R-Cube Ritsumeikan Research Repository

菊地, 諒

Kikuchi, Ryo

Japanese

カール・ルウェリンとからかい上手の分身

張, 瑛周

서 , 성현

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新刊紹介：政治（張瑛周）
　「米朝関係、その宿命の歴史」と題された本書の著者の朱宰佑は、中国の政治や中韓関係、米朝関係など、
東アジアを専門とする国際政治学者である。朱によると、本書の目的は北朝鮮核問題の本質的変化に注目
し、交渉に携わる各国の戦略的目標と意図、認識の変化を明らかにし、韓国の国益と立場を再認識するこ
とを目的としている。これは、韓国がこれまで北朝鮮問題に長期的な目線をもって対応できなかったこと
への著者の反省からくる問題提起である。従って、米朝が非核化を実現できない要因や非核化の具体策を
提示するものではなく、米朝を中心に関係各国が経済制裁から非核化、国交樹立と平和協定締結の問題に
至るまで、どの議題を重視し何を優先的に解決しようとしているか、その実現に向けた戦略を分析してい
る。北朝鮮核問題は、1993 年の第一次核危機からすでに 30 年を迎えるが、問題は依然こう着状態で、
この間米朝を含む関係国は交渉を重ねては頓挫し、北朝鮮は核・ミサイル技術を向上させる一方で、制裁
レジームは強化されてきた。出口が見えず米朝と関係国間の溝が深まる中、著者の問題提起と 11 章から
成る本論は、現状の理解と課題に重要なヒントを与えてくれる。
　第 1 章では、米朝直接対話が本格化する 1990 年代初頭までの二国間関係と国際情勢を概観している。
まず、北朝鮮の対米秋波が 1960 年代にまで遡り、その目的は自国の安全保障の担保と朝鮮半島の安定化
である。変化する国際情勢や米国の政策に対する北朝鮮の政策の変化を、自国の経済状況の不安定性も加
味しながら丁寧に説明している。一方、米国については、北朝鮮が対米直接対話を積極的に求めるのとは
対照的に、米国が南北間の対話促進を前提条件に挙げ韓国に一定の配慮を示してきた点、対北直接対話に
反対する国内の強硬派に配慮しながら難しい対北外交を展開してきた点といった構造的なジレンマを指摘
している。
　続く第 2 章では、冷戦末期における米朝間の対話を取り上げ、それぞれの立場の形成過程をまとめて
いる。米国は南北対話を優先しつつ、北朝鮮の核の脅威を抱擁策でもって封じ込める路線に向かったこと
を示した。同時にこの過程は、対米対話を進めるにあたり、北朝鮮が核カードの効果を確かめるものであっ
たと主張する。さらに同時期に行われた南北対話で取り決められた基本合意書において、韓国による対北
不可侵と米国の核兵器の撤収ならびに韓国の非核化を最小限担保するという補償を付与し、北朝鮮にとっ
てよりメリットの大きいものであったと指摘している。
　第 3 章は核開発と同等に重要視されている北朝鮮による大量破壊兵器（WMD）の拡散問題に触れてお
り、国際的にはその技術のテロリストへの流出を、国内的には不測の事態による管理不能と統制力の喪失
に対する安全保障上のリスクを浮き彫りにし、それに備え近年の軍事訓練の内容も変化してきた点を強調
新刊紹介
政治 張瑛周（立命館大学客員助教）
朱宰佑 著
『朱宰佑の知略の計：朝米関係、その宿命の歴史』 
（図書出版キョンゲ・2022 年）
주재우『［주재우의 지략지계］ 북미관계, 그 숙명의 역사』（도서출판 경계, 2022년）
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コリア研究  第 13 号
している。
　第 4 章は、米国の世界的な安全保障戦略における北朝鮮核問題の歴代政権の取り組みの変化を捉えて
いる。これは、北朝鮮の核開発の進捗度合いで変化してきた。すなわち、開発が初期段階であったクリン
トン政権期の核施設凍結に始まり、核実験が行われたブッシュ政権期の核施設無能力化、オバマ政権期で
は核兵器を含む廃棄を最終目標にするに至り、トランプ政権では完全で不可逆な核の解体（いわゆる
CVID）にレベルアップしていったと指摘する。
　第 5 章は米朝間の改革・開放に対する定義の相違を論じている。米国にとっての改革・開放は、市場
経済の導入、外国人や外国資本の受け入れを意味し、同時に非核化や米朝の国交正常化と連動している。
しかし北朝鮮が示す改革・開放は、自国の政治制度を維持しつつ、国家全体ではなく部分的かつ限定的な
ものを指し、非核化や国交正常化とは分離していると指摘する。同時にもう一つの定義として、核施設を
はじめ軍や科学施設の開放─即ち査察─を取り上げ、これら施設に対する「完全な対外的開放」がない限
り、その先の周辺国からの経済協力は実現できず、結果、北朝鮮の経済政策も頭打ちになると論じ、北朝
鮮の分離論理に反論している。
　第 6 章では米国の対北朝鮮政策が北朝鮮崩壊論の期待を含めて展開され、崩壊の意味こそ政権の転覆
（regime change）や変化（regime transformation）に再定義されてきたが、いずれ崩壊することを想定
しており、それ故に一定の核合意をこれまで締結したという逆説を論じている。つまり、一定のコストを
伴う核合意を結んだとしても、その履行過程で政権の崩壊が起こるだろうから合意をするという指摘であ
る。同時に著者は、崩壊などの有事が起こった際の在韓米軍の迅速な任務実行の妨げになり得る米国内の
制度的弱点に言及し、崩壊論の妄信と弱点が克服できていないギャップを批判している。
