Waseda University Repository

木原, 正雄

Japanese

〔行政判例研究〕17 市街地再開発事業により同一建物内に病院と薬局が隣接することとなったことを理由としてなされた保険薬局指定拒否処分が取り消され、指定が義務付けられた事例 (東京高判平成25年6月26日判時2225号43頁) (確定)


第91巻第 4 号
2016年 7 月20日
岡　田　正　則　　早稲田大学教授
山　城　一　真　　早稲田大学准教授
芥　川　正　洋　　流通経済大学非常勤講師
島　田　征　夫　　早稲田大学名誉教授
木　原　正　雄　　大東文化大学教授
中　本　香　織　　早稲田大学助手
繁　田　明　奈　　早稲田大学大学院法学研究科博士後期課程
菊　地　一　樹　　早稲田大学助手
伊　藤　嘉　亮　　早稲田大学大学院法学研究科博士後期課程
蔡　　　芸　琦　　早稲田大学大学院法学研究科博士後期課程
山 城 一 真


早稲田法学査読規程、執筆者紹介(掲載順)、奥付

Li, Xue

李, 雪

Traditional Chinese

天津における日本人の男子中等教育に関する一研究 -天津日本商業学校を例にして-

149
『教育学研究科紀要（別冊）』刊行規定
第 1 条 教育学研究科は，『教育学研究科紀要（別冊）』（以下，別冊紀要という）を毎年 2回（9月，
3月）刊行する。
第 2 条 紀要の編集・刊行については，教育学研究科長を責任者とする。
第 3 条 教育学研究科長は，各専攻所属の教員各 1名を紀要刊行委員として任命する。紀要刊行委
員の任期は 2年とする。委員長は紀要刊行委員の中から選出する。
第 4 条 論文執筆者の資格は，原則として指導教員の推薦する教育学研究科学生および修了生とす
る。また，博士後期課程に 3年以上在学し，所定の単位を修得し，所要の研究指導を受け
て退学した者についても同様とする。ただし，指導教員退職後は，紀要刊行委員会におい
てその取扱いを決定する。
第 5 条 教育学研究科長 は，提出された論文掲載の可否を定めるため，論文審査委員を委嘱する。
第 6 条 掲載する各論文に，刊行委員会が別に定める日をもって論文受理日とし，それを付記する。
第 7 条 本紀要の審査には，各号ごとに最終審査報告期限が定められる。この最終審査方向期限を
過ぎて「採択」との審査結果が報告された論文については，次号への記載とする。
第 8 条 紀要の発行部数および配布先は，次のとおりとする。
 一）発行部数  900部内外
 二）配布先
 　　（1）各執筆者 2部および抜き刷り 50部
 　　（2）教育学研究科教員，教育学研究科学生。配布を希望する教育学部の教員・助手
 　　（3）学内機関および研究科長（別に定める）
 　　（4）学外機関等（別に定める）
第 9条 本紀要に掲載された論文，抄録の著作権は教育学研究科に帰属する。
 　　執筆者自身が自分の論文を利用する場合には教育学研究科に事前に申し出ること。
第 10条 本紀要に掲載された論文・抄録は，PDF化のうえ，早稲田大学図書館が運営する「早稲田
大学リポジトリ」にて保存およびWeb上で公開する。その際，Webでは無償にて公開す
るものとする。　　
第 11条 本紀要に掲載された論文，抄録は，掲載誌発行日より 1年を経過したものに限り，執筆者
の所属する大学等の機関リポジトリへの掲載については，これを妨げないものとする。ま
た，執筆者の所属する大学等は掲載の許諾を求める必要はないものとする。但し，その際
には出典（論文誌名，巻号，頁，出版年）を明記しなければならない。
以上
（施行，改定履歴）
1993. 1.26　研究科委員会　施行
150
1994. 3. 3　研究科委員会　改定
1996. 2.27　研究科委員会　改定
1996. 5.28　研究科委員会　改定
1998. 6.23　研究科委員会　改定
