University of Kochi Repository for Academic Resources / 高知県立大学学術情報リポジトリ

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Japanese

高知県立大学文化論叢 表紙

高知県立大学博士（看護学）令和6年度（2024年度）doctoral thesi

小山, 裕子

KOYAMA, Yuko

氏 名 
学 位 の 種 類 
報 告 番 号 
学 位 記 番 号 
学位授与年月日 
学位授与の要件 
論 文 題 目 
 
論 文 審 査 委 員 
 
 
 
小山 裕子 
博士(看護学) 
甲第 121号 
看博第 55号 
令和 7年 3月 21日 
学位規則第 4条第 1項該当 
外来通院中のがんサバイバーの生活調整におけるヘルスリテラシ
ー 
Health Literacy in the Adjustment of Lifestyle for Outpatient 
Cancer Survivors 
主査 教授  藤田 佐和  (高知県立大学) 
副査 教授 長戸 和子  (高知県立大学) 
教授 大川 宣容  (高知県立大学) 
教授 池添 志乃  (高知県立大学) 
 
論文内容の要旨 
目的：外来通院中のがんサバイバーが生活調整において発揮するヘルスリテラシーを明ら
かにすることである。 
方法：質的帰納的研究デザインである。外来に通院しているがん治療開始後 6 か月以上経
過しているがんサバイバーを対象に、3 ヶ所の医療機関の協力を得て半構成化面接を行い、
修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した。本研究は高知県立大学お
よび研究協力施設の倫理審査委員会の承認を得て実施した。 
結果：研究参加者は 20名（男性 10名、女性 10名）、平均年齢は 61.85歳、発症経過年数は
10ヶ月～6年であった。 
外来通院するがんサバイバーの生活調整におけるヘルスリテラシーとして、32 概念、10
サブカテゴリー、5カテゴリー、2コアカテゴリーが生成された。外来通院するがんサバイ
バーの生活調整におけるヘルスリテラシーは、【目の前の日々を全力で生きる意志】が、【が
ん治療により生じた変化を正確に捉える力】や《がんと共存する生活への適応力を高める
力》を促進することで発揮されていた。【がん治療により生じた変化を正確に捉える力】と
《がんと共存する生活への適応力を高める力》は、がんサバイバーが自身の生活調整を通じ
て得た経験をフィードバックすることで、互いに補完し合い強化されていた。 
【目の前の日々を全力で生きる意志】は、がんの不確かさを実感しながらも、自分の人生
を生き抜くために最善の状態を求めて、治療による生活への変化に対して全力で取り組も
うとする意志を示し、《がんサバイバーとして生き抜く意志》や《今できる範囲で最善の生
活を目指す意思》が含まれた。また、【がん治療により生じた変化を正確に捉える力】は、
がんサバイバーとして生き抜くために、今の自分に適合し、生活を送る上で有用であると考
えられる情報を収集できる力であり、《自分にとって確かながん情報を集める力》や《がん
治療により自分に起きた変化に気づく力》が含まれた。《がんと共存する生活への適応力を
高める力》は、日々変化するがん治療による心身への影響を把握して、症状がある中でも自
分らしい生活が送れるように状況に合わせて対処する方法を定めて実行していく力を示し
ていた。 
考察：外来通院するがんサバイバーが生活調整において発揮するヘルスリテラシーを、
『がんに振り回されることなく、今の自分にできる最良の状態を目指したいという【目の
前の日々を全力で生きる意志】を原動力とし、自身にとって確かながん情報を収集し、現
在の状況を照らし合わせて把握する【がん治療による変化を正確に捉える力】と、自分ら
しい生活を送るための適切な対処を実践する《がんと共存する生活への適応力を高める
力》が、相互に作用しながら発揮される、動的かつ主体的な能力』と定義した。看護実践
として、外来通院するがんサバイバーの生活背景を踏まえ、個別性に合わせた情報提供の
必要性が示唆された。 
 
