University of Kochi Repository for Academic Resources / 高知県立大学学術情報リポジトリ

松本, 鈴子

マツモト, スズコ

MATSUMOTO, Suzuko

Post-Traumatic Stress with the childbirth experience at 1 month, 3 months, and 6 months after giving birth—Comparison between mothers of healthy newborn babies and mothers of NICU babies—

表紙

藤田, 佐和

FUJITA, Sawa

廣瀬, 未央

HIROSE, Mio

豊田, 邦江

TOYODA, Kunie

山西, 亜紀子

YAMANISHI, Akiko

Japanese

Approaches and evaluation of the "case study meetings for the practice of good cancer nursing" that linked satellite venues together

長澤, 紀美子

NAGASAWA, Kimiko

Characteristics and structure of the trauma experienced by transgender people: Toward the practice of trauma-informed social work education

高知県立大学紀要 社会福祉学部編 奥付

中瀬, 将志

執政者の「才」と「魂」ー『大鏡』『中外抄』を中心にー

高知県立大学博士（看護学）令和6年度（2024年度）doctoral thesi

長田, 暁子

OSADA, Akiko

氏 名 
学 位 の 種 類 
報 告 番 号 
学 位 記 番 号 
学位授与年月日 
学位授与の要件 
論 文 題 目 
 
 
 
 
論 文 審 査 委 員 
 
 
 
長田 暁子 
博士(看護学) 
甲第 120 号 
看博第 54 号 
令和 7 年 3 月 21 日 
学位規則第 4 条第 1 項該当 
慢性疾患をもつ思春期の子どものストレングスを活かす看護実践
の様相―小児看護専門看護師の語りから― 
Aspects of nursing practice which activate the strengths of 
adolescents with chronic illnesses: Interviews with certified nurse 
specialists in child health nursing 
主査 特任教授  中野 綾美  (高知県立大学) 
副査   教授 畦地 博子  (高知県立大学) 
教授 大川 宣容  (高知県立大学) 
教授 田井 雅子  (高知県立大学) 
 
論文内容の要旨 
〖目的〗本研究は、小児看護専門看護師が行う慢性疾患をもつ思春期の子どものストレン
グスを活かす看護実践の様相を明らかにすることを目的とした。 
〖方法〗研究デザインは質的記述的研究である。高知県立大学研究倫理審査委員会の承認
を得て、2023 年 10 月～2024 年 3 月に、研究協力の同意を得た小児看護専門看護師 10 名
に半構成的面接を行った。面接内容を修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチに基づ
いて分析した。 
〖結果〗研究参加者の小児看護経験は平均 25.8 年、小児看護専門看護師の認定から平均
11.2 年、語りに登場した子どもは計 18 名であった。慢性疾患をもつ思春期の子どものスト
レングスを活かす看護実践の様相として、18 サブカテゴリーと、それらを包括する 4 カテ
ゴリーを生成した。【病状変化の中で見え隠れするストレングスへの注目と信頼関係の形成】
とは、思春期の変調や治療の裏で発揮するストレングスに関心の目を向けながら、思うよう
にならない健康状態に子どもが向き合うための拠り所をつくることである。【病気をもちな
がら自分らしさを模索する子どもとの対話と伴走】とは、子どもと一緒に病状や治療の疑問
を解きほぐし、治療や生活についての意思表明や決心、これで良いという子どもの感覚や療
養行動を後押ししたり、病気体験の苦悩から希望やうまく生きるコツを見いだすことを支
援しながら共に歩むことである。【親離れしながら病気と向き合う子どもがストレングスを
発揮できる場づくり】とは、思春期に葛藤しがちな子どもと親の間に入って、親の協働者と
して療養行動の試行錯誤を後押しながら、子どもの意向と努力をチームで支える体制をつ
くることである。【活性化される子どものストレングス】とは、慢性疾患に抗う力、理解者
を見極める力、つまずきに気づいて向き合う力、病気と治療をよく分かって行動する力、理
解者とのやり取りの中で現状を捉え直す力、この身体でやっていくと意思決定する力、うま
くいっていることを感じ取る力、病気体験からなりたい自分を考える力、親子で積み上げた
療養行動をもとに親離れにチャレンジする子どもの力である。 
小児看護専門看護師による慢性疾患をもつ思春期の子どものストレングスを活かす看護
実践の様相は、【病状変化に見え隠れするストレングスへの注目と信頼関係の形成】を基軸
に、子どものストレングスを捉え、【病気をもちながら自分らしさを模索する子どもとの対
話と伴走】、【親離れしながら病気と向き合う子どもがストレングスを発揮できる場づくり】
を組み合わせて、【活性化する子どものストレングス】を発揮できるようにするものであっ
た。 
〖考察〗小児看護専門看護師がストレングスに注目し、子ども、親、支援者と協働してスト
レングスを活性化する看護実践は、専門スキルと実践知を統合し役割機能を活かす実践で
ある。慢性疾患をもつ思春期の子どもの自立やアイデンティティの確立を支えると考える。 
〖結論〗慢性疾患をもつ子どもの移行・自立支援、思春期看護の専門教育、ストレングスを
活かす看護の探求への活用が示唆された。 
 
