Fukuoka University Repository / 福岡大学機関リポジトリ

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Eboshi, Koichi

20187

永星, 浩一

20186

エボシ, コウイチ

感染症検査の経済性

Orito, Miki

20340

折登, 美紀

20339

オリト, ミキ

高等教育機関におけるアーキビスト養成

福岡大学博士（医学）2022doctoral thesi

田中, 秀明

20356

タナカ, ヒデアキ

氏 名 
たなか ひであき 
田中 秀明 
学 位 の 種 類 博士（医学） 
報 告 番 号 甲第 1974 号 
学位授与の日付 令和 5 年 3 月 16 日 
学位授与の要件 学位規則第 4 条第 1 項該当（課程博士） 
学 位 論 文 題 目 
Prognostic factors and clinical features in 
metacarpophalangeal joint hyperextension after ligament 
reconstruction with trapeziectomy: A retrospective cohort 
study 
(大菱形骨切除を伴う靭帯再建術後の MCP関節過伸展変形におけ
る予後因子と臨床的特徴：遡及的研究) 
論 文 審 査 委 員 （主 査） 福岡大学 教授 髙木 誠司 
 （副 査） 福岡大学 教授 安部 洋 
  福岡大学 准教授 吉村 力 
     
     
 
 
 
内 容 の 要 旨 
 
 
【目的】 
母指CM関節症に対する手術は様々あるが、大菱形骨切除後に靭帯再建を行う関
節形成術が主流であり良好な治療成績を収めている。但し、MCP関節過伸展変形
を伴う進行期症例の場合は治療に難渋することが多い。MCP関節過伸展変形は、
関節症が進行するにつれて大菱形骨に対して第一中手骨が背側亜脱臼し、内転
偏位を生じることに対する代償性変化とされる。未治療のMCP関節過伸展変形は
術後成績不良につながるとの報告もあり、より満足のいく術後成績を得るため
には、MCP関節過伸展変形に対処しなければならない。 
しかし、実際に関節形成術後にどの程度のMCP関節過伸展変形があれば術後成
績に悪影響をもたらすのか、また、術前MCP関節角度が何度以上であれば一期的
に対処する必要があるのかがいまだに不明である。 
本研究の目的は，術後のMCP関節過伸展変形の影響を解析することで，関節形
成術後の臨床成績に影響を与える術前のMCP関節角度のカットオフ値を明らか
にすることである． 
 
【対象と方法】 
2016 年から 2020 年にかけて 2 施設で母指 CM 関節症に対して関節形成術のひ
とつである ligament reconstruction suspension arthroplasty (LRSA) 法を
施行した 66 名 72 指を対象とした。全例で MCP 過伸展変形に対する一期的な追
加処置は行わなかった。 
臨床評価項目として、E aton Stage 分類、VAS、患者満足度を表す Quick 
Disabilities of the Arm, Shoulder, and Hand (Quick DASH) score、母指可
動域（掌側外転、橈側外転）、握力、キーピンチ力を術前と最終フォローアッ
プで調査した。 
X 線学的評価項目として、母指の標準的な側面 X 線写真を用いて、MCP 関節角
度（MCP angle）と母指の内転偏位を反映する第１中手骨と第２中手骨軸が成
す角度（First web 角）、大菱形骨切除後の母指列沈降を評価する trapezial 
space ratio（TSR）を測定した。TSR は、大菱形摘出後の母指中手骨基部と舟
状骨間の空間長を母指末節骨長で割って算出した。 
X 線写真の測定は、2 人の整形外科医が独立して行った。各検者は、異なる日
に 2 回 X 線写真を確認した。各 X 線写真の評価における検者内および検者間の
信頼性は、級内相関係数（ICC）を用いて評価された。その結果、ICC は検者
内信頼性で 0.81 から 1.00、検者間信頼性で 0.81 から 1.00 の範囲であっ
た。 
72 本の親指は、術後の MCP 関節角度に基づき A、B、C の 3 群に分けられた。 
A 群は術後の MCP 関節角度が 10º 未満の親指（n = 38）、B 群は術後の MCP 関節
角度が 10º～20º の親指（n = 18）、C 群は術後の MCP 関節角度が 20º 以上の親
指（n = 16）であった。 
統計学的手法として、全症例における術前・術後の臨床転帰の比較のために
Wilcoxon signed-rank test を用いて解析した。 
また、3 群（A 群、B 群、C 群）を比較するために、一元配置分散分析（One-way 
ANOVA）および Tukey’s post-hoc test を用いた。MCP 関節角度の３群のカッ
トオフ値の妥当性を判断するために感度分析も行った。さらに、多変量ロジス
ティック回帰分析を行い、術後重度に過伸展変形をもたらしうる術前危険因子
を予測した。回帰モデルには、手術時年齢、性別、術前の橈側外転角度および
MCP 関節角度を独立変数として含めた。ロジスティック回帰モデルで主な危険
因子を特定した後、ROC 曲線を用いてそのカットオフ値を決定した。 
 すべての解析において，P＜0.05 の値を統計的に有意であるとした。 
 
