Osaka Metropolitan University Repository Education and Research Archives

向山敦夫教授退任記念号経営研究. 2025, 75 (4), P.19-35departmental bulletin pape

小形, 健介

30108

Ogata, Kensuke

20347694

Japanese

The FASB’s Compromised Standards Development in the Early 1980s

大阪公立大学大学教育. 2025, 3, P.40-52departmental bulletin pape

横山, 久代

30335

Yokoyama, Hisayo

10647829

Report1

大阪公立大学大学教育. 2025, 3, P.53-65departmental bulletin pape

三船, 直子

Mifune, Naoko

Report2

大阪公立大学大学教育. 2025, 3, P.103-105othe

投稿規程と執筆要領
言語: Japanese
出版者: 大阪公立大学 高等教育研究開発センター
公開日: 2025-03-17
キーワード (Ja): 
キーワード (En): 
作成者: 
メールアドレス: 
所属: 
メタデータ
http://hdl.handle.net/10466/0002002669URL
大阪公立大学大学教育　第 3 巻　2025年 3 月
103
『大阪公立大学　大学教
育』投稿規程
 1 
『大阪公立大学 大学教育』投稿規程 
2022 年 4 月 1 日施行 
 
 
第 1 条  『大阪公立大学 大学教育』（以下「本誌」という）は、大阪公立大学 高等教育研究
開発センター（以下「本センター」という）が発行する研究紀要である。 
第 2 条  本誌を発行する目的は、大学教育・高等教育に関する研究論文、報告・資料論文、本
センターの活動報告等を掲載し、大学教育・高等教育の研究・実践動向に関する知識
の共有を図ることで、大学教育・高等教育研究に資するとともに学内の教育改善に資
することである。 
第 3 条  本誌に投稿できる者は、次のいずれかの条件を満たすものとする。 
① 本センターの研究員（専任・兼任・客員・特任） 
② 公立大学法人大阪の教職員（非常勤含む）および大学院生 
③ その他、学外の高等教育を専門に研究する者等、編集委員会が認めた者 
第 4 条 本誌は、各年度に 1 巻 1 号以上を発行する。 
第 5 条 本誌の発行および原稿提出の期限は、編集委員会が定める。 
第 6 条 本誌には次の記事を掲載する。 
一 研究論文 （調査研究，実践・事例研究を含む） 
二 報告論文 （調査報告、実践・事例報告） 
三 資料論文 （内外の高等教育情勢・研究動向の紹介など） 
四 書評・文献紹介 
五 その他（本センター行事記録等、その他編集委員会の定めるもの） 
第 7 条 本誌に掲載する論文等は和文または英文とし、未発表のものに限る（ただし口頭発表
はこの限りでない）。 
第 8 条 本誌に論文等を投稿しようとする者は、編集委員会が定める本誌執筆要領に従い作成
した原稿を、提出期限までに編集委員会宛に送付するものとする。その際、研究論文、
報告論文、資料論文、書評・文献紹介のいずれかの希望する区分を明記する。掲載に
当たって編集委員会が区分の変更を求めることがある。 
第 9 条 投稿された原稿（研究論文、報告論文、資料論文）については査読を行う。 
第 10 条 編集委員会は、掲載予定の原稿につき、執筆者との協議を通じ、内容および表記の変
更を求めることがある。 
第 11 条 執筆者による校正は初校までとする。校正の際の原稿修正は原則として認められない。 
第 12 条 図版等で特別の経費を要する場合、その経費は執筆者の負担とする。 
第 13 条 本誌に掲載された論文等の著作権は本センターに帰属する。 
2 本誌に掲載された論文等の内容についての第一義的責任は、その著作者自身が負う
ものとする。 
3 著作者は自らの著作物を公衆送信、複製、翻訳するなどの形で利用することができ
る。ただし、出典を明記すること。 
第 14 条 掲載が認められた論文等は、本センターのウェブサイトおよび大阪公立大学の機関リポ
ジトリでオンライン公開される。 
 1 
『大阪公立大学大学教育』執筆要領 
2022 年 4 月 1 日施行 
 