審査結果の要旨 
新生児医療・小児医療の進歩に伴い、慢性疾患に罹患した子どもの生命予後は飛躍的に向
上し、進学や就職などのライフイベントを迎える 11歳～19歳が約半数を占めており、思春
期の子どもの自立支援、成人移行支援が社会的な課題となっている。本研究は、小児看護専
門看護師として、子どものもつ生きる力に着目しながら、高度実践看護を探求してきた長田
氏が、慢性疾患をもつ思春期の子どもが主体性を発揮し、自分らしく生きていく道を見出す
には、子どものもつ「ストレングス」に着目し、光をあてる支援が重要であるという問題意
識に根差したものである。 
本研究の独創的な点は、小児看護専門看護師の子どものストレングスを活かした実践を
展開する力に注目し、社会的課題となっている思春期の子どもの自立、成人移行に貢献する 
高度実践看護に焦点を当て、質的に解明することに挑戦した点である。2025 年現在、小児
看護専門看護師は 321 名誕生しているものの、小児看護専門看護師の実践に関する研究の
蓄積が課題であり、小児慢性疾患を持つ思春期の子どもに対する高度実践看護を可視化し
たことは意義のあることである。 
小児看護専門看護師 10名に対して、1～２回/名の半構成的インタビューを行い、修正版
グランデッド・セオリー・アプローチを用いて丁寧な分析を行っている。 
 本研究の結果、慢性疾患をもつ思春期の子どものストレングスを活かす看護実践の様相
として、18 サブカテゴリーと、それらを包括する 4 カテゴリーが生成されている。小児看
護専門看護師による慢性疾患をもつ思春期の子どものストレングスを活かす看護実践の様
相は、思春期の変調や治療の裏で発揮するストレングスに関心の目を向け、思うようになら
ない健康状態に子どもが向き合うための拠り所をつくる【病状変化の中で見え隠れするス
トレングスへの注目と信頼関係の形成】を基軸として、【病気をもちながら自分らしさを模
索する子どもとの対話と伴走】と【親離れしながら病気と向き合う子どもがストレングスを
発揮できる場づくり】を組み合わせ、【活性化する子どものストレングス】を発揮できるよ
うにする複合的な看護実践であることを解明している。特に、思春期の子どものもつ力であ
る《慢性疾患に抗う力》、《理解者を見極める力》、《つまずきに気づいて向き合う力》、《病気
と治療をよく分かって行動する力》、《理解者とのやり取りの中で現状を捉え直す力》、《この
身体でやっていくと意思決定する力》、《うまくいっていることを感じ取る力》、《病気体験か
らなりたい自分を考える力》、《親子で積み上げた療養行動をもとに親離れにチャレンジす
る力》を特定することができたことは、新たな知見である。さらに①子どもの自立に伴う喪
失感や不安を抱える親と、親離れにチャレンジする子どもの双方の工夫や成果に焦点を当
て、協働者として親子の試行錯誤に一緒に取り組むことで、子どものストレングスを活性化
している、②問題解決志向かストレングス志向かという二者択一ではないハイブリッドな
志向が、思春期の身体的・精神的・社会的変調の中で治療を継続する子どもの潜在的な能力
や長所を取りこぼさずに把握することに繋がっていると結論づけている。 
 本研究の成果は、長田氏の小児看護専門看護師としての卓越した能力に基づき小児看護 
専門看護師の実践を共感的に推察し引き出す力、研究に向かう粘り強い姿勢、探究心、丁寧 
な分析によるものである。 
以上のことから本学位審査委員会は、博士論文審査基準に基づき提出論文を審査した結
果、本論文は、研究テーマの着眼点、独創性、研究への着実な取り組み、丁寧な分析過程、
結果の新規性、論理的な論証による考察、研究成果の実践への有用性に優れ、小児看護学の
発展へ寄与する学術的価値があると結論づけ、博士（看護学）の学位授与に値する研究成果
であると判断した。今後、長田氏には、子どものストレングスを活かした看護実践の研究を
積み重ね、小児看護専門看護師及び看護師を対象にした教育プログラムを開発することを
期待している。 
 
