Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

平賀,良彦

前頭洞と前篩骨蜂巣の由来蜂巣とその発育についてーIFACと黄川田らの排泄路分類を用いた検討

Vol.75 No.1, September, 2025
The Japanese Red Cross Medical Journal
日 赤 医 学
第 75 巻　第 1 号（2025 年 9 月1日）
第61回日本赤十字社医学会総会特集号
令和7年10月16日（木）・17日（金）
於　大宮ソニックシティ
抄 録 集
日本赤十字社医学会　発行
ISSN   0387 ‒ 1215
日
　  
赤
　  
医
　  
学
第
七
十
五
巻
　 第
一
号
令
和
七
年
九
月
一
日
発
行
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七
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九
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　第
七
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一
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編
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字
社
医
学
会
担当　さいたま赤十字病院


日赤医学第75巻1号表紙

松田, 晋哉

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シンポジウム2　	地域医療構想
～経営母体が異なる病院の連携・統合～
10月17日（金）　9:30 ～ 11:20　第1会場（大宮ソニックシティ　ホール棟　1F　大ホール）
S2-3 新しい地域医療構想の考え方
福岡国際医療福祉大学　看護学部　
松田　晋哉　
少子高齢化の進行は、医療介護生活の複合ニーズを持った高齢患者を増加させるとともに、サービスの担い
手となる現役世代の不足をもたらす。しかも、その状況は地域によって異なるため、地域ごとに現実的な対
応策をとることを求められる。そのためには、各種データを用いた地区診断を行い、その結果を踏まえて、
医療介護の関係者が協働的なシステムを、相互の合意の上で構築していくことが必要である。新たな地域医
療構想では、各地域でこの地区診断を適切に行うことがポイントとなる。
例えば、高度の高齢化が進んだ過疎地域では、推計上は訪問診療のニーズが出るとしても、その担い手であ
る診療所や訪問看護ステーションの確保は難しい。したがって、このような地域では既存の病床や介護施設
を維持しながら、さらにサービス提供がしやすい街づくりを行っていく必要がある。他方で、地方都市では
2040年くらいまで介護需要が増加した後、徐々に低下していく地域が多いが、そこでは急増する訪問診療
のニーズに応えるための、診療所と介護施設、病院の連携体制が必要となる。特に、現在急性期機能を担っ
ている病院群から、在宅療養支援病院および介護施設の医療を日常的に支援する病院を整備していくこと
が、喫緊の課題である。これらの病院は高齢者救急に対応することが重要な機能となるが、単にそれを受け
入れるだけではなく、日常的に在宅や介護施設と情報共有を行い、軽症のうちに予防的に対処する地域版の
Rapid	Response	Systemを構築することも必要である。また、在宅医療を進めるためには、ADLケアを担
う訪問介護の提供量を確保することも必要となる。そして、今後、臨死期を在宅で過ごす例が増加すると予
想されることから、こうした訪問介護の担い手がターミナルケアに対応するための医療的な支援が重要とな
る。
新たな地域医療構想ではこのような地区診断の結果に基づいて、各病院が自施設の地域おけるポジショニン
グを行い、他の施設との連携の上に期待される機能を強化していくことが求められる。
まつだ しんや