第 1 条 本誌に掲載される論文等 1 篇の分量（日本語の表題・著者名、英語の表題・著者名・
抄録、日本語および英語のキーワード、図表を含む）は、原則として以下を目安とす
る。ただし、編集委員会が認める場合はこの限りではない。 
  研究論文         20000 字 （刷上り 12 ページ）まで 
  報告論文         10000 字 （刷上り 6 ページ）まで 
  資料論文          6000 字 （刷上り 4 ページ）まで 
第 2 条 原稿はワープロソフトで作成し、編集委員会事務局にメールで送付すること。2 営業
日以内に受け取り確認の返信がない場合は、再送すること。 
第 3 条 原稿は次の宛先に送付する。 
「大阪公立大学大学教育」編集委員会 
メールアドレス：gr-las-highedu-kiyou@omu.ac.jp 
（〒558-8585 大阪市住吉区杉本 3-3-138 大阪公立大学 高等教育研究開発セン
ター 『大阪公立大学大学教育』編集委員会） 
第 4 条 原稿は、A4 判、上下左右に 25ｍｍのマージン、1 行 45 文字、1 ページ 40 行というフ
ォーマットで作成すること。なお、本誌の 1 ページは 24 字×40 行×2 段（1 段 960 字）
の 1920 字である。図は１つにつき、半ページから 1 ページ程度のスペースを必要とす
るので、適宜本文の字数を減らすこと。 
第 5 条 1 ページ目には表紙をつけ、論文タイトル（日本語･英語両方）、執筆者（複数の場合
は全員）の氏名と所属（いずれも日本語･英語両方）、査読結果等の連絡先（原則は E-mail
アドレス）、「研究論文」、「報告論文」、「資料論文」「書評・文献紹介」の区分を記載す
ること。 
第6条 2 ページ目には、 
【研究論文】 
冒頭に「論文タイトル」（日本語・英語の両方）、続けて 3～5 語の日本語および英語の 
キーワード、300 語程度の英語の「抄録」（Abstract）を記載してから本文を始めること。 
ここには執筆者の氏名を記載しないこと。最後に 400 字以内で日本語「抄録」を記載 
すること。 
【報告論文・資料論文】 
冒頭に「論文タイトル」（日本語・英語の両方）、続けて 3～5 語の日本語および英語の 
キーワード、400 字以内で日本語「抄録」を記載してから本文を始めること。ここに 
は執筆者の氏名を記載しないこと。報告論文・資料論文には英語の「抄録」（Abstract）
はつけなくてもよい。 
第 7 条 見出しレベルは節・項・目の 3 つまでにとどめ、それぞれゴシック体にする。 
第 8 条 和文は常用漢字・現代仮名遣いを用い、句読点には「、」「。」を用いる。 
第 9 条 図と表は必要最小限にとどめ、それぞれ連番を付し、簡潔な見出しをつける。 
第 10 条 注は、本文の末尾に「注」というセクションを設け、一括して記載する。 
 2 
第 11 条 本文中での注の指示は、カギ括弧で連番を付して示す。例：[1]、[2]、… 
第 12 条 本文中で引用された文献は、注のセクションの後ろに「引用文献」というセクション
を設け、アルファベット順にすべて漏れなく記載すること。 
第 13 条 本文中での引用文献の指示は、著者名・刊行年を小括弧に入れ、カンマで区切って示
す。その際、外国人名は原語で表記する。例：（青木, 1993）、（Smith, 2002） 
第 14 条 同じ著者で同一刊行年の文献を複数引用する場合は、それぞれ刊行年の後ろにアルフ
ァベットを付して区別すること。例：2004a, 2004b, … 
第 15 条 「引用文献」のセクションでは、各文献は以下のようなスタイルで記述すること。 
 
引用文献のスタイル 
 
（１）著書 
日本語文献：著者名 (刊行年), 『著書名』, 出版社. 
欧米文献：Surname, Initials. (Year), Title, Publisher. 
大阪太郎 (2004), 『現代大学教育論』, 東京教育問題出版. 
Osaka, T. (2004), Modern Higher Education, Macmillan. 
 