2000. 1.18　研究科委員会　改定
2001.11. 6　研究科委員会　改定
2003. 5.27　研究科委員会　改定
2007. 6.26　研究科委員会　改定
2013. 5.28　運営委員会　改定
2013.10.22　運営委員会　改定
151
『教育学研究科紀要（別冊）』執筆規定
1．執筆者の範囲
原則として指導教員が推薦する教育学研究科学生および修了生とする。また，博士後期課程に 3
年以上在学し，演習 4単位を修得し，所定の研究指導を受けたうえで退学した者についても同様
とする。ただし，指導教員退職後は，紀要刊行委員会において，その取扱いを決定する。
2．論文の長さ
原稿は原則として A4判とし，電子ファイルで作成すること。また，書式および制限は次の通り
とする。
（イ） 邦文の場合
 ①  縦書きの場合は，上下 2段組。1ページあたり各段 1行 31字，22行。注記（本文と同じポ
イントを使用のこと）も含め 12ページ以内とする。
 ②  横書きの場合は 1ページあたり 1行 44字，34行とし，注記（本文と同じポイントを使用の
こと）も含め 11ページ以内とする。
   2段組の場合は 1ページあたり各段 1行 21字，34行。注記（本文と同じポイントを使用の
こと）も含め 11.5ページ以内とする。
（ロ）欧文の場合：1ページあたり 1行 66字（半角）35行で 20枚以内とする。
　※ 手書きまたは英文タイプを使用の場合は，400字詰原稿用紙 40枚以内または A4判タイプ用
紙（ダブルスペ－ス）20枚以内で作成すること。
3．図表・写真の取り扱い
（イ）図表は黒色で作成すること。
（ロ）図表・写真とも縮尺を明示すること。
（ハ）図表・写真とも原稿中にその挿入場所を明示すること。
（ニ） 図表・写真とも論文中に占めるスペースに応じて相当枚数を算出し，これを原稿枚数に算入
すること。
4．印刷書体の指定
ゴシック，ボールド，イタリック等の印刷書体の指定は原稿に明示すること。
5．校正
（イ）執筆者による校正は，2校までとする。
（ロ）校正途中での字句の追加・削除は，できるだけ避けること。
（ハ）校正は迅速に行い，印刷所へ直接返却すること。
6．投稿申し込み
投稿申込は，『教育学研究科紀要（別冊）』投稿申込書に必要事項を記入の上，所定の期日までに
教育学研究科事務所へ提出のこと。
7．原稿提出
原稿は紙媒体と電子媒体（USB, CD-R, DVD-Rのいずれか）を 1部ずつ用意し，『教育学研究科紀
要（別冊）』執筆者カードに必要事項を記入し，指導教授の推薦署名をうけたうえ，これを原稿に
152
添付し，所定の期日までに教育・総合科学学術院事務所庶務係に提出すること。
また，図表，写真等で電子データに入力されていないものが含まれる場合は，該当する図表等の
原稿冒頭に『電子データ未入力』と朱書してすること。
8．論文掲載証明書の発行について
論文掲載証明書は，各号の「論文採択日」以降，発行可能とする。
ただし，「論文採択日」を過ぎても，審査が継続中の場合は，当該論文の「採択」または「修正採
択（再審査不要）」が決定した日を以って，発行可能とする。
以上
（施行，改定履歴）
1993. 5.25　改定
1995. 2.28　改定
1996. 2.27　改定
1999. 2.23　改定
2000. 1.18　改定
2001.11. 9　改定
2013.10.22　改定


『教育学研究科紀要(別冊)』刊行規定、『教育学研究科紀要(別冊)』執筆規定

早稲田大学大学院教育学研究科紀要
	 別冊第二四号（一）
二○一六年九月二五日印刷二○一六年九月三〇日発行
	
編集兼発行者
	
	
	
早稲田大学大学院教育学研究科
	
	
	
	
右代表
　
若
　
林
　
幹
　
夫
	
発
　
行
　
所
	
	
早稲田大学大学院教育学研究科
	
	
	