 


Aspects of nursing practice which activate the strengths of adolescents with chronic illnesses: Interviews with certified nurse specialists in child health nursing

増田, みちる

MASUTA, Michiru

氏 名 
学 位 の 種 類 
報 告 番 号 
学 位 記 番 号 
学位授与年月日 
学位授与の要件 
論 文 題 目 
論 文 審 査 委 員 
 
 
 
増田 みちる 
博士(看護学) 
甲第 124 号 
共博第 8 号 
令和 7 年 3 月 21 日 
学位規則第 4 条第 1 項該当 
地域住民の減災意識と行動の向上 ～経験学習の視点から～ 
Improving the Disaster Reduction Awareness and Actions of 
Local Residents: From the Perspective of Experiential Learning 
主査 特任教授  山田 覚   (高知県立大学) 
副査 教授   増野 園惠  (兵庫県立大学) 
   教授   佐々木 吉子 (東京科学大学) 
教授   大野 かおり (兵庫県立大学) 
教授   長戸 和子   (高知県立大学) 
 
論文内容の要旨 
背景：地域住民の減災意識は東日本大震災を経験し徐々に高まったものの 13年が経過し経
年低下がみられている。地域住民の減災意識と行動を明らかにし、地域住民が災害に関する
直接的および間接的経験を通して、保健師を含む行政の支援を得ながら災害時に必要な行
動を主体的に取ることができるように検討する必要がある。 
目的：地域住民の減災意識と行動の程度と経験学習の各サイクルの実行度を明らかにし、経
験学習の実行度と減災意識と行動の程度およびそれらに影響する要因の関連モデルを検討
する。さらにそれらを踏まえて、地域住民が主体的に保健師を含む行政の支援を得ながら、
災害時に適確な行動を取り、災害に強い地域づくりを自ら行っていくことができる仕組み
の構築の示唆を得る。 
方法：研究対象者は過去に被災した地域、今後被災すると想定されている地域、これまでも
これからもあまり災害が起こらないと想定されている地域の住民とし質問紙による量的記
述的研究を実施した。5段階のリッカートスケール(-2～+2)で、解析ソフト SPSS(ver. 28.0)
を用い基礎統計および最尤法による因子分析、重回帰分析、共分散構造解析を行った。 
結果・考察：前述の地域に 2,384部配布し回収数 562部（23.5％）、有効回答数 546部（97.1％）
であった。地域住民の減災意識と行動は『減災に関する情報の認識』『近隣住民との関係の
構築』『災害リスクを踏まえた個人や地域間での連携の認識』『災害時の対策』という４つの
因子構造、地域住民の経験学習は『反省的観察とその抽象化』『具体的経験』『経験を利用し
た能動的実験』という３つの因子構造となり、それらの因子と関連要因を分析した結果、各
因子は関連モデルの基幹要素であることがわかった。また、減災意識と行動と経験学習は互
いに影響しあっていることが明らかとなり、経験学習の視点から減災意識と行動を向上さ
せていくことができると考えられた。 
結論：地域住民が災害時に適確な行動を取り、災害に強い地域づくりを自ら行っていくこと
ができる仕組みの構築として、保健師を含む行政が以下の５つの支援をおこなうことを提
案する。 
①従来通りの防災・減災対策の継続 
②地域住民への災害時の対策構築促進 
③地域住民への防災訓練や勉強会などの参加機会の提供 
④訓練等の反省会の開催や開催促進 
⑤次回訓練等の企画参加促進や運営支援 
 