 
審査結果の要旨 
インターネットの普及に伴う情報化社会の発展で、がんサバイバーは健康情報を医療者
のみならず様々なメディア媒体や専門家ではない一般市民が発信したものなどから容易に
取得できるようになった。一方で、がんサバイバーは氾濫する情報から有用な情報を見分け
て活用していくことや、自身の健康を主体的に管理し、意思決定に積極的に関わることが求
められるようになった。そこで小山氏は、信頼できる情報かどうかを患者自らが見分け、活
用していく能力である「ヘルスリテラシー」に着眼し、外来通院中のがんサバイバーの生活
調整におけるヘルスリテラシーを高めるための支援が重要ではないか、という研究の問い
を立て、研究が進んでいる海外の文献を丁寧にレビューして研究に取り組んだ。海外ではが
んサバイバーのヘルスリテラシーについて、QOL や様々な関連要因・予測因子などが明ら
かにされているが、わが国においては探究が始まったばかりである。 
本研究の独創的な点は、対象者の語りを丁寧に緻密に分析し、説得力のある結果を導き、
これまで明らかにされていなかった外来通院中のがんサバイバーが生活調整において発揮
しているヘルスリテラシーを解明し、概念定義したことである。また本研究の結果は、がん
サバイバーが持つヘルスリテラシーの中でも、特に情報を理解し、判断する能力である批判
的ヘルスリテラシーに焦点を当てた知見を見いだしている点である。これらは外来通院中
のがんサバイバーのヘルスリテラシーを把握するための新たな視点を提供した。 
外来通院中のがんサバイバーは、世にあふれる真偽の不確かながん情報の中から、自分
の状況に合った情報を選択する際、情報の共通性や相違性を見出し、自身との共通性が多
い情報をより有用であると判断していた。外来通院中のがんサバイバーが生活調整におい
て発揮するヘルスリテラシーを主に構成するものとして、【がん治療により生じた変化を
正確に捉える力】、【目の前の日々を全力で生きる意志】の 2コアカテゴリーと《がんと共
存する生活への適応力を高める力》の 1カテゴリーを生成している。がんサバイバーは、
【目の前の日々を全力で生きる意志】が原動力となり、【がん治療により生じた変化を正
確に捉える力】と《がんと共存する生活への適応力を高める力》を促進することで生活調
整においてヘルスリテラシーを発揮している。また、【がん治療により生じた変化を正確
に捉える力】と《がんと共存する生活への適応力を高める力》は、がんサバイバーが生活
を調整しながら得た経験をフィードバックすることで、互いに補い合い、さらに強化され
てくものであり、がんサバイバーは生活調整を行い、生活調整を繰り返す中で自己効力感
が高まり、さらに生活調整が進み、結果としてヘルスリテラシーが促進されることが推察
された。審査の過程では、対象者の背景の違いによる生活調整におけるヘルスリテラシー
の違い、結果図のカテゴリー間の関係等について質疑応答、討議がなされた。 
本研究は、外来通院するがんサバイバーが生活調整において発揮するヘルスリテラシー
を明らかにした。これは氾濫する情報から有用な情報を見分けて活用する力や、自身の健康
を主体的に管理し、意思決定する力の探究をさらに発展・深化させることに貢献する可能性
を示しており、普遍性、新規性、独創性を備え、看護学分野のみならず、他の学問分野にも
貢献する研究に発展すると評価した。 
以上のことから本学位審査委員会は、博士論文審査基準 6 項目を踏まえ、次の結論に達
した。本論文は、研究テーマの着眼点、独創性、研究への着実な取り組み、丁寧な分析過程、
結果の新規性、論理的な論証による考察、研究成果の発展性に優れ、がん看護学発展への学
術的価値があると結論づけ、博士（看護学）の学位授与に値する研究成果であると判断した。 


Health literacy in the adjustment of lifestyle for outpatient cancer survivors

加藤, 昭尚

KATO, Akinari

氏 名 
学 位 の 種 類 
報 告 番 号 
学 位 記 番 号 
学位授与年月日 
学位授与の要件 
論 文 題 目 
 
論 文 審 査 委 員 
 
 
 
加藤 昭尚 
博士(看護学) 
甲第 122号 
看博第 56号 
令和 7年 3月 21日 
学位規則第 4条第 1項該当 
手術室看護師のやりがいに関する研究 
A Study on “YARIGAI” of Operating Room Nurses 
主査 教授  長戸 和子  (高知県立大学) 
副査 教授 久保田 聰美 (高知県立大学) 
教授 畦地 博子  (高知県立大学) 
教授 木下 真里  (高知県立大学) 
 
