Nagoya Repository

謝, 曦翎

XIE, Xiling

別紙１－１ 
 
 
論文審査の結果の要旨および担当者 
 
 
 
 
 
 
氏 名  謝 曦翎 （XIE Xiling） 
論 文 題 目 
 清前期雲南の地域社会 
―高其倬・鄂爾泰による改土帰流とその後の地方統治をめぐって― 
 
 
 
 
 
 
 
論文審査担当者 
 
主査 名古屋大学大学院人文学研究科 准教授 林 謙一郎 
委員 名古屋大学大学院人文学研究科 教授  加藤 久美子 
委員 名古屋大学大学院人文学研究科 教授  加 納 修 
委員 名古屋大学大学院人文学研究科 准教授 土 屋 洋 
委員 雲南大学歴史与档案学院    教授  潘 先 林 
報告番号 ※ 甲   第     号 
学位報告１－１ 
別紙１－２ 
［本論文の概要］ 
 明・清王朝の雲南地方に対する統治を特徴づけるものの一つが、現地の在来の支配者に
そのまま官職を与えて統治下に組み込む土司・土官制度であり、のちにそれらを取り潰し
て中央派遣の官僚（流官）による統治に切り替える「改土帰流」と呼ばれる政策であった。
本論文は清朝雍正時期（1723－1735）における雲南の地域社会に注目し、同時期に雲南・
貴州を統括する地方長官である雲貴総督の任にあった高其倬と鄂爾泰の改土帰流をめぐる
施策のあり方と、その後における地域社会の動向を検討することを通じて、清代雲南史に
おける雍正期の位置づけを再確認することをめざしたものである。 
 本論文は序章と結論を含め 6 つの部分から構成されている。序章で本論文の時代背景、
先行研究と本論の視座について述べた後、第一章では康熙・雍正交代期に行われた雲南西
北の麗江・中甸に対する改土帰流を扱い、明代より続いた麗江の木氏政権が崩壊した後の
基層地方階層・支配体制の建立について検討し、改土帰流後の清朝による統治もまた、木氏
の設けた木瓜制度と呼ばれる間接統治制度を基礎としたことを指摘する。 
 第二章と第三章では、雲南南部のタイ族政権であるシプソンパンナーの改土帰流および
その後の地域社会の動向を論じる。清朝が土司一族内の権力争奪に乗じて改土帰流を実施
し、土司の地位を保留しつつ流官統治を導入する「土流並治」を採用し、さらに普洱府の設
置とともに多くの小土司・土目を任命して権力の分散と支配力強化を目論んだことを档案
（公文書）史料から丹念に跡づけた。清朝は改土帰流を通じて地方の夷人官僚をその行政
体系に取り込もうとしたが、彼らは同時に地域社会において伝統的な権威を保持しており、
このような身分の二重性もまた、論者が重視する点の一つである。 
 第四章では雲南東北部の烏蒙（昭通）地区の経営と地域社会の動向について考察する。鄂
爾泰が武力鎮圧を通じて大量の彝人を殺害した結果、同地に流入した漢人の中で土司の下
で通訳や書記の役割を果たす「主文」という存在が現れ、これが一種の基層官僚として清朝
側との仲介としての役割を果たすことになったことに注目する。鄂爾泰の後任の高其倬は
屯田による生産力の復興に力を入れたが、それが同地に大量の漢人移民が流入する端緒を
開いたことを指摘する。 
 本論文で考察の対象とした麗江・普洱・昭通といった地域が高其倬と鄂爾泰の施政下で
大小の社会変動に直面したことは言うまでもない。しかしながら、改土帰流による地方社
会の上層構造の変革は、基層構造の破壊と再編を必然的に伴うものではなく、むしろ基層
構造が新しい制度と摩擦を経ながら徐々にそれに適応していく緩やかな過程であったとい
う点に論者は注目する。またそこで生じた大小の社会変動は、近年岸本美緒らの提唱する
「近世」、特に 16 世紀から 18 世紀における中国中原や沿海地域の社会変動と連動する現
象ととらえることができる。むろんこのような社会変動は雍正期のみに見られるものでも
ないし、上記の 3 地域に限定されるものでもない。近世における雲南社会の変動はより長
期的かつ全面的な検討が必要とされることを指摘して論者は筆を置いている。 
論 文 審 査 の 結 果 の 要 旨 
学位報告１－２ 
別紙１－２ 
［本論文の評価］ 
 本論文は麗江の木氏（納西族）、シプソンパンナーの刀氏（タイ族）、烏蒙／昭通の禄氏
（彝族、民族名はいずれも現代の名称）という、いずれも明清時期の雲南を代表する勢力を
誇った三つの土司の、雍正時期における改土帰流とその後の社会変動について、档案（公文
書）史料や地方志史料を駆使して跡づけたものである。 
 本論ではこれら民族系統も中国王朝との関係性もそれぞれ異なる土司の改土帰流にあた
って、具体的な形は異なるものの、いずれも在来の社会・権力構造が何らかのかたちで残存
し、清朝の官僚と相互作用・相互交渉の中から新たな秩序が構築されることが示された。こ
のような現象は従来の研究でも指摘されることはあったが、あくまで当該地域の特殊事情
として語られることが多かったのに対して、本論文では三つの地域を横並びに扱うことに
よって、それを改土帰流という施策そのものに内在する問題点として扱う可能性を開いた
ことの意義は大きい。 
 本論文の依拠史料のうち中心的な位置を占めるのは高其倬・鄂爾泰ら地方長官が雍正帝
に宛てた上申文書である奏摺であり、論者は『雍正朝漢文諭旨匯編』等に影印収録された奏
摺の原本から関連する記事を抽出し、現代日本語訳を施したうえで引用した。これは『清実
録』などの後代に編纂された史料がしばしば利用されてきた清代雲南土司の研究水準を向
上させたものと言うことができる。それを通じて、例えば「烏蒙」が「昭通」に改称された
のは鄂爾泰の奏議によるとの通説に対し、現存する奏摺にそのような記述は見出せず、後
代に編纂された『鄂文端公年譜』にのみ言及されているという重要な指摘も見られた。総じ
て、档案史料の捜集と読解という点でも本論文の学界への貢献は疑いない。 
 一方で、档案史料に注力するあまり、他の種類の史料への目配りが必ずしも十分ではな
い点については複数の委員から指摘があった。たとえば近年整理・紹介が進んでいる清代
雲南の碑刻史料についてはさらなる活用が望まれるし、また少数民族側の文献については、
19～20 世紀初頭に残された民族語史料や、欧米人や中国政府が主導して行われた民族調査
などの史料も、時代が異なるとはいえ、当該地域の社会と権力者の関係のありかたを知る
には参考にできるとの示唆があった。また、論文中でしばしば用いられている「地域社会」
「現地社会」「基層社会」あるいは「基層官僚」などの用語の概念規定が必ずしも明確では
なく、またその用法にも互用・混用が見られるとの指摘もあった。論者からは、これらの概
念は上述のように条件の大きく異なる 3 つの地域を横断的に分析する際のツールとして、
ある程度曖昧になるのは承知の上で使用しているという旨の答弁がなされたが、これにつ
いてもさらに検討を深める必要があるだろう。 
 このように、本論文は課題となる点もいくつか指摘されたものの、それは論者の今後の
研究のさらなる進展によって克服可能なものであるし、清代奏摺史料による雲南土司政策
研究としての本論文の価値を損なうものではない。以上により、審査員一同、本論文が博士
（歴史学）の学位を授与するに相応しいものと判定した。 
論 文 審 査 の 結 果 の 要 旨 
学位報告１－２ 


