Kochi University of Technology Academic Resource Repository

中山, 友里歌

相手手札推定を動的に切り替える大貧民プレイヤの研究

西山, 莉名

航空機騒音のための格子ボルツマン法による音響計算コードの開発

高知工科大学博士（学術）doctoral thesi

HOU Tengxuan

English

Influences of perceived scene dimensionality and chromatic properties of background to the contribution of early-stage chromatic adaptation effect and high-level illuminant estimation effect in color constancy

Pan WANG

A Study on Deep Learning Architecture in Image Processing Applications Using Correlation Image Sensor Output

中嶋 大雅

敵対的手法による医用画像分類モデルの説明性に関する研究

高知工科大学博士（工学）doctoral thesi

北見, 尚久

論 文 内 容 の 要 旨 
 
機能性薄膜である透明導電膜はフラットパネルディスプレイや太陽電池の透明電極
を中心として広く使われており、今後もその応用分野は産業領域を拡大させる可能性が
あることから、大変有望な電子材料である。透明導電膜は大きく分けて、酸化インジウ
ム (In2O3) をはじめとする酸化物半導体系、銀をはじめとする金属ナノワイヤ系、及び
PEDOT/PSS などの導電性ポリマーをはじめとする有機半導体系と様々な系統がある。
最も利用されているのは酸化インジウムに錫を添加した ITO (Indium Tin Oxide) 薄膜で
ある。 
住友重機械工業 (株) に於いては、イオンプレーティング法の範疇となる圧力勾配型
プラズマガンを利用した反応性プラズマ蒸着 (Reactive Plasma Deposition: RPD) 装置の
製造販売とその応用として ITO 薄膜および GZO (Gallium-doped Zinc Oxide) 薄膜の成
膜技術の開発を行っている。RPD 装置の特徴は直流アーク放電を利用することにあり、
他の成膜法に比べ、低温条件下でより低抵抗、可視光領域でより高光透過率の透明導電
膜の成膜を可能とさせるなど優れた特性を示している。しかし、何故より高特性な透明
導電膜を製造でき得るのか、その薄膜成長機序は弊社内において必ずしも明確に分かっ
ていなかった。 
本研究では、まず、RPD 装置における薄膜形成に大きく関わる基板へ入射する飛来
粒子種のイオン化率の問題を解き、飛来粒子種の同定およびエネルギー解析可能とさせ
るべく、独自の飛来粒子定量分析手法の確立に取り組んだ。その成果は飛来粒子種フラ
ックスを構成するイオンフラックスと中性粒子フラックスとをそれぞれ質量分離およ
びエネルギーの診断を可能とさせ、実機内での基板に入射する粒子の状態が明白となっ
た。本論文では RPD 装置における ITO 薄膜および GZO 薄膜の薄膜成長に何が支配
因子となっているかを明らかにする。 
次に RPD 装置による薄膜成長では正イオンと中性ラジカルとが支配的であること
を詳らかにする一方で、従来のスパッタリング装置による薄膜成長では悪影響を及ぼし
ている負イオンに着目した。一価の酸素負イオン (O–) は高い酸化力を持つ故に低温酸
化を可能とさせ、また、イオン注入・照射においても基板がチャージアップしない特徴
を持つ。RPD 装置を応用した独自のアフターアークプラズマ制御による負イオン照射
装置の開発に着手し、ZnO 薄膜などの酸化物半導体薄膜への照射効果を検討した。そ
の中で、プロセス条件を決定する為に負イオン照射量を定量化する必要が生じ、時間分
解プラズマ診断法の開発を行った。 
負イオン照射の応用に関して、プラズマ診断による知見が必要であるが、負イオンの
特性上、診断を困難とさせるいくつかの課題がある。そこで、RPD 装置中でのプラズ
マの粒子種の挙動を定量化させる為に、反応素過程の分析に特化したプラズマシミュレ
ーションを独自に構築し、O– の生成機序を詳らかにした。 
本論文では前記の粒子種を全て把握することで、酸化物半導体の特性を任意に意図的
に制御できることを示す。これは正イオンと中性ラジカルを用いた成膜、そして負イオ
ンの照射による薄膜材料加工はいずれもプラズマを構成する因子を十分に活用する技
術であることを応用の面から実証する。 
本研究の学術的及び工業的成果は、今後のプラズマ技術および酸化物半導体薄膜材料
開発に多大な貢献となることが期待され、これが本研究の目的である。 
 
