Surugadai University Academic Information Repository

S(会告など)departmental bulletin pape

『駿河台大学地域研究』投稿規定
１． 投稿資格
　 （１）　投稿筆頭者は原則として本学専任教員とする。
　 （２）　本学の非常勤講師が投稿する場合は、本学専任教員の紹介によるものとし、当該専
任教員を推薦者とする。
　 （３）　駿河台大学総合研究所客員研究所員の投稿を認める（投稿筆頭者の場合を含む）。
　 （４）　上記以外の場合は『駿河台大学地域研究』編集委員会の審議を経るものとする。
２． 刊行
　　『駿河台大学地域研究』は年１回刊行する。
３． 申し込み方法
　 （１）　執筆申し込みは所定の執筆申し込み用紙に必要事項を全て記入し申し込む。
　 （２）　執筆申し込み用紙は、学務企画部学務企画課研究支援室に締め切り期日までに提出
する。
４． 投稿原稿
　 （１）　原稿の執筆は原則として『駿河台大学地域研究』執筆要領によるものとする。
　 （２）　執筆要領が必要な場合は、学務企画部学務企画課研究支援室に請求する。
　 （３）　『駿河台大学地域研究』に掲載されるのは、諸科学分野にわたるもので、未発表・
未投稿のものに限る。ただし、口頭発表のみの場合はこの限りではない。
　 （４）　原稿の種類は論文、研究ノート、書評、翻訳、研究会報告要旨、その他とする。
　 （５）　共同執筆の場合は共著者の所属・氏名などを明記する。
　 （６）　投稿原稿は定められた期日までに学務企画部学務企画課研究支援室に提出する。
　 （７）　原稿の採否、掲載順序に関しては、『駿河台大学地域研究』編集委員会に一任する。
５．編集と校正
　 （１）　編集は全て『駿河台大学地域研究』編集委員会に任せることとする。
　 （２）　校正は、原則として第２校まで執筆者の分担とし、校正段階での加筆訂正は原則と
して不可とする。
６．その他
　 （１）　本紀要に掲載された論文等は原則として電子化（ＰＤＦ化）し、本学のホームペー
ジや機関リポジトリ等を通じてＷｅｂで公開する。但し、電子化及びＷｅｂ上での
公開について承諾を得ることが困難な場合には、当該論文等は非公開とする。
　 （２）　不明な点の問い合わせ先は、学務企画部学務企画課研究支援室とする。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以　上
２０１９年  ３月１３日決定
２０２１年  ６月  ３日改訂


Japanese

投稿規程

P(論文)本稿は、実務上広く利用されている、個人である委託者が死亡したことを信託終了事由とする信託において、その信託財産に属した財産（残余財産）とくに不動産が、死亡した委託者の相続財産になりえないかどうかに関し、①誰がその不動産を取得することになるか、②どのように不動産の権利を取得するかの二つの問題に分け、②につき、残余財産の帰属の要件に関する議論を参照しかつ整理したうえで、戸建て住宅が信託財産となった場合を想定して具体的な帰結を論じたものである。departmental bulletin pape