Japanese

清前期雲南の地域社会 : 高其倬・鄂爾泰による改土帰流とその後の地方統治をめぐって

山田, 智貴

主論文の要約 
2024年 12月 24日提出 
名古屋大学大学院教育発達科学研究科 
博士後期課程 3年 山田智貴 
(学籍番号：421912090) 
 
記 
 
本研究では虐待関係における親子間において相対的に生起しやすいと言われる役割逆転に関する研究
を 6 章編成によって行われる。第 1 章は文献研究，第 2，3，4，5 章は質問紙調査による実証的研究，
第 6章は総合的考察である。 
第 1 章では青年期における親子関係研究の中における役割逆転の位置づけを議論した後，類似概念で
あるヤングケアラーとの概念的弁別性を述べた上で諸外国の役割逆転研究を中心に概観した。役割逆転
の定義概念，役割逆転現象を説明する 4つの理論的アプローチ(発達精神病理的アプローチ，アタッチメ
ント理論的アプローチ，家族システム論的アプローチ，「甘え」理論によるアプローチ)を体系的にレビ
ューした。しかしその一方，役割逆転における先行研究は臨床的な事例研究などが多く実証的研究が乏
しいこと，数少ない既存の役割逆転尺度でも(1)役割逆転を測定する項目とヤングケアラーを測定する項
目が同一因子内に混在している，(2)役割逆転とヤングケアラーを項目内容的に弁別した尺度であっても，
役割逆転した親子間にみられる情緒的かかわりの問題を 1 因子構造であるため精緻な測定が実現してい
ない，との現状における役割逆転研究やその測定方法の問題点が議論された。 
 第 2 章では第 1 章で議論された問題点を受け，役割逆転尺度の作成を含めた実証的研究を実施した。
児童虐待研究などで言及される役割逆転に関する知見を参照し，役割逆転した親子関係における特徴と
して(1)親が子どもに情緒的なサポートを与えない，(2)子どもが親に対して情緒的サポートを与える，(3)
親は子どもに過剰な期待を課す，(4)親は子どもに対して屈折的甘えを呈する，との 4特徴を抽出したう
えで，大学生を対象にした質問紙調査を実施した。因子分析の結果，「親の過期待」「親の屈折的甘え」
「親から子へのサポート放棄」「子どもによる情緒的サポート」を下位尺度に含む親子関係の役割逆転尺
度(P-CRRRI) が作成された。続いて，P-CRRRI を用いて役割逆転と子どもの擬似成熟・特性罪悪感と
の関連が検証された。その結果，「情緒的依存欲求」など一部の変数を除いて役割逆転が子どもの擬似成
熟・特性罪悪感を生起させる傾向が示唆された。併せて，P-CRRRIの構成概念妥当性が確認された。 
第 3章でも第 2章に続き，新たな役割逆転尺度作成の研究を試みた。すなわち，第2章の研究によっ
て役割逆転とヤングケアラーを概念的に弁別したうえで役割逆転のみを多次元的に測定する手段が確立
された一方，P-CRRRI には(1)特定の理論的アプローチに依拠していないため測定結果を理論的に解釈
することが困難である，(2)「子どもの役割逆転」にかかわる因子は「子どもによる情緒的サポート」の
みであるため「子どもの役割逆転」の測定においては精緻化であるとは言い難い，との問題がある。そ
こで第 3章では第 1章で取り上げた「甘え」理論から役割逆転の再概念化を試み，「甘え」理論に依拠し
た役割逆転尺度の作成にかかわる研究を実施した。役割逆転研究だけでなく「甘え」研究を参照するこ
とにより，「甘え」理論に依拠した役割逆転は(1)親が子どもに甘える，(2)親は子どもの甘え欲求を満た
さない，(3)子どもは親に甘えられない，(4)子どもは親の甘え欲求を満たすよう親から強いられその充足
に努める，との特徴を含む概念とされた。高校生を対象にした質問紙調査を実施し，因子分析を行った
ところ，「子どもに甘える親」「子どもの甘え欲求を満たさない親」を下位尺度に含む親行動版役割逆転
尺度 (RRS-P)と，「親に甘えられない子ども」「無理強いされて親の甘え欲求を満たす子ども」を下位尺
度に含む子ども行動版役割逆転尺度(RRS-C)が作成された。続いて，RRS-P，RRS-C を用いて役割逆転
と子どものメンタルヘルス，愛着機能との関連が検証された。その結果，「抑うつ・身体反応」「近接性
の維持」のように関連性が限定的と解される変数もあったが，役割逆転によって子どものメンタルヘル
スや愛着機能が阻害される傾向が示唆された。同時に，併せて，P-CRRRI の構成概念妥当性が確認され
た。 
第 4 章では RRS-P，RRS-C を用いて役割逆転した親子関係が形成される心理的プロセスに関する実