第 1 章 序論 
本研究の背景として圧力勾配型プラズマガンを用いたイオンプレーティングおよび
住友重機械独自の反応性プラズマ蒸着法の特徴を述べ、他の成膜法との比較をも示す。
これまで明らかとなっていない成膜機序を明確にする為に、定量化されていないイオン
化率の問題に着目する必要性を述べる。加えて負性気体ガスを使用する際の負イオン生
成およびその実用的応用につなげるべく、国内外で初めての負イオン生成・照射の検討
とその成果についてまとめた。 
 
第 2 章 反応性プラズマ蒸着法を特徴づけるプラズマ診断 
第 2 章では、他のプラズマ成膜法に比べて酸化物半導体膜を低温成膜でありながら
より高品質な薄膜を形成できる反応性プラズマ蒸着法の特徴を詳らかにするために、基
板に入射する飛来粒子種のイオンフラックスおよび中性粒子フラックスのイオン化率
の定量化を行った。質量・エネルギー分析器、ラングミュアプローブ、及び隔膜式圧力
計を組み合わせた独自開発のプラズマ診断手法である。 
ITO 薄膜成膜時の飛来粒子のイオン化率は、インジウム (In) は 98.2%、酸素原子 (O) 
は 8.9%、酸素分子 (O2) は 0.24% であり、GZO 薄膜成膜時の数値は亜鉛 (Zn) は 
99.5%、O は 31.2%、O2 は 4.49% であった。化合物を構成する陽元素は、基板位置に
於いて 98% 以上がイオンで飛来し、陰元素は陽元素に依存することを明らかにした。 
 
第 3 章 正イオンとラジカルによる In2O3 薄膜及び ZnO 薄膜の成長機序と膜特性
の解明 
第 3 章では、独自開発のプラズマ診断手法を用いて、RPD 装置によって成膜される 
ITO 薄膜および GZO 薄膜の薄膜成長機序と、飛来粒子種によって電気的特性と構造
特性が制御出来ることを示した。 
ITO 成膜に於いて成長速度は In イオン (In+) の入射エネルギーに依存することが
明確となった。特に、10 eV 以上の In+ の付着係数は 0.8–1 と非常に高く RPD 装置の
成膜速度の速さを裏付けるものである。ITO 薄膜のホール移動度は 10 eV 以上の In+、
O イオン (O+) のエネルギーフラックスに正の相関を取ることが判明した。RPD 装置
を用いることで高品質な ITO 薄膜を高速に成膜できる因子を明らかにした。 
GZO 成膜に於いて成長因子は亜鉛種でなく O、O+、及び O2 イオン (O2+) からなる
酸素種フラックスであることを明らかにした。電気的特性および構造特性は O 比が支
配因子であったことが判明した。加えて、O+ と O のエネルギーフラックスを制御する
ことで、多結晶 GZO 薄膜内での結晶子間配向性を制御し得ることを明らかにし、応用
が要求する特性を満足させる前記配向性は設計可能であることを示した。 
 
第 4 章 酸素負イオン照射装置の開発及び応用展開 
第 4 章では、プラズマを構成する負イオンに着目し、アフターアークプラズマ制御
により酸素負イオン (O–) 照射技術の開発およびその応用を示した。O– を ZnO 薄膜水
素センサーに照射することで、後処理での ZnO 薄膜の酸素空孔制御は可能であること
を発見した。酸素空孔制御および O– 充填を行うことで、ZnO 薄膜水素センサーの動
作原理の解明と共に感知特性の向上に大きく貢献した。 
アフターアークプラズマ制御による O– 照射量を定量化する為に、時間分解ラングミ
ュアプローブ計測技術の構築を行った。開発した時間分解診断法を用いることで、アフ
ターアークプラズマ制御中のプラズマ特性の診断を可能とし、O– 照射量の定量化に成
功を治めた。 
 
第 5 章 負イオン照射高効率化へ向けた酸素負イオン生成機序の解明 
第 5 章では、アルゴン (Ar) と O2 ガスとの混合放電のアフターアークプラズマ制御
時の O– 生成を効率化する為、反応素過程解析に特化した数値解析法の構築および妥当
性の検証を行った。プラズマ診断結果と比較した結果、本数値解析法の妥当性が確認さ
れた。 
アークプラズマ導入時に於いて、酸素流量比依存性を検討した結果、酸素流量比は 
60% 辺りが最適であることが明らかとなった。酸素流量比を増やすことで O– 量を増
やせるが、同時に O と O+ との衝突で制限がかかる様になる。また、電力依存性を検
討した結果、電子と O+ の増加により、制限がかかる様になる。したがって、O– の損
失レートが O– 量の支配因子となる。また、プラズマ導入時の O– の持つエネルギー分
布と数値解析結果から、O– は 5 つの成分から構成されることが判明した。これらの成
分は放電電力に依存する為、O– のエネルギー成分を調整することが初めて可能となっ
た。 
 