金森, 健一

Problems in“ Civil Trust” Practice (12)
Case

大貫, 秀明

― 05 ―
研究室を仕舞いながら…
研究室を仕舞いながら…
スポーツ科学部　大　貫　秀　明
　37 年間の駿河台大学での教員生活をいま終えようとしている。開学時から使用させていただい
てきた研究室を仕舞いながら、とめどなく出てくる手書きのメモ類、粗悪な印字状態のコピーペー
パー、懐かしいワープロで作成されたらしき文書群、それら廃棄すべき紙片の処理に困り果てな
がらこの拙文を書き始めている。いろいろと教えを乞うたあの大先生も、そして、時に意見を違
えながらも仲良くしてくれたあの懐かしき友人教員もこんな作業を経てここの職場を離れていっ
たのだな～などとおもいを馳せながらのなんとも気の滅入る作業に励んでいるというわけである。
　本学創設時に漂っていた時代のそわそわ感は、今思えば後にバブル経済と称されることとなった
経済情勢をその基にしていたようだ。人々はなんとなく浮足立ち、景気の良さに酔いしれ、多くの
者がある意味上機嫌な時代であった。そんな時に、「あの予備学校が大学を創設するんだって！？」
といったちょっとした話題性を提供しながら社会への顔見世を待機する本学に対する世間の興味・
関心・期待などというものは結果的にはごく控え目なものでしかなかったようだ。ともかく、当時
は国が、世間が、そして個々人がなんとなくそわそわとしていて、多くのことが経済的安定・安
心感を確信し、憂慮のない勢い優先で進んでいた時代であった。そんな時代を象徴する「ある身
近な例」をひとつここに引いておこう。それはたとえば、開学後数年間は本学入学試験の採点業
務はお茶の水にある某ホテルの大広間を借り切って実施され、まさに痒いところに手が届くよう
な大学側のもてなしの下で実施されたのである。（受験者の多さと採点業務のアナログ性などもあ
り、かなりの数の他大学も同様の集約業務形態がとられたことを承知している。）こうしたことは、
今ではにわかには信じ難い光景と言わざるを得ないかもしれないが、ともかく、本学の開学時と
はそんな時代であった。
学内移籍
　1987 年の開学とともに法学部の専任講師として奉職し、数えてみればその後の 8 年間を法学部
教員として勤めさせていただいた。この間の思い出と言えば何といっても教授会であると言わざ
るを得ない。なんと言うか、「大人の言葉遣い？」を勉強させていただいた。とんでもなくスリリ
ングでおもしろい小説が書けそうな出来事の連続であり、次元を超えた異空間に身を置いている
ような心持ちであった。また、（わたしも含め）会議中にその席上で喫煙する方もかなりいたこと
も鮮明に覚えている。
― 06 ―
駿河台大学論叢  第67号（2024）
　法学部とはいえ、法学以外のいろいろなご専門の先生方も在籍しておられ、またそれらの先生方
も法学専門の先生方に負けず劣らず斯界ではご高名な方ばかりであった。当時の入試の面接におい
て受験生たちが受験動機を訊ねられてよく口にしたのは「先生方が大変立派な方々が多いので…」
（全国広域から受験に生徒を送ってくださった高等学校の進路指導の先生方による受けの良い受験
動機の雛型のようでもあったが）と言うものであったことをはっきりと思い出すことができる。小
生を除けば、たしかに綺羅星のような教員たちの勢ぞろいであったことは紛れもない事実ではあっ
た。
　開学後の７年間の間に経済学部、経営学部、文化情報学部が設立され、それだけにとどまらず 8
年目には 4 つ目の学部として現代文化学部が誕生した。この第 4 の学部である現代文化学部誕生
の秘話についても、これは小説どころではなく長編映画が 1 本撮れるほどの紆余曲折とドロ臭い
人間ドラマがあった。そんなドラマに巻き込まれるように小生は法学部から現代文化学部へと移
籍した。ここでお気づきの方も多いとおもわれるが、「文化情報」「現代文化」といった従前には
見られなかった名称さえも学部名に冠することが許される時代に移ったのである。ひとえに 1991
年の大学設置基準の大綱化を受けてのこととなる。そして、このあたりから本学の「不安定な時代」
が始まった（？）ともいえる。
受難の新学部
　当時の現代文化学部は本学における旧一般教養系の教員たちの集合所帯として構成された。当
