明示されていない構造が多く、多くの英語教材がEGPを参照
して作成されることを踏まえると、L2学習者の習得困難が示唆された。これにより、学術英語に特化した指導法
の必要性が明らかとなった。 CLIL授業設計において、BloomのタキソノミーとCEFR補遺版の媒介能力を基に教育
ツールの開発方法と具体的タスクを示した。パイロット授業での検証により、認知的媒介タスクには詳細な手順
の提示が有効であることが判明し、今後の指導法改善に貢献する知見を得た。
研究成果の概要（英文）：A systematic analysis was conducted on the grammatical features of academic 
prose in English, mapping them corresponding CEFR levels. The study revealed that many of these 
structures are not represented even at advanced levels in the English Grammar Profile (EGP). Given 
that most English textbooks rely on the EGP to itemize grammatical content, this suggests that L2 
learners may have limited opportunities to acquire these advanced academic structures. This finding 
underscores the need for instructional approaches specifically tailored to academic English.
　In the context of CLIL lesson design, the study proposed methods for developing educational tools 
and specific tasks, drawing on Bloom’s Taxonomy and the mediation descriptors in the CEFR Companion
 Volume (Council of Europe, 2020). A pilot lesson demonstrated that providing detailed procedural 
guidance is effective for cognitive mediation tasks, offering valuable insights for enhancing future
 instructional practices.
研究分野： 応用言語学
キーワード： CLIL　CEFR/CV　Mediation　Bloom’s taxonomy　English Grammar Profile　Grammatical features　A
cademic prose　学術英語
  ２版
令和
研究成果の学術的意義や社会的意義
本研究は、CEFRに準拠したEnglish Grammar Profile（EGP）を基に学術英語の文法特性を体系的に分析し、学術
的散文に特有の多くの構文がEGPに明示されていないことを明らかにした。多くの教材がEGPを参照して作成され
る現状を踏まえると、L2学習者はこれらの構文に対する適切な学習機会を欠いている可能性がある。本成果は、
EGPの限界を示す学術的意義を有し、英語教育の改善に資する社会的意義を持つ。
※科研費による研究は、研究者の自覚と責任において実施するものです。そのため、研究の実施や研究成果の公表等に
ついては、国の要請等に基づくものではなく、その研究成果に関する見解や責任は、研究者個人に帰属します。
様 式 Ｃ－１９、Ｆ－１９－１（共通） 
 
１．研究開始当初の背景 
日本の英語教育においては、これまで主に英語をコミュニケーションの手段として捉え、その
運用能力の育成に焦点を当てた提言が数多くなされてきた。しかし近年、ヨーロッパや北米をは
じめとする諸外国では、言語を批判的思考のツールとして位置づけ、その認知的役割に注目した
教育の重要性が高まっている(COE, 2016；OECD, 2019)。 
このような国際的な潮流の中で、内容と言語の統合を目指す CLIL(Content and Language 
Integrated Learning)への関心が高まり、その教育的効果を示す研究も多数報告されている
(Dafouz & Perucha, 2009；Fortanet-Gómez, 2013；Vázquez & Gaustad, 2013)。CLIL の理論
的枠組みにおいては、Coyle, Hood & Marsh (2010)が提唱する「4C」モデル (Content, 
Communication, Cognition, Culture)が広く参照されており、内容と言語の統合を多角的に捉え
る必要性が指摘されている。さらに、Nikula et al. (2016)は、統合の実現にはカリキュラム設計、
教育方法・授業運営、教師と学習者の相互作用といった複数の側面が関与し、それぞれが複雑に
絡み合っていることを明らかにしている。 
これらの研究は、CLIL 実践における重要な視点を提供しているものの、実際の授業設計にお
いて、どのようなパラメータをどのような優先順位で設定すべきかといった具体的なプロセス
については、依然として明確な指針が示されていない。また、授業運営においては、内容と言語
のバランスをどのように調整し、内容理解を促進するためにどのような言語的支援が必要かを
検討する必要がある。この点に関しては、Dalton-Puffer (2013, 2018)による学術英語の談話的
特徴に関する研究が参考になるが、同研究は主に口頭でのやり取りに焦点を当てており、書き言
葉に関する知見は限定的である。 
さらに、日本における CLIL 実践には、日本語と英語の言語的距離の大きさという固有の課題
が存在する。多くのヨーロッパ諸語と英語との関係に比べ、日本語と英語の構造的差異は顕著で
あり、日本人学習者が英語を通じて専門的内容を学ぶ際には、より精緻な言語支援と指導法の開
発が求められる。 
 
