Niigata University of International and Information Studies (NUIS) Repository / 新潟国際情報大学機関リポジトリ
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    695 research outputs found

    Trial of the making of Online Wellness Event by Community Residents and school children -On the relationship between social capital and health-

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    -コロナ禍におけるフレイル予防のためのオンライン健康づくりイベントを、地域住民ならびに小学生・中学生の協力で運営することを提案する。オンライン健康づくりにおいては、高齢者の端末操作の習熟の困難さが一つの問題点としてあげられることが、既存の研究や筆者らの実践において明らかになった。そこでGIGA スクールによって端末操作に習熟した小学生・中学生との連携を提案する。この提案の実施により、小学生・中学生の主体的な問題解決能力・共生能力・伝達能力の育成ばかりでなく、地域の防災などの社会課題の解決にも寄与することが期待される。これらはソーシャル・キャピタルにつながりることを考察した。-departmental bulletin pape

    Data on Elections and Political Parties in Cambodia (1993-2022)

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    .1991 年に複数政党制を導入したカンボジアでは、国政レベルでは1993 年から、地方レベルでも2000 年代から各種選挙が定期的に実施されるようになった。しかし、これらすべての選挙結果にアクセスするのは意外にも容易ではなく、地方選挙を含む過去30 年間の選挙結果を網羅した包括的かつ正確な資料はこれまで存在しなかった。本稿は、主にカンボジアの国家選挙委員会で収集した一次資料をもとに、1993 年から2022 年までの選挙結果と議席獲得政党をまとめたものである。.departmental bulletin pape

    Current Status and Challenges of Salmon and Trout Aquaculture Businesses of Japanese Companies in Chile

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    .本稿では、まず、世界の水産養殖事業の全体を概観した。そこでは天然資源に代わって養殖が拡大していること、特にサケ・マスについては、この傾向が顕著であることが示された。  次に、サケ・マス養殖の2 大生産地のひとつである南米チリのサケ・マス養殖事業の歴史的な経過を振り返り、同国が生産に適した地域であること、日本企業が早くから進出している背景を明らかにした。そのうえで、チリに進出してサケ・マス養殖事業に取り組み、生産と販売(輸出)を通して地域社会にも貢献してきた代表的な日本企業4 社を取り上げ、進出の経緯や現地での生産活動、グローバルな展開、今後の課題等に関して現地調査を含めて明らかにした。.departmental bulletin pape

    Nikita Khurushchev's Discourses on the Soviet Architecture in the Mid-1950s.

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    .本稿は、1930 年代の全体主義体制下のソ連において建設途中で頓挫した建築プロジェクト《ソヴィエト宮殿》が1950 年代において再び着手されるまでの経緯として、当時の政府指導者ニキータ・フルシチョフの建築に対する言説を考察するものである。政府指導者となった彼は、それ以前の体制を非難したいわゆる「スターリン批判」でこの建築プロジェクトについて言及している。これは、政府最高指導者となった彼が建築そのものに対して容喙することを示唆しているのである。本稿では、まずそうした彼の建築への容喙あるいは彼主導の建築政策をその出発点となる「設計および建設における過剰装飾の排除に関する」ソ連共産党およびソ連閣僚会議決議に至る経緯を明らかにする。その後、その排除対象となり得た建築作品の分析と考察、そして全体主義体制、つまりスターリン時代における権力者の言説との比較を通じて彼の言説が持ち得た意味に関して考察を図る。.departmental bulletin pape

    編集後記・奥付

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    ...departmental bulletin pape

    Desire for thinness and ideal body shape and relationship between these and eating habit in Japanese university male and female students

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    -The purpose of this study was to examine the desire for thinness and ideal body shape, and the relationship between these and eating habits in Japanese university male and female students. Subjects were 38 female students (19.7±1.1 yr) and 97 male students (19.7±1.4 yr), they answered a questionnaire about the desire for thinness, the ideal body shape by selecting a photograph of a female model with body shape values, and their diet intake status. About the desire for thinness, 57.9% of females and 29.9% of males answered “want to lose weight”, and only 2.6% (1 person) of females and 20.6% of males answered “want to gain weight”(χ2=24.0185, p<0.001). Regarding the body shape values of the ideal body type models selected by each of the “want to lose weight group: Lgroup)”,“maintain weight group (M-group)” and “want to gain weight group”, a significant difference (p<0.05) was observed only in the “ankle circumference/height”between the L-group and M-group for females, all other items showed similar values. The percentages of eating each meal, the time of intake, and the number of meals showed almost the same values regardless of the presence or absence of a desire for thinness and whether they were female or male. From these results, it was suggested that the desire for thinness is stronger in female students than in male students, but the ideal body shape for women based appearance is the same for both female and male, the intake status of food is not related to the desire for thinness.-departmental bulletin pape

    Models of Global Expansion of Small and Medium Enterprises: A Comparative Study of Niigata and French Firms

