Kochi University of Technology Academic Resource Repository

THREETHIPTHIKOON, Thanaphop

English

Neural Representation of 3D Orientation of Objects: an fMRI \nstudy

武内, 智哉

Japanese

弱反転領域で動作するMOSFETを使ったBGR回路の設計

楠本, 建

物部川流域圏上中流部における集落と神社の空間的特質

森元, 奎太

セルロース誘導体への芳香族化合物のグラフト重合

入福, 恵

建設コンサルタントにおける実践　コミュニティの必要性について

高知工科大学博士（学術）高知工科大学, 博士論文.doctoral thesi

LIU, Li

 
- 1 - 
 
氏 名（本籍） Li Liu（中国） 
学位の種類 博士（学術） 
学位記番号 甲第 344号 
学位授与年月日 平成３１年３月２０日 
学位授与の要件 学位規則第４条第１項 
研究科・専攻名 工学研究科・基盤工学専攻 
    学位論文題目      Study on Fab1ication of High Quality Functional Thin Films 
by Mist Chemical Vapor Deposition 
 論文審査 （主査）高知工科大学     教授    川原村 敏幸 
    高知工科大学     教授    李 朝陽 
    高知工科大学     准教授   新田 紀子 
    高知工科大学     教授    古田 守 
    高知工科大学     教授    牧野 久雄 
 
 
審 査 結 果 の 要 旨 
 
１.論文の評価 
 本論文は、現在開発中のミスト CVD の可能性とその実証に関する研究論文である。 
 既存のミスト CVD(第 2 世代)では目的膜を作製する際、制約が見られた。一方ミスト流を利用してい
るという特徴に着目し、理論面からその制約を打開する突破口を見いだし、新たなミスト CVD(第 3世代)
を構築した。この新技術により、様々な種類の金属源を同時に反応炉に供給しても副反応を起こすこと
なく成膜することは可能になったり、反応活性化支援剤との反応を反応炉のみで起こすことが可能とな
り、目的膜作製に関する制御反応が拡張できた。 
 本論文では、まず A.現行装置の限界を YIGという薄膜作製を例に取り上げ、B.この限界を突破する解
決策について説明し、C.その考えの下で構築した第 3世代ミスト CVDシステムを用いることで実際に反
応の支援が可能か調査し、D.トーピングと反応支援を同時に行うような複雑な系でも新システムが有効
かどうかを報告している。本技術開発は、持続可能な社会を実現させる事と未来デバイス開発の為に極
めて重要な技術開発であり、価値の高い論文である。 
 
２.審査の経過と結果 
（１）平成３１年１月９日 博士後期課程委員会で学位論文の受理を決定し、５名がその審査委員と
 して指名された。 
（２）平成３１年２月１６日 公開論文審査発表会及び最終試験を実施した。 
（３）平成３１年３月５日 博士後期課程委員会で学位授与を可とし、教育研究審議会で承認された。 


Study on Fabrication of High Quality Functional Thin Films by Mist Chemical Vapor Deposition