シンポジウム2「地域医療構想～経営母体が異なる病院の連携・統合～」新しい地域医療構想の考え方

石野, 立憲

59
The Japanese Red Cross Medical Society
1. 仙台赤十字病院【チームおむすび　～栄養課の結束～】
栄養指導料・栄養情報連携料　
算定件数up大作戦！
☆池田　優里（管理栄養士）
〇太田　晴子（管理栄養士）
キーワード：栄養指導記録，栄養情報提供書，業務時間削減 
【目的】栄養指導、栄養情報提供書の作成、栄養管理計画書の作成は、
いずれも栄養管理上重要な業務であり、病院の収益源でもある。し
かし、手入力作業も多く作成に時間を要していた。これらの時間を
短縮することで、栄養指導や栄養情報提供書作成の算定件数を増加
させることを目的とした。
【方法】マトリックス図にて方策立案を行い、方策に対して予測され
る悪影響と予防策を検討した結果、①栄養指導記録は指導内容に合
わせた複数のフォーマットを作成し記録する、②管理栄養士間で栄
養指導の件数を調整する、③栄養管理計画書が作成不要の場合は作
成しないが、モニタリング日のみ入力することでモニタリング漏れ
を防ぐ、④栄養情報提供書は、介護施設・事業所の意見を反映させ
た上で形式を簡素化する　の4つの方策を実施した。
【結果】栄養指導料算定件数は前年度比平均30％増加、栄養情報連
携料算定件数は前年度比平均71％増加を達成できた。管理栄養士間
で栄養指導記録の仕方が統一され、担当変更後も情報収集しやすく
なった、他施設からも栄養情報提供書が来ることが増えた、等の波
及効果も得られた。
【考察】今回の活動は、自部署の業務を見直す良いきっかけであっ
た。今後も質の高い栄養管理を効率的に行うため、業務改善を継続
したい。
３. 成田赤十字病院【わたしたち、定時で帰ります。】
経営管理課における時間外労働の削減
☆伊東日奈子（事務）
〇伊東日奈子（事務）
キーワード：効率化，デジタル化，意識改善 
当院の経営管理課では、課員の業務負担軽減と給与費削減を目的と
して、QC手法を活用した時間外労働の削減に取り組んだ。現状分
析の結果、残業時間が多く発生している主な要因として「委員会業
務の負担が大きい」「アナログ業務が多い」ことが明らかになった。
委員会業務においては資料作成や出席に多くの時間を要しており、
そして経理係においては紙を使った確認や手入力作業が中心で業務
の非効率さが目立っていた。そこで、会計伝票処理へのマクロの導
入や紙資料のデジタル化、Canvaなどのツール活用による広報物作
成の効率化、業務の一部を他部署に移譲する取り組みを実施。また、
類似資料の統一や会議資料の簡略化によって、資料作成の時間も削
減した。これらの対策により、一人あたりの月間残業時間は平均
29.3時間から25.1時間へと約14％の削減に成功した。目標としてい
た30％削減には届かなかったが、業務効率化への意識向上やストレ
ス軽減といった無形効果も得ることができた。これまで慢性的な時
間外労働が発生していたために、業務改善の発案・実行時間を確保
することが難しい状況にあったが、今回の取り組みを通じて課員に
業務改善意識が醸成されたことは、重要な成果である。今後もQC
手法を活用し、持続的な業務改善を進めていく。 
２. 芳賀赤十字病院【手術室麻薬管理　ひと直し行こうぜ！　チーム】
（専任薬剤師を配置したことによる手術室の
麻薬管理・運用の改善）
☆石野　立憲（薬剤師）
〇石野　立憲（薬剤師）
キーワード：手術室，麻薬，管理・運用 
【目的】専任薬剤師を配置したことによる麻薬運用の改善。周術期患
者に対する医薬品使用の安全性の向上には、医薬品の適正使用と適
正管理が必要。そこで当院では2024年4月から手術室に専任薬剤師
を配置した。手術室では管理が必要な薬品が多い。まずはその中で
も管理・運用が大変な麻薬について改善を試みた。
【実施対策】今までの運用におけるそれぞれの職種の問題点を挙げ、
専任薬剤師を配置したことによる利点を十分に活かし、問題点を改
善できるように運用を変更した。また、手術で使用した麻薬の残り
が入ったシリンジが、誰に使用された残薬なのかわかるように手書
きで記名をするようにしていたが、なかなか定着しなかった。そこ
で簡単に記名できるように名前入りラベルシールを用意し、ラベル
シールを残薬シリンジに貼付することで記名できるようにした。
【効果】運用変更後、麻薬の管理・運用に関するミスは起きていない。
【良かったこと】今回、運用を変更したことにより医師、看護師、薬
剤師それぞれの職種ごとにメリットがあった。特に麻薬業務時間が
分散されたことにより、各職種焦らずに業務を行えるようになり、
ミスが起きなくなった。 
４. 長岡赤十字病院【Team連携すすめ隊】
救急外来での患者滞在時間短縮を目指して
☆捧　詔子（看護師）
〇	捧　詔子（看護師）、牧　和久（看護師）、澁谷朋子（看護師）、	
橋本裕子（看護師）
キーワード：救急外来，患者滞在時間，多職種連携 
【目的】救急外来での患者滞在時間を調査していく中で、大半の救急外来ス
タッフが患者滞在時間の長さに問題意識を持っていることがわかり、その要
因も多岐にわたっていた。重要な要因を抽出し多部署・多職種と連携して対
策を実施することで、患者滞在時間の短縮につなげることを目的とした。
【目標】トリアージレベル蘇生・緊急、準緊急以下全ての患者滞在時間（来院
から方針決定まで）の短縮
【実施・対策】緊急度を踏まえた上での患者滞在時間短縮のための対策の実施
① トリアージレベル蘇生・緊急患者のCT検査連絡時に緊急であることを明
確に伝えることの徹底
② 画像検査案内図を作成し、トリアージレベル準緊急以下の患者は自力又は
付き添い者の支援を得て検査室に移動してもらい検査を実施
③ 血液検査結果の確認が遅れないようにタイマーを設置し時間管理の実施
【結果・考察】
① 緊急であることを明確に伝えることで優先的にＣＴ検査が実施された。検
査までの時間は中央値で５分短縮された。
② 画像検査案内図を用いて案内することで、救急外来スタッフが検査室まで
案内する時間の確保が不要となり、指示受け後早期に案内するタイミングを
増やすことができた。また、救急外来を離れる時間が削減され、他の業務を
実施できた。救急外来スタッフの73.7％が業務負担軽減につながったと回答
した。
③ トリアージレベル準緊急以下の患者では、血液検査実施から医師に結果を
報告するまでの時間を65分以内とした目標を全患者で達成できた。
対策前後で比較すると、緊急度を踏まえた上での患者滞在時間はトリアージ
レベル蘇生・緊急、準緊急以下の全ての患者で時間短縮となった。今後は方
針決定から入院又は帰宅するまでの患者滞在時間の短縮にも取り組みたい。 
企
画
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本社企画1『医療の質・改善活動報告』全国大会 in さいたま　専任薬剤師を配置したことによる手術室の麻薬管理・運用の改善