証的検証を試みた。「親の役割逆転」「子どもの役割逆転」のうち何れが先行要因で何れが後続要因であ
るかとの観点と，「子どもに甘える親」が「子どもの甘え欲求を満たさない親」を生起させるか否かとの
観点から 4 つのモデルを仮定し，高校生を対象にした質問紙調査で得られた回答を用いて共分散構造分
析によって検証した。その結果，(1) 「親の役割逆転」と「子どもの役割逆転」の間には円環性が仮定さ
れること，(2) 「子どもに甘える親」が「子どもの甘え欲求を満たさない親」を生起させる傾向を有する
こと，(3) 「子どもに甘える親」と「無理強いされて親の甘え欲求を満たす子ども」の間と，「子どもの
甘え欲求を満たさない親」と「親に甘えられない子ども」の間における関連性が相対的に大きいこと，
が示唆された。 
 第 5章では「子どもが親に情緒的サポートを供する」現象に焦点を当てた実証的研究を行った。「子ど
もが親に情緒的サポートを供する」現象は多くの役割逆転研究で言及される「子どもの役割逆転」にお
ける特徴の 1 つとされる(本研究では役割逆転的情緒的サポートと命名)。一方，役割逆転していない親
子関係であっても青年期における心理的離乳の過程で「子どもが親に情緒的サポートを供する」現象が
生起することが想定されている(後者の背景要因によって生起する子どもの情緒的サポートは理論上，親
子間の互恵性が仮定されるため互恵的情緒的サポートと命名)。役割逆転的情緒的サポートでは子どもに
おいてネガティブな心理作用を，互恵的情緒的サポートではポジティブな心理作用を有するとの仮説を
立て，心理的ストレス反応と成人アタッチメントの観点から検証した。高校生を対象に実施した質問紙
調査の回答から，役割逆転的情緒的サポートは子どもの心理的ストレス反応を生起させ見捨てられ不安
を強めること，互恵的情緒的サポートは子どもの心理的ストレス反応を低減させ親密性回避を弱める傾
向が確認された。そのため，役割逆転的情緒的サポートと互恵的情緒的サポートは「子どもが親に情緒
的サポートを供する」との点において行動的類似性を有するものの，両情緒的サポートは子どもに与え
る心理作用の違いから概念的に弁別されるべき現象であることが示唆された。 
 第 6 章は総合的考察である。第 1 章から第 5 章までの研究結果を踏まえ，本研究の意義を考察した。
まず，情緒的かかわりに関する問題に焦点を当てた現象としての役割逆転の構成概念が精緻化され，そ
の構成概念に符合する多次元構造の役割逆転尺度が作成された(第 2 章と第 3 章)。これらの研究から親
子における情緒的サポートの授受や「甘え」行動に焦点を当てた特徴を数量的に測定する手段を確立す
ることができた。続いて，過剰適応，情緒的依存欲求，「ふれ合い恐怖」，信頼感，特性罪悪感，本来感，
自尊感情，精神的健康度，心理的ストレス反応，愛着機能，成人アタッチメントの観点から役割逆転が
子どもに与える心理作用を実証的に検証できた(第 2，3，4，5章)。役割逆転が子どもの適応，パーソナ
リティ発達，メンタルヘルスに悪影響を与えることは先行研究でも報告されているが(詳細は第 1章で言
及)，実証的検証は乏しく，少なくとも本邦における役割逆転研究では実証的研究では見当たらない現状
を踏まえると，これも本研究の意義と言える。加えて，従来の役割逆転尺度ではそもそも「親の役割逆
転」と「子どもの役割逆転」を弁別的に測定できていなかったことを踏まえると，役割逆転の心理的プ
ロセスに関する実証的検証も先行研究ではなされていなかったと判断される。そのため，第 4 章の研究
も新奇性ある知見を提供していると思われ，意義あるものと考えられる。また，本邦における従来の親
子関係研究の中には役割逆転的情緒的サポートと互恵的情緒的サポートを概念的に弁別せずに議論され
ている研究も少なからず存在したことを踏まえると，第 5 章の研究も一定の新奇的知見を提供した意義
ある研究と思われる。一方，本研究の限界として，(1)第 1章において役割逆転を生起させる要因として
親の発達精神病理，親のアタッチメント，家族システムなどが言及された一方で，第2，3，4，5章にお
いて行われた実証的研究では「役割逆転が影響を与える要因」に関する検証に留まり，「役割逆転に影響
を与える要因」については検証することができなかった，(2) 第 2，3，4，5章において行われた実証的
研究では何れも単発的に実施された時間的隔たりのない質問紙調査の回答に基づいているため，一連の
研究知見はあくまで「因果関係の推定」に関する知見であり，「因果関係の検証」には及んでいない，な
どの問題点・限界点が挙げられた。