時、大学教育全般に教育に係る専門性の推進強化が求められていたことから、各学部では学部色
に見合った専門教員を可能な限り擁する必要に迫られていたのである。その煽りを受け、所属学
部の専門性からやや距離のある教員の受け皿が必要となったわけである。そうした流れを受けて
の現代文化学部創設であったが、その先行きは時代の要請からやや乖離もあったためか当初より
不安視されたものでもあった。今でこそ流行りのキーワードである「多様性」が学部の発展には
懸念され、明瞭な学部専門性を欠くような印象が拭えなかったのである。しかしながら、当時の
当該学部では多様性というか、その「間口」の広さを逆手に学生募集のための「カンフル剤」を
多発しながら相当数の受験生を広く取り込むことに努めた。ただ、この学部方針はたびたび学部
存立の理念の弱さ、学部の「核」の不在として時に厳しく学部運営へと跳ね返ってきたことも事
実である。受験生の安定的確保、学部理念・教育方針の周知徹底、そうした日々の努力のうえに、
大綱化以降の受験生のユニバーサル・アクセス時代への突入期を迎えて「数の確保」に加えて「質
の担保」をどのようにアピールしていけるものなのかを悩む時期を迎えたのである。
　学部内改革は本学のどの学部よりも率先して実行し、また、実行せねばならないほどに学部の
足元が揺れたこともしばしばであった。たとえば、教員の充足率の低さもあり、かなりの学部教
員においては自身の専門性から相当距離のある科目担当に挑戦することなどは当たり前で、哲学
― 07 ―
研究室を仕舞いながら…
や心理学がご専門の教員がコンピュータ関連の科目を担当するなどは常態化していた。そして、「面
倒見の良い大学」を標榜する（せざるをえなかった？）ことからも、学生個々に割かざるをえな
い時間も年々増え続けたのもまた事実である。（このあたりの事実については学部の枠を超えて本
学全体に共通な部分も多い。）
　学部構成員にとってはほぼ「体力勝負・消耗戦」に近いようなそんな学部運営が続いた末に現
スポーツ科学部が誕生した。大学存続のための調整弁的な創設などと外野からは揶揄されるもの
の、本年度（2023）なんとか一期生を社会へと送り出す運びとなっている。現（スポーツ科学部）
執行部のみなさんには多大なご苦労があったはずである。まさに感謝しかない。また、次いで学
部の運営を担う方々にとっては近隣にもひしめく同様の学部を有する大学も少なくないことから、
際立つような個性ある学部をどのように育てていくかが大きな課題になるであろう。他人事のよ
うな物言いでたいへんに申し訳ないが、こころより期待したい。
マイナーな専門領域が広げてくれた世界　－「ヒトの動きの表現性」に魅せられて―　
　このあたりですこし個人的なことを記す必要がありそうだ。
　かつての教養教育系の香り、もしくは USA 在大学のリベラルアート系の雰囲気がするような旧
現代文化学部は多彩な人材（教員、学生ともに）の集まりではあったものの強力な中心・中核を
持つことがなかったゆえ、長閑さはあるものの受験生の集客には苦戦を強いられることが常であっ
たことは先述のとおりである。とは言え、たのしい学部であったこともここに声高に言っておき
たい。すこぶる優秀な学生がいるかとおもえば、またその逆の学生もかなりの数紛れて入学して
きており、その調和・融和の仕方が時に破天荒で、最近のヒット邦画の『翔んで埼玉』的で理屈
を超えておもしろかった。そもそも異質な学問的専門性が緩く絡み合い、人文、社会、自然科学
を背景にもつ科目群が学部カリキュラムを「にぎやか」にしていた学部であったからこそ集まっ
た学生たちであったともいえよう。
　大学教員の使命は教育と研究であるとはよく言われるところである。とりわけユニバーサル・ア
クセス時代の大学、換言すれば容易に入学がかなう大学に勤務する教員はあまねく教育自体に向
ける時間を惜しむことは許されない。こんなできの悪い教員であるわたしでさえも、出来る範囲
で精一杯の努力はしてきたという自負はある。その上での研究ということなのだが、地力のない
わたしの場合、その方面ではあまり成果を残せたとは言い難い。
　さて、わたしの研究テーマとしてきたものは、簡単に表すればそれは「ヒトの動きの表現性」と
言うことに収斂される。つまり、ヒトの動きの定性的な側面、いわゆる動きの「質」について関心