　第 7 章では米国の対北朝鮮先制攻撃の戦略の変遷について概観している。先制攻撃の目的は北朝鮮指
導部に圧力を加えることで、交渉のこう着状態の打開を図ることである。クリントン政権では、北朝鮮の
査察拒否とプルトニウム精製への圧力として、実行こそ見送られたが制裁措置と先制攻撃が絶えず議論さ
れてきた。ブッシュ政権では米国の核の先制攻撃対象に北朝鮮を含むことを核態勢見直し（NPR）で明示
し、クリントン政権とは異なり制裁が発動され、核施設とミサイル基地への限定的な攻撃戦略が維持され
てきた。一方オバマ政権は北朝鮮の WMD の技術向上により核を含む反撃の可能性があったため、サイ
バー攻撃による準備強化に留まった。これとは正反対に、トランプ政権はミサイル防衛や単独制裁の強化
などを駆使し、先制攻撃の姿勢を維持しつつ最大の圧迫戦略（maximum pressure）を通じて核兵器を完
全に消滅させることを目標とした。また、大陸間弾道ミサイル（ICBM）の米本土到達の技術確立─即ち
核兵器による攻撃の実行性─も圧力強化の一因となったと指摘する。
　第 8 章では北朝鮮の核保有を放棄させるに足るより強力な経済制裁の実施が叶わない要因を米国と中
国の政治的意図に求め論じている。米国については、第一次核危機での制裁発動について、中国・ロシア
に加え同盟国の韓国・日本からも根強い反対を受け、北朝鮮と戦争一歩手前の緊張状態に陥った経緯や、
第二次世界大戦での対日原油禁輸措置による真珠湾攻撃のトラウマにより制裁には慎重であると論じる。
中国については、国際社会との協調を見せる点、北朝鮮の崩壊は望んでいない点の二つの戦略的要因を挙
げている。中国が強力な制裁でもって北朝鮮を破綻に追い込むことは可能だが、崩壊時の不確実性と不透
明性を考慮すると、より強力な制裁は実行できないと結論づける。
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新刊紹介：政治（張瑛周）
　第 9 から第 10 章では米朝首脳会談を取り扱っている。まず第 9 章で、2017 年に展開されたトランプ
大統領の圧力と対話の並行戦略が金正恩総書記を首脳会談に応じさせ、韓国との同盟関係の不平等性や合
同軍事演習の縮小を主張するトランプに、金正恩が歴代の米国首脳とは異なるという印象を持ち、さらに
平昌五輪を控えていた韓国の文在寅大統領が合同軍事演習の縮小を米国に提案したことが相まって首脳会
談が実現したと論じる。続く第 10 章では交渉と CVID に向けた米朝間の優先順位の変化と違いを指摘す
る。1994 年の米朝枠組み合意では交渉議題は核開発の凍結だったが、首脳会談では核施設や核兵器の廃
棄、ICBM が交渉の優先課題となった。CVID では米国は稼働中の核施設全ての廃棄の検証にこだわるが、
北朝鮮は経済制裁の緩和・解除を優先し、すでに役目を終えた寧辺核施設の廃棄をもって非核化への道筋
を立てようした。その結果、ハノイ・ノーディールに帰結し、首脳会談はそもそも机上の空論だったと断
じている。
　第 11 章では中朝関係と朝鮮半島の非核化を中国の視点を中心に論じている。中朝関係が党国家を基盤
とした共産主義国家という特殊性を持ち、国民国家間の外交関係とは異なると指摘する。中国は朝鮮半島
の統一も非核化も支持するが、あくまでも地域を不安定化させない過程を経ることを前提とし、従って北
朝鮮の挑発行為に対する制裁は賛成するが、その水準は調整し現状維持を図ると指摘する。非核化におい
ては自国の影響が及ばない範囲で展開すること─即ち北朝鮮が米国と独自に非核化を進めること─には反
対で、そこに現状維持を選好する戦略的意図があると論じている。
　本書を通して、著者は北朝鮮問題の特効薬はないと言及している。一方で絶えず変化する情勢に沿った
外交を目指す事の重要性も指摘し、北朝鮮問題解決に向けた外交努力として、合意の履行過程において重
大な問題が発生しても、相手の対応は変わらないと信じられる信心の構築（confidence building）が肝要
であると強調する。この姿勢を著者は不信（distrust）ないしは猜疑心（mistrust）により損なわれる場
合がある信頼（trust）とは区別しており、まずは北朝鮮とは信頼を、周辺関係国とは信心の構築が必要
とし、このコントラストが興味深い。著者は最後に、韓国の対北朝鮮問題の方針として、非核化の先に起
こる米朝の国交樹立、平和体制の構築に伴って発生する米韓同盟のあり方や中国の東アジア政策の変化と
いった、最終状態（the end-state）の青写真を自発的に描いて備える重要性を強調して締め括っている。
　本書はおよそ 30 年に及ぶ北朝鮮核問題の交渉過程、北朝鮮崩壊論や先制攻撃を取り巻く関係国の思惑、
経済制裁の限界点など多様な議題の変遷を描いている。従って圧倒的な情報量がこの一冊に凝縮されてお
り、各章では当該テーマに関する詳細な事実関係やポイントとなる論点が議論されている。しかし、各章
で中心的に捉えられているアクターが韓国・米国・北朝鮮・中国など統一性がなく、各章で視点が変化す
るため結論が明確に示されておらず、著者の最も主張したい点が必ずしも明白ではない。これが本書の課
題ではないかと考える。とはいえ、非核化交渉、交渉の優先順位、経済制裁の限界などについて、米中と
いう大国の戦略、米国の同盟国で統一問題を抱える韓国の視点から多角的に議論するという試みは、閉塞
感が漂い混迷する北朝鮮核問題の歴史を一度整理したという点で意義深いといえる。