論文内容の要旨 
【背景】 
近年、仕事の意味（meaning of work）、あるいは意味ある仕事（meaningful work）に関
する研究が増加しており、意味のある仕事に従事しているという認知や感情が、さまざまな
個人的、社会的、組織的な利益とポジティブに関連することが示唆されてきている。これら
の概念は、日本語では「働きがい」や「やりがい」と表現される。すなわち、看護師におい
ても、やりがいをもって働くことが看護師としての成長や看護の質の向上に寄与すると考
えられる。しかし、手術看護は、患者からのフィードバックが得られにくく、やりがいを感
じにくいという特徴がある。 
【目的】 
手術室看護師のやりがいとやりがいの影響要因、および、それらの関係性を明らかにし、
その結果を踏まえて、手術室看護師のやりがいを高める取り組みへの示唆を得る。 
【研究方法】 
本研究は、質問紙による量的研究である。文献検討および A 県の一般病床 300 床以上の
病院に勤務する手術室看護師 6 名を対象とした面接調査に基づき作成した自記式質問紙を
用いて調査を行った。質問紙は、手術室看護師のやりがいに関する質問 18項目、フェース
シートと影響要因に関する質問 30項目からなり、5段階の評定尺度（－2～2）と選択肢で
回答を求めた。質問紙調査は、全国の一般病床 300 床以上の病院から地域ごとに無作為に
抽出した病院 75施設に在職している手術室看護師を対象とした。 
【結果】 
承諾が得られた 50施設に質問紙を 899部配布し、368 部回収（回収率 40.9％）、有効回
答は 318部（86.4％）であった。手術室看護師のやりがいについては、相関関係の強かった
2 項目を削除した 16 項目で因子分析を行った結果、手術室看護師のやりがいは、＜周囲の
期待に応えた専門性の発揮＞＜手術室看護師として感じる誇りと貢献＞＜患者からの期待
と感謝＞の 3 因子から構成されることが明らかになった。手術室看護師のやりがいに影響
する内的要因は、手術室経験年数や勤務体制、性別であり、外的要因は、20項目中 11項目
がやりがいに影響していた。特に、外的要因の「私は、医師と良好な関係である」、「私は、
師長から仕事を任されている」、「多職種と連携が取れている」、「手術室看護師は、手術を受
ける患者の家族から期待されている」、「病院の方針に共感（納得）している」は、多くのや
りがい項目に影響していた。 
【考察および結論】 
手術室看護師のやりがいを高めるために、組織の方向性に共感する看護師を採用できる
ような採用基準を定めること、スタッフの能力や関心にあわせた業務分担をすること、副師
長（主任など）がスタッフのロールモデルとして看護実践を見せること、患者とのかかわり
を増やすことなど看護管理実践における示唆が得られた。また、看護管理者は、機会がある
たびに病院や看護部の方針と日々の業務を関連付けてスタッフに浸透するよう働きかける
ことで手術室看護師のやりがいの向上を図ることができると考えられた。 
 
 
審査結果の要旨 
社会情勢の変化に伴い、人々の職業選択や就業継続に対する価値観も大きく変容し、仕
事にやりがいを感じられることを重要視する若者が多くなっている。やりがいをもつこと
は、働く人、雇用する側双方にメリットがあると言われており、看護職においてもその重
要性が示唆されている。看護職は、人々の健康の回復や維持・増進にかかわるという業務
を通して、喜びや自己肯定感、社会貢献への実感を得ることができ、これらがやりがいと
なっている。特に、患者の人生に関与することの意味、患者の回復を実感することや患
者・家族とのかかわりを通して得られる学びなど、患者・家族との直接的なかかわりが看
護師のやりがいとして挙げられることも多い。しかし、手術看護においては、患者と直接
かかわる時間が少ないことから、やりがいを感じにくく、そのことを手術室に看護師が定
着しない理由のひとつとする報告もみられる。加藤氏は、自身の手術室看護師としての経
験から手術室看護師のやりがいに着目し、本研究に取り組んだ。本研究は、手術室看護師
のやりがいとその影響要因を明らかにし、その結果より、看護管理学の立場から、手術室
看護師のやりがいを高め、手術看護の質の向上を図るとともに、看護師がやりがいをもっ
て働き続けられる職場づくりにつながる取り組みへの示唆を得ることを目的とした量的記
述的研究である。 
手術室看護師のやりがいについては、十分に明らかにされていないことから、データ収
集に用いる質問紙作成の過程を丁寧かつ慎重に進めている。まず、「やりがい」につい
て、看護学のみならず、社会学、介護学、保育・児童学、心理学、薬学など、様々な分野
の先行研究の検討、及び類似概念との比較検討に基づき、本研究における「やりがい」の
定義とその構成要素を明確にした。影響要因については、ハーズバーグの二要因理論に基
づいて中西が示した看護職における動機要因と環境要因を参考に、そこに示されている各
要因と手術看護実践との比較検討を行い、手術室看護師のやりがいに影響する内的要因と
外的要因を抽出し、研究の枠組みを作成した。さらに、この枠組みの妥当性を検証するた
めに、手術室看護の経験年数の異なる看護師計６名を対象とした面接調査を行い、その結
果に基づいて枠組みを修正し、質問紙を作成、10名の手術室看護師によるプレテストを実
施し質問項目の洗練化を経て全国の病院に勤務する手術室看護師を対象として本調査を実
施した。 
得られたデータの統計的な検討の結果、手術室看護師のやりがいとして、３つの因子を
明らかにした。うち２つの因子は、手術室看護師が他の専門職からの期待に応え、手術室
看護師としての専門性を発揮する実践に関わる内容、安全な手術の進行に貢献することに
よって手術室看護師としての誇りや社会への貢献を感じている内容であり、手術室看護師
特有のやりがいであると考えられた。１つの因子は、患者からの感謝や期待、患者への直
接ケアといった患者との直接的な関わりに関する内容であり、一般病棟の看護師とも共通
するやりがいであった。手術看護特有の役割遂行を通して患者の健康回復に貢献するとい
う専門性の発揮が手術室看護師のやりがいの主要な要素として示されたことは、本研究の
ユニークな点であると考える。また、手術室経験年数が長いほどやりがいが高い傾向があ
り、専門的技術の活用や予測性をもった実践、医師や他の看護師との連携や承認など、い
ずれも手術看護実践能力の高さを反映した項目において有意差がみられた。これらの結果
をふまえ、手術室看護師のやりがいを高めるための看護管理実践への示唆を示している。 
以上のことから、本審査委員会は、本論文は、研究への着実な取り組みがなされ、緻密な
データ分析、研究成果の独創性、論理的な論証による考察、研究成果の有用性と、看護管理
実践の発展に寄与する学術的価値があり、博士（看護学）の学位授与に値する研究成果であ
ることを認めた。今後は、手術室看護師のやりがいの概念的な洗練化、看護管理実践への具
体的な適用など、本研究の結果をさらに発展させていくことを期待している。 
 