を寄せてきたのである。その研究領域をすこしだけ科目に反映できたのは最近では学部に閉じら
れた科目となってしまった「身体文化論」においてであった。この科目は、以前は全学部生が履
修可能であった。それゆえかなりの履修生を抱え、とても活気のある授業展開ができたことが思
― 08 ―
駿河台大学論叢  第67号（2024）
い出される。留学生を含む多くの学生を連れて都心にも出て、講義の一環として大道芸（三軒茶屋）
を観賞し、また寄席（新宿末広亭）にも足を運んだ。そうした場面での演者たちの動きに、視点
のアドバイスを与えたうえで注目させたのである。もちろんわたしの研究領域にもっとも近いダ
ンスの公演にも何度となく連れ立って都心へと向かったものである。
　隣接する動きの研究（動作分析）やダンスに係る研究が導いてくれた世界は望外な諸事をわたし
にもたらせてくれた。多くの知己を得て、興味のある仕事の世界へと導かれた。国際舞踊連盟（World 
Dance Alliance）の理事を務めた際にはいろいろな国を駆け巡ったし、国内の舞踊学会では会長職
まで拝命することとなった。その間、大きな賞の審査委員（朝日舞台芸術賞など）も数知れず務め、
意外な方々と席をご一緒させてもらった機会も多かった。また、「京都賞」では思想・芸術部門の
推薦委員を務め、その際に書き添える推薦理由に頭を痛め続けたことなども今となればよい思い
出である。（当該委員は現在も継続中）
　また、いますこしばかりアカデミックな方面だと、思い出に残るのは東京大学の先端技術研究
所にてロボット研究のお手伝いがある。簡単に言うと、ロボットに「しぐさ」を覚えさせる情報
を入力するためのデータ提供業務である。動きの譜（Labanotation）を書き出し、それをプログラ
ム化しそのデータを PC で入力するわけである。運動解析（モーションキャプチャー）はまだ世に
出ておらず、あの犬型ロボットの Aibo も生まれてはいなかった。
大学教員としての務めを備忘録風に記してみれば
　学内業務はひと通り務めたと記憶している。ただ、その成果については甚だ疑わしいのだが。そ
んな中、少しだけ自負を感じさせるものにスポーツセンター長時代に起案・制定へと運んだ、運
動部員のための「Spring/Winter Meeting」の設置およびその定期的開催であり、また「アスリー
ト宣言」（駿大アスリートのための心得集）をあげることができるかもしれない。後者については
現在本学のホームページそして学生手帳にも掲載されている。
　そして、学外業務としては（公益財団法人）大学基準協会での認証評価委員も 2 度にわたり務
めたことが記憶に残る。その 2 度ともが大手私大の認証評価業務であったため、その際に自宅に
送られてきた資料の多さには家人さえも驚いたものであった。そのために 2 度の夏期休暇が完全
につぶれたのは痛かったが良い勉強をさせていただいたという気持ちのほうがいま思えば強い。
　非常勤講師としての思い出は、某国立女子大また西武線沿線江古田在の芸術系大学での（学部・
大学院）講師経験は担当科目が舞踊関連であったせいかとても楽しかった。そして、そこでの教
え子たちの数名は現在母校で、また他大学にて教鞭をとっており、学会で顔を合わせることなど
も多くなり、最近ではそうした機会自体が自身の引退をやんわりと自覚させてくれていると感じ
たこともあった。時は確実に過ぎた。
― 09 ―
研究室を仕舞いながら…
お後がよろしいようで
　コロナ禍を経て何かが変わった、と今でも強く感じている。その「何か」については所属の関
連学会などでも何度となく学会の専門性に絡めてシンポジウム等でその変化について、またその
変化への対応について論じられてきている。そうした議論の末に幾度となくぼんやりと見え隠れ
するのは「分断」または「ほつ（解）れ」という文字で括れそうな人々の間に生じてしまった現
象であるような気がしている。私自身においてはまだそうした現象を単語はともかくことば化で
きるような域にはまったく達しておらず、しばらく考え続けたい課題となっている。
　こうした時代に本学は、また本学部はどうあるべきなのか？どこを目指すべきなのか？
　かてて加えて、想定よりかなり早まる少子化の波を考慮した大学の今後を考えておく必要性も
喫緊の課題として前景化してきている。精鋭がそろう本学部の諸先生のご活躍を期待するばかり
である。