審査結果の要旨 
近年、日本では東日本大震災、熊本地震などの大規模災害が頻発し、直接的に被災した
り、各種メディアなどを通して間接的に仮想被災しているにも拘わらず、減災意識と行動
の経年低下が報告されている。一方、減災への取り組みが継続的に行われている地域で
は、危機意識は薄れていないという報告もあり、学位申請者は、減災に関する何等かの経
験をすることにより、減災意識と行動が向上するのではないかと仮説を立て、地域住民の
減災意識と行動の程度と、経験という視点から経験学習の理論に着目し、本研究に取り組
んだ。程度の差こそあれ、地域住民は一般的な経験学習の実行度を備えていると考えられ
る。そこで、経験学習の各サイクルの実行度を明らかにし、減災意識と行動の程度および
それらに影響する要因の関連モデルを検討し、さらにそれらを踏まえて経験の一つのきっ
かけとなる保健師を含む行政の支援を得ながら、地域住民が主体的に災害時に適確な行動
を取り、災害に強い地域づくりを自ら行っていくことができる仕組みの構築の示唆を得る
ことを研究の目的としている。これまでの保健師を含む行政の地域住民への関わりは、彼
らが企画者となり、地域住民は受動的な立場で減災に関する経験をすることが主であっ
た。しかし、本研究では、保健師を含む行政の役割は経験のきっかけ作りであり、地域住
民はそれらの経験を活かして主体的に経験を重ね、自ら減災意識と行動を向上させて行っ
ていくことを目指しており、この様な地域住民を主体とした研究アプローチには新規性が
ある。 
質問紙は、地域住民の個人属性、減災意識と行動の程度、および経験学習の各サイクル
の実行度で構成され、2,384 部配布し 562 部を回収し、回収率は 23.5%であった。予め定
められた除外条件に基づき整理した質問紙は 546 部で、有効回答率は 97.1%であり、サン
プリング理論に基づき、地域住民の経験学習および減災意識と行動を議論するには十分な
データを確保していると評価できる。これら収集したデータは、基礎統計、因子分析、重
回帰分析が行われ、それら分析から得られた結果を基に「経験学習」と「減災意識と行
動」の関係およびそれらに影響する要因を共分散構造分析で解析し、関連モデルを作成・
検証しており、この様に目的に対応して多角的な変数を取り扱い解析したところには、十
分な新規性がある。解析の結果、「経験学習」と「地域住民の減災意識と行動」には相互
に因果関係が認められ、保健師を含む行政が、地域住民に何らかの減災に関する経験の機
会を提供することにより、その後地域住民が自ら減災意識と行動を向上させて行く可能性
が示唆された。 
以上の結果および考察から、地域住民が本来備えている経験学習の実行度を減災意識と
行動の向上に利用することができると考えられた。このことにより、行政や保健師が経験
学習の各ステップを意識しながら、減災意識と行動を向上させるために、地域住民に適度
な支援を行い、地域住民が主体的に災害時に適確な行動を取り、災害に強い地域づくりを
自ら行って行くことができる仕組みの構築の示唆を得ることができた。 
審査では、研究の目的を確認したのち、関連モデルを作成するための各種統計分析の結
果の確認、および構築された関連モデルに対して質疑応答がされた。本研究は、地域住民
が災害時に適確な行動を取り、災害に強い地域づくりを自ら行っていくことができる仕組
みの構築において有用な知見を提示したと評価できる。 
以上により、審査委員一同は、本研究は共同災害看護学専攻の博士論文審査基準を満た
していると判断し、博士（看護学）の学位論文として「合格」と判定した。 


Improving the disaster reduction awareness and actions of local residents: From the perspective of experiential learning