A study on “YARIGAI” of operating room nurses

井上, 次夫

Tsugio, Inoue

Verbal expression skills of teachers in synchronous-type online classes (2):  Analysis of speech by student teachers

田鍋, 雅子

TANABE, Masako

氏 名 
学 位 の 種 類 
報 告 番 号 
学 位 記 番 号 
学位授与年月日 
学位授与の要件 
論 文 題 目 
 
論 文 審 査 委 員 
 
 
 
田鍋 雅子 
博士(看護学) 
甲第 119号 
看博第 53号 
令和 7年 3月 21日 
学位規則第 4条第 1項該当 
レジリエントな看護組織に関する研究 
Research on Resilient Nursing Organizations 
主査 特任教授 山田 覚   (高知県立大学) 
副査 特任教授 野嶋 佐由美 (高知県立大学) 
特任教授 中野 綾美  (高知県立大学) 
教授 竹崎 久美子 (高知県立大学) 
 
論文内容の要旨 
［目的］レジリエントな看護組織づくりをめざした看護師長の働きかけ、および、看護師長
の働きかけの影響要因について明らかにする。これらを基盤に、変化に柔軟に対応するレジ
リエントな看護組織へと発展するための方策について示唆を得ることである。 
［方法］研究方法は、因子探索型量的研究である。文献検討により明らかにしたレジリエン
トな看護組織をもとに、看護師長を対象とした質問紙 A（対象者の概要 7項目、看護師長の
働きかけ 88項目、看護師長のワークコミットメント 16項目、上司からの働きかけ 5項目）
を作成し、パイロットスタディを経て洗練化した。また、看護部門長に対する質問紙 B（組
織背景 4 項目）を作成し、A と B のマッチングのため施設ごとに質問紙に附番した。研究
協力の承諾が得られた 46 施設の看護師長 619 名に質問紙を配布した。得られたデータを
用いて、記述統計、因子分析、重回帰分析を行った。 
［結果および考察］看護部門長 46部、看護師長は 336部の回答を得た（回収率 54.3％、有
効回答率 97.3％）。レジリエントな看護組織をめざした看護師長の働きかけについて 7つの
構成概念から操作化し本調査を行った結果、13 の要素が抽出された。看護師長の働きかけ
は、組織的なアプローチである【部署内の関係性づくり】、【理念・ビジョンの共有】、【看護
の質向上支援】、個々の看護師へのアプローチである【多様性の配慮】、【教育支援】、【スト
レス緩和】、レジリエントな看護組織に向けての具体的な方略的なアプローチである【問題
解決支援】、【イノベーションの支援】、【外部との連携と資源活用】、さらに【ポジティブな
姿勢】、【楽観的志向】という看護師長の姿勢や態度、および状況を的確に認識し、物事の本
質を捉える【リーダーシップの活用】と看護師長の【意思決定】の 13要素である。これら
看護師長の働きかけの多くは関連しており、看護師長は複合的に働きかけを行っているこ
とが明らかになった。看護師長の働きかけには、看護師長の経験年数、職務への没頭、帰属
意識、上司からの組織・部門方針の十分な説明や困難な際の助け合い支援が影響していた。 
［結論］考案した 7因子構造から 13因子構造の看護師長の働きかけとなったが、本研究に
より看護師長の働きかけがより具体化された。レジリエントな看護組織をめざす看護師長
らにとって、臨床で活用できる方策が得られた。また、看護部門長ら上司が組織の方針を明
確に示し、十分に説明すること、相談し助け合える等の支援によりレジリエントな看護組織
をめざした看護師長の働きかけを促進する一助となることが示唆された。 
 