While closing my old-sweet office on campus

渡辺, 裕子

― 13 ―
調査にみられる駿河台大学の学生像の変遷
Transition of Students' Image in Surugadai University shown by Survey
調査にみられる駿河台大学の学生像の変遷
Transition of Students' Image in Surugadai University shown by Survey
渡　辺　裕　子
はじめに
　私は 1995 年 4 月に経済学部助教授として着任
し、2024 年 3 月に経済経営学部教授の職を退きま
した。在職期間中で学部のカリキュラムの改変を何
度か経験し、担当科目の変更などもありました。そ
のなかで科目群や科目名は異なっていてもほぼ全期
間を通して担当したのが、本学学生を対象とした統
計調査です。そこで退職に際して、実施した調査を
紹介するとともに、そこにみられる学生像の変化を
３点ほどまとめてみました。
１．駿大生の生活と文化に関する調査（1995 ～
2010 年）
　駿河台大学は１年生から４年生までの４年間を通
して、必修の少人数ゼミに所属することが特色の一
つです。学部の垣根を越えて学ぶユニークなゼミは
現在は開講されていませんが、着任当初は「教養演
習Ⅰ」という他学部の学生と一緒になって学ぶ１年
次ゼミがありました。さらに２年次生以上を対象と
した「教養演習Ⅱ」という、レベルの高い選択科目
もありました。私はこれらの科目のなかで、「駿大
生の生活と文化に関する調査」と命名した本学学生
を対象とした調査実習を行いました。
　調査は教育の場での活用だけでなく、私自身が
『駿河台大学論叢』において論文としても発表しま
した。第１回調査による「消費社会と大学生のライ
フスタイル」（1997）、第２回調査による「移動体
通信機器の普及と大学生のライフスタイル」（1998）
は、教養演習Ⅰとして実施されたものの成果です。
第３回調査は「大学生における現代的恋愛の諸相」
（2000）、第４回調査は「大学生におけるフリーター
志向とその形成メカニズム」（2002）、第５回調査
は「駿河台大学におけるボランティア活動―学生の
ライフスタイル、及び学内の支援体制との関連にお
いて―」（2004）として、教養演習Ⅱの結果をまと
めました。
　その後、本学では学生の実態やニーズを把握し、
キャンパスの改善に活用することを目的として、学
生課（現「学生支援課」）で 2005 年から全学的な「学
生生活基本調査」を開始し、今日に至るまで毎年実
施しています。私は調査の計画に関与し、分析を担
当しました。そのため、この調査に相乗りする形で
第６回の「駿大生の生活と文化に関する調査」と
して、「施設 ･ 設備の利用からみた駿河台大学学生
のキャンパス生活」（2006）をまとめました。そし
て、第７回調査の「大学生における現代的恋愛の諸
相（Ⅱ） － 1990 年代調査との比較－」（2011）が
最後となりました。
２．駿大生の商品・サービスの購買意識と行動に関
する調査（2013 ～ 2023 年）
　経済学部は 2013 年に経済経営学部に改組され、
私の担当科目に「マーケティング・リサーチ」が加
わりました。本学学生を対象とした統計調査を実習
として実施することは以前と同じですが、「ファッ
ション・身だしなみ」「旅行」「飲食」に関する購買
意識と行動を、年度替わりで交互に取り上げました。
その結果は、「大学生のファッションブランドの購
買意識・行動と社会関係」（2016）、「大学生のファッ
ションの購買意識・行動とソーシャルメディアの影
響」（2020）にまとめました。2023 年に実施され
た「大学生の外食行動と意識に関する調査」の分析
は、『駿河台大学論叢』の本号に寄稿しております。
調査年 1995 2005 2009 2015 2019 2022
定義
サンプル数 267 1837 449 172 449 435
1.学業型 7.9 12.5 10.7 5.5 10.7 23.7 1 日 1 時間以上、授業外で勉強する
2.部活動型 10.5 14.1 15.1 24.8 15.1 11.7 「1」を除き週 3 日以上、部活動をする
3.アルバイト型 27.0 32.3 39.4 23.6 39.4 27.8 「1･2」を除き週 16 時間以上、アルバイトをする