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企画・セッション　	本社企画
10月17日（金）　9:20 ～ 10:20　第12会場（大宮ソニックシティ　ビル棟　9F　905会議室）　
主催　日本赤十字社　医療事業推進本部／医師等確保対策検討部会
全国赤十字病院総合診療科・総合内科ネットワーク会議
 座長・司会： 日本赤十字社　医療事業推進本部長 渡部　洋一
  日本赤十字社　医療事業推進本部　医療の質・研修部次長 横江　正道
　全国の赤十字病院には地域医療ならびに教育病院としての機能を発揮する上で、総合診療科、総合内科を
設置する病院も多く、また、総合診療専門研修プログラムをもって専門医育成に注力されている病院もあり
ます。今後の日本の医療のあるべき姿を考えると、総合診療・総合内科の必要性はさらに高まっていくこと
が予想されます。一昨年、第59回日本赤十字社医学会総会において、「全国赤十字病院総合診療科・総合内
科代表者会議」を開催させていただき、初めて横のつながりを築くことができました。赤十字病院グループ
として全国の総合診療医・総合内科医が一堂に会する機会を元に絆を深めていく機会になりました。第61回
の日本赤十字社医学会総会でも、さらにこのネットワークを強化し、医療の質の向上、診療のレベルアップ、
教育活動、人材育成の面で各施設のさらなる資質・能力の向上をもたらすために、ネットワーク会議として
開催いたします。赤十字の総合診療医、総合内科の持つ価値やパーパスに関しても再確認していく会議にな
ればと考えております。
　企画開催にあたり、会長　清田和也先生はじめ全面的にご協力いただいた第61回日本赤十字社医学会総会
事務局に深謝します。
議事予定
１）日赤病院における総合診療科、総合内科の実情報告
２）総合診療専門研修プログラムの申請・募集状況
３）日本赤十字社ホームページ医師募集サイトにおける総合診療科募集について


本社企画6　全国赤十字病院総合診療科・総合内科ネットワーク会議

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企画・セッション　	その他企画・各種会議
10月16日（木）　13:15 ～ 14:45　第13会場（大宮ソニックシティ　ビル棟　9F　906会議室）　
日赤医療経営士会　参加型企画
「もしあなたが院長になったら？
―その課題、多職種で解決します！―」
　日本の医療現場は慢性的な人手不足や医療費の高騰、超高齢社会による患者数の増加など様々な課題を抱
えている。医療従事者がひとりでも多くの命を救うために昼夜を問わず努力する中で、多くの病院が厳しい
経営環境に苦しんでいるのが実態である。
　このような課題を解決する能力を有し、実践的な経営能力を備えた人材として医療経営士が近年増加しつ
つある。赤十字においては2022年度に日本赤十字社医療経営士会が発足し、全国の赤十字病院、施設の医
療経営士もしくは医療経営に関心がある者が集まり、多職種で施設を超えた医療経営に関わる活動をオール
ジャパンで開始した。
　各施設によって経営に関する課題は様々であるが、多施設・多職種の意見を聞くことで経営改善のヒント
が得られると考える。日本赤十字社医学会総会において全国の医療経営士とともに、経営改善へ向けた取り
組みについて一緒に考えていきたい。
　本シンポジウムにおいては、各職種の立場での部門最適でなく、病院・地域という全体最適の視点による
経営改善のアイデア・取り組みについてプレゼンした後、活発な議論を行う予定である。コンセプトは「一
緒に学び、ディスカッションできるような場の提供」である。先着100名限定であるがオンラインを利用し
てリアルタイムに意見交換することで、発言しにくい人も参加しやすいよう工夫している。医療経営士や事
務職だけでなく、医療経営に興味・関心がある方に多数ご参加いただきたい。
総合司会　畠山　桂吾（日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院	栄養課）
■ 会長挨拶
	 　　　佐藤	　公治	（日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　院長）
■ 基調講演　「もしあなたが院長になったら？」
	 　　　佐藤	　公治	（日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　院長）
■ テーマ「もしあなたが院長になったら？－その課題、多職種で解決します！－」
 演者　長谷川　	秀	（医師　熊本赤十字病院　脳神経外傷外科部）
	 演者　鈴木　	康倫	（医師　福井赤十字病院　リウマチ・膠原病内科/腎臓内科）
	 演者　菅原　	友道	（医師　高松赤十字病院　麻酔科）
	 演者　水谷　	早希	（診療看護師　日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　麻酔・集中治療部）
	 演者　友金　	幹視	（薬剤師　京都第二赤十字病院　薬剤部）
	 演者　原　　	純也	（管理栄養士　武蔵野赤十字病院　栄養課）
	 演者　澤井　	綾太	（臨床工学技士　高槻赤十字病院　臨床工学技術課）
	 演者　小松	比左志	（事務　浦河赤十字病院　事務部）
	 ファシリテーター　石川　史明	（日本赤十字社医療センター　栄養課）
	 ファシリテーター　小山　晃寛	（熊本赤十字病院　人事課）
■ 閉会挨拶
	 　　　鈴木	由美子	（北見赤十字病院　人事課）