【結果】 
本研究では、66 例中 72 母指を評価した。手術時平均年齢は 65.8±8.6 歳
（範囲：47～85 歳）であった。平均追跡期間は 25.2±11.1 ヵ月（範囲：12～
51 ヵ月）であった。 
術後成績は，すべての親指の臨床的・X 線学的評価において，MCP 関節角度を
除き，術前と比較して有意に改善した。 
3 群間のベースラインは、術前 MCP 関節角度以外に有意差はなかった。 
術後 MCP 過伸展変形が 3 群間の術後成績に及ぼす影響においては、術後の
VAS、Quick DASH、可動域に有意差はなかったが、術後の握力、キーピンチ
力、TSR には有意差がみられた。事後検定によると、術前の MCP 関節角度と術
後の握力，キーピンチ力，TSR が A 群に比べ C 群で有意に増悪していたことが
わかった。このカットオフ値は感度分析の結果（カットオフ値＝19.5°、AUC
＝0.70、感度＝0.563、特異度＝0.839）と同様であった。 
さらに多変量ロジスティック回帰分析の結果、術前の MCP 角度は術後 MCP 角
度 20 度以上の過伸展変形の危険因子であった（OR = 1.078；P=0.001）。ROC
解析の結果、術前 MCP 角度 21.5 度以上が、術後の臨床転帰不良をもたらす良
好な予測因子であった。（AUC=0.79、感度=0.813、特異度=0.821）。 
 
【結論】 
母指 CM 関節症に対する関節形成術後の 20 度を超える MCP 過伸展変形は、母指
列の沈降、握力、ピンチ力の低下をきたし手の機能損失をもたらす。術前 MCP
関節角度が 21.5 度を超える症例においては、MCP 過伸展に対する追加治療
を検討する必要がある。 
 
 
 
審査の結果の要旨 
 
 
母指 CM 関節症とは、母指の付け根にある母指中手骨と大菱形骨が構成する CM 関節にお
いて関節軟骨が摩耗することで生じた変形性関節症であり、物をつまむ時やビンの蓋を開
ける時などに母指の付け根に疼痛をきたす疾患である。装具や投薬による保存的治療に抵
抗性の場合は外科的治療が検討される。外科的治療には関節固定術や関節形成術、関節温
存術、人工関節置換術など様々な報告があるが、米国や本邦では大菱形骨を摘出し靭帯を
再建する関節形成術が、除痛や可動域改善に優れた手術方法として広く行われている。そ
の関節形成術のひとつに、遊離腱として PL 腱を用いて靭帯再建を行う Ligament 
Reconstruction Suspension Arthroplasty（以下 LRSA）法がある。一方で、母指 CM 関節
症が進行すると母指中手骨と基節骨が構成する M C P 関節において過伸展変形が生じるこ
とが知られており、関節形成術を行う上でしばしば問題となる。 
本論文は、母指 C M 関節症に対する関節形成術において術後 M C P 関節過伸展変形が臨
床成績に与える影響を調査し、成績不良をもたらす危険因子について評価した後ろ向き研
究報告である。これまで、大菱形骨切除を伴う靭帯再建術である関節形成術において、M C 
P 関節過伸展変形が手指機能に悪影響をもたらすことは報告されていたが、術後何度以上
の過伸展変形があれば術後成績不良となるのか、また、術前に何度以上の変形があれば、
関節形成術に加えて M C P 関節に対する治療をしなければならないのかは不明であった。 
本研究では、前述の方法（LRSA 法）で関節形成術を施行された 72 指を対象として詳細な
臨床的・X 線学的評価を行っている。その結果、安静時単純 X 線写真母指側面像で術前の
M C P 関節角度が 21.5 度以上の過伸展変形がある場合は、関節形成術後も 20 度以上の過
伸展変形が残存しやすく、母指列沈降および握力、ピンチ力の低下をきたす可能性が高い
ことが判明した。 
 
本論文の斬新さ、重要性、研究方法の正確性、表現の明確さ、審査委員との質疑応答は以
下の通りである。 
 
1. 斬新さ 
進行期母指 CM関節症に合併する MCP関節過伸展変形は関節形成術における予後不良
因子の一つとされている。一方で、実際にどの程度の術後 MCP 関節過伸展変形があれ
ば予後不良となるのか、また成績不良をきたす術前 MCP 関節角度のカットオフ値に関
する報告はなく、本研究が初めてである。 
 
2. 重要性 
安静時単純 X線写真母指側面像で術前の MCP関節角度が 21.5度以上の過伸展変形が
ある場合は、関節形成術後も 20 度以上の過伸展変形が残存しやすく、母指列沈降お
よび握力、ピンチ力の低下をきたす可能性が高いことを示すことができた。本結果は、
MCP 関節過伸展変形を有する進行期母指 CM 関節症に対して関節形成術を施行する際、
過伸展変形の追加加療を一期的に行うかどうか検討する上で重要な情報と言える。 
 
3. 研究方法の正確性 
画像学的評価項目は過去に報告された方法で行われ、検者内・検者間信頼性はいず
れも高値であり、統計学的処理も適切に行われていた。 
 
4. 表現の明確さ 
明瞭な英文で簡潔に表現されており、論旨も的確である。本論文は Journal of 
Orthopaedic Science(impact factor 1.805)に受理されている。専門的用語も適切に
使用されている。 
 
 
5. 主な質疑応答 
Q：どうして、MCP 関節過伸展角度の分類は 10 度と 20 度と分けたのか？ 
A：過去の報告をもとに分類させていただきました。本研究では、その妥当性のために
感度分析を行っております。 
 
Q：臨床的なことですが、母指 CM 関節症に対して関節形成術単独は M C P 関節過伸展
変形は自然に回復する可能性があるのか？ 
A：ある程度は回復します。当院でも 3 割程度回復する印象です。 
 
Q：今回の検討において、術前の罹病期間は測定されておりますか？ 
A：罹病期間に関しては患者様からの記憶を当てにするしかなく、発症時期について
正確な評価ができていないため今回の検討からは外させていただきました。その代わ
りとして病期分類を用いております。 
 
