Nagasaki Prefectural University Academic Repository
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Work stress, Emotional Labor and Sense of Coherence among nurses in acute psychiatric ward
本研究の目的は、精神科急性期病棟(以下、病棟)における看護師の職業性ストレス要因と感情労働と
の関連性および首尾一貫感覚(SOC)への影響を検討することである。病棟に勤務する看護師77 名を対象
に、職業性ストレス要因、SOC13 項目スケールおよび感情労働尺度を調査した。結果、職業性ストレス要因は、「仕事の負担度」が最も多く業務量の多さに起因していると考えられ、一方「仕事のコントロール度」は低かった。ストレス要因は、首尾一貫感覚と感情労働との関連性はなく、首尾一貫感覚へ影響したものは、感情労働の「ポジティブな感情表出」と「感情の不協和」であった。「ポジティブな感情表出」は首尾一貫感覚を強め、「感情の不協和」は首尾一貫感覚を弱めた。また、首尾一貫感覚は病棟の職業上のストレスに影響されなかった。これらのことから、精神科看護師はケアにおいて感情のコントロールを求められる。「ポジティブな感情表出」は看護師の共感的な感情と態度であり、首尾一貫感覚を持つことで看護師自身が精神科看護の専門性を高めることができる
アオモジ葉のメタボリックシンドローム改善作用についての検討
令和3年度に実施した摂食実験において、アオモジ葉粉末を2%添加した食餌をラットに与えたところ、終末糖化産物であるペントシジンの血漿濃度が低下し、抗糖化作用が示唆された。また、血漿IL-6濃度の低下傾向も観察され、抗炎症作用の可能性が指摘された。今年度は、アオモジ葉の作用をより明確にするため、添加量の違いによる効果を検討した。AIN-93G組成に準拠した30%スクロース食を対照とし、その一部(1%、2%および4%)をアオモジ葉乾燥粉末で置き換えた食餌を調製し、5週齢のSD系雄ラットに6週間自由摂食させた。その結果、血漿コレステロール濃度はアオモジ葉の摂取量の増加とともに低下傾向を示したものの、統計的な有意性は認められず、血漿ペントシジン濃度およびIL-6濃度への明確な影響も確認されなかった。先行研究との結果の不一致の原因は現時点では必ずしも明確でないが、試験試料に含まれる関与成分の状態や安定性が影響している可能性も考えられ、今後、関与成分の同定と定量を行い、その影響を検討する必要がある
オゾンを使ったバイオガスの化学変換の研究
オゾンは、酸素ガスを原料として、無声放電や紫外線照射によって生成される強力な酸化剤である。生成されたオゾンは短時間で分解して酸素分子に戻るため、環境中に残留しにくい。このため、オゾンは環境負荷の低い化学試薬として位置づけられている。本研究では、強力な酸化力を持つオゾンガスを水溶液中にファインバブルとして分散したオゾンファインバブル水溶液の反応特性を検討した。バイオガスや天然ガスの成分であるメタン、エタン、プロパン、ブタンのうち、本年度はブタンガスとの反応を検討した。生成が予想されるアルコール、アルデヒド、カルボン酸の生成量を調べた結果、オゾンファインバブルはブタンの2位炭素で選択的に反応していることがわかった。カラー図版あ
排出権取引制度における温暖化対策への有効性について
昨今地球温暖化問題が深刻化しており、その解決に向け様々な温暖化対策が実施されている。排出権取引制度も温暖化対策として導入された制度の1つである。その排出権取引制度は、目標達成のため森林等吸収源により吸収できない国が他国から排出権を購入することになる制度である。そもそも、温暖化対策として排出削減義務を負う気候変動対策を定める条約に世界全体で締約するべきである。しかしながら、この条約に世界全体で締約する場合、この排出権取引制度が温暖化対策に果たして有効であるかを検証することがこの研究目的であるが、今回は京都議定書のモデルケースにより具体的に検証した。結果、有効でない場合があり、その改善策を考えた。しかしながら、排出権取引制度はすでに京都議定書の時から導入されており、改善策への移行が出来るかどうかなどの課題もある。今後は、この研究目的を達成するためには、世界各国の実際のデータに基づく分析が必要であり、国立環境研究所や九州経済調査協会などの専門機関と連携し、科研費研究を通して研究を進めていきたいと考えている
A Study on the Status of Korea’s Integrated Resorts (IR) and Educational Curricula on Tourism
An Essay on the Process of Business Opportunities: A Study on Market Openness and Financial Capital
東アジアにおける長崎と平和学
(1)尹清洙「東アジアにおける平和の経済的帰結~九州最西端の国境離島五島市の産業構造の視点から~」『国際研究評論』第1号(2025.3)pp.93-99.要旨:本研究では国際平和論において重要な役割を果たしているカント(1795)の永久平和のための確定条項の中身について理論的に検討した後、五島市の産業連関データを用いて五島市の経済構造の特徴を明らかにし、東アジアにおける平和の経済的帰結について実証的に検討した。(2)河又貴洋「アジア太平洋地域の平和と情報地政経学」『国際研究評論』第1号(2025.3)pp.33-51.要旨:「21世紀はアジアの世紀である」というパラグ・カンナ(Khanna,P.,2016年、2019年、2021年)が示すように、接続性と機動性が高まる中で、グローバル・バリューチェーンの中核をなすサプライチェーンでアジア諸国が連携してきたにもかかわらず、米中の技術覇権争いの中で分断を余儀なくされている。本稿では、米国と中国との技術的覇権をめぐる争いを、国際政治経済学的アプローチを用いて、アジア太平洋地域における情報通信技術の産業生態学的・地政学的経済学的なパワー構造問題としての国家間の平和的パワーバランスの在り様を分析・考察する