その他企画・各種会議6　日赤医療経営士会　参加型企画「もしあなたが院長になったら？―その課題、多職種で解決します！―」

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The Japanese Red Cross Medical Society
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企画・セッション　	その他企画・各種会議
10月17日（金）　10:20 ～ 12:20　第11会場（大宮ソニックシティ　ビル棟　6F　604会議室）　
全国赤十字病院救急医療実務者会議
内容：全国の赤十字病院における救急医療に従事する実務者の会議
 座長・司会　 日本赤十字社医療センター 
救命救急センター長　林　宗博
　当会議は2009年により開催されている救急医療に従事する赤十字病院職員による会議体であり、2021年
12月に「日本赤十字社医療施設職員によって構成される団体」として登録・承認を受けたものである。
　会議として発足当時より、赤十字病院における救急医療の充実推進のため、以下のような内容を議論して
きた。
　今回は、今後も高齢化社会に向けて変革を続ける救急医療における情報交換を、赤十字病院のなかでどの
ように進めていくか、総論的な部分にも触れていきたい。
議題）
1）医師部門
　・専攻医制度（専門医研修）と専攻医修了後（専門医のキャリア形成）
　・医師の働き方改革（タスクシフティングも踏まえて）
2）看護師部門
　・特定行為看護師、診療看護師の救急医療現場での活躍
3）救急救命士部門
　・	各施設の現況：現場で従事する業務（救急救命処置含む）	 	
及び各施設の現況
4）医事部門
　・昨年度の診療報酬改定による救急医療現状の対応策の実情
　　　救命救急入院料　特定集中治療管理料　
　　　急性期充実体制加算におけるRRS	運用など
　　　急性期転院の現状
５）その他
　以上について、議論を深めていきたいと考えている。