Q：関節形成術をした場合に、第 1、第 2 中手骨間移植腱は固着しますか？ 
A：固着はしません。従って緩んでしまい母指中手骨が舟状骨側にまた沈むという母
指列沈降という合併症も存在します。 
 
Q：移植腱が緩んだ場合に再手術などありますか？また今回の研究ではありました
か？ 
A：緩んで痛み出すような場合は再手術を行うこともありますが。今回の研究では一
例もありません。 
 
Q：フォローは一年以上ですが、レントゲンも一年以上経って撮影したレントゲンで
しょうか？外来フォロー時にレントゲンは必ず撮るものですか？ 
A：ご指摘の通りです。最終観察時のレントゲンおよび臨床所見を用いております。 
また、多くの場合外来フォロー時にレントゲンを撮影します。 
 
Q：今回の手術において移植腱の締め方は術者によって変わりますか？ 
A：本術式は Manual max で締め上げます。 
 
Q：術式の選択に基準はありますか？ 
A：代表的な手術に関節固定術や関節形成術があります。関節固定術に対しては男性
や力を要する症例に対して検討されることが多いですが、関節形成術の術式の選択に
関しては、術者の習熟度や好みに委ねられていることが多いです。 
 
 
Q：今回の結果から判断して、MCP 関節過伸展変形があった症例に対して別の術式を選
択した方がよかったとは思いませんか？ 
A：基本的に MCP 関節過伸展変形がある症例に対して関節形成術を行う場合は、関節
形成術のどの術式を選択したとしても同様の問題が生じます。だからといって関節固
定術を施行したとしても偽関節、隣接関節障害、インプラントの破損など異なる合併
症が生じる可能性があり、難しい問題です。 
 
Q：具体的に MCP 関節過伸展変形に対して追加治療をされるときにどの術式がいいと
かありますか？ 
A：MCP 関節過伸展変形の補足治療も無数にあり、現状どの術式が優れているかは 
定まっておりません。 
 
Q：今後、MCP 関節角度 21.5 度以上の症例にあたった場合に、追加治療について今後
何か新たな研究など考えていることはありますか？ 
A：今後当院に対して該当の症例があれば、追加治療について前向きに研究をしてい
こうと考えております。 
 
Q：MCP 関節過伸展変形に対する補足治療とは具体的には？ 
A：関節をスクリューやピンで固定ないしは仮固定を行う方法であったり、緩んだ関
節を軟部組織で縫縮したりする方法があります。 
 
本論文は、以上の内容の斬新さ、重要性、研究方法の正確性、表現の明確さ、及び質
疑応答の結果を踏まえ、審査員で討議の結果、本論文は学位論文に値し、学位申請者
についても学位授与に値すると評価された。 


Prognostic factors and clinical features in metacarpophalangeal joint hyperextension after ligament reconstruction with trapeziectomy: A retrospective cohort study

藤田, 潤

20357

フジタ, ジュン

氏 名 
ふじた じゅん 
藤田 潤 
学 位 の 種 類 博士（医学） 
報 告 番 号 甲第 1975 号 
学位授与の日付 令和 5 年 3 月 16 日 
学位授与の要件 学位規則第 4 条第 1 項該当（課程博士） 
学 位 論 文 題 目 
Rate of Return to Work After Periacetabular Osteotomy and 
Its Influencing Factors 
(Periacetabular Osteotomy 後の復職率及びそれに影響を与え
る因子) 
論 文 審 査 委 員 （主 査） 福岡大学 教授 川嵜 弘詔 
 （副 査） 福岡大学 教授 秋吉 浩三郎 
  福岡大学 講師 佐藤 敦 
     
     
 
 
 
内 容 の 要 旨 
 
【目的】 
 発育性股関節形成不全(以下 DDH)は二次性変形性股関節症主な原因の１つとされる。寛
骨臼周囲骨切術(以下 PAO)は症状を有する DDH に対しての関節温存手術として用いられ、
良好な成績の報告が多い。また活動性の高い症例やアスリートの PAO 後の復帰率に関し
ての報告も散見される。 
DDH による股関節症状は 20 代から 40 代で生じる事が多いとされる。そのため PAO の対
象となる症状を有する DDH を持つ症例は、就労者も多いと思われる。しかし PAO 後の復
職についての報告は渉猟しうる限り認めない。 
 本研究の目的は、PAO後の復職状況を調査し、それに影響を与える因子について評価す
る事である。 
 
