The Open University of Japan Repository / 放送大学機関リポジトリ
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Can rank-order tournament theory or the late selection hypothesis be applied to Japanase large firms? -- Case studies in two Japanese large firms in the late 1990s --
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A Comparison of Five Major US Newspaper Articles on Obama's Visit to Hiroshima
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Do social factors in adolescence and adulthood foster a sense of coherence? - A 2-year follow-up study of Japanese men and women
ストレス対処力概念であるsense of coherence(SOC)は社会経済的な生育環境や地位によって規定されるとされている。そこで日本人成人を対象として15歳時の親の社会経済的地位、学業成績、学歴、現在の職業、経済状況がSOCの高低、ならびに2年間の変化にどのように関連するのかを明らかにすることを目的とした。2007年に日本国民で満20歳以上40歳以下の男女を性、年齢、居住都市による層化2段無作為抽出し、郵送自記式質問紙調査を行ない協力を得た4,800名をベースライン調査対象とした。2年後に追跡調査を実施し回答した3,605名(追跡率75.1%)を分析対象者とした。\n SOCを従属変数とし社会的各要因を独立変数とした階層的重回帰分析の結果、男性、女性ともに、ず思春期における家庭の経済的状況が豊かであったこと、学校における成功体験があったことは、直接現在のSOCとの関連性を持っていた。また、父親の職業、家庭が経済的に貧しかったことは、現在のSOCに対して直接の関連性は持たず学業成績あるいは学歴を介して間接的に影響していた。また、非正規雇用のブルーカラー職と無業者であることは、男性、女性によらず、また、世代によらず、また、思春期の社会経済的な状況、学歴によらず正規雇用の専門・技術職よりも低いSOCが規定され、現在の経済的状況を介した間接的な関連性を持っていた。\n 以上よりAntonovskyによるSOCの形成に関する理論を概ね支持することができ、また特に、思春期の学校における成功体験は有力な形成要因としてSOC形成の理論において重要な位置にあることが明らかとなった。また、SOC形成を促す要因のうち、親の職業や学歴は必ずしも決定的な要因ではなく、現在の職業や経済的状況の影響を受けやすいことが明らかとなった。また、健康生成モデルは健康の階層間格差・不平等発生のメカニズムを説明しうる1つの理論として位置づけることができるものと考えられた。departmental bulletin pape
Significance and Aesthetics of the Artifact Viewed from the Artifact Evolution Theory - A Case Study of Chopsticks
人工物は様々な形で進化してきたし、今後も進化すると考えられるが、その過程において重要なのは意味性、すなわち、当該人工物が目標達成にとって有意味であるかどうかという基準である。その有意味性を確立する上で、客観的品質特性と主観的品質特性の双方が重要な役割を果たすが、特に主観的品質特性において審美性は重要な要素といえる。本論では後半、審美性という品質特性に焦点をあて、人工物のなかでも食具、さらには箸の取り扱い方に注目し、その進化のプロセスにおける審美性の在り方について論じた。departmental bulletin pape
Wage systems of male standard employees in Japanese large firms from\\nthe late 1940s to the 1990s
本論文は、第二次世界大戦後(1940年代後半)から1990年代において日本の大企業男性正社員の年齢と賃金を関連付ける要素について述べる。日本企業においては月給が賃金の基本的な尺度である。月給は基本給といくつもの手当から成るが、本稿は基本給に焦点を当てる。電産型賃金の影響は職能資格制度のなかに明らかに観察されるといえよう。また、右肩上がりの賃金カーブを直接・間接に支える企業外部の力(政府、組合)についても論じる。departmental bulletin pape
