Hirosaki University Repository for Academic Resources
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    小児X線CT検査における実効線量の評価

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    弘前大学博士(保健学)X-ray computed tomography (CT) images are used for diagnostic and therapeutic purposes in various medical disciplines. In Japan, the number of facilities that own diagnostic CT equipment, the number of CT scanners, and the number of CT examinations increased by approximately 1.4-, 1.5-, and1.6-fold between 2005 and 2014, respectively. CT operators (medical radiological technologist, medical physicist, and physician) must understand the radiation exposuredoses for examinations at their own institutions and carefully approach each examination. In addition, the patients undergoing the examination (as well as his/her family) must understand the effective dose of each examination in the context of the cumulative dose. The numbers of pediatric patients (aged 0-5 years) and total patients who underwent CT at Hirosaki University Hospital between January 2011 and December 2015were surveyed, and effective doses administered to children aged 0, 1 and 5 years were evaluated. Age-and region-specific conversion factors and dose-length products obtained from the CT scanner were used to estimate the effective doses. The numbers of CT examinations performed in 2011, 2012, 2013, 2014, and 2015were 16,662, 17,491, 17,649, 18,242,and 18,206, respectively, of which1,052(1.2 %) of the overalltotal involved children aged 0-5 years. The estimated effective doses per examination to children aged 0, 1, and 5 years were 5.6 ± 4.1, 4.4 ± 3.1, and 2.9 ± 2.8mSv, respectively. This large variation was attributed to several factors associated with scan methods and ranges in actualsetting. In conclusion, the need for individual patient prospective exposure management systems and estimations of low-dose radiation exposure should be considered in light of the harmful effects of exposure.This study will encourage medical staffs to recognize and understand the effective dose estimation and help to the necessity and introduction of radiation dose management system for each child

    Genetic analyses of the fusion protein genes in human parainfluenza virus types 1 and 3 among patients with acute respiratory infections in Eastern Japan from 2011 to 2015

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    弘前大学博士(保健学)2011年から2015年にかけて、東日本における急性呼吸器感染症(ARI)患者から検出されたヒトパラインフルエンザウイルス1型(HPIV1,1668nt)および3型(HPIV3,1620nt)の融合タンパク質遺伝子(F遺伝子)の全長を解析した。最尤法を用いて系統樹を構築し、遺伝的距離(p-distance)およびpositive selection site および negative selection sites を解析した。プロトタイプ株におけるタンパク質の線状エピトープも予測した。さらに、本株のタンパク質のアミノ酸置換をマッピングした。HPIV1は2つのクラスター、HPIV3は1つのクラスターに分類された。 HPIV1およびHPIV3 F遺伝子のp-距離値は<0.03であった。HPIV1 は2つのpositive selection sitesを、HPIV3は1つのpositive selection sitesを検出した。また、両方の株について、 10以上のnegative selection sitesを明らかにした。HPIV1のプロトタイプ株は4つのエピトープ、HPIV3のプロトタイプ株は5つのエピトープが予測された。HPIV3で予測されたエピトープはpositive selection site(aa108)に関与していた。さらに、LC76627株におけるアミノ酸置換(R73K)はHPIV3の1株のみで検出され(LC76627)、モノクローナル抗体による中和に対する耐性に影響を及ぼすことが考えられた。これらの結果は、調査期間中の東日本において、HPIV1およびHPIV3のF遺伝子が比較的よく保存されていることを示唆している