青年期における親子関係の役割逆転に関する研究

宮川, 慎也

技術人材育成におけるICT活用と運用体制の構築に関する研究

服部, エリーン 彩矢

別紙１－１ 
 
論文審査の結果の要旨および担当者 
 
 
 
 
氏 名  
報告番号 ※ 甲 第      号 
論 文 題 目  
 
論文審査担当者  
主 査  
委 員 
委 員 
 
 
服部 エリーン 彩矢 
評価者特性が調整する実用性認知：生成物の創造性 
評価に与える影響 
名古屋大学大学院情報学研究科 教 授 三輪和久 
 名古屋大学大学院情報学研究科 教 授 川合伸幸 
東京大学大学院教育学研究科 准教授 清河幸子 
別紙１－２    論 文 審 査 の 結 果 の 要 旨     
 
 
服部エリーン彩矢君提出の博士学位論文「評価者特性が調整する実用性認知：生成物の創
造性評価に与える影響」は、創造的な産物が正当に評価されない状況における評価者の「評
価の偏り」を特定し、その偏りの創造的産物評価への影響を検討したものである。 
第 1 章では、創造性研究における「創造的産物の評価」に関する研究の現状をレビューし、
本研究が明らかにしようとする「評価の偏り」に関するいくつかの仮説を検討した上で、本
論文の目的と構成を示している。 
第 2 章では、この研究で一貫して使用される評価刺激セットを詳述している。ここでは、
文房具製品を対象とし、新奇性と実用性のバランスが異なる 3 タイプの刺激セットを開発し
た。具体的には、新奇な製品（N: novel）、実用的な製品（U: useful）、新奇かつ実用的な製
品（N&U）から構成される計 18 製品の刺激セットを作成し、実験を通してその妥当性を確
認している。 
第 3 章では、第 2 章で開発された文房具製品の刺激セットを用いた実験により、評価の偏
りとして、「製品の新奇性を高く認知するほど、その製品の実用性が低く評価される」ことを
示している。その上で、評価者の新奇性追求傾向が高いほど、この傾向が緩和されることを
検証している。 
第 4 章では、「新奇性追求傾向が低い評価者は、創造性評価において、実用性を考慮しない
傾向がある」ことを検討している。具体的には、新奇性追求傾向が低い評価者は、「創造的製
品とは、新奇性かつ実用性の両方を満たす製品（N&U）である」という創造性の定義を示さ
れないと、創造性評価において実用性を考慮しない傾向が確認された。一方、新奇性追求傾
向が高い評価者には、この傾向が認められなかった。 
第 5 章では、近年の生成 AI の発展を踏まえて、AI が生成した創造的産物に関する評価の
偏りを検証している。アルゴリズム嫌悪に代表される AI の生成物に対する忌避を取り上げ、
AI の生成した製品が好まれないのは、その実用性を考慮しないことによるものであることを
明らかにしている。さらに、評価者の AI に対する脅威が、その偏りを強化することを示し
ている。 
第 6 章は、本研究のまとめであり、本研究全体を総括するとともに、本研究の限界と今後
の課題について議論している。 
以上、本論文は、創造的産物に対する評価の偏りを、創造的認知の領域で確立されてきた
研究パラダイムに基づき、実験的に検討している。特に、創造的産物の実用性に着目した実
証的知見は、この分野において新しい知識を提供するものであり、その学術的価値は高い。
よって審査委員は、全員一致して、服部エリーン彩矢君が、博士（情報学）の学位を授与さ
れるに十分な資格を有するものと判定した。 
 
 


評価者特性が調整する実用性認知：生成物の創造性評価に与える影響

倪, 天嘉

Ni, Tianjia

別紙１－１ 
 
論文審査の結果の要旨および担当者 
 
 
 
 
氏 名  
報告番号 ※ 甲 第      号 
論 文 題 目  
 
論文審査担当者  
主 査  
委 員 
委 員 
委 員  名古屋大学未来社会創造機構 特任准教授 渡邉陽介 
 
倪 天嘉（NI Tianjia） 
Bounded Approximate Query Processing with Exact 
Error Guarantees 
（誤差保証付き近似的問合せ処理に関する研究） 
名古屋大学大学院情報学研究科 教 授 石川佳治 
 名古屋大学大学院情報学研究科 教 授 森 健策 
 名古屋大学 数理・データ科学・ 
人工知能教育研究センター 准教授 駒水孝裕 
 
別紙１－２    論 文 審 査 の 結 果 の 要 旨     
 
近年、分析要求の複雑化に伴い、データベースシステムでは効率的な問合せ処理がさらに
重要になっている。大規模なデータセットを高速に処理する必要性が高まるにつれ、多少の
誤差を許容する一方で問合せ処理時間を大幅に削減する、近似問合せ処理が重要な技術とな
っている。この分野での新たな提案として、近似誤差の範囲を保証しつつシノプシスと呼ば
れるコンパクトなデータの要約を構築する、BAQ (Bounded Approximate Query) がある。
しかし、BAQ には精度とメモリ使用量の点でまだ改善の余地があり、また、多様なデータ分
布や多次元の属性への対応も不十分である。 
これらの問題に対処するため、本論文では二つの提案を行っている。BAQ のアプローチを
新たなアイデアをもとに改良した手法である BAQ±と、それを階層的なフレームワークに
より拡張した HBAQ である。 
 第一の研究である BAQ±は、最適化したバケッティング方式を導入することで、BAQ
を改善している。新たな問合せ処理手法により近似結果の精度が向上し、よりコンパクトな
シノプシスの生成が可能となる。複数のデータセットを用いた広範な検証により、BAQ±が
厳密な誤差保証を維持しつつ、従来の BAQ と比較してシノプシスサイズを大幅に削減でき
ることを示している。また、偏りが大きいデータ分布であっても確実に誤差を保証できるこ
とも確認されている。 
第二の研究である HBAQ では、シノプシス構築と問合せ処理を大幅に強化する階層的フ
レームワークを導入している。新たな静的バケッティング法により、HBAQ は複数回のデー
タスキャンの必要性を減らし、冗長なデータの保持を最小限に抑え、シノプシス構築におけ
るオーバヘッドを大幅に削減する。さらに HBAQ では、多次元属性用の次元テーブルを用
いて階層的なシノプシスを構築する。HBAQ が高速にシノプシスを構築でき、より効率的な
問合せ処理を実現し、さらに時空間データや多次元データの問合せについて優れた性質を持
つことが、実験に基づいて検証されている。 
本論文は 6 章からなる。第 1 章で本研究の背景および動機について述べている。第 2 章は
関連研究であり、オンラインのデータ分析に関する技術と近似問合せ処理技術について広範
囲のサーベイを行っている。第 3 章は第 4 章以降に対する準備の章であり、対象とする問合
せや誤差の基準について述べた後、既存の手法である BAQ について説明している。続く第
4 章では、第一の研究である BAQ±について述べている。提案手法のアイデアについて述
べ、手法について詳述した後、実験によりその有効性を詳しく評価している。第 5 章は第二
の研究である HBAQ に関する章である。アイデアを詳しく説明した後、アルゴリズムを詳
細に述べ、実験に基づく精緻な分析を行っている。第 6 章では結論と今後の研究について述
べている。 
本研究では、データベースにおける近似的問合せ処理に対する新たなアプローチを示して
いる。高速な問合せ処理だけでなく、厳密な誤差保証ができることは実際の応用において極
めて有用であり、今後の発展も大いに期待される。 
以上の理由により、本論文は博士論文として十分な内容を有しているものと判断する。 


English

Bounded Approximate Query Processing with Exact Error Guarantees

設樂, 紘平

Shitara, Kohei

 
主論文の要旨 
 
 
 
Trastuzumab deruxtecan in HER2-positive advanced 
gastric cancer: exploratory biomarker analysis of the 
randomized, phase 2 DESTINY-Gastric01 trial 
 
HER2陽性進行胃癌におけるトラスツズマブ・デルクステカン： 
無作為化第2相DESTINY-Gastric01試験の探索的バイオマーカー解析 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
名古屋大学大学院医学系研究科 総合医学専攻 
微生物・免疫学講座 分子細胞免疫学分野 
（指導：西川 博嘉 教授） 
設樂 紘平 
 