第 6 章 結論 
本研究では、反応性プラズマ蒸着装置を用いる薄膜形成に大きく関わる基板へ入射す
る飛来粒子種において個々のイオン化率の問題に対して、飛来粒子種の同定およびエネ
ルギー解析を行うことができる独自のプラズマ診断手法の構築とその確立に取り組ん
だ。 
反応性プラズマ蒸着法による薄膜成長は、正イオンと中性ラジカルによる成膜であ
り、その正イオンフラックスは化合物の陽元素は 98% 以上のイオン化率を持って成膜
されていることを明らかにした。他の成膜法に比べ、より高品質な ITO 薄膜や GZO 
薄膜の実現が可能なのは、高比率の正イオンフラックスが適度なエネルギーを持って成
膜を行っている為であることを特徴づけることに成功した。このエネルギーフラックス
および飛来粒子種の割合を制御することによって、酸化物半導体薄膜の成長速度、電気
的特性、及び薄膜構造特性を応用が要求する特性となるよう、自在に操ることが出来る
ことを本論文では実証した。 
次にプラズマ成膜では不要とされている酸素負イオンに着目し、アフターアークプラ
ズマ制御型酸素負イオン照射技術の開発に取り組んだ。酸素負イオンを照射すること
で、酸化物半導体薄膜を後処理によって、結晶構造を崩すことなく、酸素空孔を制御出
来ることを明らかにした。加えて、該照射量を定量化する為に、時間分解プラズマ診断
法を構築し、プラズマ特性をマイクロ秒オーダーで診断を行った。負イオン照射量を増
大する手法として数値解析にも取り組み、酸素負イオンの生成機序を詳らかにすること
に成功した。 
上記の正イオン、中性ラジカルを用いた成膜、そして負イオンの薄膜成膜後照射はい
ずれもプラズマを構成する因子である。これらの粒子種の特性、役割及びその制御法を
全て定量的に把握することで、酸化物半導体の特性を応用が要求する特性を満たす制御
法まで発展させることが可能であることを示した。 
本研究の成果は、今後のプラズマ技術および酸化物半導体の研究及び産業利用とその
発展に貢献できることを強く願い、本論文の結論とする。 
 


Japanese

直流アーク放電イオンプレーティング法における飛来粒子種とそのエネルギー解析及び酸化物半導体設計応用

Islam Md Tawhidul

Economic analyses on public bads prevention problems by experimental and field studies