審査結果の要旨 
わが国の医療背景は、少子化および急速な高齢社会へとシフトしており、地域医療構想
として地域の医療需要や人口動態を見通し、地域住民が安全で安心な医療を享受できるよ
うなシステムの構築が求められている。さらに、働く人々においては、ワークスタイルの
変化による多様な働き方へのシフトや受け入れだけではなく、予測不能な自然災害の発生
など、生活面を含めた様々な変化にさらされている。そして、グローバル化と情報化の急
速な進展により、これらの変化は予測しづらいものとなっている。そのため、誰もが未経
験課題や突発的事態に直面する可能性が高まっており、それらを乗り越えていくことが求
められている。この様な状況の中で、近年、注目を浴びている概念として Resilienceが挙
げられるが、Resilienceは、復元力・元に戻ろうとする力という意味をもっており、看護
領域においても、変化の時代を生き抜くためのしなやかな組織づくりとして、注目されて
いる概念である。しかし、看護部門における Resilienceや、レジリエントな組織づくりの
ための方策は明確にされていない。この様な状況において、看護組織の Resilienceに着目
し、レジリエントな看護組織づくりをめざす看護管理者の方策について検討する本研究に
は、十分な意義と新規性がある。 
本研究では、レジリエントな看護組織をめざした看護師長の働きかけを構成する要素と
その特徴、看護師長のワークコミットメントの要素とその特徴、レジリエントな看護組織
をめざした看護部門長からの看護師長への働きかけ、レジリエントな看護組織をめざした
看護師長の働きかけに影響する組織要因、個人要因、看護師長のワークコミットメント、
および上司からの働きかけについて明らかにしている。また、レジリエントな看護組織へ
と発展するための方策に対する示唆として、看護師長は、組織的な働きかけとして理念や
ビジョンを共有し、看護の質向上と部署内の関係性づくりのための働きかけを行うこと、
また、個々の看護師への働きかけとして、多様性の配慮や教育支援、ストレス緩和を行う
こと、レジリエントな看護組織に向けた具体的な方略として、イノベーションを支援する
とともに、問題解決できるよう働きかけること、外部組織と連携し、外部のリソースを活
用して働きかけるなど、ポジティブな姿勢で楽観性をもち働きかけること、さらに、これ
らの方略の選択は、看護師長のリーダーシップが活用され、看護師長の意思決定により調
整されること、看護師長は、これらの方略を複合的に展開し、これらの実践を継続するこ
とで、レジリエントな看護組織の一助となることを挙げており、これらの結果は臨床で活
用することができ有用である。また、看護部門長ら上司が、組織の方針を明確に示し、十
分に説明すること、上司に相談できるような計らいや看護師長の経験に応じてチャレンジ
する機会を与える等の支援が、看護師長の働きかけを促進する助になることを述べてい
る。 
本研究の成果である、レジリエントな看護組織づくりをめざした看護師長の働きかけに
ついて明らかにすることで、レジリエントな看護組織を導くための実践的なレベルでの介
入方法の検討や、教育・体制づくりの検討につながる。これらは、看護師長や看護部門長
らが、看護組織の組織開発を行う上での一助となると考えられる。また、レジリエントな
看護組織づくりをめざした看護師長の働きかけに影響する要因を検討することで、看護部
門長らによる看護師長への支援ついて検討することができる。さらに、レジリエントな看
護組織に関する理解の深化に貢献でき、本研究の意義は大きい。 
以上のことから本学位審査委員会は、博士論文審査基準 6項目を踏まえ、次の結論に達
した。本論文は、研究テーマの着眼点、独創性、研究への着実な取り組み、丁寧な分析過
程、結果の新規性、論理的な論証による考察、研究成果の実践への有用性に優れ、看護管
理学発展への学術的価値があると結論づけ、博士（看護学）の学位授与に値する研究成果
であると判断した。 


Research on resilient nursing organizations

石橋, かず代

ISHIBASHI, Kazuyo

氏 名 
学 位 の 種 類 
報 告 番 号 
学 位 記 番 号 
学位授与年月日 
学位授与の要件 
論 文 題 目 
 
 
 
論 文 審 査 委 員 
 
 
 
石橋 かず代 
博士(看護学) 
甲第 123 号 
看博第 57 号 
令和 7 年 3 月 21 日 
学位規則第 4 条第 1 項該当 
青年期小児慢性疾患患者のセルフマネジメントを支援する親のコ
ンコーダンスへの取り組み 
Parental concordance efforts to support self-management in 
adolescents with chronic childhood illnesses 
主査 特任教授  中野 綾美 (高知県立大学) 
副査 教授   池添 志乃 (高知県立大学) 
教授   田井 雅子 (高知県立大学) 
教授   瓜生 浩子 (高知県立大学) 
 