【緒言】 
Trastuzumab deruxtecan(T-DXd)は、抗ヒト上皮成長因子受容体 2(HER2)抗体、テト
ラペプチドベースの切断可能な linker、topoisomerase I 阻害剤の payload からなる anti-
body drug conjugate(抗体薬物複合体, ADC)である。DESTINY-Gastric01 試験は、日本と
韓国で実施された非盲検無作為化第 II 相試験であり、主要コホートでは、HER2 陽性
(immunohistochemistry, IHC3+もしくは IHC2+かつ in situ hybridization, ISH 陽性)が確
認された切除不能進行・再発胃癌、または胃食道接合部腺癌(以下「胃癌」)患者を対
象に、T-DXd と主治医選択の化学療法(irinotecan or paclitaxel)を比較した。日本と韓国
から 187 例が登録され、主要評価項目である奏効割合(51% vs. 14%)と副次的評価項目
である全生存期間(中央値 12.5 カ月 vs. 8.4 カ月)の有意な改善を認めた(Shitara K, et 
al. N Engl J Med. 2020)。これらの結果に基づき T-DXd は米国・日本を始めとした国々
で胃癌に対する治療薬として承認が得られている。また、探索的コホートにおいては
HER2 低発現例(IHC2+かつ ISH 陰性もしくは IHC1+)に対する T-DXd の一定の有効性
が確認された(Yamaguchi K, Shitara K, et al. J Clin Oncol.2022)。本試験に登録する際の
HER2 発現については 新の腫瘍検体で確認されたが、HER2 発現には腫瘍内不均一
性や治療前後による変化が報告されている。一方で血液サンプルを用いた circulating 
tumor DNA(ctDNA, 循環腫瘍 DNA)解析は、リキッドバイオプシーとも称され、遺伝
子変化を検出するための非侵襲的で簡便な方法であり、かつリアルタイムの検査が可
能である。しかし、ctDNA 中の遺伝子変化と特定の癌蛋白質を標的とする ADC の有
効性との関係は十分に評価されていない。本研究の目的は、DESTINY-Gastric01 試験
における腫瘍検体やリキッドバイオプシーを解析し、遺伝子異常と治療効果との関連
を検討するバイオマーカー研究を実施した。 
 
【方法】 
RNA シークエンシングを用いて、腫瘍生検検体における HER2 遺伝子発現、各種遺
伝子プロファイルを検討した。IHC(4B5、Ventana Medical Systems 社)と ISH を用いて、
HER2 の発現とゲノムの状態を確認した。リキッドバイオプシー検体については、
Guardant OMNI パネル(Guardant Health, Redwood City, CA, USA)を用いた血漿の ctDNA
アッセイにより解析し、血漿中の HER2 増幅、HER2 コピー数、遺伝子変化を検討し
た。Guardant OMNI アッセイでいずれの遺伝子にも体細胞変異が検出されなかったサ
ンプルは、ctDNA 分析から除外した。 
 
【結果】 
本試験において T-DXd の投与を受けた 167 例のうち、151 例でリキッドバイオプシ
ー用のサンプルが採取された。ベースラインの腫瘍検体は全例から得られたが、治療
直前の腫瘍検体は計 48 例より採取された。ctDNA における HER2 の copy number  
(adjusted plasma copy number, apCN)は、IHC/ISH により腫瘍検体で評価された HER2
の状態と相関していた(図 1)。腫瘍の HER2 状態と ctDNA の血漿中 HER2 増幅との間
- 1 -
の陽性的中率は 64%、陰性的中率は 86%であった。 
主要コホートにおける治療前の HER2 状態(IHC 3+または IHC 2+/ISH+)、HER2 遺
伝子(mRNA)発現、ctDNA における HER2 増幅コピー数、および血清 HER2 蛋白(細胞
外ドメイン)値のいずれも高い症例ほど奏効割合が高いという傾向が示された(図 2)。
また、HER2 mRNA が高い症例(n＝16)は、発現が低い(中央値 9.72 未満)症例(n＝17)
と比較して奏効割合が高い傾向を認めた(81.2% vs 23.5%)。同様に、ctDNA に HER2 増
幅を認める症例(n=71)は、増幅を認めない症例(n=38)と比較して奏効割合が高い傾向
であった(60.6% vs 34.2%)。HER2 機能獲得変異は、11%(12 例)に検出され、HER2 IHC 
3+かつ遺伝子変異を有する患者の奏効割合は 87.5%(8 例中 7 例)であった。 
HER2 低発現を含む探索的コホートにおいては、治療前の血中 HER2 細胞外ドメイ
ン値が探索的カットオフ値 11.6ng/mL 以上の症例(n=30)の奏効割合は 36.7%であり、
カットオフ未満の患者(n=10)の 0%と比較して高い傾向であった(図 3)。生存期間につ
いても同様の傾向が示唆された  
また、T-DXd の有効性は、HER2 発現を検討した腫瘍組織の採取されたタイミング
にかかわらず一貫して主治医選択の化学療法よりも優れている傾向が確認された(図
4 および図 5)。一方で奏効割合・生存期間の上乗せ程度は、Trastuzumab 中もしくは後
に検体が採取され HER2 陽性が確認された集団において顕著であった。 
ctDNA を用いた遺伝子パネル解析によると、奏効割合は、MET 増幅を有する症例
(n=8)で 25%、EGFR 増幅を有する症例(n=28)で 32.1%、FGFR2 増幅を有する症例(n=6)
で 0%であり、全体集団よりやや低い傾向であった。一方で KRAS や NRAS 遺伝子変異
を有する場合(n=16)の奏効割合は 50%であり、野生型(n=93)における 51.6%と同様で
あった。9 例が PIK3CA の活性型変異を有し、奏効割合は 33.3%であった。 
主要コホートにおける T-DXd の奏効例と非奏効例を比較して網羅的な遺伝子発現
を比較すると、57 の遺伝子が奏効群で高発現を示した。HER2 アンプリコンにおける
HER2 の隣接遺伝子が 9 遺伝子含まれており、これらの遺伝子は HER2 と共増幅され
ている可能性が高く、染色体 17q12-21 に位置する遺伝子の高発現は良好な奏効と関連
していた。一方で、PD-L1 の RNA 発現レベルと T-DXd の有効性との間には明らかな
関係は認められなかった 
治療前後のリキッドバイオプシーの比較において、T-DXd 治療を受ける前に
45%(37/82)の症例において ctDNA 上 HER2 の遺伝子増幅を有していたが、治療終了時
には 33%(27/82)に減少してた。また、終了時のサンプルの中には、新規の TOP1 遺伝
子異常を認めた症例が 3 例確認され、HER2 遺伝子増幅の消失や T-DXd の殺細胞薬と
しての標的である TOP1 遺伝子の後天的な遺伝子変異が、T-DXd の抵抗性獲得に関わ
っている可能性が示唆された。 
 