鈴木, 克実

論 文 内 容 の 要 旨 
 
本論文は、民間地方テレビ局の経営における組織的な地域学習と編成戦略との関係性
及び有効性について明らかにする研究である。研究の目的は、①世帯視聴率の低下に象
徴されるテレビ離れにより、特に厳しい経営環境にある地上波民間地方テレビ局(以下、
地方局)が存続するためには、いかなる経営戦略の下、どのような番組編成戦略が必要
なのか、それらの編成・制作を行うにあたり、どんな組織運営が必要となるのかを明ら
かにすることであった。そして②地方局の番組編成・制作担当者の視点からアニメ番組
と、ドキュメンタリー・教養番組の二つの番組ジャンルを分析し、編成・制作時の意図
や組織的学習の過程を明らかにした。最後に地方局の編成戦略における組織的な地域学
習の意義について論じた。その目的を達成するために、組織学習と地域学習に関する先
行研究を踏まえ、研究対象となる地方局を設定し、現地訪問調査を行った。 
研究事例として番組編成に特徴があり好業績である、系列局の毎日放送(以下、MBS)、
県域独立局(以下、独立局)である東京メトロポリタンテレビジョン(以下、TOKYO MX)と
三重テレビ放送(以下、MTV)、京都放送(以下、KBS)の計 4社を選別し、主に独立局 3 社
を比較研究対象とした。地方局の 9 割を占める系列局はキー局番組が主放送で研究対象
とはなり得ていない。中でも独立局の戦略に関しては、研究の先例が認められない。 
独立局 3社の事例研究により、長期的な競争優位を築くための番組編成戦略が存在し、
当該地域の学習を組織的に行うことで、その地域特性に応じた効果的な番組が編成・制
作できることを明らかにした。調査は、選定局をケーススタディとし、編成担当者・番
組制作者・番組審議会委員・視聴者へのデプスインタビュー調査(半構造化面接)と編成
担当者・番組制作者・視聴者への質問票での各種アンケート調査など現象学的アプロー
チ及び番組表や社史、放送業界誌および新聞記事など資料による質的研究により行っ
た。 
 本研究は全 7章から構成されている。各章の研究内容をまとめると、以下のとおりで
ある。第 1章では、本研究における問題の所在と注目した研究視点、研究目的と論文の
構成について論じた。本研究の事例選定のねらいと妥当性を論じた後、調査対象とした
地方局の概要を述べた。また本研究の調査設計および分析方法について、各節ごとに分
けてまとめた。そして事象や要因の間の因果関係や決定のメカニズムを、定性的分析に
より理論的観点から導いていく展開を示した。 
第 2 章では、テレビ局の番組編成と番組ジャンルにおける関係性、地方局の役割、地域
とメディアのあり方などを先行研究から整理し、地方局の番組編成は番組ジャンル選択
と密接な関わりがある点等を指摘した。 
 第 3 章から第 4 章にかけて各地方局の番組編成戦略と、組織的な地域の学習に関する
具体的な事例研究を、トライアンギュレーション調査法により行った。まず第 3 章で
は、アニメ番組が地方局のイメージ形成に、どのように機能するか、また、組織学習の
中で人的資源をいかに活用しているか明らかにすることを研究目的とし、系列局である
MBS と独立局である TOKYO MX を比較した。地方局における系列局と独立局の違いを把
握した上で、編成担当者を対象にインタビュー調査を行うと同時に、一般視聴者を対象
にインタビュー調査と街頭アンケート調査を行った。調査の結果、MBS では編成担当者
が、番組カテゴリーの中でアニメ番組を特に重視しており、子どもから大人まで放送時
間帯も多様なところで、さまざまな種類によるアニメ番組局のイメージを作り上げたこ
とが明らかになった。また、MBS について多くのアニメファンが認知しており、深夜帯
での視聴率が高いなど、アニメ番組は局イメージの構築と視聴者獲得に寄与しているこ
とが明らかとなった。一方、TOKTO MX では、番組編成スタイルは、株主やそれに続く経
営者の編成方針の違いによって変化し、経営者の交代によってアニメ番組にシフトして
きた経緯が明らかとなった。半面、MBS とは異なり、営業主導によるアニメ番組時間帯
の編成を実現し、製作委員会方式を中心として委員会構成企業の意向に沿った編成によ
る大人向けアニメ番組の放送で視聴者を獲得してきたことが判明した。いずれも、地域
における人的資源を活かした番組編成により、アニメ番組を中心とした長期的競争優位
を構築した因果関係を明らかにした。 
次に第 4章では、MTV の歴史・伝統文化、社会ドキュメンタリー番組と KBS の観光・
歴史文化・伝統教養番組に焦点を当て、地域特性と組織学習の構造及び番組編成上の重
要な価値を分析した。初めに MTV について、実証主義的な立場から調査した。研究方法
は、編成担当と制作担当へのインタビュー調査、制作担当へのアンケート調査である。
さらに街頭で視聴者へのアンケート調査を行った。調査の結果、三重県は主に 5 地域に
分類され、文化や住民意識など地域ごとに大きな差異が存在することが判明した。この
ような地域特性の下、番組編成・制作担当は地域に配慮しつつ、形式知による組織学習
を行い、番組を編成・制作している。外部人材の活用や各種学習会への参加など、直接
的な学習で番組編成・制作を行い、結果的には、どの地域の住民でも興味を持てる番組
内容で働きかけを行っていることが明らかとなった。一方、ドキュメンタリー番組の制
作においては県内だけでなく県外をも意識し、取材対象を選別した方法を取っているも
のと考えた。ドキュメンタリー番組の取材対象を具体的に選別する“ PZ 番組モデル”
を命名・提示し、制作担当者の番組化に対する認知行動を、中央からの情報の選別とし
ての「ピックアップ(Pick Up)」と、そこからの抽出と拡大化である「ズームイン(Zoom 
In)・ズームアウト(Zoom Out)」の段階を通して明らかにした。社会全体で問題となっ
ている事象や話題をその地域の問題に絞り込んで番組化する場合は“ PZI 番組モデ
