Osaka Sangyo University Repository / 大阪産業大学リポジトリ
Not a member yet
2601 research outputs found
Sort by
What Made SNS Use in the Hyogo Prefectural Gubernatorial Election Such Big Problems?
Full text link2024年11月17日に投開票された兵庫県知事選挙では、議会で不信任決議案が可決されて失職した前知事が再選を果たした。しかし、その選挙活動のSNS 利用に関して、公職選挙法違反の疑いとして告発されるなど物議を醸している。
本論文では、情報倫理の視点とメディア論的な視点から、この選挙活動におけるSNS 利用がなぜ大きな問題となったかについて論じた。まず、情報倫理の視点から、情報の受信者、拡散者、発信者の問題について考察した。次に、メディア論的な視点から、これらの問題が生じる原因となった選挙における情報源の変化を、インターネットとマスメディアの二項対立的な見方を排して、うわさの復権として説明できることを示した。In the Hyogo Prefecture gubernatorial election held on November 17, 2024, a former governor, who had previously lost his post due to a no-confidence motion passed by the assembly, was re-elected. However, the use of SNS in his election campaign caused controversy,as he was charged with violating the Public Offices Election Law.
This paper discusses what made SNS use in this election campaign such big problems from the viewpoints of information ethics and media theory. First, from the viewpoint of information ethics, the issues of information receivers, diffusers, and senders are considered. Second,from the viewpoint of media theory, it is shown that the change of information sources in the election, which caused these problems, can be explained as the restoration of rumor without
the binary view of the Internet and mass media.departmental bulletin pape
Translation and Annotation of the Mathematical Books of Qin Bamboo Slips Housed at Peking University, Vol. 3
Full text linkThe book “Suanshu（ 算書）” Jiazhong（ 甲種） is one of the mathematical books of Qin bamboo slips donated to Peking University in 2009. The aim of our research is to provide a complete translation and annotation of it from the viewpoint of our previous work on ancient Chinese mathematics.
This is the second article based on our research and results in which we studied the problems 18 to 51.『算書』甲種は2009年に北京大学に寄贈された算数関係書籍簡の一つである。我々は、我々の中国古算書研究を起点に、『算書』甲種の訳注を完成させることを目的としている。
本論文では、『算書』甲種中の算題【18】～【51】に対する訳注を与える。departmental bulletin pape
呼吸循環システムの短期・長期運動適応機構の解明
Full text link大阪産業大学博士（人間環境学）2024年度PDF【研究背景と目的】高強度インターバルトレーニング（HIIT）は、スポーツ選手のみならず、メタボリックシンドロームや呼吸・循環器疾患を有する患者における病態の改善、生活の質（QOL）の向上など、幅広い対象者に対して有益な効果をもたらすことが広く知られている。これらのトレーニング効果を評価する指標として、最大酸素摂取量（VO2max）が多くの先行研究で用いられているが、興味深いことに、トレーニング条件（強度×頻度×期間）が大きく異なる場合でも、同程度の改善効果であることが報告されている。特筆すべき点として、著者の先行研究において、従来の週3～5回という高頻度のトレーニング実施と比較して、極めて低頻度である週1回のHIIT実施であっても、3ヶ月後には同等のVO2max向上効果（+13%）が得られることを確認している。この発見は、最短かつ最適なトレーニング条件を探索していく上で、非常に重要な示唆を与えるものである。しかしながら、これまでの研究では主にVO2maxのような最大運動時の指標のみに着目しており、トレーニングで実際に用いる高強度ステップ負荷運動中の呼吸循環応答の動態については十分な検討がなされていない。運動開始から定常状態に至るまでの呼吸循環応答の動的特性（ダイナミクス）は、体力水準や疾患重症度を反映する重要な指標である。このダイナミクス評価は、酸素需要の急激な変化に対する呼吸循環系の調節能力を示し、VO2やHRなどの呼吸循環パラメータの応答速度と振幅の両者を含む。