【考察】 
DESTINY-Gastric01 試験の主要コホートおよび探索的コホートの患者を対象とした
これらの探索的バイオマーカー解析により、T-DXd による治療を受けた HER2 陽性ま
- 2 -
たは HER2 低値の胃癌患者において、治療効果に関連するバイオマーカーが同定され
た。HER2 IHC 陽性、HER2 ISH 陽性、腫瘍 HER2 mRNA レベル、血漿中遺伝子増幅、
および/または血清 HER2ECD を含む HER2 関連バイオマーカーのレベルが高い患者
は、HER2 関連バイオマーカーのレベルが低い患者と比較して、奏効割合が高かった。
腫瘍検体が得られない場合に、ctDNA における HER 遺伝子増幅が有効例を絞り込む
ための手法として代替可能であることも示唆された。抵抗性メカニズムとして、MET, 
EGFR, MET の遺伝子増幅、HER2 発現の低下、payload の標的である Top1 の遺伝子変
異が示唆され、抵抗性を克服するためにこれらの遺伝子増幅を標的とした阻害剤との
併用・HER2 発現を維持させるための tyrosine kinase 阻害剤との併用、別の payload へ
の切り替えといった戦略が検討されうることが示唆された。 
 
【結論】 
本研究の結果、HER2 陽性胃癌に対して T-DXd を投与する際に腫瘍検体や血液検体
によるリキッドバイオプシーの検討により、効果が高く期待される症例が同定される
可能性が示唆された。同時に薬剤耐性の機序の一端が明らかとなり、今後さらなる治
療開発に役立つことが期待される。 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
- 3 -


Trastuzumab deruxtecan in HER2-positive advanced gastric cancer: exploratory biomarker analysis of the randomized, phase 2 DESTINY-Gastric01 trial

篠塚, 高宏

Shinozuka, Takahiro

論 文 目 録 
 報 告 番 号  ※ 甲 第       号  氏 名  篠塚 高宏 
 
 主 論 文    
   題 目                                                          冊 
   Identification of stromal cell-derived factor 4 as a liquid biopsy-based  
diagnostic marker in solid cancers 
 
  （リキッドバイオプシーによる固形癌診断マーカーとしてのstromal cell-derived  
factor 4の同定） 
 
   Scientific Reports 13巻1号15540番 2023年9月掲載 
 
  （既に印刷公表したものについては、その方法及び年月日、未公表のものについては、 
    公表の方法及び時期を記入すること） 
 
  副 論 文 
   題 目                                                          冊 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
（ 同 上 ） 
 
 参 考 論 文 
   題 目                                                          冊 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
（ 同 上 ） 
 


Identification of stromal cell-derived factor 4 as a liquid biopsy-based diagnostic marker in solid cancers

朝本, 学宗

Asamoto, Takamune

 
主論文の要旨 
 
 
 
External validation of a deep learning model for 
predicting bone mineral density on chest radiographs 
 
胸部レントゲンから骨塩量を推測する 
ディープラーニングモデルの外部検証 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
名古屋大学大学院医学系研究科 総合医学専攻 
運動・形態外科学講座 整形外科学分野 
(指導：今釜 史郎 教授) 
朝本 学宗 
 
【緒言】  
骨粗鬆症は、世界中で最も一般的な骨疾患の一つであり、高齢化社会の進行に伴い、
その発症率は増加の一途をたどっている。骨粗鬆症が進行すると、骨がもろくなり、
脆弱性骨折を引き起こしやすくなる。特に、大腿骨頸部や脊椎椎体の骨折は、機能的
な障害をもたらし、患者の生活の質を著しく低下させ、長期にわたる入院やリハビリ
テーションが必要となり、医療費の増加が避けられない。そのため、骨粗鬆症の早期
診断と予防が極めて重要であるとされている。しかし、現状では骨粗鬆症の検診受診
率は低く、診断されないまま進行するケースが多い。  
こうした課題に対して、広く普及している胸部単純 X 線写真を利用して、骨密度を
予測する人工知能(AI)技術を使用した予測モデルが開発されつつある。従来、骨密度
測定には二重エネルギーX 線吸収測定法(DXA)が標準とされてきたが、DXA 装置は
高価であり、全ての医療施設で利用可能というわけではない。この点、胸部 X 線写真
は多くの医療施設で既に日常的に使用されており、コスト面や利便性において大きな
メリットがある。この AI による骨密度予測モデルが普及すれば、医療資源が限られ
た環境でも、安価かつ迅速に骨粗鬆症の早期スクリーニングを行うことが可能になる
と期待されている。  
しかし、このような AI モデルは、開発環境で得られたデータを用いて検証される
ことが多く、開発環境とは異なる環境で収集されたデータを利用して外部検証
(external validation, EV)を行った研究はあまり多くない。開発環境と異なる条件下で
のデータによる検証は、モデルの汎用性や実際の臨床応用において非常に重要である。
モデルが開発された施設と異なる施設や地域で有効に機能するかを確認することで、
より広範な適用が可能になる。  
本研究の目的は、胸部単純 X 線写真を用いて骨密度を予測する深層学習モデルを
開発し、さらに外部検証を通じて、異なる環境下でのモデルの臨床適用性を評価する
ことである。これにより、AI モデルが特定の開発環境に依存せず、実際の臨床現場
で有効に活用できるかどうかを検証する。  
 