Korean

◇ 新刊紹介　◆ 『朱宰佑の知略の計 ： 朝米関係、その宿命の歴史』

225第 63 巻　第 5 号　　　　　　　『立命館経営学』　　　　　　　2025 年 2 月
永島正康教授　略歴と主要著作目録
1．生年月・出生地
1959 年 12 月 東京生。
2．学歴
1982 年 3 月 学習院大学 法学部 法学科 卒業
1999 年 9 月 神戸大学大学院 経営学研究科 日本企業経営修士課程修了 修士（経営学）
2013 年 11 月 ソルボンヌ大学大学院 ビジネススクール研究科 経営学博士課程修了 博士（経営学）
3．職歴
1982 年 4 月  パナソニック株式会社 社内選抜海外幹部研修生（仏国赴任）内 1 年間 École supérieure 
des sciences économiques et commercials（ESSEC）企業派遣留学（1985 年 6 月まで）
1988 年 5 月 パナソニックフランス（仏国販売会社）マーケティング部長（1995 年 6 月まで）
1995 年 7 月 パナソニック株式会社 電子レンジ事業部 海外営業課長（2003 年 8 月まで）
2003 年 9 月 パナソニックフランス（仏国販売会社）Planning Director（2011 年 12 月まで）
2014 年 4 月 高知工科大学 マネジメント学部 准教授（2016 年 3 月まで）
2016 年 4 月 高知県公立大学法人高知工科大学 経済マネジメント学群 教授（2019 年 3 月まで）
2019 年 4 月 学校法人立命館 立命館大学 経営学部 教授（現在に至る）
4．主な学内役職
2019 年 4 月 経営学部留学生アドバイザー（2020 年 3 月まで）
2020 年 4 月 経営学部国庫負担 委員（2025 年 3 月まで）
2023 年 4 月 経営学部国際プログラム委員会 委員（2024 年 3 月まで）
2024 年 4 月 経営学部学会委員会 委員（2025 年 3 月まで）
5．社会活動
2014 年 4 月 高知県産業振興推進部 高知県事業審議会 副会長（2019 年 3 月まで）
2014 年 4 月 高知さんさんテレビ株式会社 番組審議会 委員（2019 年 3 月まで）
2015 年 4 月 高知県 ものづくり産業強化事業費補助金審査会 委員（2019 年 3 月まで）
2016 年 4 月 高知大学地域連携課 観光人材育成事業検討会 委員（2019 年 3 月まで）
2016 年 4 月 高知県「高知県地域おこし人材連携推進事業」企画審査会 委員（2017 年 3 月まで）
2017 年 4 月 高知県産業振興センター こうち産業振興基金事業審査会 会長（2019 年 3 月まで）
2017 年 4 月 高知県産業振興センター 経営革新・外商支援事業審査会 会長（2019 年 3 月まで）
2017 年 4 月 高知県産学官民連携センター 土佐 MBA アドバイザー（2019 年 3 月まで）
6．所属学会
多国籍企業学会
国際ビジネス研究学会
Japanese Operations Management and Strategy Association（JOMSA）
European Operations Management Association（EurOMA）
Institute for Operations Research and Management Sciences（INFORMS）
Production and Operations Management Society（POMS）
226 立命館経営学（第 63 巻　第 5 号）
7．研究業績
　著書
永島正康（2021），『グローバル・サプライチェーンにおける新しい製販協働のかたち─見えない需要を見
える需要に─』丸善プラネット．ISBN:978-4-86345-483-5．
Nagashima M. (2017), Adaptive collaboration strategy through product life cycle and retailer choice: A case 
study of a French Japanese supply chain in consumer electronics products, Maruzen eBook Library, 
Tokyo. ISBN:978-4-86345-321-0C3034.
　論文
Nagashima, M., Shintaku, J. and Tomino, T. (2020), “Linking assignment strategy with. technology transfer 
between parents and subsidiaries of multinational corporations: A case of digital still camera in China,” 
MMRC DISCUSSION PAPER SERIE（東京大学ものづくり経営研究センター・ディスカッションペー
パー）， No.529.
Nagashima M., Shintaku J. and Tomino T. (2020), “Factory based new business development: Diversification 
strategies through organizational capability of manufacturing,” MMRC DISCUSSION PAPER SERIE
（東京大学ものづくり経営研究センター・ディスカッションペーパー）， No.528.
Nagashima M., Shintaku J. and Tomino T. (2020), “Triad perspective of global supply chain integration 
among R&D, production, and marketing activities,” MMRC DISCUSSION PAPER SERIE（東京大学
ものづくり経営研究センター・ディスカッションペーパー）， No.527.
Nagashima M., Shintaku J. and Tomino T. (2020), “Triad perspective of global supply chain integration,” 
MMRC DISCUSSION PAPER SERIE（東京大学ものづくり経営研究センター・ディスカッションペー
パー）， No.526.
Nagashima M. and Morita M. (2017), “Aligning business strategy with the supply process through effective 
supply chain collaboration,” The Journal of Japanese Operations Management and Strategy, Vol.7, 
No.1, pp.1-13.
Nagashima M., Wehrle T.F,  Kerbache L.and Lassagne M. (2015), “Impacts of adaptive collaboration on 
demand forecasting accuracy of different product categories throughout the product life cycle,” Supply 
Chain Management: An International Journal, Vol.20, Vol.4, pp.415-433. 
Nagashima M., Lassagne M., Morita M.and Kerbache L. (2015), “Dynamic adaptation of supply chain 