【研究目的】本研究では、このダイナミクス評価により、トレーニングによる生理学的適応のメカニズムを理解する上でも重要な情報を提供すると考えられる。そこで本研究は、週1回という低頻度HIITの生理学的効果を、(1)運動強度依存性、(2)時間依存的適応過程、(3)対象者特性という3つの観点から包括的に検証することを目的とした。
【研究方法】男子一般健常者（16-19名）を対象に、異なる強度のHIITを実施し、トレーニング前後にランプおよび高強度ステップ負荷試験での呼吸循環応答のダイナミクスを評価した。また男子大学生アスリート（7名）を対象にHIITを実施し、トレーニング前後に同様の試験を実施した。HIITはそれぞれの被験者に対し、週1回・8週間実施した。HIITの負荷量は、ランプ負荷試験によって算出した最大到達負荷量（WRmax）を各個人で決定し、その80％ WRmax強度トレーニング群（TG80%）または95％ WRmax強度トレーニング群（TG95%）・アスリートに対しては90％ WRmax強度に設定した。HIITは各強度において疲労困憊に至るまでの運動を実施し、3分間の休憩をはさんで計3セットを行った。このプロトコルは、先行研究において効果が確認されている従来の高頻度HIITと総運動時間を揃えつつ、1回あたりの運動持続時間を限界まで追い込むことによって、週1回の実施でも十分な運動刺激となるよう設計された。評価項目として、8週間のHIIT前後で以下の運動負荷試験を実施した：1.ランプ負荷試験：漸増的に負荷が上がる試験により、換気性作業閾値（VT）、呼吸性代償開始点（RCP）、VO2max、心拍数（HR）などを運動中から最大運動までの呼吸循環機能を評価した。2.高強度ステップ負荷試験：HIITで用いた強度（80%、95％または90％ WRmax）での一定負荷運動により、運動開始前後の呼吸循環応答の動態と最大運動持続時間を評価した。さらに、一般健常者群においては、適応過程の時間的特性を明らかにするため、トレーニング開始3週後と6週後においても同様の評価を実施した。
【結果】1.強度依存的適応：最大運動時の呼吸パターンは強度差で異なり、TG80%では最大一回換気量の増加がTG95%では最大呼吸数の増加が認められた。TG95%では、運動開始前の予測的心拍応答が安静時から9%向上し、運動開始直後の循環応答が著明に加速（0-10秒：P = 0.02）するとともに、最大運動持続時間が95%延長した。一方、TG80%では基礎的持久力（VO2max：+6%）と最大運動持続時間（+39%）の改善が認められた。2.時間依存的適応：短期（3週）では両群とも顕著な適応は認められなかったが、中期（6週）では95%群で循環系機能の改善（peakHR：+5%）と運動持続時間の延長（+64%）が、80%群では運動持続時間の延長（+23%）のみが観察された。長期（8週）で80％及び95%群の包括的な適応が完成した。3.アスリートにおける効果：既に高い体力水準を有するアスリートでも、VO2maxの有意な向上（+12%）と最大運動パフォーマンスの改善（WRmax：+16%）が達成された。また、初期のVO2maxの違いに関わらず全被験者で向上効果が認められ、最大運動持続時間の増加率とVO2max向上率との間に強い正の相関（r = 0.904、P = 0.005）が確認された。
【結論】本研究により、週1回という低頻度のHIIT実施であっても、トレーニング強度や対象者特性に応じた特異的な生理学的適応を確実に引き起こすことが明確となった。特に、高強度ステップ負荷試験を用いることによって、トレーニング強度の違いがもたらす呼吸循環応答のダイナミクスの変化を精密に検出できること、さらには一般健常者からアスリートに至るまでの幅広い対象者における適応特性の違いを明確に評価できることが実証された。これらの研究知見は、個人の特性や目的に応じた最適なトレーニング条件の設定に重要な示唆を与えるものである。特に、時間的制約が強く課される現代社会において、効率的かつ効果的な運動処方の確立に大きく貢献することが期待される。さらに、本研究において確立された評価方法は、トレーニング効果の早期判定や個別化された運動処方の最適化にも幅広く応用できる可能性を有している。doctoral thesi
A Review of Shopping Vulnerability and Its Policy Responses:Exploring the Perspectives of“ Goods” and“ People”
Full text link本研究は，1970年代から現在に至る日本の「買い物弱者問題」の発展とそれに対する政策の進化を追跡し，地方過疎化や高齢化がもたらした社会的課題への対応策を評価することを目的とする。地方の過疎化と人口減少が進行する中，商業施設や公共交通の縮小は，特に山間部や離島地域において，住民の生活利便性を大きく低下させた。これにより，地域住民が日常的に商品を手に入れることが困難となり，買い物弱者問題が顕在化した。初期の政策は，移動販売や商店街振
興，公共交通支援といった「商品を人に届ける」と「人を商品に近づける」アプローチを通じて，一定の改善をもたらしたものの，財政的制約や社会構造の変化により，持続可能性に限界があった（国土交通省，1998）。
1990年代以降，経済の停滞と都市と地方の格差拡大に伴い，買い物弱者問題はさらに深刻化した。特に，バブル崩壊後の地方商業基盤の崩壊や，都市部の大型流通施設の台頭が地方住民の購買機会を縮小させた。これに対する対応策として，共同配送システムやコミュニティバスの導入が試みられたが，財政的持続可能性に関する課題は依然として残った。
2000年代に入り，人口高齢化と単身世帯の増加を背景に，買い物支援政策は多様化し，物流や公共交通の枠を超えて，医療や福祉サービスを組み込んだ総合的な生活支援が導入された。しかし，地域間格差が拡大するなど，課題は依然として存在する。さらに，デジタル技術の普及は，地方住民の買い物支援に新たな道を開いたが，インターネットへのアクセス格差やデジタルスキルの問題も浮き彫りとなった。
本研究は，買い物弱者問題への対応策について，これまでの政策の進化とそれに伴う課題を包括的に整理し，既存の文献を基に地域特性に応じた多様なアプローチの必要性を俯瞰する。また，買い物弱者問題の解決には，単なる物流や交通支援に留まらず，地域社会全体の持続可能な発展を見据えた包括的な政策が求められることを文献レビューを通じて明らかにする。departmental bulletin pape