（２）編著書の分担執筆論文 
日本語文献：著者名 (刊行年), 「論文（章）タイトル」, 編者名『著書名』所収, 出版社, ページ. 
欧米文献：Surname, Initials (Year), “Title,” in Editor’s Surname, Initials (Ed.), Title, Publisher, Pages. 
大阪太郎・神戸和夫 (1999), 「大学における初年次教育の課題」, 関西三郎・近畿次郎編著『現代
の大学教育問題』所収, 教育時事出版, 63-86. 
Osaka, T. and Kobe, K. (1999), “Debating on the first year experiences in university,” in Kansai, S and 
Kinki, J. (Eds.), Issues on Modern Higher Education, Prentice-Hall, 63-86. 
 
（３）雑誌などに掲載された論文 
日本語文献：著者名 (刊行年), 「論文名」, 『雑誌名』, 巻数, 号数, ページ. 
欧米文献：Surname, Initials (Year), “Title,” Journal, Volume, Number, Pages. 
京都雅夫 (2001), 「大学における専門教育」, 『大学教育研究』, 第 2 巻, 第 11 号, 13-20. 
Kyoto, M. (2001), “Expertise education in university,” Research for Higher Education, Vol. 2, No. 11, 
13-20. 
 
 複数の著者がいる場合は、省略せずに全員を記載すること。なお、欧米文献で複数の著者が
いる場合、2 人目以降の著者名もすべて Surname, Initials の順で記載すること。 
 英文の組織名・雑誌名等は、省略せずに正式名称で記載すること。 
例：（誤）AERA → （正）American Educational Research Association 
 
 
 
『大阪公立大学　大学教育』執筆要領
104
『大阪公立大学　大学教育』執筆要領
 1 
『大阪公立大学大学教育』執筆要領 
2022 年 4 月 1 日施行 
 
第 1 条 本誌に掲載される論文等 1 篇の分量（日本語の表題・著者名、英語の表題・著者名・
抄録、日本語および英語のキーワード、図表を含む）は、原則として以下を目安とす
る。ただし、編集委員会が認める場合はこの限りではない。 
  研究論文         20000 字 （刷上り 12 ページ）まで 
  報告論文         10000 字 （刷上り 6 ページ）まで 
  資料論文          6000 字 （刷上り 4 ページ）まで 
第 2 条 原稿はワープロソフトで作成し、編集委員会事務局にメールで送付すること。2 営業
日以内に受け取り確認の返信がない場合は、再送すること。 
第 3 条 原稿は次の宛先に送付する。 
「大阪公立大学大学教育」編集委員会 
メールアドレス：gr-las-highedu-kiyou@omu.ac.jp 
（〒558-8585 大阪市住吉区杉本 3-3-138 大阪公立大学 高等教育研究開発セン
ター 『大阪公立大学大学教育』編集委員会） 
第 4 条 原稿は、A4 判、上下左右に 25ｍｍのマージン、1 行 45 文字、1 ページ 40 行というフ
ォーマットで作成すること。なお、本誌の 1 ページは 24 字×40 行×2 段（1 段 960 字）
の 1920 字である。図は１つにつき、半ページから 1 ページ程度のスペースを必要とす
るので、適宜本文の字数を減らすこと。 
第 5 条 1 ページ目には表紙をつけ、論文タイトル（日本語･英語両方）、執筆者（複数の場合
は全員）の氏名と所属（いずれも日本語･英語両方）、査読結果等の連絡先（原則は E-mail
アドレス）、「研究論文」、「報告論文」、「資料論文」「書評・文献紹介」の区分を記載す
ること。 
第6条 2 ページ目には、 
【研究論文】 
冒頭に「論文タイトル」（日本語・英語の両方）、続けて 3～5 語の日本語および英語の 
キーワード、300 語程度の英語の「抄録」（Abstract）を記載してから本文を始めること。 
ここには執筆者の氏名を記載しないこと。最後に 400 字以内で日本語「抄録」を記載 
すること。 
【報告論文・資料論文】 
冒頭に「論文タイトル」（日本語・英語の両方）、続けて 3～5 語の日本語および英語の 
キーワード、400 字以内で日本語「抄録」を記載してから本文を始めること。ここに 
は執筆者の氏名を記載しないこと。報告論文・資料論文には英語の「抄録」（Abstract）
はつけなくてもよい。 
第 7 条 見出しレベルは節・項・目の 3 つまでにとどめ、それぞれゴシック体にする。 
第 8 条 和文は常用漢字・現代仮名遣いを用い、句読点には「、」「。」を用いる。 
第 9 条 図と表は必要最小限にとどめ、それぞれ連番を付し、簡潔な見出しをつける。 
第 10 条 注は、本文の末尾に「注」というセクションを設け、一括して記載する。 
 2 
第 11 条 本文中での注の指示は、カギ括弧で連番を付して示す。例：[1]、[2]、… 
第 12 条 本文中で引用された文献は、注のセクションの後ろに「引用文献」というセクション
を設け、アルファベット順にすべて漏れなく記載すること。 
第 13 条 本文中での引用文献の指示は、著者名・刊行年を小括弧に入れ、カンマで区切って示
す。その際、外国人名は原語で表記する。例：（青木, 1993）、（Smith, 2002） 
第 14 条 同じ著者で同一刊行年の文献を複数引用する場合は、それぞれ刊行年の後ろにアルフ
ァベットを付して区別すること。例：2004a, 2004b, … 
第 15 条 「引用文献」のセクションでは、各文献は以下のようなスタイルで記述すること。 
 