２．研究の目的 
本研究の目的は、日本の高等教育において CLIL 授業を効果的に実践するための基盤を構築
することである。具体的には、(1) CEFR (Common European Framework of Reference for 
Languages) の「共通参照レベル」に準拠した学術英語の語彙、文法、語用論的特性を体系的に
明らかにし、さらに、(2) CLIL 授業における内容と言語の統合を支援するタスク設計の方法論
を含む教育ツールを開発することを目的とする。 
 
３．研究の方法 
(1) CEFR「共通参照レベル」に準拠した学術英語の語彙・文法・語用論的特性の体系的分析 
CEFR の「共通参照レベル」に基づき、学術英語における語彙、文法、語用論的特性を体系的
に明らかにするため、以下の方法を用いた。 
① Biber およびその共同研究者による、英語の口語体・文語体に関するジャンル横断的な研究
(Biber, 1996, 2006; Biber et al., 2002; Biber et al., 2011; Biber & Conrad, 2019; Biber & 
Gray, 2016; Gray, 2015)等を精査し、学術的散文の文法的特徴を抽出した。 
② 上記で得られた文法的特徴を、Hawkins & Filipovic (2012) および English Grammar 
Profile によって示された CEFR 準拠の文法項目と照合し、学術散文英語における文法特
性を CEFR の各レベル(A1〜C2)にマッピングした。 
 
(2) CLIL 授業における内容と言語の統合を支援する教育ツールの開発 
CLIL 授業において、内容と言語の統合を支援するタスク設計の方法論を確立するため、以下
の手法を用いた。 
① CEFR の補遺版(CEFR Companion Volume, Council of Europe, 2020)の能力記述文および
Bloom のタキソノミー(Anderson et al., 2014)に基づき、CLIL 授業で使用するタスクを開
発した。特に、CEFR における「媒介(Mediation)」の能力記述文に着目し、動詞句が示す
行為を細分化することで、具体的なタスク設計の指針を導出した。 
② 開発したタスクの有効性を検証するため、パイロット授業を実施し、実践的な評価を行っ
た。その結果を踏まえ、最終的なタスク設計の方法論を確立した。 
 
４．研究成果 
本研究においては、以下の 2 点にわたる重要な成果を得た。 
 
(1) CEFR「共通参照レベル」に準拠した学術英語の語彙・文法・語用論的特性の体系的分析 
本研究では、Biber (1996, 2006)、 Biber et al.(2002)、 Biber et al.(2011)、 Biber & Conrad 
(2019)、 Biber & Gray (2016)、 Gray (2015)による学術ジャンル横断的な英語の文法的特徴に
関する先行研究を精査し、学術的散文に特有の文法的特徴を体系的に特定した。さらに、Biber 
et al.(2011)が提唱した「文法的複雑性の発達指標 (Developmental Progression Index of 
Grammatical Complexity)」を基盤とし、Hawkins & Filipovic(2012)および English Grammar 
Profile(EGP)により CEFR に準拠して定義された文法項目と照合することで、学術散文英語の
文法特性を CEFR の各レベル(A1〜C2)にマッピングした。 
この分析により、学術的散文における英語学習者の文法的能力の発達過程を、実証的根拠に基
づいて可視化することが可能となり、英語教育における指導設計に資する知見を提供した。特に、
学術的散文に頻出する文法構造の多くが、EGP において C1 や C2 といった上級レベルにすら
明示的に対応していないことが明らかとなった。一方で、口語的文脈で一般的に使用される文法
項目については、EGP において明確な対応構造が存在することが確認された。この結果は、EGP
が第二言語としての英語学習者による作文コーパスに基づいて構築されているという点を踏ま
えると、L2 学習者が学術的散文に特有の高度な文法構造を十分に習得・運用できていない可能
性を示唆している。したがって、学術英語における文法的特徴に特化した指導法の開発とその実
践的導入が、今後の英語教育における喫緊の課題であることが示された (Nagai 2022)。 
 