東京都新宿区西早稲田
　
一
―六
―一
　
印
　
刷
　
所
	
埼玉県蕨市中央
　
七
―五六
―三
	
	
株式会社
　
ワードオン


Simplified Chinese

奥付

Yamamoto, Jumpei

山本, 淳平

学校教育におけるコーチングの特徴とその効果への一考察 -教師の言葉がけに焦点を当てて-

Sato, Takayuki

佐藤, 隆之

English

ロイ・Ｗ・ハッチにおける市民性訓練の理念と過程 -「市民性の実践による市民性」をめぐる解釈-

122
409
1946年 3月 23日　東京都杉並区生まれ
学　歴
1964年 3月　東京都立西高等学校卒業
1965年 4月　東京大学教養学部文科Ⅰ類入学
1967年 4月　東京大学法学部第 3類（政治コース）進学
1969年 6月　東京大学法学部第 3類（政治コース）卒業
1969年 7月　東京大学大学院法学政治学研究科修士課程入学
1971年 3月　東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了
1971年 4月　東京大学大学院法学政治学研究科博士課程進学
1972年 3月　東京大学大学院法学政治学研究科博士課程中途退学
職　歴
1972年 4月　東京大学社会科学研究所 助手（1978年 3月まで）
1978年 4月　立教大学法学部 助手（1979年 3月まで）
1979年 4月　筑波大学社会科学系 専任講師（1982年 3月まで）
1982年 4月　早稲田大学教育学部 専任講師（1983年 3月まで）
1983年 4月　早稲田大学教育学部 助教授（1988年 3月まで）
1988年 4月　 早稲田大学教育学部 教授 
（2006年度より教育・総合科学学術院（名称変更）教授）
海外留学・在外研究
1974年 7月～ 1976年 7月　パリ第Ⅳ大学（フランス政府給費留学生）
1984年 9月～ 1986年 3月　米国イェール大学（フルブライト研究員，ACLS研究員）
1993年 7月～ 1993年 8月　米国ルイス&クラーク大学（早稲田＝オレゴン・プログラム派遣教員）
1999年 4月～ 2000年 3月　パリ大学社会科学高等研究院（交換教員）
2006年 7月～ 2006年 9月　パリ政治学院（交換教員）
2009年 2月～ 2009年 5月　ヴェネチア国際大学（派遣教員）
2009年 6月～ 2010年 3月　パリ政治学院（特別研究期間）
松本礼二 教授　略歴・業績
本年度定年退職者
本年度退職者
松本 ・業績
123
409
1946年 3月 23日　東京都杉並区生まれ
学　歴
1964年 3月　東京都立西高等学校卒業
1965年 4月　東京大学教養学部文科Ⅰ類入学
1967年 4月　東京大学法学部第 3類（政治コース）進学
1969年 6月　東京大学法学部第 3類（政治コース）卒業
1969年 7月　東京大学大学院法学政治学研究科修士課程入学
1971年 3月　東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了
1971年 4月　東京大学大学院法学政治学研究科博士課程進学
1972年 3月　東京大学大学院法学政治学研究科博士課程中途退学
職　歴
1972年 4月　東京大学社会科学研究所 助手（1978年 3月まで）
1978年 4月　立教大学法学部 助手（1979年 3月まで）
1979年 4月　筑波大学社会科学系 専任講師（1982年 3月まで）
1982年 4月　早稲田大学教育学部 専任講師（1983年 3月まで）
1983年 4月　早稲田大学教育学部 助教授（1988年 3月まで）
1988年 4月　 早稲田大学教育学部 教授 
（2006年度より教育・総合科学学術院（名称変更）教授）
海外留学・在外研究
1974年 7月～ 1976年 7月　パリ第Ⅳ大学（フランス政府給費留学生）
1984年 9月～ 1986年 3月　米国イェール大学（フルブライト研究員，ACLS研究員）
1993年 7月～ 1993年 8月　米国ルイス&クラーク大学（早稲田＝オレゴン・プログラム派遣教員）
1999年 4月～ 2000年 3月　パリ大学社会科学高等研究院（交換教員）
2006年 7月～ 2006年 9月　パリ政治学院（交換教員）
2009年 2月～ 2009年 5月　ヴェネチア国際大学（派遣教員）
2009年 6月～ 2010年 3月　パリ政治学院（特別研究期間）
松本礼二 教授　略歴・業績
