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看護学生の短期海外研修における英語学習に関する意識調査
Get PDF2008年度のA大学看護学部海外研修に参加した12名を対象に、独自に作成した質問紙を使って、研修前後における学生の英語学習動機と英語学習に対する認知的評価および研修に対する意識の変化を明らかにすることを目的に調査した。 その結果、以下のことが明らかになった。 1. 学生の英語学習動機は、研修前後において有意な変化は認められなかった。 2. 英語学習に対する認知的評価では、「スキル認知」（英語の学習方法がわからないという評価）の得点が研修後に有意に低下し、学生が英語の学習方法について理解を深めたことが示唆された。 3. 研修に対する学生の意識は、研修後に「大学の講義聴講」と、「私は英語が得意だ」の得点が有意に増加し、本研修プログラムは学生の期待に概ね応えられるものであり、学生は英語に対する苦手意識を軽減することができた。departmental bulletin pape
[付物]上武大学経営情報学部紀要34
Get PDF目次( 吉崎 浩二. 中小規模企業におけるITケイパビリティの考察 )
目次( Robert G. JAMES. Placement testing for three university departments )
目次( Jerre BUSH. Japanese to English Translation of a Toothbrush Patent )
上武大学経営情報学部紀要規程departmental bulletin pape
Psychological Characteristics in Adolescence and Murderous Intent against the Family : A Young Man Harbors Murderous Intent against His Elder Sister
Get PDF(1)殺意発生の機序 母親によせる本青年の思慮と,姉の学歴についての嫉妬,自己中心的,陰険で本青年を格下に置きたがるなどの本青年に対する姉の態度や言動,本青年の精神的自立性や個人的価値体系の発達における過渡期の心理的特徴が複雑に絡んで,本青年に対する前述した姉の態度や言動に本青年はとらわれ,姉への怒りや憎しみ,敵意を募らせていった。そして,募った怒りや憎しみ,敵意が殺意へと繋がった。 (2)殺意消失化の機序 本青年による《ステップ1》の「殺意の記述」が行なわれた。その後,《ステップ2》の「筆者への相談の意志の表明」,「ステップ3」の「殺意の具体的内容の記述」,《ステップ4》の「"問題"を解決していこうとする主体性の表れ」,《ステップ5》の「"問題"をひとに頼らず乗り越えようと決意する」,《ステップ6》の「姉との別居の時期の見通しが成立」,《ステップ7》の「見通しが現実化し,何とか耐えようとする」,《ステップ8》の「教師になることを目指し,"監獄行き"を回避しようとする」,《ステップ9》の「殺意の波動があまり起きなくなった」,と進んでいった。そして,《ステップ10》の「姉に対して殺意を抱く状態から姉に同乗を寄せる状態への変化を自覚する」に到った。
Based on Spranger's "Verstehende Psychologie," I explored the following characteristics in adolescence concerning murderous intent against their family. The participant of this study was a young man who attended my lecture and harbored murderous feelings towards his elder sister. I found from his descriptions obtained by my own guidance of him that his young man harbored hostile feelings and hatred including murderous intent against his elder sister. She bossed him around, resulting in the above behavior. I infer that his murderous intent was caused by the transitional period in the development of his own personal values and psychological independence, his adoring mother, his deep attachment to his mother, and the jealousy of his elder sister. I told him that I would lend him money to move away from her. This event may be what prompted him to control his impulses against his elder sister. He became aware that she had received an informal promise of employment, and she would live apart from him in the near future. His elder sister, tired from work, came home and cried in her room because her boyfriend had given her the cold shoulder. He sympathized with her situation and was conscious that he was changing from harboring murderous intent against her to feelings of care and empathy. These are the findings I obtained from his situation and descriptions while cooperating with this study.departmental bulletin pape
A Study of IT Capability in Small and Medium-size Corporations in Japan
Get PDF企業経営者はITに関する二つの大きな責務がある。一つは、ITを活用する企業能力を高め、経営戦略に活用する事である。もう一つは、IT時代における企業情報リスクを適切にマネジメントする事にある。今回は前者に焦点を当てた研究である。 ITケイパビリティの自己診断表に基づく診断結果の報告は今のところ見受けられない。 今回、ご協力いただいたIT活用優秀企業9社の協力の下で、ITケイパビリティの自己診断表に基づく診断を実施し、評価方法の感想を調査することにより、その有効性が確認できた。 IT使いこなしのための取り組みについては、日本のIT活用優秀な中小企業は米国の一般企業のIT使い込みの取り組みに関して追いつき、追い越している状況まで発展してきている事が覗えた。また、米国の企業のIT効果と今回調査したIT活用優秀中堅企業との間にそれほどの差がなくなってきていることがわかる。全般的に、サンプリング調査の結果ではあるが、日本の中小規模の企業においても、米国に対抗できる程に、IT活用能力が向上しつつあると思える。