(2) CLIL 授業における内容と言語の統合を支援する教育ツールの開発 
本研究では、高等教育における CLIL 授業の設計および計画に際し、Bloom のタキソノミー
(Anderson et al., 2014)および CEFR 補遺版(CEFR Companion Volume)における新たな媒介能
力（mediation）に関する記述文(Council of Europe, 2020)を理論的枠組みとして参照した。CLIL
授業において必要とされる知識の種類および認知的技能を、Bloom のタキソノミー分類に基づ
いて具体的に明示し、それらの習得を促進するための課題およびスキャフォールディング・タス
クの開発手法を提示した。特に、CEFR 補遺版における「認知的媒介（cognitive mediation）」
に関する能力記述文に着目し、そこに含まれるタスクの文脈化および細分化の方法を示すとと
もに、具体的な実践例を提示した。これにより、CLIL 授業における内容と言語の統合を支援す
る教育ツールの理論的基盤と実践的応用の両面を明確化した。 
さらに、これらのタスクおよびスキャフォールディングの有効性を検証するため、パイロット
授業を実施し、実践的な評価を行った。その結果、B2 レベルの認知的媒介に基づく文脈化され
たタスク、特に「一つの問題を複数の観点から検討する」課題においては、学習者が取りうる観
点を具体的に提示するなど、より詳細な手順の明示が必要であることが明らかとなった。 
また、言語を社会的媒介手段として用いるタスクに関しては、CEFR 補遺版の能力記述文に具
体的なタスクが明示されており、実践への応用が比較的容易であることが確認された。一方で、
認知的媒介に関する能力記述文は、「分析する」「議論する」「評価する」といった高次の認知活
動を中心に構成されており、これらを効果的に指導するためには、それぞれの活動を構成するサ
ブタスクを明確化し、たとえば分析の手順、議論の構造、評価の基準といった方法論を段階的に
学習者に習得させる必要があることが示唆された (Nagai 2024)。 
５．主な発表論文等
〔雑誌論文〕　計1件（うち査読付論文　1件／うち国際共著　0件／うちオープンアクセス　1件）
2023年
〔学会発表〕　計12件（うち招待講演　1件／うち国際学会　8件）
2024年
2024年
2024年
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
JALT International Conference（国際学会）
XVIII CercleS International Conference 2024（国際学会）
THe 63rd JACET International Convention（国際学会）
 ３．学会等名
 ３．学会等名
Noriko Nagai
Noriko Nagai & Maria Gabriela Schmidt
Noriko Nagai
 １．発表者名
 １．発表者名
 １．発表者名
 ４．発表年
 ４．発表年
 ４．発表年
Utilizing mediation descriptors from the CEFR: Designing project-based English langauge course
 オープンアクセス  国際共著
オープンアクセスとしている（また、その予定である） －
Mediation for transforming the conventional 4 skill-based classroom to a dynamic action-oriented langauge classroom
Nurturing growth: Integrating CEFR insights into teaching practices for professional development
 ３．学会等名
Relating developmental progression index of grammatical complexities to CEFR proficiency levels
LANGUAGE FOR INTERNATIONAL COMMUNICATION 78-90
 掲載論文のDOI（デジタルオブジェクト識別子）  査読の有無
10.22364/lincs.2023.07
 ３．雑誌名  ６．最初と最後の頁