高知工科大学博士（学術）高知工科大学, 博士論文.thesi

井形, 元彦

－1－ 
 
論 文 内 容 の 要 旨 
 
 
環太平洋パートナーシップ （TPP：Trans-Pacific Strategic Economic Partnership Agreement ）協定
が大筋合意され、各国において早期署名・発効に向けた取り組みが進んでいる。ただし、アメリカとは政権
が変わり２国間による協議に大きく変更となった。いずれにしても、今後、国際的な経済連携の進展に伴い、
農産品供給がグローバルに展開されていくことは不可避であり日本の農業を取り巻く環境は、一層厳しさを
増すことになる。 
日本の農業は、食糧管理法(1942年)、農地法(1952年)、農業基本法(1961年)によって長らく保護政策の
もとにあった。ガット・ウルグアイ・ラウンド農業合意(1993 年)により、農業保護政策は大きく見直され
ることになったものの、その後も戸別所得補償制度など変遷をへながら保護されてきたところがある1)2)。そ
してようやく、改正農地法(2009)により株式会社でも農地の借用を可能とすること、農業生産法人の要件の
緩和などにより、農地集積・生産性向上の方向に動き出している。 
日本農業の現状をみてみると、平成２９年度農業構造動態調査によれば、農業に従事する人口の減少が続
いている。販売農家の基幹的農業従事者（仕事として自営農業に主として従事する者）の人数は 150万 7, 100
人で、前々年に比べ 24万6, 700人（14.1%）減少、前年に比べ 7万 9, 000人（5.0%）減少し、それにとも
なう後継者不足・耕作放棄地の拡大があり生産基盤が縮小していっている。一方、農業従事者の経営管理能
力の向上、流通構造の見直し、技術革新の推進など取組むべき課題が多岐にわたっている。解決策の一つと
して、政府は一定条件を満たす農家について企業化（法人化）を積極的に勧める施策をとっている。本研究
は、そういう環境の中において、先行して企業化（法人化）を果たし成長している企業を対象に、提案する
分析枠組みで調査・分析することによって、農業の企業化に向けたソリューション的なものを見出そうとす
るものである。  
具体的には、中小零細の農家の現状をふまえて、中小零細の農家がめざす一つの方向として企業化に焦点
をあて、企業化をより進め成長させていく過程を本研究で提案する体系だった分析の枠組みにそって丁寧に
分析することとした。本論文でいう「農業経営」とは、「利潤を獲得することを目標にして多数の労働者を
雇用して商品たる農畜産物を生産する単位組織体」のこととしておく。「企業化」については「従来の一般
的な家族農業経営とは異なり、国民・消費者が求める需要に対し、合理化や多角化等を通じてより質の高い
財やサービスを生産し供給することが期待される新たな経営形態である」としておく。企業化という言葉は
必ずしも大企業を意識したものではない。 
分析の枠組みの候補としてはいくつかあると考えるが、「事業領域と使命」で全体を確認後、「静的」さ
らに「動的」と両側面から分析が可能という特徴をもっている概念データモデルの考え方を踏まえて、これ
に工夫を加えることにより新たな分析の枠組みを提案し採用した。概念データモデルのプロセスは D.F.エ
ーベル「事業の定義」の理論に基づくとともに静的のみならず動的観点からも分析できるとういう利点があ
ることから、システム構想を検討する際の手法として用いられてきたものである。本研究においては、概念
データモデル、バランスド・スコアカードの戦略マップ、品質機能展開(QFD)、それぞれの考え方をヒント
に統合することで新たな分析の枠組みを提案した。このことは、「経営情報論における要求分析（概念デー
タモデル）の視点」及び「研究対象とその分析枠組み、理論的背景」にて詳しく述べた。 
事例研究では、家族経営から法人化を果たし経営を発展させていっている企業を研究の対象とし、農業経
営の現場参与観察、経営者へのインタビューや複数回の意見交換での生のデータに基づいて、提案した分析
の枠組みにそって分析することで、企業化を進めていく要因を探った。対象企業の「事業領域と使命」を明
らかにし、静的モデル、動的モデルにてビジネスの構造を把握した。それを踏まえ、戦略マップの視点から
分析することで企業化を進めている企業の戦略を浮き彫りにした。さらに企業での取組みの重要性について
も浮き彫りにした。これにより、対象企業が企業化し、どういう戦略のもとに成長してきたのかを明らかに
することに努めた。 
くわえて、平成 29 年度高知県・オランダ王国ウエストランド市先進農業視察に参加し、そこでの調査を
－2－ 
もとにオランダの先進農業を顧客の視点、内部ビジネスプロセスの視点、学習と成長の視点から分析し、本
研究に反映した。オランダと日本では、国として置かれた地理的条件や農家一戸あたりの農地面積などに大
きな違いがあるが、農業をマネジメントするという意味での特に環境制御システムにみられる栽培設備・技
術の高度化、外部環境では農業ビジネスを成り立たせる研究機関・民間のコンサルティング企業・設備機器
企業などの連携など非常に参考になるところがある。 
本研究の分析過程を通じて、家計と経営の分離、管理範囲の拡大に対応できるマネジメント力の強化、消
費者ニーズを的確に把握できるマーケティング力、他組織・団体との連携、システム化、栽培技術の高度化
などのキーワードが明らかとなっている。調査・研究をもとに、農業の特質もふまえたうえで企業化を維持
・発展させていくうえでの要因を農業企業化の存立基盤の概念として示した。 
農林水産省及び経済産業省が、農業の企業としての国際的な競争力を上げるには、世界で優位にある日本
の製造業ノウハウを農業に生かすことが必要であると述べている。製造業の知見の農業への反映という点で
は、動的な側面から農業と製造業を分析し写像という考え方のもとに全体俯瞰することを提案し、今後の示
唆とした。 
新たな展開としては、農産物に対する消費者ニーズを的確に把握することは必須であり、花卉を事例に現
在取組んでいる人間の感性と脳機能との関係をベースにしたマーケティング・アプローチも提案し、今後の
示唆とした。 
中小零細の農家がめざす一つの方向として企業化に焦点をあて、企業化をより進め成長させていく過程
を、提案する体系だった枠組みにそって分析した本研究は、中小零細の農家が実課題を解決しつつ企業化し
ていくひとつの実現可能な方向性を示すことができたと考える。日本農業の進展に、また農業において新し
い展開を進めている高知県の取組みにも重要な視点を提供し、いくらかで貢献できればと考える次第であ
る。 
本研究は「平成 27年度採択科研費 15K03670(代表者：井形元彦)」の助成をうけたものである。 
 
 


農業経営の企業化の分析と新たな展開－概念データモデルによるプロセスの分析を通した考察－

特集　高知工科大学の研究センター・重点研究室departmental bulletin pape

山本, 真行

齊藤, 大晶

甲斐, 芳郎

菊池, 豊

柿並, 義宏

横田, 昭寛

地域防災/減災へ向けたインフラサウンド研究室の取り組み

論文（査読有り論文）departmental bulletin pape

石谷, 康人

アイデンティティ駆動型のエフェクチュエーションからの持続的競争優位の確立

谷井, 勲

非接触給電を用いたベアリングレスモータにおける回転制御方法の検討と試作機による検証

Kochi University of Technology

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