その他企画・各種会議16　「全国赤十字病院救急医療実務者会議」

坂井, 成美

牧, 義人

橘, 達也

跡治, 宗一朗

163
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
要
望
演
題
Y-6-1
当院における環境負荷軽減の取り組みと今後の展望
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　医療技術部　臨床検査科　
○ 杉野　裕志、太田帆乃花、藤居　靖幸、新城　　響、関塚　美穂、
橋本　知紀、市原　博仁、加藤　篤史、佐藤　公治　
医療機関のSDGsへの対応として、特に気候変動への対策に取り組むことが重要課題
の一つとされている。当院では、2020年、当時の事務部長を筆頭としたSDGsプロジェ
クトチームを結成し、院長による職員へのメッセージを号令にSDGsへのはじめの一
歩を踏み出した。翌年、病院公式の委員会となり、SDGコンパスを参考に活動を展
開した。
環境負荷軽減への取り組みとして、施設内照明のLED化、天然ガスコージェネレー
ションシステムの導入による電力供給の最適化、フードドライブ活動、ペーパータ
オル使用量削減キャンペーン等を実施した。事業所が地球温暖化対策に取り組むに
あたり、温室効果ガス排出量の「見える化」の重要性がうたわれている。SDGコン
パスではStep5「報告とコミュニケーションを行う」がこれに該当する。「見える化」
の目的として、温室効果ガス削減効果の評価、低炭素行動の促進、温室効果ガス排
出量削減への社会的機運の醸成、透明性の確保等があげられるが、我が国の病院に
おける「見える化」の実施状況は企業と比較すると多くは未整備あるいは限定的な算
出にとどまっている。当院においても「見える化」が課題であり、歩みを進めるべく
2023年度のScope2（間接排出量）を算出した。2023年度のScope2はCO2換算で10,093
トンであった。また、カーボンハンドプリントとして、廃棄物のリサイクル処理に
よるCO2削減効果は260トンであった。
SDGsは病院経営に組み込まなければ達成できないものが多く、経営幹部のリーダー
シップが重要であるが、職員一人ひとりの意識の向上なくしては最大の効果は得ら
れない。今後、当院がより挑戦的な目標に取り組むため、委員会活動を活性化し病
院全体のSDGsマインドの醸成に取り組んでいく。
すぎの ひろし
Y-6-2
性暴力被害者支援を通して（その問題点）
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　泌尿器科1）、
日本赤十字社　愛知医療センター名古屋第二病院　婦人科2）、
性暴力救援センター日赤なごやなごみ3）　
○ 山田　浩史1）、加藤　紀子2）、谷内　結花3）　
当院は2016年1月から、性暴力救援センター日赤なごやなごみを立ち上げ病院拠点型
ワンストップ支援センターとして被害者支援をしてきた。また、2017年６月には刑
法の性犯罪規定を厳罰化する目的で改正され男性被害者もその対象として支援を開
始した。対応の実績は、2016年１月から2024年12月までの期間の延べ電話相談数は
20122件　延べ来所件数は4553件　個人として存在が確認されている件数は3414件で
あり、女性被害者3121件　男性被害者259件　LGBTQ17件　その他不明16件。　来
所面談人数は1419件であり、女性被害者のうち1379件（44.2%）が来所診察を受けて
いるのに対して男性は45件（17.３％）しか来所していない。男性の来所のハードルは
高く思われる。また、１８歳未満の来所した被害者は400件であり全体の28.２％と全
体の1約1/3を占める。被害者を長期フォローするシステムがないため振り返りが難
しい状態である。まだ全国均一的に対応可能なマニュアルが完成しておらず、地域
格差があるのも否めない。現在我々の組織は、医師（婦人科　泌尿器科　救急科　精
神診療科）看護師（支援看護師：SANE）　支援員　薬剤師　事務職　心理士から構成
されているが、院内でその活動についてはあまり知られておらず、後継者育成が難
しい状態である。急性期病院であるが故、長期的フォローをする事が難しいのも事
実である。被害者対応　診察に対する診療報酬が決まっていないため、収益となら
ない。それが活動を継続拡大する妨げとなっているのも事実である。だが当施設は、
県の事業として支援の継続を委託され、支援看護師の当直分給与は県財政の負担と
なった。性暴力被害者支援の問題点を挙げ、どの対応していくべきか考察する。
やまだ ひろし
Y-6-3
障害者の雇用および定着に向けた取り組み
さいたま赤十字病院　障害者業務支援室　
○ 野田　敦子、星　　輝美、安仁屋恵美　
野田敦子　星輝美　安仁屋恵美 さいたま赤十字病院　 障害者の雇用および定着に向
けた取り組み はじめに当院のSDGｓの目標として「多様な人材の活用」をあげ、多様
な人材(障害者等)が十分に活躍できる職場環境の充実を図るために障害者雇用の目
標値を設定している。しかし、令和4年度まで障害者雇用は十分とは言えず、法定雇
用率は未達成で、令和5年度に法定雇用率達成のために「障害者業務支援室」を開設、
法定雇用率は達成できた。令和6年度から障害者の雇用および定着支援、看護補助者
雇用の活用、タクトシフトに取り組んだので報告する。 目的　「障害者の雇用の促
進等に関する法律」に基づき法定雇用率達成し、障害者の雇用促進及び定着支援を図
る。 計画・実施　　活動計画は１．法定雇用率は2、5％維持、5名以上採用のために
各部署のヒアリング、看護補助者雇用への活用２．障害者雇用の定着、離職率0％を
目指し、定期・臨時・外部面接、部署ラウンド、障害者就労支援センターとの連携３．
職員の障害者雇用の理解促進のために精神・発達障害者しごとサポーター養成講座
開催、障害者理解のためのテキストの配信をした。 結果・考察　障害者業務支援室
で障害者雇用職員に対して特性を理解し、定期面接年2回、臨時・外部面接をした。
いつでも相談でき、コミュニケーションをとることで安心感が得られた。就労支援