有
 ４．巻
Nagai Noriko 1
 １．著者名
 ２．論文標題  ５．発行年
2024年
2024年
2023年
2023年
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
21st AILA World Congress（国際学会）
JALT PAN-SIG 2024
JALT PAN-SIG 2023
Akita JALT（招待講演）
 ３．学会等名
 ３．学会等名
 ３．学会等名
 ３．学会等名
Noriko Nagai
Noriko Nagai, Maria Gabriela Schmidt, Greg Birch & Jack Bower
Noriko Nagai
Noriko Nagai
 １．発表者名
 １．発表者名
 ４．発表年
 ４．発表年
 ４．発表年
Briding theory and practice: Transforming language education wiht the CEFR's key concepts
A comprehensive CEFR guide for transforming teaching and learning
Critical review of CARM
The CEFR as a guiding tool:Teacher development
 ４．発表年
 １．発表者名
 １．発表者名
2023年
2023年
2023年
2022年
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
JALT 2023（国際学会）
5th International Symposium Language for International Communication（国際学会）
European Association of Langauge Testing（国際学会）
JACET 2023（国際学会）
Noriko Nagai
Gabriela Schmidt, Jack Bower, Noriko Nagai & Greg Birch
Gabriela Schimidt, Noriko Nagai, Greg Birch & Jack Bower
Noriko Nagai
 ３．学会等名
 ３．学会等名
 ３．学会等名
 ３．学会等名
 １．発表者名
 １．発表者名
 １．発表者名
 ４．発表年
 ４．発表年
 ４．発表年
 ４．発表年
Action research: a collaborative approach to language education reform
No research without action, no action without research
Relating Biber et al.’s developmental progression index of grammatical features in academic prose to the CEFR
CEFR-focused action research: the optimal way for professional development
 １．発表者名
2022年
〔図書〕　計1件
2024年
〔産業財産権〕
〔その他〕
－
６．研究組織
７．科研費を使用して開催した国際研究集会
〔国際研究集会〕　計0件
８．本研究に関連して実施した国際共同研究の実施状況
所属研究機関・部局・職
（機関番号）
氏名
（ローマ字氏名）
（研究者番号）
備考
共同研究相手国 相手方研究機関
Putting the CEFR into practice through action research: Reflecting on principles for foreign
language teaching
 ５．総ページ数
 １．著者名  ４．発行年
Gregory, C. Birch, Noriko Nagai, Maria Gabriela Schmidt & Jack V. Bower
 ２．出版社
Springer 381
 ２．発表標題
 ３．書名
JALT PAN-SIG 2022
 ３．学会等名
Noriko Nagai
 １．発表者名
 ４．発表年
CEFR-informed grammatical features of academic prose