【方法】  
本研究は、日本国内にある 20 の医療施設から提供されたデータを用いた多施設共
同の後ろ向き研究である。対象としたのは、2010 年 1 月から 2020 年 2 月までの間
に、胸部単純 X 線撮影および大腿骨頸部の二重エネルギーX 線吸収測定法(DXA)に
よる骨塩量(BMD)測定を受けた患者である。計 50,114 枚の胸部 X 線写真とそれに対
応する大腿骨頚部の BMD データを収集した。モデルの開発には 17 施設から収集し
た 47,150 枚の胸部 X 線写真を用い、残りの 3 施設から収集した 2,914 枚は EV デー
タセットとして使用した。胸部 X 線写真は正面面像のみを使用した。  
深層学習モデルの開発は、事前学習モデルが使用された。このモデルは、胸部 X 線
写真の画像情報に加えて、患者の年齢と性別を入力データとして用い、回帰分析を通
じて大腿骨頸部の BMD を予測するよう設計された。モデルの開発環境は、Python お
- 1 -
よび PyTorch を使用し、ResNet50 という既存の CNN モデルを転移学習として活用し
た。  
モデルの性能評価は、予測された BMD と実際に DXA で測定された BMD の相関、
および予測された BMD から算出した T-score(予測 T-score)を用いた骨粗鬆症および
骨量減少症の診断精度、予測 T-score による骨粗鬆症診断から作成した ROC 曲線の
曲下面積(AUC)とした。骨粗鬆症および骨量減少症の診断精度は T-score が-1 未満と
-2.5 以下のそれぞれのカットオフ値での予測 T-score による骨粗鬆症/骨量減少症診断
の感度、特異度、精度とした。統計解析には t 検定、カイ二乗検定、Pearson の相関係
数を用いた。p 値 0.05 未満を有意であるとした。  
 
【結果】  
EV データセットには、1,515 例、2,914 枚の胸部 X 線写真が含まれた。対象の平均
年齢は 61.0 歳、65.5%が女性であった。年齢、性別、BMI、BMD に開発データセット
と EV データセットの間に差を認めなかった(Table 1)。DXA で測定された BMD の平
均値は 0.64±0.14 g/cm²であったのに対し、モデルが予測した BMD の平均値は
0.61±0.08 g/cm²であった。予測された BMD と実測された BMD との相関係数は 0.68
であり、有意な相関を示した(p<0.01)(Fig.1)。  
次に、T-score に基づく骨量減少症および骨粗鬆症の診断精度を評価した。T-score
が-1 未満をカットオフとした場合、モデルの診断精度は 79.0%、感度は 96.6%、特異
度は 34.1%であった。また、T-score が-2.5 以下である場合の診断精度は 79.7%、感度
は 77.1%、特異度は 80.4%であった(Fig.2)。   
ROC 曲線を用いた解析では、T-score が-1 未満をカットオフにした場合の AUC は
0.80、T-score が-2.5 以下をカットオフとした場合の AUC は 0.83 であった(Fig.2)。 
 
【考察】  
本研究により、胸部 X 線写真を基にした深層学習モデルが、開発環境とは異なる環
境においても高い精度で骨密度を予測できることが示された。これまでの先行研究で
も、胸部レントゲン写真を用いた骨密度推定モデルは一定の精度を示していたが、そ
れらの多くはモデルの開発に使用したデータセット内でのみ評価されており、外部の
データを用いた検証は十分に行われていなかった。  
本研究では、開発に使用したデータとは異なる施設から収集したデータを用いて外
部検証を行っており、より実際の臨床現場に近い環境でのモデルの実用性を評価して
いる。この結果は、胸部 X 線写真を用いた骨粗鬆症のスクリーニングが、特定の施設
や環境に依存せず、広く汎用的に適用できる可能性を示唆している。  
踵骨超音波法(QUS)や前腕骨の DXA、単一エネルギーX 線吸収測定法(RA)などの
従来の骨粗鬆症スクリーニング方法と比較しても、本モデルの予測精度は遜色なく、
特に骨量減少症の診断感度において高い値(96.6%)を示している(Table 2)。骨粗鬆症
の早期発見において有効であり、治療介入を早めることで、患者の生活の質を向上さ
- 2 -
せる可能性がある。  
本研究にはいくつかの制限がある。まず、データが中規模から大規模の医療施設か
ら収集されており、小規模な施設や異なる地域でのモデルの汎用性については検証が
必要である。さらに、DXA の測定値自体に誤差が生じる可能性があるが、本研究で
はその誤差について十分に検討されていない。今後の研究では、DXA の測定精度の
ばらつきを考慮したモデルの改善が必要である。  
 
【結論】  
胸部 X 線写真、年齢、性別に基づいて開発された深層学習モデルは、開発環境とは
別の環境においても大腿骨頸部の骨密度を高い精度で予測できることが示された。こ
のモデルは、他の骨粗鬆症診断機器が利用できない環境において、骨粗鬆症のスクリ
ーニングツールとして有用である可能性がある。今後はさらに多様な臨床環境での性
能評価を行い、実際の診療現場での導入を目指す。  
 
- 3 -


External validation of a deep learning model for predicting bone mineral density on chest radiographs

童, 科铭

Xu, Huadong

論 文 目 録 
 報 告 番 号  ※ 甲 第       号  氏 名  童 科铭 
 
 主 論 文    
   題 目                                                          冊 
   Alleviating effect of intranasal zinc on symptoms of allergic rhinitis 
       
（アレルギー性鼻炎症状に対する亜鉛経鼻投与の緩和効果） 
    
   Journal of Allergy and Clinical Immunology: Global 2025年2月掲載予定 28枚 
 
 
 
  （既に印刷公表したものについては、その方法及び年月日、未公表のものについては、 
    公表の方法及び時期を記入すること） 
 
  副 論 文 
   題 目                                                          冊 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
（ 同 上 ） 
 
 参 考 論 文 
   題 目                                                          冊 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
（ 同 上 ） 
 


Alleviating effect of intranasal zinc on symptoms of allergic rhinitis

服部, 晶子

Hattori, Akiko

 
主論文の要旨 
 
 
 
Factors associated with awareness of chronic kidney 
disease, and impact of awareness on renal prognosis 
 
慢性腎臓病の自覚に関連する因子、および自覚が腎予後に及ぼす影響 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
名古屋大学大学院医学系研究科 総合医学専攻 
病態内科学講座 腎臓内科学分野 
(指導：小杉 智規 特命教授) 
服部 晶子 
 