    視界不良画像に対する画像鮮明化と降雪状況判定に関する研究

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    弘前大学博士(工学

    知的障害者スポーツにおけるマネジメントモデル構築に関する研究-若年層ボランティアの活動継続性向上を企図して-

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    弘前大学博士(学術)知的障害者のスポーツにはボランティアの参加が必要不可欠であり、特に活動率は低いが潜在的に興味のある者が多い(内藤,2007)若年層の獲得・定着ができれば、活動の維持・発展に繋がる。しかし、当該領域における研究は、多くは指導方法や実践事例の報告(例、高畑・中道,2005など)であり、マネジメントに関しては参加動機や継続意欲(例えば、Khoo and Engelhorn,2011.など)からのアプローチが主であり、若年層の参加実態や、ボランティアの負担感、指導不安といった活動離脱を促進しかねない要因の検討は不十分である。 そこで本研究は、非営利組織のマネジメントに資するモデルであるHobson et al.(1996)の「Volunteer-friendliness」モデルを援用することから、知的障害者スポーツに適応できるモデルを構築することを目的とする。具体的には、①ボランティアの離脱リスクを高める要因、②若年層ボランティアの活動継続を促進する要因、について把握し、ボランティアが活動継続性を高めるポイントを整理する。同時に、③当事者が求める指導者像、④若年層ボランティアの指導者としての役割認識および指導力の発揮実態についても明らかにし、指導者-被指導者の認識の相違点についても検討する。①~④を総合的に考察し、若年層ボランティアの定着に寄与しうる新たなモデルを構築する。 各研究の結果、下記のことが導かれた。 1)負担感の背景として、直接指導、人間関係、責務の重さが確認されたことから、特定人物への過重負担を避けるために業務の明文化・分業化をおこなうこと。 2)組織理念に不徹底であることが負担感の要素として抽出されたことから、加入時に団体理念の丁寧な説明を徹底すること。 3)若年層ボランティアは自身の指導成果に不安を感じ、不安解消のために各自で学んでいる実態があり、当事者も質の高い指導を期待してるため、知的障害や各競技、コーチング方法に関する学習機会を設けること。 4)役職経験が自己達成感を高めることがしあされたことから、やりがい責任ある役割を与えること。 5)興味関心がなくとも、楽しい経験や葛藤を経験することで継続参加に至るため、強い参加動機のない者も「まずやってみる」ことが認められる雰囲気づくりをすること。 6)日常生活の人間関係・社会的地位が持ち込まれることはボランティアの心的負担となるため、役割に徹することの重要性を説明すること。 7)スポーツ場面がコミュニケーションの場としての機能をもつことが期待されているため、知的障害者が、ボランティアや他の知的障害者とコミュニケートできる機会を確保すること。 8)知的障害者本人および保護者は、友人的かかわり方やバイタリティ、将来性に対する期待などから、若年層の参加を望む実態があるため、積極的に若年層のリクルートをおこなうこと。 9)ボランティアの指導力の発揮には、実力・実権があると見える挙動が強い影響力 を持つため、集団の前に出て指示をするといった機会を意図的に作ること。 Hobson et al.のモデルでは下記の4つの構成要素によってマネジメントを捉えているため、今回の知見を各段階に加味して、重要となるポイントを整理する。 1)ボランティアのリクルート:大学や各種機関を対象に、専門を問わずに広く募集を行うことが効果的であると考える。正統的周辺参加の概念を援用すると、「学習」は外界との相互作用のなかで成員として「一人前」になることと捉えられる。参加動機の明確でなかった若年層が、活動の中で指導者としての使命感を形成した例もあるように、「即戦力」や「興味関心のある者のみ」にアプローチするのではなく、携わるなかで指導者としての専門性を獲得させる視座が重要である。 2)組織スタッフとの接触:重要なことは「団体の理念や使命を伝え了承を得る」ことである。ボランタリーな組織・団体はマンパワー確保のため間口を広くとってしまいがちであるが、ボランティアの人数を確保したいからと、活動の趣旨すら聞かされていない人でもとりあえず参加させてしまうことは、参加後に他のボランティアとの衝突を生じさせる可能性がある。 3)ボランティアの活用と配置:まず、キーパーソンに依存するのではなく、システムとして機能するように、作業の明確化・分業化をしておかねばならない。指導場面や組織運営にあたって具体的に何をどういう手順で行うかが明確であれば、業務分担ができ、経験の少ないボランティアであっても担うことができる部分がわかりやすいので、負担感や不安感を軽減できる。 4)活動後のフォローアップ:公に評価と感謝をする機会を設けることが重要である。活動が長期化すると、参加者はボランティアに高い専門性や真摯な姿勢を求めるようになっていた。公に感謝の場を設けることは、若年層ボランティアの自己不安を解消するだけでなく、相互に労をねぎらい合うことから人間関係を円滑にすることも期待できる

    一般病棟入院高齢患者のうつ状態を看護師が判断するための尺度開発

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    弘前大学博士(保健学)掲載誌:Open Journal of Nursing, Vol.7, p.495-512,2016 DOI: 10.4236/ojn.2017.7403

    Relationship between quality of life and restless legs syndrome among a community-dwelling population in Japan.

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    弘前大学博士(医学)掲載誌 Neuropsychiatric disease and treatment, 12, p.809-15, 201

    Efficacy and Safety of Silodosin and Dutasteride Combination Therapy in Acute Urinary Retention due to Benign Prostatic Hyperplasia: A Single-Arm Prospective Study

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    弘前大学博士(医学)掲載誌 BioMed Research International, 2016, 4975851, 201

    Hydrodynamic evaluation of a new dispersive aortic cannula (Stealthflow)

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    弘前大学博士(医学)掲載誌 Journal of artificial organs, 19, p.121-7, 201

    Teeth and physical fitness in a community-dwelling 40 to 79-year-old Japanese population

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    弘前大学博士(医学)掲載誌 Clinical interventions in aging, 11, p.873-8, 201

    Production and Application of Nanocellulose from Biomass

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    弘前大学博士(工学

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