【対象と方法】 
本研究では 2015 年 12 月から 2020 年 6 月に当院で PAO を行った 119 例 126 股を対象と
した。このうち学生・主婦は除外した。また両側股関節に PAO を施行した症例は左右を
別々の症例として扱い、期間内に両側施行した症例のうち左右の手術の間の期間が１年
未満の症例は先に行った術側を除外した。更にデータ欠損例を除外し、83 例 85 股が残っ
た。 
残った全ての症例で術後１年の段階での復職の可否および術前後の職種について調査し
た。復職できた群を Returnee 群、復職できなかった群を Non-returnee 群とした。更に
Returnee 群は術前と同じ職種に復帰した Original 群と違う職種に復帰した Non-
original 群に分類した。また Non-returnee 群は股関節症状が原因で復職できなかった
Hip 群と、股関節症状以外の要因で復帰しなかった Non-hip 群に分類した 
職種については、専門性の観点から The Human Resources Development Canada 
National Occupational Classification Matrix 2016 (以下 NOC 分類)を用いて
Professional work と Non-professional work に分類した。また身体的負荷の観点から
The Reich Committee for Working Time Determination classification system (以下
REFA 分類)を用いて Sedentary work、Light manual work および Heavy manual work に分
類した。 
全ての症例で、術前と術後 1 年経過時に単純 X 線股関節正面像および false-profile 像
を撮影し、評価項目として lateral center-edge angle (LCEA)、acetabular roof 
obliquity (ARO)、vertical center-anterior margin angle (VCA angle)を調査した。 
臨床評価項目として、術前及び術後１年経過時に Harris hip score(以下 HHS)、日本整
形外科学会股関節疾患評価質問表(以下 JHEQ)、The 36-Item Short Form Survey (以下
SF-36)を評価した。SF-36 は physical component score (PCS)、mental component 
score (MCS)、及び role component score (RCS)を用いた。 
統計学的手法として Mann−Whitney U test を用いて Returnee 群、Hip 群間の年齢、BMI、
臨床評価項目、X 線データについて比較した。また、X2検定を用いて、それぞれの群内の
術前の職種の割合を比較した。 
 
【結果】 
Returnee 群は 68 例 70 股で全体の 82.4%であり、Original 群は 63 例 65 股、Non-
original 群は 5 例 5 股であった。Non-original 群の内訳は、股関節症状によるものが 3
股、術前から転職を決めていたものが 1 股、会社からの辞令で職種が変わったものが１
股であった。股関節症状による 3 股はいずれも術前後の NOC 分類に変化はなかったが、
術前後の REFA 分類はいずれも低下していた。 
Non-returnee 群は 15 例 15 股で全体の 17.6%であり、Hip 群は 8 例 8 股、Non-hip 群は 7
例 7 股であった。 
Returnee 群、Hip 群間で年齢、BMI、臨床評価項目および X 線データについて有意差を
認めなかった。また 2 群間における職種の割合は、NOC 分類、REFA 分類においていずれ
も有意差を認めなかった。 
 
【結論】 
PAO 後１年の段階での復職率は全体の 82.4%であった。同じ職種に復帰できた症例は全
体の 76.5%であった。股関節要因で復職できなかった症例は全体の 9.4%であった。
Returnee 群と Hip 群との間では年齢、BMI、臨床評価項目、X 線データ及び職種に関して
有意差を認めなかった。しかし本研究では Hip 群が 8 例 8 股しかいなかった点を考慮す
ると、復職に関わる因子については症例数を大きくした更なる研究が必要と思われた。 
 
審査の結果の要旨 
 
 
本論文は、変形性股関節症に対する寛骨臼回転骨切り術(以下 PAO)施行後 1 年以内での
復職状況、および復職に係る因子を調査した研究である。 
本邦では変形性股関節症は寛骨臼形成不全から続発するものが最多とされる。寛骨臼形成
不全を持つ症例は早期に変形性股関節症をきたし、その症状は 20 代から 40 代で発症する
事が多い。そのため PAO の対象となる症例には就労者も多く存在すると思われるが、術後
の復職についての報告はない。 
本論文では PAO 施行後 1 年以内の復職率は 82.4 %であった。復職に関わる因子に関して
は特定するには至らなかった。 
 
1. 斬新さ 
 
変形性股関節症は痛みおよび可動域制限を主な症状とする。その症状は活動性に影響を与
え得るとされ、PAO 施行後のスポーツ復帰についての報告は散見される。しかし復職につ
いての報告はなく、本研究が初めてである。さらに職種を専門性と身体的負荷の２つの観
点から分類し、その影響についても調査した。 
 
2. 重要性 
 
PAO 施行後１年での復職率は全体の 82.4 %であり、同じ職種に戻れたのは全体の 76.4 %
であった。過去に報告のない PAO 施行後の復職状況について示すことができた。 
 
3. 表現の明確さ 
 
明瞭な英文で簡潔に表記されており、論旨も的確である。本論文は米国整形外科学会の機
関誌である、The Journal of Bone and Joint Surgery に受理されている。専門的用語も
適切に使用されている。 
 
4. 主な質疑応答 
Q. データ欠損により除外された症例群に偏りはあったか。 
A. 外来受診がなく連絡もつかない症例であれば、成績が不良な症例(疼痛残存のため他院
を受診した等)が除外されている可能性も考えられる。しかし本研究のデータ欠損例はい
ずれも連絡がついており、その様な事情は認めなかった。そのため偏りは無いと考えられ
る。 
Q. この研究のデザインは後ろ向きか、前向きか。 
A. 研究開始後に PAO を施行した症例は前向きである。しかしそれ以前に PAO を施行した
症例については後ろ向きに情報を収集している。 
 
Q. 男性の症例が増えると重労働職の症例も増えると思われるが、結果にどの様な影響を
与え得るか。 
A. 直感的には復職率が下がると考える。しかし同じ変形性股関節症の外科的加療である
人工股関節全置換術(以下 THA)では職種が復職に与える影響については意見が分かれてい
る。この事を考慮すると復職率に影響がない可能性もある。 
 