The executive team of a corporation has two main areas of responsibility regarding Information Technology (IT) management. One is to promote IT capability within the company and ensure its appropriate support of corporate goals. The other is to oversee and manage IT security issues. This paper is concerned with IT capability assessment. The research reported here for the rst time applied a self-diagnostic methodology to corporate IT capability assessment. Nine small and medium-sized corporations excellent in IT strategic management cooperated the study. The self-diagnostic methodology of IT capability was found to be a useful and effective tool for enhancing corporate IT capability. Based on the sample companies used, the study found the level of IT capability and effectiveness of IT investment to be almost equal to those of US rms.departmental bulletin pape
A fundamental study on the marketing of the BC league : The case of spectators research of Gunma Diamond Pegasus
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上武大学駅伝部 箱根駅伝出場までの歩み
Get PDF2004年に創部された上武大学駅伝部は、2008年10月に行われた第85回箱根駅伝予選会で総合3位となり、創部5年目にして箱根駅伝本戦への初出場を果たした。創部当初は選手勧誘にも苦戦したが、やる気のある選手たちを集め、基礎作りからトレーニングを行う地道な指導法によって、箱根駅伝出場という夢は目標に変わり、そして達成されたのである。departmental bulletin pape
[付物]上武大学経営情報学部紀要33
Get PDF目次( 松崎 昇. 現代日本経済における長期資産デフレについて )
目次( 宮野 祥雄. 家族への殺意における青年期の心理的特徴 : 姉に殺意を抱く男子青年Aの場合 )
目次( 白井 晴男. ベトナムにおけるオフショア開発と人材育成 )
目次( 佐藤 宏. 供給者誘発という観点から見た医療需要測定に関しての一考察 )
目次( 谷崎 敏昭. P.F.ドラッカーと日本の経営 : P.F.ドラッカー生誕100年にあたって )
上武大学経営情報学部紀要規程
「上武大学経営情報学部紀要」投稿・執筆要綱
執筆者紹介departmental bulletin pape
[付物]上武大学看護学部紀要5(1)
Get PDF目次( 森田 孝子. 巻頭言 )
目次( 本江 朝美, 高橋 ゆかり, 桑田 恵子, 杉山 洋介, 谷山 牧, 益子 直紀, 吉岡 一実. 看護学生の不安に対する認知的評価と Sense of Coherence との関連 )
目次( 香月 毅史, 荒井 淑子. 看護学生の短期海外研修における英語学習に関する意識調査 )
目次( 山本 千紗子. 乳幼児に話しかけること・褒めることの大切さ : 子育て支援のためのエビデンスを求めて )
目次( 豊田 修一. 医療情報の分析における背景知識の利用 )
目次( 片貝 智恵, 小西 美里, 千明 政好, 須田 利佳子, 森田 孝子. 成人看護学公開講座の成果と今後の課題 : 救護を中心とした公開講座を実施して )
上武大学看護学部紀要規程
上武大学看護学部紀要投稿規程departmental bulletin pape
On the Long Stock Deflation in the Modern Japanese Economy
Get PDFわが国は1990年代以降、長期にわたって資産デフレの状態にある。もっとも昨今は資産デフレも底を打ったようにもみえるが、なお予断を全く許さないし、資産価格の極度の低迷状況に変わりはない。また経済成長率も、既に70年代以降低下しているのであるが、この90年代以降もう一段低落してしまった。(超)長期にわたる停滞である。都合、近年の日本経済はという二重の長期低迷状態にあることになる。 ではこの二重の長期低迷貴重を、私達はどうしたらよいのだろうか。ここで論理的には、物価変動は流通論に立脚した表層的短期的当面的な問題であるのに対して、経済成長は生産論に立脚した深層的長期的究極的な問題であることを想起しよう。もっとも資産価格はストック上の概念であってフロー上の概念たる一般物価とは異なる面をもつが、大きく括るならば物価の一環であることに変わりはない。ここから、なによりもまず前者(物価問題)の現在的難問形態たる資産デフレを止めなければならないことがわかる。資産デフレからの脱却である。停滞からの脱却はその後の話である。 資産デフレから脱却するためには、まずインフレ・ターゲット政策を核とするリフレ金融政策を大胆に採らなければならない。需要刺激的なマクロ経済政策の実施である。しかもこのインフレ・ターゲット政策は、当初の目的を達成したのちも、継続的に維持していくことが望ましい。2〜3%前後のインフレ(目標とその実現)を常態とするわけであり、以降これが恒常的標準的な金融政策となるわけである。これは従来、デフレ脱却策として提示されてきたものであるが、資産デフレ脱却策としても有効である。 だがそれだけでなく、資産(ストック)論上にある資産デフレ(ストックデフレ)からの脱却策としては、資産界固有の対策も必要である。そもそもわが国は既に資産大国(ストック大国)になっているからして、資産が経済のなかで占める位置・意味は大変に大きくなっている。しかも現代における最先端経済国においては、本来的にデフレと低利が常態となりつつある。したがって、まず一般に、資産面における変調に対しては、その度合いが大きい場合、国民の経済生活・企業の経済活動を守るために、資産市場・価格を安定させる政策も直接に打ち出すべきである。ましてや、近年みられたような、否現在も続いている激甚な資産デフレに対しては、直接に強力な資産リフレ政策を打たなければならない。やや具体的には、民間合同による資産市場徹底整備のほか、日銀によるTOPIX連動型・東証REIT指数連動型上場投信(ETF)の大量買いオペ、およびとりわけ政府による大都市再開発プロジェクト発動等の公的大型実需を執行すべきであろう。その財政的な裏付けとしては、政府紙幣発行等を用いればよいのではないか。 インフレ・ターゲット対策というリフレ政策の継続的展開、および大都市再開発プロジェクト等による協力な資産リフレ政策の展開、合わせてにより、を常時微インフレ気味に保つこと、その動的安定性を図ること、これがわが国の今後の金融・経済政策となるべきである。departmental bulletin pape