センターと積極的に連携を取り、業務支援ができたことで定着に繋がった。看護部
などと連携し、看護補助者として活用し業務をタクトシフトできた。法定雇用率達
成、5名の採用、離職率0％の成果を出せた。 結論　障害者雇用・定着には障害特性
への理解、個々にあった業務支援が必要である。障害者と共に働くために、職員全
員が障害者への理解と育成に努め、十分に活躍できる職場環境の充実を図っていき
たい。
のだ あつこ
Y-6-4
障がい者雇用定着に向けた取り組み
石巻赤十字病院　人事課　
○ 松木　　穣、菅野　　潤　
【目的】障がい者雇用について、令和6年度に法定雇用率が2.5％へ引き上げられたこ
とや今後更なる引き上げが予定されていることなど、企業での障がい者雇用に対す
る取り組みの重要性は年々高まっており、障がい者の採用活動から入職後の定着支
援が重要となっている。これらを背景とし、個々の特性を活かした業務を振り分け、
障がい者雇用職員が働きやすい環境を整えること、および新規障がい者雇用職員の
獲得を目的とし、幅広く活動を行った。
【方法】目的を達成するために、大きく以下の3項目について取り組んだ。
■支援：ミーティング（毎朝）、定期面談シートを用いた二者面談（本人と当院）、外
部支援機関との連携、ナビゲーションブックの作成
■調整：業務の創出・振り分け、他部署との業務調整、業務実績の集計
■理解：職員向け研修会の実施、他社との意見交換会への参加、支援学校見学・実
習受け入れ、優良他企業への訪問
【結論】毎朝のミーティングおよび面談シートを用いた定期面談を実施することで、
当該職員とコミュニケーションをとる機会が増えたとともに、定量的・時系列的に
本人の業務負担や精神的状況を確認することができるようになった。この面談シー
ト作成にあたっては訪問した優良他企業の取り組みを参考とした。また、院内研修
会を開催することで障害者雇用を受け入れる部署数が増加した。ほかにも、外部で
の研修会や意見交換会、見学会に参加することにより他社での障がい者雇用への取
り組み方や障がい者特性に対する理解が深まった。また、県内での障がい者雇用に
関する他企業とのつながりができたことにより、その後の交流にもつながった。こ
れらの取り組みを今後も継続していくことで、入職後も障がい者それぞれが自分ら
しく業務にあたり長期的に働くことができるよう、多角的に支援を行っていきたい。
まつき ゆたか
Y-6-5
障害者雇用における法定雇用率達成に向けた取り
組み
富山赤十字病院　事務部総務課　
○ 坂井　成美、牧　　義人、橘　　達也、跡治宗一朗　
【はじめに】障害者雇用促進法で、常時雇用する労働者数に一定の雇用率（法定雇用
率）を乗じた人数の障害者を雇い入れることが事業主に義務づけられている。当院で
は、過去に充足していた期間もあったが、近年は退職や法定雇用率の段階的な引き
上げ等の理由により不足している状況が継続している。また、令和７年４月より除
外率が10％引き下げられ、より厳しい状況となった。
【現状】当院の雇用状況は、身体障害者の雇用がほとんどであり、雇用率は1.64％（令
和６年４月１日現在）と大幅に不足していた。本社からの指摘もあり、事務部の懸案
事項として障害者雇用促進に取り組んだ。
【方法】障害者雇用の拡充に向けて、在職員に対して障害者手帳所持に関する調査を
実施した。また、就労支援移行事業所からの実習の受け入れや障害者を対象とした
ハローワーク主催の就職面接会へ参加した。採用後は新たに設置した業務支援室に
配置し、当院職員のジョブコーチと情報を共有しながら採用者が安定して働くこと
ができるよう連携をとっている。
【結果】在職員に対する調査では、新たに２名の職員から障害者手帳所持の確認をと
ることができた。また、新規雇用については６名採用し、うち半数以上が精神障害
者であった。結果、令和７年４月より法定雇用率を達成することができた。
【考察】今後は精神障害者の雇用が増えてくると考えられる。サポートや配慮の面に
おいて、それぞれの特徴に応じた対応が必要であること、そして何より障害者雇用
に対する職員の理解を得ることが重要である。今後も障害者雇用率を維持しながら
誰もが働きやすい職場環境づくりに努めていく。
さかい なるみ
Y-6-6
障害者雇用と職場インクルージョン推進の取り組み
仙台赤十字病院　事務部・業務支援チーム　
○ 赤木　典子、大森　敬太、石橋麻衣子、深谷　信久　
【目的】日本赤十字社の障害者雇用の推進にかかる取組みへの早期対応、障害者雇用
の積極的な取り組みと就労定着。【方法】１.2024年７月、障害者手帳所持職員へ報告
のお願い。２.2024年9月、ハローワークに看護助手の求人票を掲載。３.2024年10月新
型コロナウィルス感染症の流行で控えていた特別支援学校生の実習を再開。４.2024
年12月、特別支援学校を訪問。５.2025年2月仙台市のセミナーに参加、就労移行支援
事業所5件を見学。看護助手・事務（ＰＣ作業が出来る）等の複数職種で求人。６.2025
年3月、「業務支援チーム」を立ち上げ。【結果】方法１.1名新規報告があったが3月で
退職。方法２.今年度高校2年生2名を受け入れ、2027年4月採用に期待。方法３.1名実
習するも就職希望なし。方法４.4月1日付1名採用。方法５.職場見学9名うち3名に職
場体験実施、2名を採用。方法６.院内担当者を複数課・複数人にし、業務の見守り
や相談できる環境を整備。【考察】特別支援学校や就労支援事業所を訪問することで
顔の見える関係を築けた。当院の取り組みを直接伝えることで理解を得たと考える。
また、見学した授業や職業訓練からどのような業務を任せられるかを知り、内容を
広げることが出来た。【まとめ】6月１日現在、3名の雇用に結びついた。サポート体
制の充実が重要と考え、みんなでをモットーにチーム対応とした。これにより、当
院担当者側の負担軽減にも繋がっている。更に、働くことで起こる課題の解決をサ
ポートしてくれる支援機関の就労定着支援があることも採用時の条件とした。定着
の為に継続的なサポートが必要である。
あかぎ のりこ