Q. THAと復職率が遜色ないのであれば、関節が温存できる PAOの方が betterという事か。 
A. 術後１年の時点での復職に関しては better と考える。しかし THA の方がより早期に復
職できるというメリットはあると考える。 
 
Q.  
① 研究期間内に後療法のプロトコルが変更されているが、結果に影響を与えた可能性は
あるか。 
② 疲労骨折の有無が結果に影響を与えた可能性はあるか。 
A. 
① プロトコルの変更は術後合併症の１つである恥骨の疲労骨折を予防する目的で行われ
た。しかし本研究の症例群ではプロトコルの変更前と変更後で恥骨の疲労骨折の発生頻度
に大きな変化は認めていない。そのため可能性は低いと考える。 
② 術後１年の時点で疲労骨折が原因で復職できなかった症例はない。そのため影響は少
ないと考える。ただし疲労骨折の直後は後療法を遅らせた症例が多かった。 
 
Q. 術後１年時点での復職を調べているが、より期間を伸ばせば復職率が上昇した可能性
はあるか。 
A. 術後１年以降に復職した症例もいるため、上昇すると思われる。 
 
Q. 寛骨臼形成不全を持つ症例の中で、PAO を用いて加療された症例のみを対象としてい
る。PAO の適応とならなかった症例が入っていないがそれに関してはどう考えるか。 
A. 寛骨臼形成不全およびそれに伴う変形性股関節症の外科的加療としては、PAO の他に
股関節鏡手術や THA が検討される。その様な群を control group として採用するのが適切
だと考える。しかし前者は当院における症例数が少なく、後者は平均年齢が高齢となり
control group として採用するのは不適当と考えた。そのため今回は control group を採
用できていない。 
 
Q. BMI が 16.4 と極めて低い症例が含まれている。研究をデザインする上で、BMI は考慮
したか。 
A. BMI に関しては研究デザイン時には特に考慮していない。 
 
Q.  
① BMI が 17.5 以下は、神経性食思不振症罹患の可能性があるが、精神疾患を持つ症例に
ついてはどの様に考慮したのか。 
② また精神疾患罹患症例の持つリスクについてはどのように考慮したのか。 
A.  
① 精神疾患を持つ症例については特別な考慮はしていない。 
②例えば神経性食思不振症であれば、手術部の遷延癒合等がリスクと考えられる。同意能
力に問題のあるような症例であれば、安静度制限を守れない等がリスクと考えられる。こ
の様なリスクに関して予め考慮すべきであった。 
しかし同意能力に関しては、未成年者以外は全例が自分で手術同意書に署名をしており、
主治医によって代理人の署名が必要なほどに認識能力・同意能力が乏しいと判断された症
例はいなかった。そのため同意能力に問題のある症例がいた可能性は低いと考える。 
Study design の段階で何かしらの考慮(症例の既往が復職に影響を与え得る可能性の検
討等)はすべきであったと考える。 
しかし精神疾患の有無に関わらず、本研究に採用された全症例は術前に就労していた。
また離職群については既往の悪化の有無とその影響に関しても聴取しており、その中で既
往が離職の原因としたのは婦人科疾患 1 例のみであった。以上の点から本研究の結果に精
神疾患が影響を与えた可能性は低いと考える。 
 
Q. 研究開始前は何が復職のリスクとなり得ると予想していたか。 
A. PAO 施行後のスポーツ復帰に関しては術後の痛みが影響を与えるとされているため、
同様に復職に関しても痛みが影響を与える可能性を考えていた。 
 
Q. BMI が低い症例に関して何か他の症例との差異を検討したか。 
A. 検討していない。 
 
Q. 精神・心理社会的要因の項目に関しては主観的な評価しか行われていないが、患者の
精神疾患については考慮しているのか。 
A. 考慮していない。この点は患者立脚型評価の限界であると思われる。精神疾患に関し
てどのような考慮が必要かは検討の余地があると考える。 
 
Q. 精神・心理社会的要因が復職に影響を与えると研究デザインの段階で考えていたか。 
A. THA 施行後の復職の報告にて、『復職できない事それ自体が精神・心理社会的要因に影
響を与える』というものもあり、PAO 施行後においても精神・心理社会的要因に関連する
因子が復職に影響を与え得るとは考えていなかった。 
 
Q. 臨床評価項目は術後３ヶ月、６ヶ月、１年で評価を行っているが、どの様な経過をた
どったか。 
A. ３ヶ月の段階で痛みの強い症例群と痛みの弱い症例群のスコア差が最も大きく、その
後はスコア差が減少していく傾向にあった。しかし必ずしも痛みの強い症例が離職し、痛
みの弱い症例が復職した訳ではなかった。 
 
Q.  
① 術後痛みが残存した症例が復職できなかったのか。 
② 仮に有意差が出ない場合であっても、少ない症例数において痛みがあればそれらを検
討する事もあるがその点はどう考えるか。 
③ 復職希望の強い症例とそうでない症例について区別はしているか。 
④ 今後研究を発展させる上で③についてはどう評価すべきか。 
A.  
① 臨床評価項目内の痛みの項目について有意差は出なかった。 
② 検討すべきと考える。 
痛みの項目については具体的な痛みの誘発動作、離職の原因となった術後の症状等を検討
する事も必要であったと考える。 
有意差がない項目は、本研究の結果からは関連が言及できない。そのため関連があると
もないとも言えない、と考えている。 
③ 区別していない。 
④ 過去の THA の報告を参考に、術前に復職の意思を確認すべきと考える。 
 
Q. 本研究の結果を PAO 対象者に説明する時にどう説明するか。 
A. 各評価項目に関して有意差が出ていないため、成績が良好となる可能性の高い因子を
本論文を用いて説明する事はできない。説明が可能なのは『術後１年で復職できた割合』
についてのみである。 
 