論文内容の要旨 
〔研究目的〕青年期小児慢性疾患患者のセルフマネジメントを支援する親のコンコーダン
スへの取り組みを明らかにすることである。 
〔研究方法〕研究デザインは、Grounded Theory Approach を用いた質的記述研究デザイ
ンである。青年期にある小児慢性疾患者を養育する親を対象として、半構成的インタビュー
を実施した。データ収集期間は、2023 年 8 月から 2024 年 3 月であった。インタビューで
得られたデータは修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した。本研究
は、高知県立大学研究倫理委員会及び研究協力施設の倫理審査委員会の承認を得て実施し
た。 
〔結果〕研究参加者は、30～50 歳代の青年期小児慢性疾患患者の親 11 名であった。青年期
小児慢性疾患患者のセルフマネジメントを支援する親のコンコーダンスへの取り組みとし
て、【立ち位置を駆使した子どもとの取り引き】【掛け合いを通じた医療者との歩調合せ】【子
どもに歩み寄る価値観のすり合わせ】【子どもに向き合い続ける親のあり方の模索】【協力の
輪をつなぐ子どもと社会生活の橋渡し】の 5 つのカテゴリーが生成された。親は【協力の輪
をつなぐ子どもと社会生活の橋渡し】により、責任を受け入れる子どもの準備を整える。ま
た、合意形成を促進するために【子どもに向き合い続ける親のあり方の模索】による【子ど
もに歩み寄る価値観のすり合わせ】をする。そして、それらの影響を受けながら【掛け合い
を通じた医療者との歩調合せ】による【立ち位置を駆使した子どもとの取り引き】をするこ
とで、子どもと医療者との間で合意形成を図り、療養行動の責任を子どもに委譲するという
親の取り組みが明らかとなった。 
〔考察〕青年期小児慢性疾患患者のセルフマネジメントを支援する親のコンコーダンスへ
の取り組みは、生活の場の変化に応じて、親子間を軸とした家族、学校を含む地域社会へと
相互作用の場を拡大しながら影響を調整し、その効果を中核である子どもと医療者との三
者間の協働の場に取り込むことで、肯定的な相互作用を生み出し続けるという特徴をもつ。 
以上のことから、青年期小児慢性疾患患者のセルフマネジメントを支援する親のコンコ
ーダンスへの取り組みとは、【協力の輪をつなぐ子どもと社会生活の橋渡し】により責任を
担う子どもの準備を整える一方で、【子どもに向き合い続ける親のあり方の模索】をしなが
ら、【子どもに歩み寄る価値観のすり合わせ】や【掛け合いを通じた医療者との歩調合せ】
による【立ち位置を駆使した子どもとの取り引き】をすることで、子どもと医療者との合意
形成を図り、療養行動の責任を子どもに移譲するという、相互作用の柔軟な調整の場を築く
取り組みであることが明らかとなった。 
〔結論〕看護実践として、親と子ども、医療者の三者間での対話を通して合意形成を促進す
ること、親と子どもの双方の歩み寄りを支え親子間の肯定的な相互作用を引き出すこと、親
と役割を共有しながら足並みを揃えて子どもが能動的に参加できる社会生活の場を築くこ
との重要性が示唆された。 
 