障害者雇用における法定雇用率達成に向けた取り組み

赤木, 典子

大森, 敬太

石橋, 麻衣子

深谷, 信久

障害者雇用と職場インクルージョン推進の取り組み

小林, 義朋

羽賀, 布由子

山崎, 悠生

横山, 諒太

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O-5-15
DPCベストタイミングリストによる病床運用最適
化とマネジメント強化の施策
福島赤十字病院　事務部・経営企画課1）、福島赤十字病院　医療ＤＸ推進室2）、
福島赤十字病院　事務部・医療情報システム課3）、福島赤十字病院　病院長4）　
○ 二階堂雄平1,2）、奈良輪大輔2）、佐藤　隆昭2）、横山　　剛2,3）、
金子　　瑛1）、鈴木　恭一4）　
【はじめに】DPC制度に基づく標準的な退院日である入院期間２の最終日を意識した退
院調整を促進するため、2024年6月より「DPCベストタイミングリスト」を開発・運用
してきた。今年度はその継続的運用の中で得られた効果を可視化し、また新たに開発
した「病床信号機」や「病院ダッシュボード」による病棟マネジメントの成果も併せて報
告する。
【方法】DPCベストタイミングリストは電子カルテ情報をもとにRPAにて毎日３回自
動更新し、各病棟モニタに常時表示する。また病床逼迫時にはベッドコントローラが
入院申込や救急輪番の状況から、早期退院を促す運用を行っており、病床ステータス
を伝える「病床信号機」を開発した。病院ダッシュボードでは現在の病床稼働状況や日
ごとの目標患者数をRPAで３時間おきに更新し、全職種への情報共有を強化した。
【結果】本施策の運用期間での年度比較で病床利用率は74.8％から80.6％へと向上し、
5.8％増加した。入院患者(１日当り）の平均は229.6名から247.1名へと増加し、17.5名増
加した。平均在院日数は11.2日から11.5日となった。また退院患者数の割合を年度比較
した場合、DPCの入院期間２の最終日を基準として、-7～ -1日で-1.33％減少に対し、
+1～ +7日では+1.87％増加し、+1日が+2.33％で最も増加した。
【考察】これらより、退院日を意識した運用が少しずつ進んでおり、一定の効果が推測
され、経営改善への意識付けにも繋がっている。またRPAを用いたリアルタイムな情
報共有は、ベッドコントローラや医療スタッフの退院判断に寄与するものとなった。
様々な交絡因子もあるが、実際の経営改善効果も継続で検証していく。
にかいどうゆうへい
O-5-16
最適なベッドコントロールによる増収への取り組み
多可赤十字病院　医事課1）、多可赤十字病院　看護部2）、
多可赤十字病院　事務部　医事課3）　
○ 幅野　大介1）、垣内　順子2）、長澤　晶子3）、桑原　志帆3）　
【背景】令和６年度当院はグループ支援病院に指定されており、過去には重点支援病
院に指定されたこともあるなど、経営は厳しい状況が続いている。さらに、2024年6
月の診療報酬改定により、看護必要度の見直しでこれまで算定していた一般病棟入
院基本料が維持できず、さらに収入は落ち込んだ。そこで、新たな設備投資ではなく、
当院の今ある資源をより有効活用し経営改善ができないかと考えた。その取り組み
の一つとして、ベッドコントロールがある。当院は一般病床40床と地域包括ケア病
床56床の合計96床を有しており、最適なタイミングでの転棟が病院の収入に影響を
与えるのではないかと考えた。【方法】従来はベッドコントロールの権限は医師にあっ
たが、それを病棟師長に一部委譲することで、より迅速な患者の移動を可能にした。
さらに毎日医事課職員が出来高病棟(一般病棟)と包括病棟(地域包括ケア病棟)の費
用を比較した表を作成することで、リアルタイムに転棟すべき患者が分かる仕組み
を構築した。それをもとに医事課と病棟師長が連絡を密に取り、双方で転棟患者の
抽出を行った。また、転棟しなかった患者で、仮に転棟していた場合の収入差をま
とめた表の作成も行い、医師、薬剤師、病棟師長、リハビリ、社会福祉士、事務職
で構成された入退院調整委員会で報告し、他職種のコスト意識醸成を図った。【目標】
分析により、当院の入院全体の収入は出来高病棟の収入と比例していることが分かっ
た。そこで出来高病棟の増収（診療単価向上）に注力していく。上記の方法にて現状
の厳しい経営状況からの脱却を目指し、令和7年度よりこの取り組みを開始している。
そして、この取り組みが収入にどのような影響を与えたか検証し、当日発表する。
はばの だいすけ
O-5-17
診療報酬改定、当院の取り組みと振り返り
武蔵野赤十字病院　医事課　第二係　
○ 前田　純輝　
【目的】2024年度診療報酬改定に伴い、当院においては改定内容を正確に反映し、医
療の質を維持しつつ経営の安定を図ることを目的として、対応体制を整備する。【方
法】1. 企画課を中心とした「診療報酬改定院内検討会議」を実施し、部門代表者を交
えて改定内容の検討を開始。2. 改定に関わる新規項目・加算・施設基準・届け出の
要点を整理し、各部門における具体的な対応策を協議。3. 電子カルテ・レセプトシ
ステムの改修、対応。4. 課内での診療報酬改定の内容確認。5. 医師に対して、科別
説明会およびマニュアル配布を実施。【結果】1. 主要項目の届け出・運用が全て予定
通り完了。2. 遅滞なく、当日を迎えることができた3. 医事課による月次モニタリン
グで、算定率のばらつきを把握し早期是正。【考察】診療報酬改定への対応は、単な
る請求事務の修正にとどまらず、病院全体の業務の見直しと職員の意識統一を促す
重要な契機である。特に各部門間の情報連携、現場主導のマニュアル整備が、円滑
な対応を支えた。一方、教育体制のさらなる強化と、業務負担増への配慮も次回改
定に向けた課題である。【結語】2024年度診療報酬改定に対する当院の取り組みは、