collaboration to enhance demand controllability,” International Journal of Manufacturing Technology 
and Management, Vol.29, No.3/4, pp.139-160.
Nagashima M. and Morita M. (2013), “Adaptive collaboration strategy focusing on forecasting demand 
over product life cycle,” The Journal of Japanese Operations Management and Strategy, Vol.4, No.1, 
pp.1-18.
伊藤宗彦・永島正康（2009），「国際間にまたがるサプライ・チェーン・マネジメント─日仏間の情報家電
製品のケース─」，『流通研究』第 12 巻， 第 1 号， pp.33-48.
　学会発表
Nagashima M., Shintaku J., Tomino T., Usui T., Yoshimoto T. and Hara Y. (2024), “Impact. of International 
Function Transfer on Cross-Functional Integration in New Product. Development: A Comparative 
Study of New Product Development Processes in Multinational Japanese Manufacturing Company,” 
EuroMA 2024 Conference in Barcelona, Spain (2nd July 2024).
Nagashima M., Shintaku J., Tomino T., Usui T., Yoshimoto T. and Hara Y. (2023), “A triad perspective 
of cross-functional integration (CFI) across new product development (NPD): case study of a multinational 
Japanese manufacturing company in China,” 30th EurOMA Conference in Leuven, Belgium (3rd July 
2023).
227永島正康教授  略歴と著作
Nagashima, M., Shintaku, J. and Tomino, T. (2021), “Factory based new business development: Diversification 
strategies through the organizational capability of manufacturing,” EurOMA Conference 2021, Berlin 
(Online Conference), Germany (6th July 2021).
森田道也・白田由香利・永島正康（2021），「世界の電気機器企業の経営特性分析：Ambidextrous 視点から
の可能性を探る」，JOMSA 第 13 回全国研究発表大会，東京（オンライン）， 日本， （2021 年 11 月 20 日）．
Nagashima M., Shintaku J. and Tomino T. (2020), “Triad perspective of global supply chain integration 
among R&D, production, and marketing activities,” EurOMA Conference 2020, Warwick (Online 
Conference), United Kingdom (29th June 2020).
Morita, M., Machuca, J.A.D., Nagashima,M., Shirota,Y. (2020) “Requisites for the digital transformation: 
Seeing into value creation processes,” The 12th Annual Conference of Operations Management and 
Strategy Association 2020, Tokyo (Online Conference), Japan (7th November 2020).
Morita, M., Machuca, J.A.D., Nagashima,M., Shirota,Y. (2020),“A future image of adaptive operations 
driven by digitization,” The 12th Annual Conference of Operations Management and Strategy Association 
2020, Tokyo (Online Conference), Japan (7th November 2020).
Nagashima M. (2019), “Sustenance of Collaborative Relationships,” The 9th International Symposium on 
Operations Management and Strategy 2019, Tokyo, Japan (6th Septmeber 2019).
Nishimira, T., Nagashima, M., Okamoto, H., and Tomino, T. (2019), “Uncertainty of natural materials and 
various aspects of the supply chain: Case study of two automobile parts manufacturing companies in 
Japan,” 26th Annual EurOMA Conference, Helsinki, Finland (19th June 2019).
Nagashima M., Shintaku J.and Tomino T. (2018), “Triad perspective of global supply chain integration among 
R&D, production and marketing,” 25th Annual EurOMA Conference, Budapest, Hungary (25th 
June 2018).
Nagashima M., Shintaku J.and Tomino T. (2017), “Linking manufacturing strategy with technology 
between parent and subsidiary company of multinational company,” 24th Annual EurOMA conference, 
Edinburgh, Scotland (4th July 2017).
Nagashima M., Shintaku J.and Tomino T. (2016), “Integration between R&D And Marketing for global 
supply chain management: A case study of a Japanese electronics company,” 5th World P&OM Conference, 