Development of Tools for CLIL Course Design

中田, 潤

Nakata, Jun

History of interaction between sociabilit&#233; and political society: Case study of the German social movement and the Green Party

鎌田, 賢

Kamada, Masaru

茨城大学・応用理工学野・教授
科学研究費助成事業　　研究成果報告書
様　式　Ｃ－１９、Ｆ－１９－１、Ｚ－１９ （共通）
機関番号：
研究種目：
課題番号：
研究課題名（和文）
研究代表者
研究課題名（英文）
交付決定額（研究期間全体）：（直接経費）
１２１０１
基盤研究(C)（一般）
2024～2021
ウェブアプリに後付けでインタラクティブなチュートリアルを重畳するメカニズム
Mechanism to retrofit interactive tutorial instructions superimposed on web 
applications
７０２０４６０９研究者番号：
鎌田　賢（Kamada, Masaru）
研究期間：
２１Ｋ１２１３６
年 月 日現在  ７   ５ ３０
円     1,100,000
研究成果の概要（和文）：初心者に画面上で操作方法をインタラクティブ（対話的）に教えるチュートリアルは
ゲーム業界では常識だが、プログラミング教育用ウェブアプリには全く提供されていなかった。本研究は、元の
ウェブアプリが、タップだけで操作でき、全てのドキュメントノードが一意なIDをもっているならば、元のウェ
ブアプリを変更せずにチュートリアルプログラムを後付けする方法を確立した。具体的には、全てのノードを半
透明な灰色のシートで覆ってタップできないようにしてから、タップすべきドキュメントノードだけを前面に移
動してユーザにタップを促し、元のウェブアプリの動作を発現させるというテクニックとなっている。
研究成果の概要（英文）：Despite the trend that most video games provide a tutorial that 
interactively shows beginners how to operate the game, such tutorials have not been available in web
 applications for programming education. This study has developed a method for retrofitting a 
tutorial without modifying the original web application, provided that the original web application 
can only be operated by tapping and that all document nodes have unique IDs. This technique consists
 of hiding all nodes behind a translucent grey sheet so that they cannot be tapped, and then 
bringing only the document node that should be tapped to the forefront, prompting the user to tap, 
and causing the original web application to respond to the tap.
研究分野： 応用情報学
キーワード： ウェブアプリケーション　チュートリアル　子供向けプログラム言語
  ２版
令和
研究成果の学術的意義や社会的意義
本研究で確立された方法を応用して、操作画面上に操作指示を重畳表示して初心者をコーチするプログラミング
教育用ウェブアプリの例が得られた。他のプログラミング教育用ウェブアプリでも、その他のウェブアプリで
も、タップだけで操作でき、全てのドキュメントノードが一意なIDをもっているという条件を満たすならば、無
改造で対話的なチュートリアルを後付けで追加可能である。言い換えれば、本研究は、あらゆるウェブアプリの
開発において、操作画面を担うプログラムとチュートリアルプログラムを完全に分離して設計・実装する方法を
示したといえる。
※科研費による研究は、研究者の自覚と責任において実施するものです。そのため、研究の実施や研究成果の公表等に
ついては、国の要請等に基づくものではなく、その研究成果に関する見解や責任は、研究者個人に帰属します。
様 式 Ｃ－１９、Ｆ－１９－１（共通） 
 
 
１．研究開始当初の背景 
 研究代表者が開発・運用していた子供向けのプログラミング教育用のウェブアプリにおいて、
その操作手順を初心者に教える際には、生身のコーチが寄り添いながら、初心者による操作の進
行状況に合わせて次に行うべき操作を１つずつ指示する形態をとっていた。他方、商用のビデオ
ゲームでは、実際に進行中のゲーム画面上に操作指示を重畳表示して操作方法をインタラクテ
ィブ（対話的）にコーチするチュートリアル機能を予めソフトウェア本体に組み込んでおくこと
は常識となっていた。子供向けプログラミング教育用のウェブアプリにこそ対話的なチュート
リアル機能が有用である。しかし、そのことに後から気がついても、既に完成しているウェブア
プリに対して後日にチュートリアル機能を組み込むことは、一般にウェブアプリの基本設計の
変更を含む大掛かりな改造を要するという理由で実現し難いことであった。おそらく同じ理由
で、数多ある他の子供向けプログラミング教育用ウェブアプリにもチュートリアル機能は組み
込まれておらず、次善の策として、別ウインドウ内で視聴するチュートリアルムービーが提供さ
れている状況にあると推定される。 
 研究代表者は、元のウェブアプリを変更せずに、対話的にコーチするチュートリアルプログラ
ムを後付けで追加する一般的な方法が確立されれば、研究代表者のウェブアプリのみならず他
のウェブアプリにもチュートリアルプログラムが提供可能になると考えた。当初のアイデアは、
既存のウェブページの前面に透明な上位層を重ねて表示しておき、ユーザが元々のウェブペー
ジ上にあるボタンや座標をクリックしたつもりでも、クリックイベントを上位層が横取りして、
ウェブページ元来の機能を発現させずに上位層が勝手に別の機能を発現させるクリックジャッ
キングの手法を転用することであった。 
 