【緒言】 
慢性腎臓病(CKD)の世界的な有病率は 13.4%と高く、糖尿病、高血圧症の有病率の
増加、高齢化社会に伴い今後も患者数は増加すると予想される。近年、ナトリウム・
グルコース共輸送体 2 阻害薬などの薬物療法や多職種による集学的治療が CKD の進
行を抑制することが報告されている。このように医療介入による CKD 進行予防の可
能性が高まっている一方で、一般集団における CKD の認知度は低く、また海外での
報告では CKD 患者においても自身が CKD であるという自覚を持っている者は 7–20%
程度と少ない。食事、運動、喫煙などの生活習慣は CKD の発症や進行の危険因子であ
り、生活習慣を改善することで、CKD の発症や進行を抑制できる可能性がある。生活
習慣の改善のためには、まず CKD であることの自覚を持つことが重要と考えられる
が、進行した CKD 患者の方が自覚を持ちやすく、自覚を有することの腎機能予後へ
の影響を評価することを難しくしている。CKD の自覚を促進する要因として患者要因、
医療者要因、社会システムに分けて考えられるが、このうち早期の CKD 患者の自覚
を促進しうる医療介入の影響を明らかにすることで、適切な予防医療の提供が促され
る可能性がある。今回、我々は尿検査と栄養指導に着目し、これらの実施が CKD の自
覚を発生させることと関連するかどうかを調査し、さらに CKD の自覚が腎予後に及
ぼす影響についても検討した。 
 
【対象及び方法】 
PREVENT 社が保有する 2013–2022 年の健康診断データと医療請求情報を利用した。
このデータベースは日本の大・中企業の健康保険組合から収集された、労働者とその
扶養家族の医療情報を含んでいた。必要なデータ(身長、体重、血圧、脂質、血糖、腎
機能、腎不全に関する問診)が欠損しているもの、あるいは健康診断受診回数が 3 回未
満のものは除外とした。3 年連続で eGFR<60 mL/min/1.73 m2 であることを CKD と定
義し、その 1 年目をベースラインとした。CKD の自覚については、健康診断で使用さ
れている問診の「医師から、慢性の腎不全にかかっているといわれたり、治療(人工透
析)を受けたことがありますか」に「はい」と回答することを「自覚あり」、「いいえ」
と回答することを「自覚なし」と定義した。また、ベースラインで自覚のなかった者
が翌健診で自覚ありに変化することを「自覚発生」と定義し、自覚発生と尿検査・栄
養指導実施との関連を多変量ロジスティック回帰分析で明らかとした。続いてベース
ラインで自覚のなかった集団のうち、その後自覚が生じた集団と生じなかった集団で
自覚前後の eGFR slope の変化を比較するために、年齢・性別・ベースラインの eGFR・
尿蛋白・フォロー期間をマッチさせた対照群(非自覚群)を抽出した(Risk-set sampling)。
2 群における eGFR slope の変化は混合効果モデルで比較した。 
 
【結果】 
2013–2022 年に健康診断を受診した 490,292 名のうち、CKD の基準を満たす者は
13,489 名であった。そのうち自覚を持つのは 372 名(2.8%)であった。CKD 集団のう
- 1 -
ち、ステロイド・免疫抑制剤使用者と腎代替療法関連の病名コードをもつ 297 名を除
外し、さらにベースラインで自覚を有していた 306 名を除外した 12,886 名のうち、翌
健診で自覚が発生したのは 111 名(0.86%)であった。翌健診までの 1 年間に尿検査・栄
養指導を施行された者はそれぞれ 2,270 名(17.6%)と 168 名(1.3%)であり、自覚発生
に対する尿検査と栄養指導のオッズ比はそれぞれ 1.98(95%信頼区間(CI):1.29–3.05) 
と 3.01(95%CI:1.38–6.53)であった。サブグループ解析では糖尿病、高血圧症、脂質異
常症、肥満などの併存疾患を有する群でこれらのオッズ比が低い傾向を認めた。 
Risk-set sampling によって自覚群 91 名、非自覚群 857 名が抽出された。自覚群にお
ける自覚前後の eGFR slope の変化は、非自覚群のそれと比較して+0.92 mL/min/1.73 m2 
per year(95% CI: 0.18–1.67; P=0.015)と有意に改善した(Figure 1)。 
 
【考察】 
本研究において、CKD の自覚保有率は 2.8%と低かった。尿検査や栄養指導の実施
は、翌年の自覚発生と関連しており、CKD 患者に対する医療者側からの、より積極的
なアプローチの重要性を示した。また、自覚を持つことが腎機能低下を抑制すること
を示した 初の研究である。一方で、サブグループ解析の結果、併存疾患を有する群
で尿検査・栄養指導の自覚発生に対する関連は弱まるという結果であり、患者背景に
応じた診療の重要性を示唆している。 
尿検査は、CKD の診断および予後の予測に有用な情報を提供する。また、栄養指導
を受けた人は、糖尿病の通院中断が減るという報告がある。このように、積極的な介
入は疾患に対する認識を促し、患者の受診継続の動機づけとなる。CKD 患者にも同様
のメカニズムが存在する可能性があるが、その一方で、本研究によって CKD 患者に
対する尿検査・栄養指導の実施自体が少ないことも判明し、これらの積極的な活用が
望まれる。 
CKD を自覚することの利点には、生活習慣の改善、脱水や腎毒性物質の回避などが
あり、CKD の進行を遅らせることが期待できる。しかし、以前の研究では、CKD を自
覚している患者ほど腎代替療法の導入と死亡率が高いことが報告された。これはおそ
らく予後不良の背景が自覚の増加につながったという因果の逆転が原因と考える。こ
のような因果の逆転を避けるため、関連する臨床因子を調整した後、先行研究よりも
早期の CKD 患者において、自覚前後の eGFR slope 変化を比較することにより、自覚
の影響を評価した。今回のデータでは、自覚後の eGFR slope は十分な期間観察されて
おらず、eGFR slope が非自覚群よりも自覚群でより改善しうるかどうかを明らかにす
るためには、さらなる長期観察が必要である。eGFR slope の 0.75 mL/min/1.73m2 per 
year の改善が、末期腎不全のリスクを減らすことが知られており、本研究において 0.92 
mL/min/1.73 m2 per year の改善を認めたことから、 自覚を持つことは腎予後を改善す
る可能性があると考える。 
 
【結語】 
- 2 -
尿検査と栄養指導は CKD の自覚発生と関連した。また、CKD の自覚がその進行を
遅らせる可能性を示唆した。CKD の自覚がどの程度 CKD の進行を抑制するかを明ら
かにするためには、前向き介入研究が必要である。  
- 3 -


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