Havana, Cuba (8th September 2016).
Tomino T., Shintaku J., Park Y., Kobayashi M. and Nagashima M. (2015), “Local adaptation and integration 
of global supply chain: a comparative case study of Toyota and an electronics company,” 22nd Annual 
EurOMA Conference, Neuchatel, Switzerland (29th June 2015).
Nagashima M. (2015), “The stage of restructuring the market articulation process: Cases of collaborated 
product development and B to B orientation in search of high value added,” 5th International Symposium 
on Operations Management and Strategy 2015, Tokyo, Japan (14th June 2015).
Nagashima M. (2015), “Towards high value-added business by linking the supply chain process to designed 
market values,” 5th International Symposium on Operations Management and Strategy 2015, Tokyo, 
Japan (14th June 2015).
Nagashima M. and Morita M. (2014), “Dynamic adaptation of supply chain collaboration to enhance demand 
controllability,” 6th International Symposium on Operations Management and Strategy, Tokyo, Japan 
(7th June 2014).
Nagashima M., Morita M. (2012), “Adaptive collaboration strategy in down-stream supply chain focused 
on forecasting demand over product life cycle,” 2nd International Symposium on Operations Management 
and Strategy, Tokyo, Japan (11th November 2012).
Morita M. and Nagashima M. (2012), “Alignment of supply chain strategy and business strategy,” 2nd 
International Symposium on Operations Management and Strategy, Tokyo, Japan (11th November 
2012).
228 立命館経営学（第 63 巻　第 5 号）
　講演，寄稿，教科書，その他
永島正康（2024），「グループワークのための経営学トピックス：日本企業の海外進出」，基礎演習テキス
ト編集委員会（編）『経営学部で学ぶために』2024 年版， 文理閣， pp.249-255．
永島正康（2018），「マーケティング論（応用編）」，高知県商業教員研修会， 高知県産業教育研究会（2018
年 2 月 15 日講演）．
永島正康（2018），「マーケティング論（基礎編）」，高知県商業教員研修会， 高知県産業教育研究会（2018
年 2 月 8 日講演）．
永島正康（2018），「日本の家電メーカーに 3 つの課題」，『月刊生産財マーケティング』新年号， pp.48-
49.（寄稿）
永島正康（2017），「グローバル・サプライチェーンと製造─販売協働」，『旬刊経理情報』2017 年 10 月
10 日特大号， pp.1.（寄稿）
永島正康（2016），「社会人の学びついて」，高知親公会・西南親公会秋季講演会，高知親公会・西南親公
会 （2016 年 10 月 14 日講演）．
永島正康（2016），「高知で目指すべきマーケティングの基礎理論と応用」，土佐経済同友会 オープンセミ
ナー産学連携シリーズ第 6 回，土佐経済同友会（2016 年 7 月 15 日講演）．
永島正康（2016），「役に立つ マーケティング戦略（4 回シリーズ）」，『産経新聞』（2016 年 10 月寄稿）．
永島正康（2015），「高知の産品どう売り込む，工科大永島研究室ゼミ生，マーケティング学の実践，黒潮
町などフィールドに」（高知新聞 2015 年 11 月 15 日掲載）．
永島正康（2015），「社会人の学びついて─高度産業人材育成プロセス支援」，高知商工会議所常議員会，
高知商工会議所 （2015 年 10 月 13 日講演）．
永島正康（2015），「マーケティング戦略（グループワークによる演習）」，土佐まるごとビジネスアカデ
ミー、高知県産学官民連携センター（2015 年 7 月 24 日講演）．
永島正康（2015），「マーケティング戦略（基礎）」，土佐まるごとビジネスアカデミー，高知県産学官民連
携センター（2015 年 7 月 17 日講演）．
永島正康（2015），「道の駅 ─ビオスおおがた─ での食と自然をテーマにした地域活性化の取り組み」（高
知さんさんテレビ・SUNSUN みんなのニュース 2015 年 6 月 13 日掲載）．
永島正康（2015），「道の駅 ─ビオスと工科大 県内初の連携始動」（高知新聞 2015 年 5 月 18 日掲載）．
永島正康（2015），「道の駅 ─ビオスと工科大 県内初の連携始動」（NHK 高知放送・おはよう高知 2015 年
4 月 27 日掲載）．
永島正康（2015），「製品ライフサイクルに応じた適切な SCM 協働の在り方」，第 119 回ものづくり経営
研究コンソーシアム定例会議分科会，東京大学ものづくり経営研究センター（2015 年 1 月 16 日講演）．
永島正康（2014），「マーケティングの基礎」，インテリジェントアレー専門セミナー，関西社会人大学院
連合（2014 年 12 月 18 日講演）．
永島正康（2014），「国際マーケティング」，土佐まるごとビジネスアカデミー，こうち男女共同センター 
（2014 年 11 月 6 日講演）．
永島正康（2014），「サプライ・チェーン・マネジメント」，土佐まるごとビジネスアカデミー，こうち男
女共同センター（2014 年 11 月 13 日講演）．
永島正康（2011），“Innovation and profitability problems in the Japanese electronics industry,” EHESS
（フランス社会科学高等研究院）Paris 日仏財団ホームページ：http://ffj.ehess.fr/carnet_de_chercheur.
html）（解説記事）．
永島正康（2007）， “Marketing Innovation through Supply Chain Collaborated Management System: 
Collaborative Planning Forecasting and Replenishment,” パナソニック㈱本社マーケティング革新・
担当役員賞受賞事例発表（パナソニック海外勤務幹部社員対象の講演），パナソニック㈱本社（2007 年
5 月 11 日講演）．