 
審査結果の要旨 
近年の小児医療技術の発展とともに、小児慢性疾患患者の生命予後は著しく向上し、小児
医療から成人医療への移行期医療の充実が社会的課題となっている。本研究は、石橋氏が、
青年期小児慢性疾患患者には、自己決定に基づいた主体的なセルフマネジメント能力の獲
得が必要であり、看護は親と協働関係を構築して、子どもが望む生活の中で治療を継続して
いくことが重要であるという問題意識に根差している。 
本研究の独創的な点は、看護学の国内外の先行研究及び他の学問領域の先行研究を丁寧
に精査し、成人移行期の看護に「コンコーダンス」概念を導入することを提案し、その第一
段階として、青年のセルフケアを支援している親のコンコーダンスを質的に解明すること
に挑戦した点である。日本において、小児慢性疾患患者と親のコンコーダンスに関する研究
はなされていない中、ゲートキーパーとなる親のコンコーダンスへの取り組みの構造を明
らかにしたことは独創的であり、実践においても学術的にも意義のある事である。 
青年期小児慢性疾患患者の親 11 名に、1～２回/名の半構成的インタビューを行い、修正 
版グランデッド・セオリー・アプローチを用いて丁寧な分析を行っている。 
 本研究の結果、青年期小児慢性疾患患者のセルフマネジメントを支援する親のコンコー
ダンスへの取り組みとして、16 サブカテゴリーと、それらを包括する【立ち位置を駆使し
た子どもとの取り引き】【掛け合いを通じた医療者との歩調合せ】【子どもに歩み寄る価値観
のすり合わせ】【子どもに向き合い続ける親のあり方の模索】【協力の輪をつなぐ子どもと社
会生活の橋渡し】の 5 つのカテゴリーを生成している。 
本研究の独創的な点は、第一に、医療者と一体となる【掛け合いを通じた医療者との歩調
合せ】によって促進された【立ち位置を駆使した子どもとの取り引き】は、子どもが引き受
ける療養行動の範囲を拡大するための子どもと医療者との間で相互作用を調整する協働の
場であり、子ども・医療者・親の三者間の相互作用の場づくりは、療養行動の責任を子ども
に委譲する親のコンコーダンスへの取り組みの中核となることを解明している点である。 
 第二に、生活の場の変化に応じて、親子間を軸とした家族、学校を含む地域社会へと相互
作用の場を拡大しながら影響を調整し、その効果を中核である子どもと医療者との三者間
の協働の場に取り込むことで柔軟な調整の場を築き、肯定的な相互作用を生み出し続ける
という特徴を明らかにしている。 
第三に、適度な同調によって生み出した子どもとの距離感の見極めにより、親が言動を操
作して子どもと交渉する【立ち位置を駆使した子どもとの取り引き】のプロセスは、親密な
親子関係が長く維持されるからこそ可能な取り組みであり、日本の文化的背景を反映して
いると言及している点も優れている。 
第四に、研究成果である、親・子ども・医療者の三者間での対話を通して合意形成を促進
すること、親と子どもの双方の歩み寄りを支え、親子間の肯定的な相互作用を引き出すこと、
親と役割を共有しながら、足並みを揃えて子どもが能動的に参加できる社会生活の場を築
くという、実践可能な重要な示唆をしている。 
また、本研究は移行期医療における看護に親子の相互作用という新たな学術的視点をも
たらすものであり、心理的離乳の段階を含む青年期における親の役割やその支援について
の知見の広がりにも貢献するものである。 
本研究成果は、石橋氏の現象を俯瞰的に捉える力、研究テーマに関する概念・知識や理論
を精査し、多角的かつ体系的に検討する力、探究心、研究に向かい努力し続ける姿勢、研究
のプロセスを楽しむ力によるものである。 
以上のことから本学位審査委員会は、博士論文審査基準に基づき提出論文を審査した結
果、本論文は、研究テーマの着眼点、独創性、研究への着実な取り組み、丁寧な分析過程、
結果の新規性、論理的な論証による考察、研究成果の実践への有用性に優れ、小児看護学の
発展へ寄与する学術的価値があると結論づけ、博士（看護学）の学位授与に値する研究成果
であると判断した。今後、石橋氏には、慢性疾患と共に生きる子どものコンコーダンスに関
する研究を積み重ね、子ども・家族・医療者を対象にしたコンコーダンスを支援するガイド
ラインや移行期支援プログラムを開発することを期待している。 
 


Parental concordance efforts to support self-management in adolescents with chronic childhood illnesses

高知県立大学University of Kochi博士（看護学）令和7年度（2025年度）doctoral thesi

中村, 夏子

NAKAMURA, Natsuko

氏 名 
学 位 の 種 類 
報 告 番 号 
学 位 記 番 号 
学位授与年月日 
学位授与の要件 
論 文 題 目 
 
 
論 文 審 査 委 員 
 
 
 
中村 夏子 
博士(看護学) 
甲第 127号 
看博第 60号 
令和 7年 9月 24日 
学位規則第 4条第 1項該当 
浮腫の測定による心不全の評価 
Assessment of Heart Failure through Quantitative Evaluation of 
Edema 
主査 教授  畦地 博子 (高知県立大学) 
副査 教授 長戸 和子 (高知県立大学) 
教授 内田 雅子 (高知県立大学) 
教授 島本 亮  (高知県立大学) 
 