4.中庸型 25.8 16.2 9.6 18.8 9.6 8.5 「1～3」を除き週 1～2 日、サークル活動をする
5.消極型 28.8 24.9 25.2 27.3 25.2 28.3 「1～4」のどれにも該当しない
計 100.0 100.0 100.0 100.0 100.0 100.0
― 14 ―
駿河台大学論叢  第67号（2024）
３．ライフスタイル類型の変遷
　すべての調査において必須の質問項目として、「１
日あたりの授業外での勉強時間」「週あたりのサー
クル活動日数」「週あたりのアルバイト時間」を含
めていたため、学生のライフスタイルを類型化する
ことができました。そして学業、サークル活動、ア
ルバイトを学生生活における主要な３要素と捉え、
学業型・部活動型・アルバイト型を構成しました。
それ以外のいずれも突出していない学生を中庸型と
消極型に分け、全部で５類型で捉えました。
　表１は本学学生の類型の変遷を示していますが、
第１回調査の 1995 年当時は「学業型」と「部活動
型」は少数で、他の類型にほぼ３等分されていまし
た。また、学年に伴う変化をみると、１年生では「中
庸型」が最も多いですが、２年生になると「アルバ
イト型」と「消極型」が平均的な学生像になります。
入学当初は大学生活でのサークル活動への期待感が
強く、何らかのサークルに所属することで学校に適
応していこうとする姿勢がみられますが、２年生に
なるとサークル離れが起こり、それらの学生の多く
は「アルバイト型」に、また一部は「消極型」に転
換するようでした。
　しかし、2005 年になると「中庸型」が減少し、「ア
ルバイト型」と「消極型」が代表的な類型になりま
した。本学では 2020 ～ 2022 年は一部の体育会系
の部活動を除くと、コロナ禍でサークル活動がほと
んど休止となりましたが、それ以前の 2019 年にお
いても「中庸型」はすでに少数派となっていたこと
がわかります。それどころか 2022 年では、「学業型」
や「部活動型」よりも少ない類型になってしまいま
した。
４．情報環境の変化
　サークル離れが進み学生は大学キャンパスから
遠ざかっていきましたが、それは通信器機の使用
と人間関係の持ち方にも関連があるのでしょうか。
1990 年代の情報環境の変化は、予想を遥かに超え
るものでした。1990 年代前半はポケットベル（ポ
ケベル）が普及しましたが、私が着任した 1995 ～
1997 年頃にはポケベルに代わり、携帯電話の加入
件数が倍々ゲームで普及していきました。
　そのため 1995 年調査では、本学学生のポケベル
の所持率は 20％、携帯電話の所持率はわずか 2％
で、大多数の 74％が「携帯電話は必要なし」と回
答していました。ところがわずか２年後の 1997 年
調査では、ポケベルの所持率は 25％でしたが、携
帯電話・PHS は 55% と過半数を超え、「携帯電話
は必要なし」はわずか 21％となりました。携帯電
話は学生が所持すべきものであると、大きく認識が
変わったのです。
　そんななかで 1997 年調査では、携帯電話の普及
に伴うコミュニケーションのとり方や人間関係、そ
して生活に変化がもたらされたかが、課題となりま
した。しかし、メディア上のコミュニケーションは
表 1　本学学生におけるライフスタイル類型の推移
3 5
12
24
47
61
100
1 2
7
15
25
34
52
69
100
0
20
40
60
80
100
利
用
な
し
1
時
間
2
時
間
3
時
間
4
時
間
5
時
間
6
時
間
(
以
上
)
7
時
間
8
時
間
以
上
図１．1日あたりのスホートフォンの利用時間
－2019年と2023年－
2019年 2023年
8
18
31
54
74
85
92
100
2 5
13
30
45
60
82
90
100
0
20
40
60
80
100
利
用
な
し
0
.
5
時
間
1
時
間
2
時
間
3
時
間
4
時
間
5
時
間
5
時
間
(
以
上
）
6
時
間
以
上
図２．1日あたりのSNSの利用時間
－2019年と2023年－
2019年 2023年
%
%
31
38
35
24 25
19
24
21
24
46
55
48
38
35
26
32 33
38
10
15
20
25
30
35
40
45
50
55
60