Q. 術後精神・心理社会的要因は改善したということか。 
A. 改善している。ただし術前に精神・心理社会的要因に関する項目が大きく低下してい
ない症例もある。 
 
Q.  
① 本研究はオプトアウト、文書同意、および口頭同意のいずれか。 
② オプトアウトという事は、同意能力の有無について患者の精神疾患罹患等（意識障害、
知的能力、精神疾患の有無等）についての特別な考慮（診察等）はしていないという事か。 
A. 
① オプトアウトである。 
② 精神疾患罹症例に対し、特別に同意能力の有無について診察等を行い評価はしていな
い。 
その様な症例があれば、どのような考慮が必要かは検討の余地があると考える。 
 しかし未成年者以外は全例が自分で手術同意書に署名をしており、主治医によって代理
人の署名が必要なほどに同意能力が乏しいと判断された症例はいなかった。そのため本研
究に採用された症例の同意能力は問題ないと考えている。 
 
Q. コロナ禍の影響はあったか。 
A. 復職に関しては全症例に対し直接に聴取を行っているが、その範囲では影響は認めら
れなかった。またコロナ禍の影響があったのであれば手術時期が最近の症例ほど離職群が
多くなる傾向が出ると予想されるが、その様な傾向は確認できなかった。 
 
Q. THA/人口膝関節全置換術(以下 TKA)と PAO の本質的な相違点は何か。 
A. THA/TKA は人工関節置換術であるため活動性の改善がより早期である。それに対し PAO
は骨切り部の癒合を待たねばならないという点が大きな相違点であると考える。 
 
Q. PAO 施行後のスポーツ復帰に関しては痛みが影響を与えるとする報告があるのに対し、
本論文の復職に関しては痛みは影響を与える因子とは言えなかった。この差異は何か。 
A. スポーツ復帰の報告についてはプロスポーツ選手のみでなく趣味でスポーツを行って
いる症例も含まれている。そのため復帰の必要性については仕事とは別のものであると考
える。 
 
Q. 主婦(主夫)（homemaker）および学生を除外したのはなぜか。 
A. 専門性や身体的負荷の評価が困難である点。主婦(主夫)を全く別の群として評価して
いる報告もあるが、そうするには主婦の症例数が少なかった点。以上 2 点より除外した。
学生は基本的に被扶養者であり、就労の必要性が低い者が多数と考え除外した。社会人学
生等であれば除外すべきではないと考えるが本研究期間内にその様な症例はいなかった。 
 
Q. なぜ復職群と股関節要因群の比較を行ったのか。 
A. 本論文では、純粋に術後１年での社会復帰の可否及びそれに影響を与える因子を調査
する事を主目的とした。また過去の THA 施行後の復職についての報告も転職に関しては議
論されていないものが多い。そのため転職群も含めた復職群を比較に採用した。その他要
因群に関しては要因が多岐に渡り、検討するのが困難であると考え除外した。 
 
Q. 復職群(70 股)と股関節要因群(8 股)で症例数に差があるが、統計解析の妥当性はどう
か。 
A. 統計解析については股関節要因群の数が少ないため妥当性に欠ける。より症例数を増
やした検討が必要と思われる。 
 
 
本論文は、新規性および表現の明確さを認めるため学位論文に値し、学位申請者について
も学位授与に値すると評価された。 
 
 


Rate of Return to Work After Periacetabular Osteotomy and Its Influencing Factors

宮崎, 弘太郎

20358

ミヤザキ, コウタロウ

Influence of hindfoot alignment on postoperative lower limb alignment in medial opening wedge high tibial osteotomy

福岡大学博士（薬学）2022doctoral thesi

内野, 鉱也

20373

ウチノ, コウヤ

てんかん治療薬開発を目指したScn1a変異マウスの病態解析並びに新規シナプス薬効標本の確立

福岡大学博士（工学）2023doctoral thesi

利光, 真歩

トシミツ, マホ

氏 名 
としみつ まほ 
利光 真歩 
学 位 の 種 類  
報 告 番 号 甲第 1998 号 
学位授与の日付 令和 5 年 9 月 13 日 
学位授与の要件 学位規則第 4 条第 1 項該当（課程博士） 
学 位 論 文 題 目 
Analyzing the Relationship between Mechanical Properties 
and Inner Structure of Polyethylene virgin film with 
Different Extrusion Condition 
(押出条件の異なるポリエチレンバージンフィルムの機械的特
性と内部構造の関係の解析) 
論 文 審 査 委 員 （主 査） 福岡大学 教授 松隈 洋介 
 （副 査） 福岡大学 教授 山本 俊浩 
  九州大学 教授 梶原 稔尚 
     
     
 
 
 