永島正康教授 略歴と主要著作目録

堀井, 悟志

マネジメント・コントロールを通じた動機づけの内在化と文化的自己観の形成

富田, 純一

松本, 陽一

辻本, 将晴

太陽電池トップ企業の浮沈

依田, 祐一

バイオ炭の炭素貯留による負の外部性の内部化 : 日本と欧州におけるビジネス・エコシステムの比較

Roth, Martin

Espinoza, Emyd

Hirata, Kiyone

Rademacher, Svenja

Takahata, Kazuki

Tunger, Johannes

Yang, Siyu

Hust, Christoph

English

Game Music Cultures in Japan and Germany : A report on research exchange between HMT Leipzig and Ritsumeikan University Kyoto

McArthur, Victoria

Leonardo da Vinci is a Beautiful Fighting Girl : A Visual Analysis of the Servant Cards in Fate/Grand Order Arcade

ガルトゥング, ヨハン

平和の理論 : 直接的・構造的・文化的平和を構築する

後山, 剛毅

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「はじめて私がコンクリートにぶっつかったのは
広島の記念陳列館であった。私たちは、この原爆の
廃墟のなかから、力強くたくましく立上るような、
何かをつくりたいと希っていた 1）」。平和記念公園
の設計を担当した丹下健三（1913 − 2005）は、
1958 年に『建築文化』に発表した論考のなかでそ
う述べている。丹下が広島で構想した都市の軸線は
「平和の軸線」と呼ばれ、その軸線は丹下の弟子に
よって拡張された。そしてそのエピソードは、映画
『ドライブ・マイ・カー』の世界的な評価とともに、
「ありふれた」〈平和都市〉という虚像として世界に
広まった。本書の目的は、「まさにありふれたもの
としてあり、そして語られる、この〈平和都市〉の
解体」とされる。
本書は、仙波希望が 2019 年に東京外国語大学大
学院に提出した博士論文『〈平和都市〉広島をめぐ
る空間論的研究』をもとに、大幅に改稿をおこない、
さらに博論後に発表した原稿を加えたものである。
冒頭に付したように、本書が目指すのは、「ありふ
れた」〈平和都市〉という像の解体である。しかし
ながら、そこで注意すべきは、1980 年代にすでに
井上章一が指摘し 2）、その後 2000 年代以降の集合
的記憶論を念頭に置いた「広島」研究のなかで批判
的に位置づけられた「軍都」の歴史を抑圧する〈平
和都市〉の実像もまた、本書が解体し、再検討する
べきとする〈平和都市〉の姿ということである 3）。
本書はふたつの「ありふれた」〈平和都市〉の解体
のために捧げられている。ひとつは、「軍都」広島
の歴史を塗り替え、抑圧し、隠蔽しようとする〈平
和都市〉の姿であり、もうひとつは、そうした〈平
和都市〉の姿を批判するためにかえって「軍都」か
ら〈平和都市〉へという変遷を強調する学術研究が
描き出す〈平和都市〉の姿である。
本書は、理論編と事例編の二部で構成されている。
第一部の理論編として、これまでの広島研究が参照
され、2000 年以降にひとつの潮流をなしている集
合的記憶論の視点に立つ研究のなかで、〈平和都市〉
の形成過程が二分法的視点に立って記述されている
傾向が指摘される。そして、そうした二分法を乗り
越える術として、「都市研究（Urban Research）」
の理論的成果が概観される。具体的には、ポストコ
ロニアル都市理論、ブリュノ・ラトゥールのアク
ターネットワーク理論（以下 ANT）、アンリ・ル
フェーブルの「空間の生産」論が参照され、本書の
議論に必要な理論的なフレームワークが提示される。
そのうえで著者が採用するのは、ルフェーブルの三
元弁証法（「空間的実践」、「空間の表象」と「表象
の空間」が絶えず循環する空間生産のプロセス）を
基軸に、無数のネットワークが紡ぎだす〈平和都
市〉を、未決定の「都市的なるもの」としての都市
生成のダイナミズムを、「進行形の―そして動名
詞の―過程 4）」として捉えるという方法である。
第二部の事例編では、第一部で提示した理論的な
フレームワークをもとに、戦前／戦後実証的な歴史
研究を通じて、「広島」という都市の空間的変遷の
ダイナミズムがありありと描かれる。具体的には、
― 書 評 ―
仙波希望、『ありふれた〈平和都市〉の解体 
広島をめぐる空間論的探求』以文社、2024 年
後 山 　 剛 毅
先端総合学術研究科研究生
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第三章では戦後当初の〈平和都市〉言説や理念をめ
ぐるポリティクスがメディア・イベントを対象に検
討され、第四章では戦前のふたつの博覧会と「広島
都市美運動」が検討される。第五章では相生通りに
注目して、その生成と拡大、消滅までの過程が〈平
和都市〉との連関性とともに明らかにされる。第六
章では、〈平和都市〉を象徴する建造物でありなが