２．研究の目的 
 本研究の目的は、ウェブアプリの操作画面を提供するプログラムに対して ①操作ステップの
指示が操作画面の上に重ねて表示され、②そのステップが正しく操作されなかったときには、正
しい操作を再度指示し、③正しく操作されたときにのみ、次の操作ステップへ進む、というイン
タラクティブなコーチを提示するチュートリアルプログラムを後付けで追加できるメカニズム
を確立することであった。具体的には、以下の３項目を目標とした。 
 目標１:子供向けプログラム教育ウェブアプリ IslayPub に対して、操作ステップをインタラク
ティブにコーチするチュートリアルを提供するウェブアプリケーションの構築 
 目標２: そのチュートリアルを提供するプログラムをウェブアプリに追加するメカニズムと
それが可能になるために元のウェブアプリが満たすべき条件の一般化 
 目標３: 生身のコーチによる模範演技の操作ステップを記録してチュートリアルプログラム
を自動生成するウェブアプリの構築 
 
３．研究の方法 
 目標１へ向かって、当初のアイデアに沿って、以下の４段階で IslayPub に対するチュートリ
アルプログラムを構築した。①操作画面を提供する元のウェブアプリの最上位の⟨body⟩階層にイ
ベントリスナーが設定されていないことを条件とする。②チュートリアルプログラムは、元のウ
ェブアプリの最上位の⟨body⟩階層に全てのイベントのリスナーを設定することによって、全ての
イベントを横取りする。③チュートリアルプログラムは、イベントの対象として想定されている
ドキュメントノードをドキュメントツリー上で覚えておき、横取りしたイベントの種類と対象
ドキュメントノードの妥当性をチェックする。④チェックを通ったイベントを元の画面操作用
ウェブアプリの層へ伝搬する。 
 目標２に向かって、目標 1で得られたチュートリアルプログラムを再検討した結果、チュート
リアルプログラムが構成可能になるための条件と構築方法の一般化が、より簡明で、かつ使いや
すい形式で整理できた。 
 目標３に向かって、目標２で得られた構築方法で IslayPub を具体的な対象例としてチュート
リアルプログラムを構築し、実用に供した。その過程では、ブラウザの種類とバージョンに依存
した不安定な動作を回避するための工夫、元となるウェブアプリが条件「タップだけで操作でき、
全てのドキュメントノードが一意な ID をもっている」を厳密に満たすように改修すること、チ
ュートリアルシナリオのデータ形式の整理が必要であった。チュートリアルプログラムの自動
生成には、生身のコーチによる模範演技の操作ステップをチュートリアルシナリオとして記録
する別アプリケーションを構築するだけでよいが、その実装は課題として残った。 
 
４．研究成果 
 主要な研究成果である上記の目標２は「チュートリアルを提供するプログラムをウェブアプ
リに追加するメカニズムとそれが可能になるために元のウェブアプリが満たすべき条件の一般
化」として達成された。具体的には、以下のとおりである。①元となるウェブアプリは、タップ
だけで操作でき、全てのドキュメントノードが一意な ID をもっていることを条件とする。②チ
ュートリアルプログラムは、半透明な灰色のシート状ノードを全てのノードの前面に配置する
ことによって、どの既存ノードもタップできないようにする。③その上で、チュートリアルシナ
リオに沿って次にタップすべきノードだけを灰色シートのさらに前面に表示して浮き上がって
見えるようにすることによって、そのノードをタップすることをユーザに促す。④このノードを
ユーザがタップすると、元のウェブアプリは、その本来の機能によって動作するので、チュート
リアルプログラムは特別なことをする必要はない。元のウェブアプリを改造する必要もない。⑤
チュートリアルプログラムは、ユーザイベントとしてタッチエンドを検出して、タッチエンドの
対象がシナリオで意図したノードであれば次のステップへ進み、灰色のシートであれば現在の
ステップを繰り返す。図１と図２は、ドキュメントノードと半透明な灰色のシート状ノードの位
置関係と表示結果を、ボタンをタップするように指示する場合(図１)、ダイアログ上の画像をタ
ップするように指示する場合（図２）について示している。 
 
