Gunma PAZ University Repository
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特別支援学校（肢体不自由部門）教諭の児童生徒の健康状態に関する認識状況
Get PDF本研究は、特別支援学校教諭（肢体不自由部門）の児童生徒の健康状態に関する認識状況を明らかにするために、特別支援学校教諭に質問紙調査を行った。その結果、特別支援学校（肢体不自由部門）の教諭は、受け持ちの児童生徒の健康状態を認識するためにバイタルサイン、一般状態、随伴症状、発育経過といった健康観察指標を把握している者が多かった。しかし、肢体不自由児の健康異常を見極めることは難しく、看護師等専門職のサポートが必要と考えられた。また、肢体不自由児の教職経験による分析からは、教職経験が長くなるに従って、健康観察指標を把握している教諭が多くなり、重視する項目も画一的な項目から受け持ち児の障害の実態に応じた項目へと発展させ、健康異常を見極めることの困難度も低下していくことが明らかになった。また、バイタルサインの把握状況、随伴症状の把握状況、健康異常の見極め困難度については、教職経験「1年未満」「1～3年」と「4～9年」「10年以上」に差が見られ、特に教職経験3年までの教諭に対するサポートの必要性が示唆された。In the present study, a questionnaire survey was conducted on teachers at special schools for physically disabled children in order to elucidate their recognition of the health status of students. The results showed that many of the teachers monitored vital signs,general status, accessory symptoms, and growth and development as health indicators for determining the health status of their students. However, identification of health problems in physically disabled children was difficult, and was thought to require the support of nurses and other specialists. Analysis of teaching experience with physically disabled children showed that more experienced teachers were more likely to monitor health indicators,and also to have less difficulty identifying health problems because they shifted their items of emphasis from uniform items to items selected based on the actual impairment of each child. In addition, differences were observed in the monitoring of vital signs and accessory symptoms as well as the difficulty of identifying health problems among teachers with “＜1year”or “1-3years”of teaching experience and those with “4-9years”or “ 10years”of experience. In particular, teachers with no more than three years of experience were thought to require support.原著論文departmental bulletin pape
看護系大学卒業看護師が卒後1年間に直面した困難 ―成人看護学領域の視点から―
Get PDF本研究の目的は、看護系大学卒業看護師が卒後1年間に直面した困難を明らかにし、成人看護学領域の視点から看護実践能力を高めていくための教育のあり方を検討することである。平成21年3月にA看護系大学を卒業し、成人病棟で勤務する看護師8名に半構成的面接により聞き取り調査を行い準統計的内容分析の方法に基づき分析した。その結果、卒後1年間に直面した困難は、総数81件で70件のコードを抽出した。コードを統合し26サブカテゴリ、8カテゴリに分類した。8カテゴリは、件数の多い順から【臨床看護技術の経験不足】【臨床看護技術の知識不足】【タイムマネジメント能力の不足】【主体性の欠如】【状況的判断能力の未熟さ】【人間関係調整困難】【専門職としての責務の遂行困難】【看護基礎教育機関による修習の差異】であった。臨床看護技術の内容は、注射、点滴、採血の実施、胸腔穿刺、中心静脈カテーテル挿入の介助といった検査・治療処置に関する技術と終末期にある患者の看護であった。検査・治療処置に関する技術では、医療用具、専門用語、略語の知識不足により検査、処置時、必要物品が準備出来ない事などの内容が、終末期患者の看護については、自己の知識、経験不足により看護の実施が困難であることがあげられていた。また、時間調整、人間関係調整、状況的判断能力不足による看護業務遂行困難を示す内容で、複数患者の受け持ち、チーム活動などで、看護基礎教育で未経験から生じることであった。原著論文departmental bulletin pape
子どもの在宅ケアにおける連携の実態に関する研究 ―訪問看護ステーションを中心に―
Get PDF本研究は、A県の小児訪問看護を実践している6名の訪問看護師を対象に、訪問看護ステーションで行われている子どもへの在宅ケアにおける連携の実態を明らかにすることを目的とした。半構成面接を行い、質的帰納的分析法を用いて分析をした結果、訪問看護師が療養児に対して行った訪問看護の実態として、【訪問看護ステーションと母親の連携】、【関係職種とのネットワークの形成】という2つのコアカテゴリーが示された。【訪問看護ステーションと母親の連携】は『母親の様子に関する情報の把握』、『母親へのケアに関する情報の提供』、『母親と育児・教育に関する情報の共有』の3つのカテゴリーで構成された。【関係職種とのネットワークの形成】は『小児看護の専門家からの情報の獲得』、『訪問看護ステーション同士の情報交換』、『他職種との連携による情報共有』の3つのカテゴリーで構成された。訪問看護ステーションにおける子どもへの在宅ケアを通じた連携として、訪問看護師と母親間の密接な連携、訪問看護ステーションと関係諸機関との連携、の2つが明らかになった。研究ノートdepartmental bulletin pape
訪問リハビリテーションサービスに携わる多職種の連携に関する基礎的研究
Get PDF本報告は訪問サービスで利用者の意向を把握しやすい立場にある看護師のリハビリテーション的アプローチの実態や意識を明らかにして、訪問リハビリテーション(以下、訪問リハ)における理学療法士(以下、PT)や作業療法士(以下、OT)との連携に関する考察の基礎とすることを目的としている。そのために、群馬県内の訪問看護ステーションに勤務する看護師及び准看護師574人を調査対象とし、機能障害に対するアプローチと日常生活活動(以下、ADL)に関するアプローチに大別してアンケート調査を行った(有効回答率27.7%)。期間は2010年8月22日から2ヵ月である。調査の結果、訪問リハに関与するPTやOTのマンパワー不足から看護師が訪問リハの実質的な担い手になっていること、看護師は機能障害に対するアプローチはPT・OTの専門領域として、ADLに関するアプローチを自身の専門領域と意識していることが明らかになった。原著論文departmental bulletin pape