1995 1997 1999 2016 2019 2020 2021 2022 2023
図３ つきあっている相手がいる－男女別－
男性 女性
%
― 15 ―
調査にみられる駿河台大学の学生像の変遷
Transition of Students' Image in Surugadai University shown by Survey
危惧されたような対人的コミュニケーションを減少
させることは少なく、むしろ全般的なコミュニケー
ションの拡大をもたらしていました。
　通信器機の２度目の大きな変化は、スマートフォ
ン（スマホ）の普及でした。利用の仕方にも変化が
生じ、電話やメールよりも、登録されたメンバー
どうしが交流するソーシャルネット ･ ワーキング ･
サービス（SNS）の利用が、2020 年あたりを境と
して急激に増加しました。図１は１日あたりのスマ
ホの利用時間の変化を示していますが、累積比率を
みると、2019 年では 5 時間までの軽～中程度の使
用が 61％でしたが、2023 年では 34％と減少して
います。変わってヘビーユーザーが増加し、8 時間
以上が 31％を占めるようになりました。また、図
２は SNS の 1 日あたりの利用時間ですが、2019
年では累積比率で 2 時間程度までが 54％と半数で
したが、2023 年では 30％と減少し、代わって 4
時間を超える利用者が 40％となりました。スマホ
における SNS の利用時間の占める割合が大きいこ
とがわかります。
　そしてそれは、商品・サービスの購買意識や行動
にも影響をもたらしていることが示されました。
５．恋愛の消極化
  恋愛における若者の消極化は 2000 年以降、国内
の様々な全国調査でも示されるようになりました
が、本学においても同様の傾向が認められます。図
３は「つきあっている相手がいる」と回答した男
女別の比率の変化です。同質問は毎回実施された
わけではありませんが、1995・1997・1999 年の
2000 年以前は、男性は３～４割、女性は５割前後
でした。しかし、2016 ～ 2023 年は男性では２割
台前半、女性では３割台となり、明瞭な減少が認め
られます。とくにコロナ禍でほとんどがオンライン
授業となった 2020 年は、男性 19％、女性 26％と
極端に低くなっています。
　『日経ビジネス』の 2021 年 5 月 24 日号に「無
子化社会－「恋愛停止国家」の未来－」という特集
が組まれ、「コロナ禍、もう一つの災厄「恋愛」が
止まっている」として、少子化への急加速への危機
意識が示されました。この特集に際しては、私が提
供した本学の調査結果も掲載されました。
　ただし、本学では演習・実習授業を中心にその後
徐々に対面授業が再開されたため、交際の比率も元
に戻りました。とはいえ、恋愛は長期的に不活発に
なっています。これは「中庸型」の減少に示唆され
るように、交流を中心としたサークルが低調である
ことが一つの要因であると思います。
　しかしながら、2010 年以降に担当することに
― 16 ―
駿河台大学論叢  第67号（2024）
なった「マ－ケティング・リサーチ」においては、
学生の商品の購買行動・意識に恋愛が依然として影
響を与えていることがわかりました。これを私は「恋
愛消費」と称していますが、男性が恋愛の相手にブ
ランド品をプレゼントしたり、女性が「勝負服」を
購入したりといった行動は、バブル期にはマスコミ
でよく報道されました。
　今日、本学学生の恋愛自体は消極化していますが、
恋愛消費そのものは健在です。2016 年調査ではブ
ランド品の購入や所持、2019 年調査ではファッ
ションへの関心度、2022 年調査では理美容品の使
用において、つきあっている相手がいる人といない
人には大きな違いがみられました。
おわりに
　私は駿河台大学に 29 年間在職しましたが、大学
の運営方針やカリキュラムの変化は著しく、入学し
てくる学生の気質も大きく変化しました。それらの
うち、このささやかな退職の辞では、私の授業科目
を通してみられる学生の変化として、サークル離れ
の進行によるキャンパスからの離脱、通信器機の利
用の革新、恋愛からの後退を取り上げました。
　本学の学生は今後、どのように変化していくので
しょうか。それを見届けることができないことは、
とても残念のような気がしています。しかし、諸先
生や職員の皆様の学生へのご指導・ご尽力を、見守っ
ていきたいと思っております。