Learning experience with statistical analysis method among health and nursing master’s degree students at the Open University of Japan-Students’ needs survey and an attempt to construct a learning program
保健・看護系の大学院生が、効率的に必要十分な統計学的知識の定着をはかり、データ解析ができるための学習支援のプログラムの開発に向けて、本学の保健・看護系修士課程大学院生における、①統計解析の学習に関する意向とニーズを明らかにすること、②統計解析スキル向上に向けた演習を構築しその評価をすること、③良く質問され、かつ研究遂行上重要なQ&Aを探索し整備すること、の3点を目的とした。
目的①に対しては一定の統計解析を行って修士論文を作成した本学保健・看護系大学院生・卒業生13名を対象とした自記式質問紙ないし構造化面接調査を実施した。また、目的②に対しては極力わかりやすい解説の元、論文の結果表を読み取り、自身の研究データ解析に活用できる授業の構築、ならびに、参加者が自分の研究データを扱っている感覚でデモデータを分析する演習の構築を行い、終了後に感想を聞くとともに、目的①の質問紙調査において感想を聞いた。目的③については、新たに専用の統計相談窓口を設置し、統計解析に関する相談を受け付けることを通じて、どのような質問が寄せられるかを整理した。
修士論文作成に使用した統計解析ソフトウエアはR/Rコマンダーが6名、SPSSが5名、Excel統計が4名であった。統計解析方法については、教員からの指導に依存し、補足的に自学自習をしているスタイルであった。事例が豊富な教材を期待する声が大きかった。講義、演習については、概ね良好に受け入れられたが、回数が限られており分量が多く、スピードが速いといった指摘が見られた。統計相談の内容の傾向としては、量的変数として扱ってよい場合とそうでない場合、必要なサンプルサイズについて多く寄せられていた。
統計解析に関する知識を概観し、自己学習のきっかけをつくるうえでの講義授業は重要であることが伺われた。同様に自主演習をすすめるきっかけとしての演習授業も重要であることが伺われた。departmental bulletin pape
The Determination of Abundances of Two RV Tauri Stars, U Mon and RV Tau
われわれは、おうし座RV型変光星の化学組成の異常を説明する3つの説の当否を決めるため、2個のおうし座RV型変光星、U MonとRV Tauを観測し、これらの星の化学組成を求めた。
観測は、県立ぐんま天文台の150cm反射望遠鏡に取り付けたエッシェル分光器を用いて行った。整約はソフトアウェアIRAFを用いて行い、解析は吉岡が作成したプログラムを用いて、太陽を比較星とする一種の相対成長曲線法で行った。
そして、次の結果が得られた。
1) RV Tauでは、太陽に相対的な元素量は、散らばりは大きいが、凝縮温度と相関関係を示し、[M/H]の値は凝縮温度が高いほど小さい。この結果は、RV Tauでダスト・ガス凝縮が働いている可能性のあることを示している。
一方、U Monでは相関関係が見られず、ダスト・ガス凝縮の起きていないことを示している。
2) Aグループの星であるU MonとRV Tauでの上述の相関関係は、Bグループの星にはダスト・ガス凝縮が見られるが、Aグループの星には明確には見られない、というGiridhar et al(. 2000)12)の結果を確認するものである。
3) U MonとRV Tauの[Fe/H] の値によれば、2)の結果は、もともとの[Fe/H]の値が-1よりも小さなpost-AGB星はダスト・ガス凝縮の影響を受けない、というGiridhar et al(. 2000)12)の結果は確認しない。
4) 両星とも相対的な元素量が各元素の第1電離ポテンシャルと相関関係が見られず、第1電離機構が働いていないことを示している。
5) 両星とも相対的な元素量が各元素の第2電離ポテンシャルと相関関係が見られず、第2電離機構が働いていないことを示している。
以上の結果を確認するために、成長曲線法の異なる方式で再解析することが望まれる。departmental bulletin pape
Successful and Unsuccessful “Waves of Democratization”: An attempt at comparison between East European countries and Arab countries