論文内容の要旨 
【背景】心不全は高血圧を除く心疾患の死因第 1位であり、高齢化を背景に心不全患者
は今後も増加することが予測されている。心不全は増悪と寛解を繰り返すことで徐々に
心機能が低下していくため、心不全増悪による再入院率を下げることが重要である。浮
腫は心不全患者のセルフモニタリングを行う症状の 1 つとして有用であると期待でき
るが、浮腫があるかないかの 2択で評価されることが多く、浮腫の程度までは評価され
ていないため、浮腫と心不全の増悪との関連は明確ではない。 
【目的】本研究では、浮腫の程度が心不全の増悪を把握する指標となり得るのかを明ら
かにすること、また、定量化した浮腫の程度と真皮水分量との関連を明らかにすること
を目的とした。 
【研究方法】心不全と診断された 65 歳以上の高齢者 59 名を対象とし、両下肢の脛骨
前面と足背の計 4 か所で浮腫の圧痕と真皮水分量の測定を行った。浮腫の圧痕深度は
Mosbyの浮腫評価方法に加え、圧痕深度計測機器を用いて定量的に評価した。同時に、
主観的指標 4項目について尋ね、VASを用いて測定を行った。それらの浮腫の程度と、
心不全の臨床的評価指標との関連をみた。本研究は高知県立大学研究倫理審査委員会お
よび研究協力施設の倫理委員会の承認を得て実施した。 
【結果及び考察】ACCF/AHA のステージ分類はいずれの浮腫の評価指標とも関連が示
されなかったが、NYHA心機能分類 2群間の比較では、Mosbyの浮腫評価方法による
足背の grade と足背の圧痕深度において、NYHA 心機能分類Ⅲ～Ⅳ群の浮腫が重度で
あった。また、足背の圧痕深度と BNP値に弱い正の相関がみられた。LVEFは足背の
浮腫の圧痕が grade2+から 3+に悪化した場合に有意に低下し、左室駆出率が 40%を下
回った。これらの結果から、心不全が重度である場合、圧痕深度は深くなることが明ら
かとなった。ACCF/AHA のステージ分類でステージ C 以上かつ、NYHA 心機能分類
Ⅲ度以上かつ、BNP値が 100 pg/mLを超える心不全の重症化群は、非重症化群と比べ
足背の圧痕深度が有意に深くなる結果が示された。これは、心不全が重症化している場
合に浮腫の程度も重度であることを示しており、真皮水分量や自覚症状に比べ、浮腫の
圧痕深度は心不全の臨床的評価指標と関連があると考える。また、心不全重症化群の圧
痕深度は 1.35mm であったことから、足背の浮腫の圧痕が 1.35mm 以上になった場合
は心不全が悪化している可能性があり、受診を検討する目安となると考える。 
【結論】心不全の臨床的評価指標と関連がある浮腫の評価方法は圧痕深度であり、圧痕
深度が 1.35mmである場合、心不全が悪化している可能性がある。また、浮腫を定量化
する方法のうち、真皮水分量の測定値は心不全により生じる浮腫以外の影響を受ける可
能性がある。Mosby の浮腫評価方法で規定されている grade の圧痕と言語的定義には
乖離が存在する可能性が示唆されたため、浮腫評価に用いる圧痕深度の基準について、
今後さらなる検討の必要性がある。 
 
審査結果の要旨 
 
浮腫の評価は非侵襲的であり、非医療職者でも簡便に実施できることから、心不全増悪
を把握する上で有用な指標の一つである。しかし現状では、浮腫はその有無だけで判断さ
れることが多く、心不全増悪を十分に評価するには不十分である。もし、浮腫の程度と心
不全の重症度や臨床検査データとの関連が明らかになれば、浮腫の程度を観察すること
が、医療者にとっては心不全悪化の予測に役立ち、さらに患者自身が浮腫を手がかりに心
不全増悪を早期に察知し受診することにもつながる。その結果、入院や病状悪化による
ADL低下や QOL低下を予防できる可能性がある。 
この問題意識のもと、中村氏の研究は、心不全患者の浮腫を圧痕深度と真皮水分量とい
う二つの指標から定量的に捉え、心不全の重症度分類および臨床検査データとの関連を明
らかにすることを目的として実施された。本研究は看護学領域における新規性と独創性を
備えた挑戦的な試みである。 
研究の立案にあたり、中村氏は心不全と浮腫に関する国内外の文献を十分に検討すると
ともに、博士前期課程での研究成果と限界を踏まえ、妥当性の高い研究計画を策定した。
具体的には、心不全患者の患者特性（心不全罹患歴、ADL、内服薬、生化学データなど）
と、心不全の重症度を示す臨床的評価指標（ACCF/AHA心不全ステージ分類、NYHA心
機能分類、BNP値、LVEF）を収集した。浮腫の評価は、Mosbyの浮腫評価法による半定
量的評価、edegau®による圧痕深度の定量測定、真皮水分量の測定、浮腫の自覚症状の把
握により実施した。 
対象は心不全と診断された 65歳以上の高齢者であり、心不全以外の要因による浮腫や
測定困難な状態を除外した上で、最終的に 59名から脛骨前面と足背の 4カ所の浮腫デー
タを収集した。 
分析の結果、浮腫の程度と心不全の臨床的評価指標との関連、定量化した浮腫の程度と
真皮水分量の関連、Mosbyの評価法と圧痕深度との関係、また浮腫の程度と自覚症状の関
連など、多面的な知見が得られた。特に、心不全の臨床的評価指標と最も関連する浮腫評
価方法は圧痕深度であり、圧痕深度が 1.35 mmの場合に心不全悪化の可能性が示唆され
ることは重要な成果である。一方で、真皮水分量は心不全以外の要因の影響を受ける可能
性があり、Mosbyの gradeと圧痕深度に乖離がある可能性も示された。 
本研究は、心不全の病態の複雑性や対象者数、横断研究の限界を有するものの、挑戦的
な研究であり、今後の研究発展に資する重要な示唆を提供している。 
以上のように、本論文は既存研究を踏まえて独自の研究課題を設定し、体系的かつ実証
的に検討したものである。得られた研究成果は学術的意義と新規性を有し、看護学の発展
に寄与するものである。また、論文全体は博士論文として求められる厳密な構成と論理性
を備え、研究目的・方法・結果・考察が明確に示されている。よって、本研究審査委員会
は、本論文が博士（看護学）の学位授与に値する学術的成果であると認めた。 
 


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