ら、同様のものが複数存在し、それぞれの意味が異
なる「平和塔」を分析することで、変動する都市の
意味を揺さぶる「塔」の存在が明らかにされる。
本書の特徴ともいえるのが、理論編と事例編のあ
と、結論の前に付された「批判と応答」という著者
自身が「アプローチとしてはいささか突飛に映るか
もしれない 5）」というパートである。そこでは本書
が成立する過程で受け取ってきた「批判」にたいす
る著者による「応答」が試みられている。そこで著
者は、本書によって生み出され、本書に向けて差し
出された批判に対して、本書の位置づけである広島
研究の王道とされた二分法や〈平和都市〉を一度留
保する理由を本書の限界を踏まえながら丁寧に応答
している。
さて、このような本書の最大の意義は、著者によ
れば、「ややもすれば「特殊」な研究領域と見なさ
れてきた観のある広島研究を、より広範な都市研究
の理論的領野へと接続したこと 6）」とされる。たし
かにこれまで、とくに 1990 年代以降の集合的記憶
論は事例研究を中心に、膨大な記述を蓄積してきた。
他方で、それらの研究の蓄積の結果、問いが先細り
し、「ガラパゴス」化してきたともいえる。そうし
た研究状況にたいして本書は、理論編においてこれ
までの広島研究の課題を抽象化したうえで、そこか
ら見いだされる理論的な課題を解きほぐし、その視
点を事例研究という実証的な歴史記述の背後に流し
込んでいる。
本書の白眉は、第二部の事例研究、なかでもとり
わけ第四章で記述される戦前と戦後の広島という都
市の連続性だろう。著者の以前にも、井上章一によ
る平和公園の空間的な分析が存在し、そこではどち
らも丹下健三によって策定された「大東亜建設記念
造営計画」という富士山麓を想定した建造物の構造
と「平和記念公園」の構造の一致が指摘され、「大
東亜建設記念」と「平和記念」の連続性が明らかに
された 7）。井上による分析は、戦中の富士山麓を想
定した計画と戦後の広島における計画の連続性を示
した。それに対して本書は、広島という空間に内在
した形で、戦前と戦後の廣島／広島市を架橋する事
実を提示する。具体的には、1929 年に開催された
昭和産業博覧会と「大広島」構想の関係、1932 年
の時局博覧会、1935 年の広島都市美運動とその戦
後への展開が分析される。そして「大広島」構想が、
「都市に固有の「場所の神話」を示すものではなく、
むしろ陳腐なまでに普遍的な都市発展志向を提示し
たものでしかな 8）」く、それを喧伝する場こそが昭
和博であったことが明かされる。つぎに、昭和博の
宣伝施策に携わった小野勝に注目し、彼を中心に昭
和博の三年後に開催された時局博、とくに展覧会の
展示物の比較を通じて同博覧会が「過剰なまでに詰
め込まれた「戦地」性のもと、「軍都」の都市理念
を、いま・ここに再現させる企図をもったメディ
ア・イベント」であったことを明らかにし、昭和博
からの変遷を、「その指向性、つまりこれからの理
想とする都市像をより純化したかたちで提示した」
と分析する。最後に 1935 年以降に展開された広島
都市美運動における「東洋のヴェニス」という言説
が検討される。著者は、この「東洋のヴェニス」が
「戦前と戦後をまたぐかたちで展開され、〈平和都
市〉化への根拠の一部として位置づけられた 9）」と
戦前の都市美運動で希求された都市の理想像に戦後
の〈平和都市〉化の接点を求める。以上のように第
四章において示されたのは、本書の根幹ともなるよ
うな戦後の都市に流れ込む戦前の都市像の姿である。
このように本書は、丁寧に積み上げられた事例検
証によって、ポストコロニアル都市理論、ANT、
三元弁証法といった理論的フレームワークの視点の
有用性を示し、先行する都市研究と広島研究の静態
的な成果に対して再考を迫っている。こうした視点
によって発見されたこれまでの事例研究が取りこぼ
してきた多くの事例は、著者によって「副次的産
物」と位置づけられるが、都市研究の理論研究と広
島研究の接合によって明るみにでたこれらの事例こ
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そ、本書の主たる意義ではないだろうか。そうした
事例を積み重ねているからこそ、読者としてどこか
で単純な比較を期待してしまう。それは「批判と応
答」のなかでフィールドが広島に絞られていること
への批判に重ねられる。著者は、経済地理学者の
ジェイミー・ペックの言葉を引きながら、容易な比
較を試みないことを掲げている。このことを念頭に
おきながらも少しばかり比較研究の可能性を考えて
みたい。
近年の都市社会学の研究の潮流の一つに、ある空
間を流動的に行き来する人々に焦点を当てる研究が
ある 10）。そうした研究の潮流を踏まえるならば、
戦後の広島市の復興に際して、近隣市町村からの
人々の流入を考慮にいれ、近隣の市町村の復興との
関係のなかで広島の戦後復興が捉え直される必要も
あるのではないだろうか。たとえば、戦前から戦時
中にかけて陸軍都であった廣島にたいし海軍都で
あった呉の戦後復興との関係である 11）「「大」都市
名というスローガンは、一九二〇年代の都市政策に
おける一つのトレンドであった 12）」と著者は指摘
する。それは広島市に隣接する呉市も同様だった。
批評家の東琢磨は、「旧軍都＝国際平和都市・広島
は、西の岩国、東の呉に挟まれている。〔中略〕旧