内 容 の 要 旨 
 
Plastic is important material for maintain our life. For instance, it is used 
for packaging, building construction, automotive and electronics. Plastic 
demands were reached 50.3 million tonnes in Europe union (EU) and 390 million 
tonnes of plastic products were produced in 2021 around the world. In 
particular, plastic waste from packaging is accounted for 44% volume of plastic 
waste. In fact, it is calculated approximately 22 million tonnes of plastic 
waste are generated in a year from packaging. From this background, EU have 
been trying to conduct the sustainable plastics strategy for reducing plastic 
waste by material and product design. They are also suggesting the sustainable 
recycle of plastics. Moreover in 2050, they are planning to reduce 70% of 
disposable plastics from 2020. As we mentioned above, we can predict that 
disposable plastics will be reduced in the future dramatically all over the 
world and also reduce the total amount of packaging plastics by developing less 
weight package. It can say that package has to have endurable mechanical 
property even package film will be thinner. In other words, the plastic used 
for packages must have the prominent quality (mechanical properties) to endure 
less weight and also have recyclable properties for a several times. Whereas 
dealing with recycling of plastic is essential in the world, there are issues 
about mechanical properties of recycle plastics from packaging. For instance, 
decreasing of mechanical property, inconsistent quality and contamination. 
Those issues were considered come from non-regenerative chemical degradation. 
In order to solve these issues, however, Yao’s et al. conducted basic 
characterized test of recycle pellet with twin screw extruder and carefully. In 
detailed, they used sample plastic pellet from pre-consumer recycle pellet: 
PCR, and they repalletized the PCR with twin screw extruder with molten-resin 
reservoir: MRR by a several extrusion conditions and evaluate the mechanical 
property. From the results, when they repalletized recycle pellet with twin 
screw extruder with MRR the mechanical properties of recycled plastic were 
improved dramatically. This result shows that the source of the degradation of 
mechanical properties is reversible physical degradation and it is possible to 
restore the mechanical property of recycle film. In addition, Yao ’s also found 
out that the extruder with Molten Resin Reservoir (MRR) can produce pellets 
with having a well-improved property. These theories which Yao’s et al were 
suggested, it is not only for recycle plastics but also for moulding process 
for production of virgin plastics. In this time, we adopt the theory to 
increasing mechanical property of plastic films from virgin plastics and 
investigated the relationship between moulding condition, mechanical 
properties, and inner structure of polyethylene. In this research, we 
investigated the relationship between mechanical properties with different 
extrusion condition and inner structure of the films of Linear Low-Density 
Polyethylene (LLDPE) in order to optimize extrusion condition. Before the film 
moulding, it was re-pelletized by a twin-screw extruder equipped with and 
without a molten-resin reservoir (MRR) with different extrusion conditions. The 
thin film samples (thickness: 0.1 mm) were prepared by a compression moulding. 
Their mechanical properties were measured by a tensile tester and their inner 
structures were analysed by X-ray diffraction (XRD), Imaging Fourier Transform 
Infrared Spectroscopy (FT-IR), Atomic Force Microscope (AFM), Raman 
spectroscopy and Small Angle X-ray Scattering (SAXS) to analyse meso scale 
inner structure. From the tensile measurement results, the mechanical 
properties of re-pelletized pellet films were improved compared to the film 
made from virgin LLDPE pellet. And from the analytical results, inner structure 
changes were confirmed by AFM, Raman spectroscopy and SAXS. From AFM, after re-
pelletizing treatment, the crystalline domain became more finely. Furthermore, 
from the AFM image, the orientation of lamellar structure is increasing after 
re-pelletizing treatment compared with the virgin LLDPE film. In addition, 
according to the results of Raman spectroscopy, the repalletized film peaks 
shifted to the high wave number side compared to standard peak of virgin LLDPE, 
it indicated that stress relaxation occurred. And also from SAXS result, after 
repalletizing treatment the core amorphous thickness was becoming thinner 
compared with virgin LLDPE. It may say that the distance between crystalline 
lamellar getting shorter after repalletizing treatment. In this case, tie 
molecules form more easily and it was affected for improving of mechanical 
property especially on elongation.  
We also investigated the mechanical properties and inner structure of the 
films those were compounded with LLDPE, Low Density Polyethylene (LDPE), and 
High Density Polyethylene (HDPE). In this case also, it was re-pelletized by a 
twin-screw extruder equipped with and without a MRR with different extrusion 
conditions. When we use MRR for repelletizing process we put a static mixer 
inside of MRR. After the process, we measured tensile properties and analyzed 
the inner structure by Imaging FT-IR, AFM and SAXS of these thin film samples. 
From the tensile measurement results, the mechanical properties of re-
pelletized compounded pellet films were improved compared to the film made from 
dry blending compound. And with using static mixer, the mechanical properties 
of re-pelletized compounded pellet films are improved compared to the without 
static mixer process pellet film. From the inner structure analytical results, 
in this case also found some inner-structural changes depending on the re-
pelletizing conditions. In detailed, from AFM, after re-pelletizing treatment, 
vertical and horizontal orientation of Lamellar structure was increased 
compared with virgin LLDPE. Especially when using static mixer, the lamellar 
structure in horizontal orientation was observed.  Moreover, also from SAXS 
result, after repalletizing treatment with twin screw extruder with MRR with 
mixer the core amorphous thickness was becoming thinner compared with twin 
screw extruder with MRR without mixer.  It may say that the distance between 
crystalline lamellar getting shorter after repalletizing treatment. In this 
case, tie molecules form more easily and it affected to improve of mechanical 
property especially on elongation. All our results suggest that the re-
pelletizing treatment affected the inner structure of the films, and resulting 
in the improvement of their mechanical properties. For the future it is 
challenge to define the correlation between changing of inner structure and 
improvement of mechanical properties. 
 