組織全体の連携によって、質の高い医療の継続と収益の適正化の両立を達成するこ
とができた。今後も制度変更に機動的に対応できる体制を維持し、病院機能の強化
につなげていく所存である。
まえだ じゅんき
O-5-18
入退院支援システムを活用した多職種協働による
入退院支援関連加算の増加
石巻赤十字病院　地域医療連携課　
○ 八島　　浩、大原　勝人、阿部　洋子　
【目的】当院では2020年より入退院支援システムを導入し、入退院支援の可視化・効
率化を図り、患者の思いや生活の視点を持った入退院支援に取り組んだ。システム
導入により改善された部分も多いが、新たな課題として退院支援カンファレンスが
病棟の特性によりスムーズに実施できないなどの問題が生じた。これらの運用を検
討し入退院支援関連加算の算定増加に取り組んだ。【方法】入退院支援係で各病棟の
特性を分析し、課題を抽出した。院内の多職種協働による入退院支援ユニットで共
有し各病棟と改善策を検討した。病棟の特性に応じてカンファレンスの開催日時を
変更した。具体的には早期介入が必要な場合や短期入院が考えられる場合には入院3
日目のカンファレンスを2日目に変更、病棟の状況に応じて13時に統一していたカン
ファレンス時間を調整するなど対応した。また、退院支援カンファレンスにてシス
テムを活用できるようスタッフへの教育・周知を行った。【結果】月平均約1,100件の
入院患者で対象となる患者は約1,000件となる。入退院支援加算の算定は年々増加し、
システム導入前の2019年20%、2022年50%、2024年73.2%であった。昨年度の最高月
は77.9%であり、件数では2022年と比較して2024年は月約200件の算定増加となった。
入院時支援加算や介護支援連携指導料など関連する加算も増加している。【課題・結
語】多職種協働による入退院支援ユニットでの活動が、算定率増加につながったが、
病棟による違いがあるため、全病棟で統一した対応が取りづらい現状がある。また
入退院支援システムの視認性の面も改善の余地がある。今後も安全で安心できる入
退院支援という本来の目的を忘れることなく、入退院支援システムの有効活用を考
えていきたい。
やしま ひろし
O-5-19
日本海裂頭条虫症の1例
釧路赤十字病院　医療技術部臨床検査科1）、釧路赤十字病院小児科2）　
○ 小林　義朋1）、羽賀布由子2）、山崎　悠生1）、横山　諒太1）　
今回我々は、日本海裂頭条虫症の1例を経験した。肛門から白い紐状のものが出てき
たことを主訴に当院救急外来受診、寄生虫感染が疑われ虫卵・虫体検査の結果、日
本海裂頭条虫の虫卵・片節であることが確認され、駆虫目的で入院となった。マグ
コロールとビルトリシドを内服したところ、同日の排便にて虫体の排出があった。
虫体は5ｍ超えで、頭節部分と思われる部位は一部先端が断裂しており、頭節と推定
されたが断定はできなかった。駆虫後経過は良好であり、外来での虫卵検査による
フォローアップが行われる予定である。確定診断には虫体を用いたMultiplex-PCR
検査が用いられるが、実施困難な場合でも虫卵・虫体検査で十分同定が可能である。
本症例でも、提出された虫体を用い虫卵検査の他、片節構造確認のため、圧平標本
の作製や実態顕微鏡検査、および病理学的検査等を行うことで同定が可能であった。　
近年、寄生虫疾患は減少したが新興・再興感染症のひとつとして再び注目されつつ
ある。経験した日本海裂頭条虫症の臨床経過、虫卵・虫体検査所見等の他、当院に
おける寄生虫検査の現状について報告する。
こばやし よしとも
O-5-20
血液培養より分離されたMycobacterium 
chelonae complexの一例
旭川赤十字病院　医療技術部検査1）、糖尿病・内分泌内科2）　
○ 横濱　　歩1）、早坂　優良1）、青木　晋爾1）、安孫子亜津子1,2）　
【はじめに】非結核性抗酸菌（Nontuberculous mycobacterium：以下NTM）に属する
Mycobacterium chelonae complex はRunyonのgroupIVに分類され、迅速に発育す
る抗酸菌であり、土壌・水・塵などの至る所に見いだすことができる。M.chelonae
は免疫不全患者において日和見感染症を引き起こす弱毒性の環境菌であり、皮膚軟
部組織感染やカテーテル関連感染などを起こすことが知られている。今回、当院で
血液培養ボトルからM.chelonae が検出されたので報告する。
【症例】70歳代女性。維持透析患者。熱源精査のため血液培養を採取したところ、抗
酸菌陽性であった。
【検査】血液培養ボトル２セットが培養７日目に陽性となり、グラム染色を行った。
グラム染色像から抗酸菌が疑われ、Ziehl-Neelsen染色を行うと赤い桿菌を認めた。
外部委託の質量分析にてMycobacterium chelonae complex と同定された。肺空洞形
成はないがNTMを疑い、喀痰を2回提出。それぞれガフキー1号相当、ガフキー5号
相当が検出された。その後、喀痰も外部委託したがアルカリ処理による発育遅延を
懸念し、当検査室ではアルカリ処理後と未処理の検体をそれぞれ小川培地に接種し、
未処理の小川培地のみに培養7日目で発育を認めた。
【結語】M.chelonae は特にアルカリ処理に弱いとされており、前処理による発育不良
を起こす可能性がある。また、低温（30℃）の方が発育の良い菌種のため四肢、特に
下肢に好発する特徴があり、本症例も下肢に持ち込みの褥瘡があり感染巣として矛
盾しない。透析患者ではNTMによる感染が散見されており、CAPD出口部感染から
Mycobacterium abscessus が分離された例も存在する。透析患者においてはNTMに
よる感染も視野に入れて、検査を行う必要があると思われる。
よこはま あゆみ


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