本年度定年退職者
410
所属学会
日本政治学会，政治思想学会，日本アメリカ学会，Tocqueville Society
主要業績
〈単著〉
『トクヴィル研究～家族・宗教・国家とデモクラシー』1991年，東京大学出版会．
『トクヴィルで考える』2011年，みすず書房．
〈編注書〉
丸山眞男著『政治の世界他十篇』2014年，岩波文庫（岩波書店）
〈共著・共編著〉
『アメリカの社会と政治』（五十嵐武士，古矢旬と共編著）1995年，有斐閣．
『近代国家と近代革命の政治思想』（川出良枝と共著）1997年，放送大学教育振興会．
『トクヴィルとデモクラシーの現在』（三浦信孝，宇野重規と共編著）2009年，東京大学出版会．
〈雑誌論文〉
単著「フランス革命論の系譜 1789–1830」1978年，『社会科学研究』29–4．
単著「19世紀フランスと世代の問題―思想史のための試論」1980年，『筑波法政』3．
単著「フランス思想史におけるアメリカ問題 1750–1850」（上）1981年，『思想』681号．
単著「フランス思想史におけるアメリカ問題 1750–1850」（下）1981年，『思想』683号．
単著「トクヴィルの家族観」1984年，『社会科学研究』35–5．
単著「体験と理論―婚姻観をめぐって」（「トクヴィルをアメリカで読む」4）1986年，『みすず』
308号．
単著“Tocqueville on the Family”1987年， Tocqueville Review, 7/8．
単著「フランソワ・フュレのフランス革命論」1989年，日本政治学会『年報政治学 1990』．
単著「知識人の時代と日本」1997年，『思想』872号．
単著“From Model to Menace: French Intellectuals and American Civilization” 2004年，Journal of 
American Studies, 15．
単著「民主主義国は戦争をしないか―トクヴィルの戦争論・軍隊論の視点から」2005年，『政治
思想研究』5．
単著“Is Democracy Peaceful?; Tocqueville and Constant on War and the Army” 2007年，Tocqueville 
Review, 28–1．
単著「政治思想における古典の力～トクヴィル『アメリカのデモクラシー』を題材に」2008年，『思
124 411
想』1009号．
単著「『トクヴィルの憂鬱』の憂鬱」2014年，『思想』1077号．
〈単行本収録論文〉
単著「トクヴィルにおける啓蒙と宗教」（有賀弘・佐々木毅編『民主主義思想の源流』所収）1987年，
東京大学出版会．
単著「共和主義・自由主義・利益政治」（小川晃一・片山厚編『アメリカ憲法の神話と現実』所収），
1989年，木鐸社．
単著「トクヴィル―革命とデモクラシーの考察」（藤原保信・飯島昇藏編『西洋政治思想史Ⅱ』所
収），1995年，新評論．
単著“Individualism, Association, and Civil Society: Tocqueville and the American Public,” H. Abe, 
H. Sato & C. K. Otsuru, （ed.）, The Public and the Private in the United States, 1999, The Japan 
Center for Area Studies．
単著「リベラル・デモクラシーと自由」（『岩波講座世界歴史 27』所収），2002年，岩波書店．
単著「戦後市民社会論再考」（高畠通敏編『現代市民政治論』所収），2003年，世織書房．
単著“Tocqueville and Japan,” in Aurelian Craiutu & Sheldon Gellar, （ed.）, Conversations with 
Tocqueville, 2009, Lexington Press．
単著“A Historical Reappraisal of Civil Society Discourse in Postwar  Japan,” in Terrell Carver and 
Jens Bartelson （ed.） Globality, Democracy and Civil Society, 2011, Routledge．