Transition of Students' Image in Surugadai University shown by Survey

岩井, 茂樹

村上, 大輔

岩橋, 真知子

纓坂, 英子

駿河台大学総合研究所第３回教養文化研究部門シンポジウム報告 : 「異常」の日本美術史 : 日本人はどうしてこちらを見ないのか？

Eating-Out Behavior in Young Generation : Characteristics and Information Utilization

An essay on the “magical” of Folk Religion in Tibet  : Soul-retrieval ritual (bla ’gugs tshe ’gugs) and Freudian perspective of dreams

１９９４年５月１２日
２０１０年４月１５日改訂
２０１２年３月３１日改訂
２０１２年１２月１３日改訂
２０１４年５月１５日改訂
２０１６年７月２１日改訂
２０１７年１０月１９日改訂
２０２２年５月１２日改訂
『駿河台経済論集』編集委員会
『駿河台経済論集』投稿規程
１．投稿資格
投稿筆頭者は，原則として以下の者とする。
⑴ 本学経済経営学部の専任教員
⑵ 本学経済経営学部の非常勤講師
⑶ 上記以外の者で，『駿河台経済論集』編集委員会（以下「委員会」）で認
めた者
２．投稿原稿
⑴ 原稿は，未投稿のものに限る。
⑵ 原稿の種類は，論文，研究ノート，資料，学会等の動向，書評，翻訳，
セミナー・公開講座の報告，その他とする。
⑶ 共同執筆の場合は，共著者の所属・氏名を明記する。
⑷ 論文の投稿にあたって「経済経営学部月例研究会」での発表が可能となる。
発表を希望する者は自身で参加者を募り開催するものとする。研究会開
催の際は，開催日時，参加者等を事後に編集委員に連絡する。
⑸ 原稿の採否は，「委員会」において決定し，その旨を投稿筆頭者に伝える。
⑹ 掲載の順番は，原稿の種類別に，原則として原稿提出順とする。
⑺ 原稿の執筆は，原則として『駿河台経済論集』執筆要領によるものとする。
⑻ 原稿の提出先は，「委員会」とする。
『駿河台経済論集』投稿規程
４９
３．発行日
『駿河台経済論集』は年２回刊行し，発行日は，各巻の第１号については９
月３０日，第２号については３月１８日とする。
４．申込方法
⑴ 申込は，所定の執筆申込用紙により行う。
⑵ 執筆申込用紙の請求先および提出先は，「委員会」とする。
⑶ 執筆申込の締切は，各巻の第１号，第２号とも原則として前年度の２月
末とし，第１号は当該年度の４月中旬，第２号は同８月末に追加の申込を
受け付ける。ただし，当該年度の予算を超過する場合は，申込の遅い順に，
次号に掲載とする場合がある。
５．原稿締切
原稿締切日については，概ね，各巻の第１号については６月末，第２号につ
いては１２月初旬とする。
６．抜き刷り
抜き刷りを希望する場合は，実費を徴収する。
７．著作権
『駿河台経済論集』に掲載された論文等のすべての記事の著作権は，記事に
明記された執筆者に帰属するものとする。
８．電子化およびウェブ上での公開とアブストラクトの提出
⑴ 『駿河台経済論集』に掲載された論文等はすべてPDF化（電子化）し，
本学のウェブサイトや機関リポジトリ等を通じてウェブ上で公開する。
⑵ 公開にあたりPDFのセキュリティ設定等は行わないことを原則とし，
「駿河台大学学術情報リポジトリ登録・公開承諾書」において個別の対応
を希望しない限り，これに同意したものと見做す。公開に関する規定につ
いては技術的進展に伴い，駿河台大学メディアセンターと随時協議し対応
する。
駿河台経済論集 第３３巻第２号（２０２４）
５０
⑶ 原稿提出時には，２００文字程度のアブストラクトを作成し，完成原稿と
あわせてCD-R，USBメモリ等に入れて編集委員会に提出する。
９．その他
⑴ 「委員会」の委員長は経済経営学部長とする。委員は委員長のほか２名
とする。事務局を教務課におく。
⑵ 本規程の改廃，その他『駿河台経済論集』編集に関する運営については，
「委員会」において決定し，教授会において公表する。
⑶ 本規程は『駿河台経済論集』第３２巻第１号より適用する。
『駿河台経済論集』投稿規程
５１


駿河台経済論集第３３巻第２号
執筆者紹介（掲載順）
羽 渕 貴 司（経済経営学部准教授）
石 川 清 貴（経済経営学部講師）
市 川 紀 子（経済経営学部教授）
渡 辺 裕 子（経済経営学部教授）
編集委員
山崎義広 石川清貴
駿河台経済論集 第３３巻第２号 ２０２４年３月１５日発行
編集者 『駿河台経済論集』編集委員会
〒３５７－８５５５ 埼 玉 県 飯 能 市 阿 須６９８
電話 ０４２－９７２－１１１０
発行者 駿河台大学経済経営学部
〒３５７－８５５５ 埼 玉 県 飯 能 市 阿 須６９８
電話 ０４２－９７２－１１１０
印刷者 勝美印刷株式会社
〒１１３－０００１ 東京都文京区白山１－１３－７
アクア白山ビル５階
電話 ０３－３８１２－５２０１


奥付

C(表紙、裏表紙)departmental bulletin pape

児童虐待―増加傾向が続く現状，
その早期発見と対処に関する課題への効果的な対応策
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　染田　　惠
信託の終了に伴う信託財産（残余財産）の移転・帰属
～信託した財産は委託者の相続財産にならないのか？⑴～
―「民事信託」実務の諸問題⑿―　　　　　　　　金森　健一
臨床研究のプロトコル違反と研究対象者に対する
民事責任（事例研究）　　　　　　　　　　　　　　太田　幸夫
第３７巻第２号（通巻第７２号）２０２４
駿河台大学
論 説
判例研究


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Problems in“ Civil Trust” Practice (12) Case

While closing my old-sweet office on campus

Transition of Students' Image in Surugadai University shown by Survey

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