 
審査の結果の要旨 
 
審査経過 
 
1. 博士論文事前審査委員会 
令和5年6月21日に開催された博士論文事前審査委員会で、申請者は申請資格に定める
「申請者が第一著者である査読付学術論文1編(冊)以上の研究業績を有する者」である
と確認されたので、審査の結果、申請資格の条件に適合する者であると判定された。 
 
2. 学位論文類似度判定実施 
福岡大学大学院学位論文の不正行為防止に関する規程に基づき、学位論文類似度判定
ソフトウエアを利用して類似度判定を行った結果、学位論文として問題がないことが確
認された。 
 
3.博士課程後期通常委員会 
令和5年7月5日に開催された博士課程後期通常委員会で、主査予定者の利光 真歩か
ら申請者の経歴、研究業績、論文名、論文の内容と副査予定者の説明を行い、審議の結
果、申請論文の受理と審査委員が提案どおり承認された。 
主査 松隈 洋介教授 
副査 山本 俊浩教授、九州大学大学大学院 梶原 稔尚 教授 
 
4. 審査会 
（1）第1回 
日 時：令和5年8月1日（火）16：30～17：45 
場 所：6号館4階 640A室 
申請者本人から申請論文の内容説明を受け、審査委員から数十件の質疑並びに指示
があった。 
 
指摘事項に基づく学位論文の修正対応については主査が代表して確認した後に、
個々の指摘事項に対する回答書とともに改訂論文を副査に送付することになった。ま
た、学位論文の内容と審査会中の質疑応答から、申請者は、専門領域に関する十分な
学識と研究能力を有すること、国際学術雑誌への投稿、国際会議での口頭発表などの
実績から十分な英語能力を有することを認めた。以上を踏まえ、第2回の審査会は行
わないこと、公聴会を開催することを全会一致で了承した。 
 
5. 公聴会 
日 時：令和5年8月16日（水）13：00～14：00 
場 所：4号館1階 多目的ホール 
公聴会では申請者による約40分の発表の後、出席者から3件の質疑があり、申請者は
全ての質疑に対し的確な回答を行った。 
主な質疑応答の内容は次のとおりである。 
1）修正はきちんとなされている。将来展望としてブレンドの効果がテストできれば
面白いが、何かコメントがあるか 
2）ほぼ修正がなされている。再混錬の最適条件はあるのか 
3）結晶化と性能向上の因果関係がよくわからないので詳しく説明して欲しい。 
 
公聴会後、14:00〜14:10に多目的ホールにおいて最終審査会を開催した。学位論文
の内容、審査会および公聴会での質疑応答の内容を踏まえ、全会一致で当該学位論文
を合格と判定した 
 
審査委員の結論 
 
(1) 研究テーマの学術上の意義 
近年廃プラスチック問題は地球規模の大きな問題と捉えられており、その課題解決
が急務となっている。従来、廃棄されたプラスチックを再生することは化学的な劣化
が主因であり不可能とされてきたが、近年溶融樹脂溜め付き二軸押出機（MRR）を用
いてPCRを複数の押出条件で再パレタイズすることで、新品以上の性能が得られる場
合があることが分かってきた。本研究ではこれらの技術を今までに適用例がない線状
低密度ポリエチレン（LLDPE）や異なる物性のポリエチレンを配合したものに適用す
るとともに、そのメカニズムを解明するものであり、廃棄プラスチックのリサイクル
という本研究テーマの学術上の意義は大きい。 
 
(2) 世界における関連分野の研究動向の把握及び研究成果の位置付けの的確さ 
申請者は、第1章において主にプラスチック処理を先進的に進めるEUの研究動向を
網羅的に整理している。溶融樹脂溜め付き二軸押出機（MRR）を用いてPCRを複数の押
出条件で再パレタイズすることで新品以上の性能が得られるという研究は先駆的でま
だ少ないが、本学以外の研究者や技術者などと多くの議論を重ね、国際会議などの発
表を通じてディスカッションを重ねていることから既往の研究に対する本研究成果の
位置付けは的確であると認められる。 
 
(3) 研究成果の新規性、信頼性及び有効性 
溶融樹脂溜め付き二軸押出機（MRR）を用いてPCRを複数の押出条件で再パレタイズ
する技術は、リサイクルプラスチックだけでなく、バージンプラスチックを製造する
ための成形プロセスにも適用できると考え、本研究ではバージンプラスチックからプ
ラスチックフィルムの機械的特性を向上させる理論を採用し、成形条件と機械的特性
およびポリエチレンの内部構造との関係を調査した。本研究では、押出条件を最適化
するために、線状低密度ポリエチレン（LLDPE）の押出条件を変えた際の機械的特性
とフィルムの内部構造との関係を調査した。これらの結果は、リパレタイズ処理後は
結晶ラメラ間の距離が短くなり、タイ分子が形成されやすくなり、機械的性質、特に
伸びの向上に影響を及ぼすことを示しており、今後の廃棄プラスチックのリサイクル
手法に大きな指針を与えると考えられる。 
以上の理由より、本研究は工学的な新規性、信頼性および有効性を有すると認め
る。 
 
(4) 論文の形式や表記の適切性、論述の明確性等の論文作成能力 
本論文は4章から構成され、第1章は研究背景と研究目的、第2章と第3章は本論、第
4章は研究総括となっている。学位論文として適切な章構成であり、またそれぞれの
章において目的、方法、結果および考察などが明瞭かつ論理的に記述されている。学
位論文審査会での指摘事項が学位論文に反映され、論述はより正確となった。以上の
理由から、本論文の論述は適切かつ明確であり、申請者は十分な論文作成能力を有す
ることを認める。 
  
以上より、申請学位論文は工学研究科博士学位申請取扱細則第7条の審査基準に照
らして学位論文に値すると判定した。 
 
 
 
 
 
 
 


English

Analyzing the Relationship between Mechanical Properties and Inner Structure of Polyethylene virgin film with Different Extrusion Condition

研究雑話

Teixeira, Vincent

19935

Contre les intellectuels

Nagabuchi, Hayate

20019

長渕, 颯

20018

ナガブチ, ハヤテ

ピラゾール-3-オン構造を含有する新規スピロ-ヘテロ環化合物の合成および反応に関する研究

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