高知県立大学紀要 社会福祉学部編 目次

高知県立大学University of Kochi博士（看護学）令和7年度（2025年度）doctoral thesi

石浦, 光世

ISHIURA, Mitsuyo

氏 名 
学 位 の 種 類 
報 告 番 号 
学 位 記 番 号 
学位授与年月日 
学位授与の要件 
論 文 題 目 
 
 
 
論 文 審 査 委 員 
 
 
 
石浦 光世 
博士(看護学) 
甲第 125号 
看博第 58号 
令和 7年 9月 24日 
学位規則第 4条第 1項該当 
重度の障害のある幼児期のこどもが社会に参加する力を育む看護支
援 
Nursing care to foster the ability of children with severe 
disabilities to participate in society in early childhood 
主査 特任教授  中野 綾美 (高知県立大学) 
副査 教授   畦地 博子 (高知県立大学) 
教授   池添 志乃 (高知県立大学) 
教授   田井 雅子 (高知県立大学) 
 
論文内容の要旨 
〈研究目的〉重度の障害のある幼児期のこどもは、障害特性から意思表出の難しさや健康状
態の不安定さが見られる。彼らは社会の中でこどもらしく過ごし参加する権利を有するが、
自らの権利を社会に求めていくことが難しく、社会全般の関心が低い現状にある。本研究は、
重度の障害のある幼児期のこども（以下、重度障害児）が社会に参加する力を育む看護支援
の内容とそのプロセスを明らかにすることを目的とした。本研究におけるこどもが社会に
参加する力とは、「こどもが居る場所や環境において様々な人との相互作用をもたらす交流
の機会をもち、一緒に活動すること。また、その中で主体性・自律性を発揮できること」と
した。 
〈研究方法〉研究デザインは、Grounded Theory Approachを用いた質的記述研究デザイン
である。在宅生活を送る重度障害児支援に携わる看護師を対象に、半構成的面接調査を実施
した。データ収集期間は、2023年 3月から 2024年 10月であった。研究データは、Modified 
Grounded Theory Approachを用いて分析した。  
本研究は、高知県立大学研究倫理審査委員会の承認を得て実施した。 
〈結果〉研究協力者は在宅生活を送る重度障害児支援に携わる経験豊かな看護師 13名であ
った。研究結果から、重度障害児が社会に参加する力を育む看護支援として、6つのカテゴ
リーが生成された。看護師は、重度障害児が日常的な体験の蓄積により自律と生活の幅を拡
げていく【その子主体の限界をつくらない暮らしの実現】に尽力していた。そのため、体調
管理とその子のペースに合わせた生活を守る【体調と居心地の良さの保障】を遂行し、【安
楽と楽しい感覚に導く親・多職種間の協同】により共通の目標に取り組んでいた。その中で、
重度障害児の潜在力を捉える【不確かさの中に現れるその子の自律性の発見】をして、親や
多職種と協働して生活の場の拡大や経験の幅を拡げていく【その子なりの自律生活の拡大
を支える協同の展開】へと進んでいた。また、障害特性や十分な支援体制が整わない場合に
も、あきらめずに【障壁に屈しない打開策の模索】をしていた。 
〈考察〉重度の障害のある幼児期のこどもが社会に参加する力を育む看護支援とは、「重度
障害児が生活する全ての場で、限界をつくらない暮らしの実現をめざして、体調と居心地の
良さを保障し、親や多職種チームと協同し、生じる障壁に屈せず打開策を模索する過程を通
して、その子なりの自律性の発揮と、生活の幅の拡大に尽力すること」であると考えた。重
度障害児は、日常的な体験の蓄積により他者との関係性を構築し、その場に慣れて居心地よ
く過ごす中で、帰属感をもち、自律性を発揮することができると考える。このようなこども
たちの幼児期の特徴として、体調の不安定さや日常生活動作の自立達成の困難さがある。看
護師は、こどもの居心地の良さと日常的な体験の調和を図る専門的役割を担い、その中で信
頼関係の構築を通して、こどもの自律性を発見していくことが重要である。さらに、親・多
職種チームとの共通認識をもち、こども主体でできることを拡げていく限界をつくらない
支援の遂行が重要である。 
 