図１ ボタンをタップするように指示する場合のドキュメントノードと半透明な灰色のシート 
状ノードの位置関係（左）と表示結果（右） 
 
 
図２ ダイアログ上の画像をタップするように指示する場合のドキュメントノードと半透明な 
灰色のシート状ノードの位置関係（左）と表示結果（右） 
 
上記の条件と構築方法に従って、子供向けプログラム教育ウェブアプリ IslayPub を具体的な
対象例としてチュートリアルプログラムを構築し、実用に供した。 
以前より、操作画面上でインタラクティブ操作手順を教えるチュートリアルは、商用ビデオゲ
ーム本体には予め組み込まれていた。本研究では、数多ある子供向けプログラミング教育用ウェ
ブアプリの中で、操作画面上でインタラクティブに操作手順を教えるチュートリアルを備えた
最初の例を示した。本研究で確立された一般的な構築方法を応用すれば、他のプログラミング教
育用ウェブアプリでも、その他のウェブアプリでも、タップだけで操作でき、全てのドキュメン
トノードが一意な ID をもっているという条件を満たすならば、無改造でインタラクティブなチ
ュートリアルを後付けで追加可能である。言い換えれば、本研究は、あらゆるウェブアプリの開
発において、操作画面を担うプログラムとチュートリアルプログラムを完全に分離して設計・実
装する方法を示したといえる。 
５．主な発表論文等
〔雑誌論文〕　計0件
〔学会発表〕　計3件（うち招待講演　0件／うち国際学会　3件）
2022年
2022年
2024年
〔図書〕　計0件
〔産業財産権〕
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 ２．発表標題
 １．発表者名
 １．発表者名
 １．発表者名
Riku Takano, Michitoshi Niibori, Yudai Okui, Masaki Kohana, Shusuke Okamoto and Masaru Kamada
Shinya Nakamura, Michitoshi Niibori and Masaru Kamada
Yuta Niinami, Erjing Zhou, Michitoshi Niibori, Masaki Kohana, Shusuke Okamoto and Masaru Kamada
 ３．学会等名
 ３．学会等名
The 25th International Conference on Network-Based Information Systems, NBiS-2022（国際学会）
The 25th International Conference on Network-Based Information Systems, NBiS-2022（国際学会）
Implementation of interactive tutorial for IslayTab by restricting and highlighting the DOM node to tap
Web application with built-in remote support capability by means of voice communication and screen sharing
Improvement of graphical user interface of IslayTab.
 ４．発表年
 ４．発表年
 ４．発表年
 ３．学会等名
The 27th International Conference on Network-Based Information Systems, NBiS-2024（国際学会）
〔その他〕
６．研究組織
７．科研費を使用して開催した国際研究集会
〔国際研究集会〕　計0件
８．本研究に関連して実施した国際共同研究の実施状況
共同研究相手国 相手方研究機関
チュートリアル付き タブレット用IslayPub 
http://puma.cis.ibaraki.ac.jp/islaytab/
所属研究機関・部局・職
（機関番号）
氏名
（ローマ字氏名）
（研究者番号）
備考


Mechanism to retrofit interactive tutorial instructions superimposed on web applications

猪俣, 紀子

Inomata, Noriko

A Cross-Domain Comparative Study of the Parisian Woman Fantasy in 20th Century Japanese and French Women's Media

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