1989年に東欧で起こった民主化の波は、ほとんどの諸国を平和裏に自由民主主義国へと導いたが、2011年に一部のアラブ諸国で起き始めた民主化の波は、4国で独裁政権の崩壊をもたらしたものの、多くのアラブ諸国においては政権の若干の譲歩か弾圧によって抑え込まれるか、内戦をもたらしてしまった。民主化し始めた4国でも、チュニジア以外では権威主義政権の復活や内戦に至り、今のところ失敗に終わっている。この両地域の顕著な相違を説明するために、民主化に関する近年の理論的研究を参照して比較の枠組みを設定したうえで、両地域の①民主化前の状況、②\n民主化の波、③その後の展開を概観する。そして統計的データも参照し、(1)国家のあり方──政治秩序の類型、政府の機能、民主的価値観の普及度、エリート層や軍部の内情、(2)社会のあり方──所得向上と中間層の増大、市民社会化、宗教的寛容度、ジェンダー間の平等度、天然資源への依存度、青年層の不満度、(3)外国の影響──大国の関与、近隣諸国の民主化、コミュニケーション手段の発達、の諸要因を比較する。東欧諸国の成功とアラブ諸国の失敗はそれらによってよく説明され、アラブ諸国の今後の民主化可能性にも示唆を得られる。departmental bulletin pape
Ancient Andean Civilization and Japanese: Special Lecture of the Open University of Japan and the Exhibition in Akita
1898年に秋田で生まれた天野芳太郎は、30歳のときに中南米にわたって実業家として成功し、後にペルーのリマ市に考古学博物館を創設した人物である。
天野は少年時代から考古学に関心をもっていたが、その関心を決定づけたのは、1935年のマチュピチュ訪問であった。天野はマチュピチュで、そこに住んでいた野内与吉という日本人に出会い、彼の案内で一週間ほどマチュピチュを踏査した。
しかし、第二次世界大戦が始まると、天野は総てを失い、北米の収容所に入れられたあと、日本に送還された。戦後の1951年に再び南米に向かい、ペルーで事業を再開し成功するが、後半生は古代アンデス文明の研究と土器、織物などの考古遺物のコレクションに身を投じ、1964年リマに博物館を設立したのである。
それに先立つ1956年、当時東京大学助教授であった泉靖一がリマで天野芳太郎と出会った。泉はすぐにアンデス研究を始め、調査団を組織し発掘を始めた。最初のコトシュ遺跡の発掘で、アメリカ大陸最古の神殿を発掘した。東京大学はそれ以来アンデスの研究で大きな実績を重ねてきた。
岡山出身の実業家森下精一は、1969年リマで天野芳太郎の博物館を訪問し、古代アンデスの土器や織物のすばらしさに衝撃を受け、中南米の考古遺物を蒐集し、1975年自らも岡山県に博物館を開設した。
筆者らは、放送大学のTV特別講義「古代アンデス文明と日本人」を制作し、2015年秋田でそのテーマの展示会を企画し実現した。本稿では、それらの内容を中心に、日本人による古代アンデス文明研究、その背景としての先人たちの「運命的」な出会い、そして秋田で開催した展示会について論じる。departmental bulletin pape
Difficulties of Livelihood Support for the elderly without the point of view,which has mental disability’s approach: Study on Life History Case Studies of Frail Elderly’s Relief Institution
地域包括ケアシステムにおいて、生活支援が多様な供給主体によって提供されることが想定されている。地域には複雑な生活問題を抱える高齢者が暮らしていて、生活支援の在り方によって、その生活の質は左右されるため、そのあり方が問われる。本研究の目的は、複雑な生活問題を抱える高齢者の効果的な生活支援の在り方を明らかにすることである。研究の方法は、養護老人ホームに入居している高齢でかつ精神的障がいを持つ人々の生活歴を調査し、生活困難に陥った過程と要因を明らかにし、地域生活にとって何が必要であるかについて分析した。
研究の結果明らかになったことは次の3点である。
第一に高齢者の生活支援をめぐる政策的動向は、自己責任を中心におき、さらに共助でフォローするというもので、公的責任は最後の段階である。このような政策的方向では、自力で生活を再建できない人々は地域社会のなかで取り残される危険性がある。
第二に養護老人ホーム入居者の生活歴調査の結果、精神的障がいを持つ人々は、適切な生活支援が提供されないために、症状も安定し、地域生活が可能にもかかわらず、施設入所に至っていた。精神的な障がいを持つ人々への生活支援が退院後にすぐに提供され、個別性の高い生活支援の体制が構築される必要がある。
第三に高齢で精神的障がいを持つ人々の生活支援を具体的に提供する場合、精神障がいの実践分野で培われてきた「当事者中心」の支援の方法が有効である。病院を入退院している高齢で精神障がいを持つ人々を引き受けるにたりうる地域包括ケアシステムの体制を構築する必要がある。departmental bulletin pape