軍都・広島は、西に東に、米軍や自衛隊の諸施設を
抱えている、あやうく小さな平和都市なのであ
る 13）」と述べる。現在の呉市歌には、「大和島根の
瀬戸の海に／久遠の光仰ぐ国／あゝ新潮の高鳴りに
／天翔り行く鳳や／呉市／呉市／大呉市 14）」とい
う歌詞がある。この市歌は、1928 年に制定された
まさに「大」都市名を喧伝するものである。戦後に
なり海軍都であった呉市は、広島市の「平和記念都
市建設法」と同様の特別都市建設法である「旧軍港
市転換法」の対象となり、「平和産業港湾都市」へ
と生まれ変わることが目指された。そうしたなかで、
1952 年に「伸びゆく呉」を象徴する新市歌が公募
された 15）。しかしながら、市制五〇周年記念呉市
歌として発表された新市歌は、すでに失われ、戦前
に謳われた旧市歌がいまも謳い継がれている。東琢
磨は、海上自衛隊や海上保安庁を喧伝する 2000 年
代の呉発の映画群を「『海猿』から『大和』への流
れは、「陸」の靖国とはまた違った、「海」のロマン
と重なる日本のナショナリズムへの現代的回帰 16）」
と批評する。こうした戦後の広島の都市復興、ある
いは「平和記念都市」化の過程と並行して、その隣
で戦前の軍都的な都市へと回帰していく呉市のあり
様は対照的である。こうした対照的な都市イメージ
を保持しながらも、それぞれの都市の復興に携わっ
た人々、あるいは戦後の都市空間を行きた人々は、
その境界を跨ぎ続けてきたはずだ。本書がきりひら
いた道筋は、個別の事例を積み重ねることで都市の
構造を紐解き、新しい都市に向かって結び続ける営
みであるといえる。そうであるからこそ、既存の
「広島」研究を超えたところで近隣の都市との関係
のなかで生まれた戦後広島の都市の歴史を期待せず
にはいられない。
【注】
1） 丹下健三「無限のエネルギー：コンクリート」、豊川斎赫編
『丹下健三建築論集』、岩波書店、2021 年、107 頁。なお同
論考は、『建築文化』1958 年 2 月号に初出のものである。
2） 井上章一『アート・キッチュ・ジャパネスク 大東亜のポスト
モダン』青土社、1987 年。
3） こうした戦後の広島市民を抑圧する平和都市像を描いたもの
に、岸佑「「廣島」と「ヒロシマ」の間―平和記念公園の史
的研究」『ICU 比較文化』41 号、2009 年、243 ～ 274 頁が
挙げられる。
4） 仙波希望『ありふれた〈平和都市〉の解体 広島をめぐる空間
論的探求』以文社、2024 年、112 頁。
5） 前掲、仙波、343 頁。
6） 前掲、仙波、364 頁。
7） 前掲、井上、285 ～ 294 頁。
8） 前掲、仙波、186 頁。
9） 前掲、仙波、226 頁。
10） あるとし空間に出入りする人々の流動性を踏まえた研究よし
て、例えば、武岡暢著『生き延びる都市―新宿歌舞伎町の
社会学』新曜社、2017 年などが挙げられる。
11） 評者もふたつの都市の戦後復興の過程における人々の流動性
について明るいわけではないが、それらの動向は戦後日本映
画を代表する作品の一つでもある「仁義なき戦い」シリーズ
におけるふたつの都市のヤクザ組織の混淆的な状況からもう
かがえる。
12） 前掲、仙波、179 頁。
13） 東琢磨『ヒロシマ独立論』青土社、2007 年、42 ～ 43 頁。
14） ここで紹介したのは呉市歌の歌詞一番だが、二・三番も一番
と同様に「呉市／呉市／大呉市」というフレーズで締められ
る。
15） 「昭和二七年一〇月一日、呉市は市制五〇周年をむかえた。
これを記念をして「伸びゆく呉を象徴」する呉市歌を募集し
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た。応募作品一二二編の中から豊田郡豊田村の重園賢雄の歌
詞が一等に入選した。その後、この歌詞に宮原禎次が作曲、
「呉市制五〇周年記念呉市歌」として発表された。なお、戦
前の三年一二月二七日に告示された「呉市歌」については、
二八年に時代の変化に対応した歌詞に変えたらという意見も
だされたが、結局、「このままでいいの声が多」く、これま
でどおりということになったという」（呉市史編纂委員会『呉
市史 第七巻』呉市役所、1993 年、571 ～ 572 頁。）
16） 前掲、東、42 頁。
引用文献
井上章一『アート・キッチュ・ジャパネスク 大東亜のポストモダ
ン』青土社、1987 年。
呉市史編纂委員会『呉市史 第七巻』呉市役所、1993 年。
仙波希望『ありふれた〈平和都市〉の解体 広島をめぐる空間論的
探求』以文社、2024 年。
丹下健三「無限のエネルギー：コンクリート」、豊川斎赫編『丹下
健三建築論集』、岩波書店、2021 年、101 ～ 116 頁。
東琢磨、『ヒロシマ独立論』青土社、2007 年。
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仙波希望『ありふれた〈平和都市〉の解体 広島をめぐる空間論的探求』以文社、2024年

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仙波希望『ありふれた〈平和都市〉の解体広島をめぐる空間論的探求』以文社、2024年

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