Atomi University Repository / 跡見学園女子大学機関リポジトリ
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公認心理師養成におけるグループ経験の必要性
Get PDFapplication/pdftext国民の心の健康の保持増進に寄与することが求められる公認心理師には，個人アプローチのみならずグループ・アプローチ，家族アプローチ，コミュニティ・アプローチ等も用いることが必要であろう。しかるに，現在の公認心理師養成では，個人臨床家としての訓練はかなり行われているが，三者以上関係のグループ経験の訓練はあまり行われていない。しかし，公認心理師がどのような立場（個人臨床家，グループ臨床家，家族臨床家，コミュニティ臨床家）で働くとしても，その〈基盤〉として，ある程度のグループ経験が必要である。そこで，何らかのグループ経験を踏まえて，個人臨床家として活躍するとともに、様々な形で，三者以上関係を媒介として活躍している４人の方にその必要性について語ってもらった。departmental bulletin pape
紛争鉱物に関する企業のデュー・ディリジェンス規制 ─日米欧の比較研究─
Get PDFapplication/pdftextコンゴ民主共和国東部など紛争地域においては、企業は、深刻な人権侵害など、重大な悪影響に手を貸すことになったり、巻き込まれたりする危険にも晒されている。OECDは2011年に「紛争地域および高リスク地域からの鉱物の責任あるサプライチェーンのためのデュー・ディリジェンス・ガイダンス」を制定し、企業が紛争地域における人権侵害や紛争に手を貸してしまうことを回避するための枠組みを提示した。これを受け、米国及びEUでは、企業が使用する紛争鉱物が紛争地域において軍事組織に対し資金又は利益を与えていないかをデュー・ディリジェンスを用いて調査し、その結果を公表することを義務化する法規制が導入された。日本においては、法的措置は導入されていないが、企業の社会的責任（CSR）として紛争鉱物に関する調査が行われている。
本研究は、OECDガイダンスを基にした米国とEUの法規制が導入されることによって、コンゴ東部において紛争鉱物に係る人権侵害などにどのような影響を与えたのか、今後日本としての紛争鉱物に対しどのように取り組むべきかを明らかにすることを目的とする。
本研究では、紛争鉱物に関する米国とEU 規制の概要、これらに関する先行研究の概要をレビューした後、日本企業の紛争鉱物に対する取り組みの調査を行い、その成果を基に考察した。
日本では、紛争鉱物に関する法規制はなく、企業の社会的責任として自主的な取り組みがされているため、日本企業は欧米企業に比較して取り組みが遅れている可能性がある。このため、日本企業の紛争鉱物に関する取り組みを欧米企業と比較して客観的に評価するとともに、日本において紛争鉱物に関するデュー・ディリジェンスを法的義務化することを含め、今後の対策についての検討が強く望まれる、と結論付けた。departmental bulletin pape
トライアル・カウンセリングの「クライエント体験」報告とその考察
Get PDFapplication/pdftext本稿では、臨床心理士をめざす人に必要な「体験学習」の一貫として筆者が体験したプロのカウンセラーによる５回というタイムリミテッドなカウンセリング（トライアル・カウンセリング）について、筆者がカウンセリングを受ける過程で感じたことや考えたことをカウンセリングの回ごとにまとめたうえで、トライアル・カウンセリングを経験したことで気付いたことやトライアル・カウンセリングの意義について、先行研究における知見や筆者自らの考察を交えて記述した。
具体的には、①まずトライアル・カウンセリング開始前について述べ、②その後にトライアル・カウンセリングの構造について概説した上で、③５回のカウンセリング体験について時系列で、カウンセリングの内容や筆者の感じたことおよび考えたことをまとめた。④次に、５回のカウンセリングを通して、筆者の気持ちの変化やカウンセリングについての気づき、そしてクライエントの気持ちへの筆者なりの理解の内容について記述した。更にカウンセリングによって得られた自己理解の促進効果や、カウンセリングをより効果的にするために留意するべき事項に関して先行研究なども参考にしつつ考察した。最後に、トライアル・カウンセリングを経験したことで生じた筆者の臨床心理学上の今後の体験学習への思いを記して結びとした。departmental bulletin pape