引用文献のスタイル 
 
（１）著書 
日本語文献：著者名 (刊行年), 『著書名』, 出版社. 
欧米文献：Surname, Initials. (Year), Title, Publisher. 
大阪太郎 (2004), 『現代大学教育論』, 東京教育問題出版. 
Osaka, T. (2004), Modern Higher Education, Macmillan. 
 
（２）編著書の分担執筆論文 
日本語文献：著者名 (刊行年), 「論文（章）タイトル」, 編者名『著書名』所収, 出版社, ページ. 
欧米文献：Surname, Initials (Year), “Title,” in Editor’s Surname, Initials (Ed.), Title, Publisher, Pages. 
大阪太郎・神戸和夫 (1999), 「大学における初年次教育の課題」, 関西三郎・近畿次郎編著『現代
の大学教育問題』所収, 教育時事出版, 63-86. 
Osaka, T. and Kobe, K. (1999), “Debating on the first year experiences in university,” in Kansai, S and 
Kinki, J. (Eds.), Issues on Modern Higher Education, Prentice-Hall, 63-86. 
 
（３）雑誌などに掲載された論文 
日本語文献：著者名 (刊行年), 「論文名」, 『雑誌名』, 巻数, 号数, ページ. 
欧米文献：Surname, Initials (Year), “Title,” Journal, Volume, Number, Pages. 
京都雅夫 (2001), 「大学における専門教育」, 『大学教育研究』, 第 2 巻, 第 11 号, 13-20. 
Kyoto, M. (2001), “Expertise education in university,” Research for Higher Education, Vol. 2, No. 11, 
13-20. 
 
 複数の著者がいる場合は、省略せずに全員を記載すること。なお、欧米文献で複数の著者が
いる場合、2 人目以降の著者名もすべて Surname, Initials の順で記載すること。 
 英文の組織名・雑誌名等は、省略せずに正式名称で記載すること。 
例：（誤）AERA → （正）American Educational Research Association 
 
 
 
大阪公立大学大学教育　第 3 巻　2025年 3 月
105


Notes for Contributors

遠藤, 崇浩

29868

Endo, Takahiro

50414032

非常時地下水利用指針（案）2025年3月改訂

人文学論集. 2025, 43, P.83-92departmental bulletin pape

劉, 青

Liu, Qing

On Ideas of Care of Health and Long Life in Early Modern China : Focusing on Sanyuan Cansan Yanshou Shu

都市と社会. 2025, (9), P.22-42departmental bulletin pape

本多,  忠素

Honda, Tadamoto

Trends Surrounding the Suppliers of Cemeteries in Metropolitan Areas: The Case Study in Osaka Prefecture

山祐嗣教授略歴・著作目録ほか

人文研究. 2025, 76, P.46-61departmental bulletin pape

多和田, 裕司

30838

Tawada, Hiroshi

00253625

The Boundaries Between Islam and Secularism: Recent Federal Court Rulings on Malaysia's Legal System

文化資源学ジャーナル. 2025, (4), P.50-72departmental bulletin pape

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