ル”、一方、地域の事象や話題、問題などを全国に向けて発信する際は“ PZO 番組モデ
ル”と命名・類型化し、地方局の番組制作時における新たなストーリー構築モデルを提
示した。 
次に、KBS の観光・歴史文化・伝統教養番組から、特異な地域特性と組織学習の構造及
び番組編成戦略と地域企業との関連性を分析した。研究方法は解釈主義的な立場に拠っ
て、番組審議会委員と視聴者、元編成担当へのナラティブ分析による、インタビュー調
査及び制作担当者へのアンケート調査を行った。 
加えて地域企業との関係について、専門家にインタビュー調査を行った。エピソード記
述調査の結果、京都府は古の京都市内「洛中」エリアを中心とした伝統・文化が府民の
意識に根付いており、興味や意識の対象が「洛中」に強く向かっていることが判明した。
他方で、特異な地域の特性を理解・伝承することは容易でなく、番組編成・制作におけ
る組織的な学習は、暗黙知によって形成されていることが理解できた。世界的にも有名
な観光都市であるだけに、府外の視聴者からもその番組内容が興味を持たれ視聴対象と
なるという優位性を活かし、積極的に番組を販売しようとする意識が高いことも解っ
た。これは京都企業の特色ともいえる、伝統を重んじつつも進取の気性が影響している
と考えられる。本章では、唯一無二の観光都市に所在する独立局が、観光・歴史文化・
伝統・イベント等の地域資源を活用して番組編成・制作を行うことにより、当該局だけ
でなく地域づくりや地域ブランディングにも寄与していることを主張した。 
第 5 章では、第 3章と第 4 章の実態把握による探索的研究(仮説構築型研究)の結果を
踏まえて、組織学習においての論点整理と分析を行った。先行研究から組織学習の定義
やプロセスなど要点を示し、その後 TOKYO MX、MTV、KBS の独立局 3 社の編成戦略を比
較した。そして、それぞれの組織学習スタイルの違いを明確にするとともに、組織学習
の方法を類型化して分析を行った。その結果、TOKYO MX と MTV は形式知による知識学
習方式、KBS は暗黙知による知識学習方式であることが判明した。そして認識論的主観
主義の立場から形式知学習を、また SECI モデルから暗黙知学習を分析した。さらに番
組ジャンルや組織学習のアプローチは異なるものの、地域特性に応じた学習の結果であ
る地域資源の選別・採用による、番組編成戦略での重要性を指摘した。 
第 6 章では、地方局と地域の関係性について考察すると同時に、組織学習の中心内容
となる地域学習の有効な考え方について検討した。多様性を失いつつある地方局の社会
的存在意義を考察し、先行研究から地域学習の定義と意味、学び方、個別番組編成の果
たす役割などを論じた。また地域に存在する、多種多様の資源に着目し、番組化するこ
との必要性を主張した。そして地方局や放送番組が地域社会や文化においてどのように
機能し、地域社会にいかなる影響を及ぼすかも提示した。 
第 7 章では、論点整理、結論の提示と課題を取り上げた。どの一般企業にとっても経
営戦略は存在し、放送局である以上、必ず番組の編成戦略が存在する。しかし組織学習
と、番組対象としての地域学習を行っている地方局は多く存在していない。本論文では、
独立局であるからこその強みである編成の独自性において、組織的かつ積極的な地域学
習を行うことの意義を分析するとともに、その有効性を示した。そして地方局が継続し
た組織学習の結果による、地域固有の資源を活用した番組=新たに命名した“地域資源
番組”を編成・制作し放送することで当該地域の視聴者に認められ、それが他局との差
別化によって、持続的企業運営を行うことができるという理論を提示した。さらに他地
域の地方局の編成戦略への応用の可能性も示唆した。一方で費用面などから、選択でき
る番組編成や番組ジャンルに、限界があることも指摘した。 
 
 
 


長期的競争優位実現のための民間地方テレビ局の編成戦略 ～県域独立局の組織的な地域学習の質的研究調査から～

東谷, 涼平

SNGR 法を用いた翼周り流れにおける騒音予測

久保田, 留奈

合議アルゴリズムによるAlphaDDA の 動的強さ調整の改良

Kochi University of Technology

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相手手札推定を動的に切り替える大貧民プレイヤの研究

航空機騒音のための格子ボルツマン法による音響計算コードの開発

Influences of perceived scene dimensionality and chromatic properties of background to the contribution of early-stage chromatic adaptation effect and high-level illuminant estimation effect in color constancy

A Study on Deep Learning Architecture in Image Processing Applications Using Correlation Image Sensor Output

敵対的手法による医用画像分類モデルの説明性に関する研究

直流アーク放電イオンプレーティング法における飛来粒子種とそのエネルギー解析及び酸化物半導体設計応用

Economic analyses on public bads prevention problems by experimental and field studies

長期的競争優位実現のための民間地方テレビ局の編成戦略～県域独立局の組織的な地域学習の質的研究調査から～

SNGR 法を用いた翼周り流れにおける騒音予測

合議アルゴリズムによるAlphaDDA の動的強さ調整の改良

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