単著 “Tocqueville and Democracy in Japan,” in Christine Dunn Henderson （ed.）, Tocqueville’s 
Voyages: The Evolution of His Ideas and Their Journey beyond His Time, 2014, Liberty Fund．
単著「翻訳と政治思想―トクヴィル『アメリカのデモクラシー』の場合」（西永良成・三浦信孝・
坂井セシル編『日仏翻訳交流の過去と未来―来るべき文芸共和国に向けて』所収）2014年，
大修館書店．
〈エッセイ，紹介〉
単著「イェール大学トクヴィル文書について」（「トクヴィルをアメリカで読む」1），1985年，『み
すず』296号．
単著「二つのトクヴィル学会から」（「トクヴィルをアメリカで読む」2）1986年，『みすず』303号．
単著「女性史研究とトクヴィル」（「トクヴィルをアメリカで読む」3）1986年，『みすず』307号．
単著「思想の言葉―知識人の時代としての二〇世紀思想史」1994年，『思想』844号．
単著「トクヴィル生誕二〇〇年とデモクラシーの現在」（国際シンポジウム：フランスとアメリカ，
二つのデモクラシー），2005年，『思想』979号．
単著「トクヴィル研究四〇年」（「21世紀に読むトクヴィル」1，2）2009年，『みすず』573，574号．
125412
単著“What Is Virtuous Materialism?”（「21世紀に読むトクヴィル」3）2009年，『みすず』576号．
単著「平土間から天井桟敷へ―トクヴィルの演劇論について」（「21世紀に読むトクヴィル」4）
2010年，『みすず』582号．
単著「二つの伝記的研究　その（一）― Hugh Brogan, Alexis de Tocqueville, A Life （Yale University 
Press, 2007）」（「21世紀に読むトクヴィル」5），2011年，『みすず』595号．
単著「二つの伝記的研究　その（二）― Lucien Jaume, Tocqueville, Sources aristocratiques 
de la liberté（Fayard, 2008）」（「21世紀に読むトクヴィル」6），2011年，『みすず』596号．
単著「政治思想のガラパゴス的進化について」，2011年，『UP』463号．
〈書評〉
単著“Chusei to Hangyaku—Tenkeiki Nihon no Seishinshiteki Iso （Maruyama Masao, Loyalty and 
Revolt: An Intellectual History of Japan’s Modern Transformation.”） 1993, Japan Foundation 
Newsletter, 21–24．
単著「十九世紀フランスにおける国家と宗教，そして宗教学の成立―伊達聖伸『ライシテ，道徳，
宗教学』に寄せて」，2012年，『東洋学術研究』51巻 2号．
〈翻訳〉
トクヴィル『アメリカにおけるデモクラシー』（岩永健吉郎と共訳），1972年，研究社．
アイザイア・バーリン「ジョセフ・ド・メストルとファッシズムの起源」（福田歓一・河合秀和編
『理想の追求―バーリン選集 5』所収），単独訳，1992年，岩波書店．
スティーヴン・ホームズ「戦争と惨禍の時代にトクヴィルをどう読むか」単独訳，2005年，『思想』
979号．
トクヴィル『アメリカのデモクラシー』第一巻上・下，第二巻上・下，単独訳，2005年，2008年，
岩波文庫（岩波書店）．


松本礼二教授 略歴・業績

早稲田大学博士（工学）早大学位記番号:新7174doctoral thesi

北原, 真樹

27758

Kitahara, Masaki

Preparation of Inorganic Nanostructured Materials by Stepwise Deposition Using Silica Templates

早稲田大学博士（理学）早大学位記番号:新7173doctoral thesi

田原, 優樹

27810

Tahara, Yuki

Transition Metal-Catalyzed Synthesis of Optically Active Amino Acids and Heteroatom-Containing Polycyclic Compounds

Not a member yet