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    .2022 年度は、グローバル展開している地域の中小企業をVRIO ( Value, Rarity,Inimitability, Organization)もしくは、CAGE(Cultural, Administrative, Geographical,Economic)フレームワークによって分析する。 対象は日仏企業とし、研究方法としては、インタビュー調査による事例研究を行う。 すでに、2021 年度は、エクス・アン・プロヴァンス(仏)に本社を置く産業用機器製造業の事例研究を行い、第14 回国際戦略経営研究学会(オンライン開催)年次大会で「フランスにおける地方の中小企業の海外展開-産業用機器製造業 A 社の事例」を発表した。 今年度は、新潟市産業振興財団(新潟IPC 財団)の支援のもと、新潟市に本社を置く企業を調査している。対象企業は、株式会社ユニークワン、ナミックス株式会社、株式会社新潟クボタ、株式会社PNH、株式会社くにみ農産、亀田製菓株式会社の6社である。 今後は、VRIO もしくはCAGE のフレームワークから分析を行い、新潟の中小企業の海外展開の事例を蓄積していく。そして、日仏における地方を本社とする中小企業のグローバル展開には、どのようなパターンがあるのか明らかにしていく。 より具体的には、2023 年4月に、先述した分析フレームワークに沿って6社の調査結果を新潟IPC 財団へ報告する。それと同時に、地域住民・学生にもわかりやすいブックレットを作成する(研究成果の社会への公表)。これによって、本学の中期計画Ⅱが目指す、「『地域から未来を創造する大学』として、地域や地元と有機的な連携をすることによって、新しい教育のスタイルを確立、発信する」に資することになる。そして、2024 年4月には、今まで研究してきた成果を本学紀要の研究ノートとして投稿する予定である。.departmental bulletin pape

    Explanation of aberration - Reproduction of Bradley's calculated values -

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    -周知のように、コペルニクスが地動説を唱え、ケプラー、ニュートンを経て地動説はほぼ確定した。しかしながら、地球の公転運動を明示する直接的な観測事実は、ブラッドリーの光行差の発見によって初めてもたらされた。この意味でブラッドリーの光行差の発見は重要であり、多くの人がその内容を理解すべきである。しかしながら、入門的な書籍には光行差の原理の定性的説明が多く述べられているが、実際の恒星の光行差がどのように観測されるかまでは踏み込めていない。一方、位置天文学の書籍では、球面三角法を使った光行差による観測位置の算出についての詳細な解説がなされているが、天文学の専門家以外の人にとって球面三角法はなじみがなく、理解に至るには敷居の高いものになっている。 そこで、本稿においては、球面三角法には一切触れず、初歩的な線形代数のみを使用して光行差計算の詳細を解説する。さらに、具体例として、ブラッドリーが原著論文中に掲載している計算値の再現を試みた。ただし、この論文中には天文学上の基礎データや計算式が記載されていないため、これらを推定して計算を実施した。この結果、差異の平均が1”以内でブラッドリーの計算値を再現できた。-departmental bulletin pape

    Research on Route Evaluation System for Healthcare Tourism

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    .本研究の目的は健康増進・維持志向がある消費者のニーズを満たす観光ルートのデータベースを構築することにある。2020 年1 月に世界中にパンデミックをもたらした新型コロナウィルス感染症(以下、COVID-19 という)は、人々に外出自粛などの行動制限を課し世界中で観光客数が減少した。COVID-19 の影響で健康増進・維持志向は高まってはいるが(高木他,2020:藤田,2020)、外出や旅行を控える傾向にある。世界観光機関(以下、UNWTO という)によると、2021 年の国際観光客到着数は4 億1,500 万人であり、パンデミック前の2019年と比較し、72%下回っている。このような中、現在、行政の観光課などが紹介するモデルルートは、COVID-19 のパンデミック前に開発され、且つ一般人を対象としたものが主であり、昨今の安全に留意した外出や旅行意向が高い消費者にとっては現実的に適応しにくい。そこで、健康増進や維持志向に感心が高い消費者のニーズや嗜好に合った観光ルートデータベースを構築し、これまでの「点」の観光情報だけでなく、複数の観光地からなる「線」の観光地情報を提供することは重要である。 2022 年度は、新潟県を範囲として地域資源を対象としフィールドワークを実施している。また、これらのフィールドワークは、”NUIS TOURISM PROJECT”の学生たちと研究を進めており学生たちの教育効果も期待できる。フィールドワークは、新潟県観光協会、フジドリームエアラインズ、新潟市観光課の支援に加えて、新潟県内の企業や組織の協力を頂いている。これらフィールドワークの成果のひとつとして、ブックレットを制作予定である。このブックレットは、日本語と英語の2 か国語で表記予定であり、e-book としても刊行予定である。2023 年5 月に完成を目指しており、各支援団体の協力のもと新潟県内外に広く設置予定である。.departmental bulletin pape

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