審査結果の要旨  
我が国においては、児童発達支援センターを地域における中核として、障害の有無にかか
わらず全てのこどもが共に育つ環境整備、インクルージョンが推進されている。本研究は、
石浦氏が小児看護専門看護師として重度の障害のある子どもの権利を擁護する看護を探求
する中で、幼児期頃までの重度の障害のある子どもにかかわる親・養育者や医療者は、障害
特性や体調の不安定さなどから、治療および症状緩和に専心する傾向があることに着眼し、
こどもが社会に参加する力を育む看護支援が重要ではないかという研究の問いを発展させ
た挑戦的な研究である。 
本研究は、重度の障害のある幼児期のこども（以下、重度障害児）が社会に参加する力を
育む看護支援の内容とそのプロセスを明らかにすることを目的とし、重度障害児の看護支
援に豊かな経験を有する看護師 13 名に対して 1～2 回／名の半構成的面接調査を行い
Modified Grounded Theory Approachを用いて丁寧な分析を行っている。 
本研究の結果、重度障害児が社会に参加する力を育む看護支援として、21のサブカテゴ
リーと、それらを包括する【その子主体の限界をつくらない暮らしの実現】【体調と居心
地の良さの保障】【安楽と楽しい感覚に導く親・多職種間の協同】【不確かさの中に現れる
その子の自律性の発見】【その子なりの自律生活の拡大を支える協同の展開】【障壁に屈し
ない打開策の模索】の 6つのカテゴリーを生成し、内容とそのプロセスを解明している。 
本研究の独創的な点は、重度障害児にとっての社会参加とは何かを問い直し、「その場
にいて経験することそのものが社会参加である」として、その子にとっての個別性のある
自律の意味を考えながら、重度障害児の状況に合わせて参加できる環境を整え、参加のバ
リエーションを広げ、その中で意思を確認しながら社会に参加する力を丁寧に育んでいく
看護を可視化したことである。重度障害児が社会に参加する力を育む看護支援とは、「重
度障害児が生活する全ての場で、限界をつくらない暮らしの実現をめざして、体調と居心
地の良さを保障し、親や多職種チームと協同し、生じる障壁に屈せず打開策を模索する過
程を通して、その子なりの自律性の発揮と、生活の幅の拡大に尽力することである」と結
論づけている。さらに重度障害児は、高次の意思決定は困難であるが、日常生活の中で他
者との相互作用を通じて自己決定する潜在性を有していることから、重度障害児との関係
性を通して自律性を育むことが重要であると言及している。 
重度障害児の体調の不安定さ、慣れない環境や初めての経験に伴う緊張が社会に参加す
ることを困難にするという特性を熟知し、多様な体験ができることと体調を維持して安楽
や居心地よく過ごせるように支援すること、双方のバランスを保ちながら【体調と居心地の
良さの保障】と【不確かさの中に現れるその子の自律性の発見】を循環させ、【その子なり
の自律生活の拡大を支える協同の展開】へと繋げるという看護の独自性の明確化は、新規性
がある。本研究成果は、普遍性、新規性、独創性を備え、重度障害児の社会に参加する力を
育む看護学研究、重度障害児の権利を擁護する看護学研究の発展に貢献すると評価した。我
が国の重度障害児・者数 は、身体障害児・者数 423万人と推計され、医療技術の進歩に伴
い増加している。重度障害児の社会に参加する力を育む看護支援が可視化され、看護の独自
性が解明されたことは、非常に意義がある。 
以上のことから本学位委審査委員会は、博士論文審査基準６項目を踏まえ、本論文は、
研究テーマの着眼点、独創性、研究への着実な取り組み、丁寧な分析過程、結果の新規
性、論理的な論証による考察、研究成果の実践への有用性に優れ、小児看護学の発展に寄
与する学術的価値があると結論づけ、博士(看護学)の学位授与に値する研究成果であると
判断した。今後、石浦氏には、重度障害児が社会に参加する力を育む看護支援に関する研
究を積み重ね、実践で活用できるガイドラインの開発や看護学教育で活用できる教育プロ
グラムの開発へと発展させていくことを期待している。 
 


Nursing care to foster the ability of children with severe disabilities to participate in society in early childhood

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